主要投資対象は､アジア(韓国､中国､香港､台湾､タイ､マレーシア､シンガポール､インドネシア､フィリピン､インド)の企業の株式｡投資対象銘柄の中から､経営戦略やビジネスモデル､市場構造などを分析することにより､持続的な競争力と成長性を有するアジアのセクターリーダー銘柄を選別する｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

日本を除く主要先進国の､原則としてシングルA格相当以上の公社債および各国の通貨を主要投資対象とし､高いインカム収益の確保を目指す｡JPモルガン・ガバメント・ボンド・インデックス（グローバル 除く日本、50％円ヘッジ）をベンチマークとし、同指数を上回る投資成果を目指す。外貨建公社債の50%について為替ヘッジを行う｡毎月10日決算｡

主要投資対象は､世界のピュア･インフラ企業が発行する上場株式など｡｢ピュア･インフラ企業｣とは､インフラ関連企業の中でもインフラ資産を実際に所有する､もしくは､運営するビジネスで収益の多くを獲得する企業を指す｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

外国債券と内外の株式に投資し､インカムゲイン(債券の利息収入等)を確保しつつ､分散投資を行うことでリスク低減に努め､投資信託財産の中長期的な成長を目指す｡外国債券80%､内外株式20%を基準配分比率とし､市場環境の変化等に応じて適宜見直す｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月14日決算｡

欧州の金融商品取引所に上場しているユーロ圏の銀行株式に投資することにより､安定した配当収入の確保と中長期的な値上がり益の獲得を目指すとともに､欧州銀行株式のオプション取引ならびに通貨オプション取引の投資成果を享受することを目指す｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月14日決算｡

日本を含む世界各国(新興国を含む)の株式等に投資を行う。投資にあたっては、国や地域、業種、時価総額に捉われずに、個別企業に対する独自の調査に基づき、長期の視点で高い成長が期待される企業の株式等に厳選して投資を行う。毎月の決算日の前営業日の基準価額に応じた分配を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月25日決算。

主要投資対象は､日本を除くアジアの企業またはアジア各国の成長により収益が期待される企業により発行された米ドル建ての投資適格格付未満に格付けされた債券｡信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざす｡原則として､米ドルとアジア通貨との為替取引を活用することにより､アジア通貨への投資効果を追求する｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月25日決算｡

日本を除く世界主要先進国のソブリン債のうち､原則としてA格以上のものに分散投資｡マクロ経済分析をベースとした金利･為替予測に基づき､国別の配分比率およびデュレーションを決定｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはFTSE世界国債インデックス1-3年(除く日本､円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

投資信託証券への投資を通じて、実質的に日本を含む世界の企業の株式等へ投資を行う。株価上昇の3大要因(企業の変化、評価の変化、企業の成長)に注目した3つの切り口で銘柄選択を行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。2月決算。

主要投資対象は､米国の株式｡投資銘柄の選定にあたっては､配当利回りのほか､ファンダメンタルズ分析による収益･配当成長予測等を勘案して銘柄を選別し､投資を行う｡優先株式､不動産投資信託証券(REIT)およびマスター･リミテッド･パートナーシップ(MLP)等にも投資する場合がある｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月22日決算｡

国内の株式を実質的な投資対象とする投資信託証券を主要投資対象とし､中長期的に日本の小型株市場全体のパフォーマンスを上回る投資成果を目指す｡実質的な国内株式の組入れが概ね高位となることを基本｡ベンチマークはRussell/Nomura Small Capインデックス｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2月決算｡

限定追加型ファンド。先進国の企業が発行する米ドル、ユーロおよび英ポンド建ての転換社債等に投資を行う。転換社債への投資にあたっては、セクター配分・地域配分、割安度を重視したスクリーニング、発行企業の財務状況、成長性等の観点によるファンダメンタルズ分析等を考慮し、相対的に利回りが高く、投資魅力度が高いと判断する銘柄に投資する。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

主要投資対象は､日本の金融商品取引所および金融商品取引所に準ずる市場に上場(上場予定を含む)している不動産投資信託証券｡投資にあたっては､不動産市況および個別銘柄の調査･分析に基づいた銘柄選択を行うことにより付加価値を追求する｡原則として保有する円建て資産に対して､対米ドルで為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月18日決算｡

世界各国のプレミアム企業(高いブランド力、有力な特許、強固な販売網など、競争優位の無形資産を裏付けに、持続的にフリー･キャッシュフローを増大させることが期待される企業)の株式に投資を行い、中長期的な値上がり益の獲得を目指す。原則として、決算日の前営業日の基準価額に応じた分配をめざす。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。毎月23日決算。

