東京証券取引所に上場(コード:2012)｡主として、残存期間が3カ月以下の米国の短期国債への投資を通じて、FTSE米国債0-3カ月インデックス(国内投信用、円ベース)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。1、4、7、10月決算。基準価額は1,000口当たり。

日本を含む世界各国(エマージング国を除く)の株式の中から､グローバル比較で見た割安銘柄に分散投資｡銘柄選択にあたっては､ファンダメンタルズ分析と株価の適正水準評価等に基づくボトムアップ･アプローチにより行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはMSCIワールド・インデックス(税引後配当込み、円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:563A)｡NASDAQ100指数を対象に、日次で期近のコール・オプションを売り建てる「カバード・コール戦略」に基づく運用を行った場合の収益を表す「NASDAQ-100 Daily Covered Call Target Premium 15% Index(配当込み、円換算ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替ヘッジは原則として行わない。毎月10日決算。基準価額は100口当たり。

主として、マザーファンド受益証券への投資を通じて、米国の金融商品取引所に上場する株式に実質的に投資する。S&P500(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を図ることを目的として、運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

楽天・全米株式インデックス・マザーファンド受益証券への投資を通じて、CRSP USトータル・マーケット・インデックス(円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。対象指数に連動する上場投資信託証券(ETF)の「バンガード･トータル･ストック･マーケットETF」を実質的な主要投資対象とする。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

世界(わが国および新興国を含む)の企業の中から、スマートエネルギー(持続可能(サステナブル)で再生可能な手段に基づくエネルギーの電化利用が進展し、二酸化炭素排出量の削減が進んだ社会を推し進める考え方や手法)の発展に貢献し、変革を促す分野で成長が期待される企業の株式に投資を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主として、米国を中心に世界(日本を含む)の金融商品取引所に上場(これに準ずると委託会社が判断したものを含む)されている優良企業の株式に投資を行い、長期的な値上り益を獲得することをめざす。毎決算期末の前営業日の基準価額に応じて、原則として、所定の金額の分配をめざす。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月20日決算。

東京証券取引所に上場(コード:235A)｡配当利回りの高い日本株式30銘柄で構成する「Mirae Asset Japan High Dividend 30 Index(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。2、5、8、11月決算。基準価額は100口当たり。

主として日本を除く世界主要国の株式に投資を行う。MSCIコクサイ ・インデックス(配当込み、円換算ベース)をベンチマークとし、同指数と連動する投資成果をめざして運用を行う。対象インデックスとの連動を維持するため、先物取引等を利用し株式の実質投資比率が100%を超える場合がある。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡4月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2556)｡日本の不動産投信(J-REIT)市場全体の値動きを表す代表的な株価指数である「東証REIT指数｣との連動を目指すETF(上場投資信託)。ファンドオブファンズ方式で運用。1、4、7、10月決算。基準価額は100口当たり。

外国の株式およびわが国の株式を実質的な主要投資対象とし、MSCI ACWI(配当込み、円換算ベース)の中長期的な動きを概ね捉える投資成果を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2552)｡日本の不動産投信(J-REIT)市場全体の値動きを表す代表的な株価指数である「東証REIT指数｣との連動を目指すETF(上場投資信託)。ファミリーファンド方式で運用。偶数月決算。基準価額は10口当り。

投資一任口座資産運用ファンド｡主として投資信託への投資を通じて日本の公社債等に投資する。投資対象とする投資信託は、継続的にモニタリングを行い必要な場合は入替えを行う。投資対象とする投資信託の選定にあたっては、SMBCグローバル・インベストメント&コンサルティング社からの助言を活用する。原則として為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:200A)｡「日経半導体株指数(トータルリターン)」(東京証券取引所に上場する半導体関連銘柄から構成される時価総額ウエート方式の指数。時価総額が大きい30銘柄で構成する)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。4、10月決算。基準価額は100口当たり。

投資一任口座専用ファンド｡外国の株式に投資し、MSCIコクサイ指数(税引後配