主要投資対象は日本の株式｡中長期的な観点で､企業の成長性と株価の割安性を考慮して投資銘柄を選択するGARP(グロース･アット･リーズナブル･プライス)により､長期的に安定したパフォーマンスを目指す｡ベンチマークはTOPIX(東証株価指数、配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

主要投資対象は､世界各国のCB(転換社債)｡銘柄選択にあたっては､投資地域分散をはかりながら､価格水準､株価との連動性等の投資効率､発行企業の成長性および安定性等を総合的に勘案して選定した銘柄に投資し､信託財産の着実な成長を目指す｡為替ヘッジは弾力的に行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

日本を除く世界主要国の公社債へ分散投資を行う｡各国のマクロ分析や金利予測に基づき､カントリーアロケーション､デュレーションおよび残存構成のコントロール､利回り較差に着目した銘柄選定で超過収益の獲得をめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはFTSE世界国債インデックス(除く日本･円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

主要投資対象は､新興国の債券､株式(預託証書を含む)および不動産投資信託証券｡基本配分比率は､債券60%､株式20%､不動産20%とする｡インカム収益を確保しながら､トータルリターンの最大化をめざす｡原則として米ドルなどのG7の国の通貨売り､ブラジルレアル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月3日決算｡

主要投資対象は､アジアのハイ･イールド債券｡フィデリティ独自のグローバル･リサーチ･ネットワークを活用し､ボトム･アップ･アプローチを重視した運用を行い､高水準の利息収益を確保するとともに､値上がり益の獲得をめざす｡原則として､為替取引を活用して､ブラジル･レアルで実質的な運用を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月3日決算｡

主要投資対象は､日本の上場株式｡ファンド名のMASAMITSUは､運用責任者の名前｡全セクターを投資対象とし､かつ､1,000以上の広い銘柄郡から投資対象銘柄を厳選する｡全セクターを広く投資対象とする一方で､金融･不動産セクターを最重要セクターと位置づけ､明確な収益源とする｡銘柄選択や銘柄入れ替えを機動的に行う｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

実質的に日本株式プレミアム戦略のパフォーマンスを獲得することで、安定的なキャッシュフローの確保を目指す。担保付スワップ取引を活用して、日本株式プレミアム戦略に連動する投資成果の享受を目指す。日経平均株価を原資産としたプットオプション(期間約1カ月)を売却し、プレミアムをインカムとして受け取る。ファンドオブファンズ方式で運用。10月決算。

主要投資対象は､わが国の金融商品取引所上場(これに準ずるものを含む)株式｡連続増配銘柄のうち､好配当優良株に投資し､高水準のインカムゲインの確保と中長期的な値上がり益の獲得を目指す｡好配当優良株の選定には､連続増配銘柄に着目した計量的なアプローチ(定量評価)とともに､業績動向等の定性評価を活用する｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

世界各国の株式、世界各国の企業が発行する先進国通貨建ての社債等を主要投資対象とする。投資時点においてBBB格相当以上の格付が付与されている先進国通貨建て社債等の中から、ネットゼロ(温室効果ガスの排出量と吸収量を均衡させて排出量を実質ゼロにする取り組み)およびESG(環境・社会・企業統治)の観点を考慮し選定した発行体の債券等に投資する。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､MSCIコクサイ(日本を除く世界)インデックスを構成する発行体の株式｡市場価格と投資価値の乖離を超過収益の源泉とし､アクティブ運用を行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ベンチマークは､MSCIコクサイ(日本を除く世界)インデックス(円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主として欧州の金融商品取引所等に上場している株式を主要投資対象とする。S&P欧州350配当貴族指数(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。株式への実質投資割合は、原則として高位を維持。運用の効率化を図るため、上場投資信託証券を活用することがある。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用｡5、11月決算｡

米国の株式、債券および不動産投資信託(リート)ならびにコモディティ等に分散投資する。外国投資信託証券の組入比率は信託財産の純資産総額の概ね60%とし、実質的に純資産総額の概ね3倍相当額の投資を行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。5、11月決算。

主要投資対象は､わが国の公社債等｡日本の国債市場全体に投資した場合の投資収益を中長期的に上回る投資成果を目指して､アクティブに運用する｡運用にあたっては、安定したインカムゲイン(利息等収益)の確保を図るとともに、投資環境に応じて債券先物取引等の派生商品を活用する。ファミリーファンド方式で運用。3､9月決算｡

主にわが国のナンバーワン企業(優れたブランド力､技術力､商品･サービス開発力およびマーケティング力を有し､業界トップシェアを誇る企業､または今後それが期待される企業)の株式に投資する｡中長期的な企業の利益成長に着目し､高い利益成長が期待できる銘柄に厳選投資を行う｡ピクテ･アセット･マネジメント･リミテッド(英国)より投資助言を受ける｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

「エンダウメント」(寄付金)の投資手法を模範とした長期運用を行う｡投資資産のうちリスク資産のウエイトを増やしつつ､伝統的資産に加えてオルタナティブ資産･戦略を活用して分散されたポートフォリオを構築し､信託財産の長期的な成長を目指す｡外貨建資産については､投資判断により対円での為替ヘッジを行うことがある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は､香港の取引所に上場している株式｡ハンセン指数に採用されている銘柄を中心に投資し､ハンセン指数(配当込み、円換算ベース)をベンチマークとして､当該指数に連動した投資成果を目指して運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

主要投資対象は、オーストラリアの債券、株式および不動産投資信託証券(リート)。債券、株式およびリートへの資産配分比率は、原則として、40：40：20を維持することを基本とする。なお資産配分比率は、投資環境に応じて見直すことがある。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算。

わが国の上場株式のうち､知名度･収益性･市場占有率･事業規模等において相対的に優位に立つと判断される企業の株式(優良株)及び優良株となる可能性が大きいと判断される株式を中心に投資｡銘柄選択にあたっては､企業の財務状況､産業内における位置付け､経済･市場環境等に着目｡ベンチマークはTOPIX100(配当込)｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

日本を含む世界各国の株式が主要投資対象｡グローバルなボトムアップ･アプローチを基本としたアクティブ運用により、長期的に安定した信託財産の成長をめざす｡銘柄選定については､イノベーション(産業構造の変化･技術革新)に挑戦していく企業の株式を選定｡為替は原則フルヘッジを行う｡6月決算｡

世界中のさまざまな資産(株式･債券など)､国･地域､セクターなどから､投資魅力度が高いと判断される資産を発掘､分散投資をすることで､株式投資より低いリスクで､競争力のあるリターンの獲得を目指す｡外貨建資産については､原則として米ドル売り/円買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

主として、国内の金融商品取引所に上場されている中小型株式に投資を行う。社会の構造変化に伴い生じる「社会的な課題」の解決にビジネスの観点から取り組み、持続的かつ安定的に成長することが期待できる銘柄を厳選して投資を行う。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主要投資対象は､今後の成長が期待できる企業が数多く存在する国内の中小型株式｡中長期的な視点で売上･利益の飛躍的な成長が期待できる企業を見極め､選別投資することで積極的な運用を行う｡成長ポテンシャルの観点から投資対象候補の絞り込みを行い､マネジメントに対する評価なども踏まえた上で組入銘柄を決定する｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主として､世界各国の債券､株式および不動産投資信託(リート)等に投資することにより､信託財産の安定性を重視した運用を行う｡市場のリスク選考状況に応じて資産配分を調整することで､中長期的な収益の獲得を目指す｡ポートフォリオの目標リスク水準は3-7%｡対円での為替ヘッジを行うことがある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算｡

世界各国(新興国を含む)の株式、債券、商品等に関連する流動性の高いデリバティブ取引、為替予約取引等を実質的な主要取引対象とし、債券等を実質的な主要投資対象とする。保有する外貨建資産について、当該外貨売り円買いの為替取引を行う。ファンドオブファンズ方式で運用。5月決算。

わが国の金融商品取引所に上場されている中小型株式に投資する。安定的な利益成長が予想される企業や、新しい技術・サービスで高利益成長が期待される企業に投資する。企業訪問を通じた徹底したボトムアップ・アプローチにより、銘柄を選択する。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

日本および海外におけるインフラ事業の拡大により利益成長が見込まれる日本の企業の株式へ投資を行う。投資にあたっては、インフラ関連企業(産業や生活の基盤となる設備やサービスの提供を行う企業、およびインフラの発展に伴って恩恵を受けると考えられる企業)に着目し、業績動向、財務状況、成長力、バリュエーション等を勘案して銘柄を選定する。ポートフォリオ構築にあたっては、定量分析、定性分析、流動性等を勘案して行う。4月決算。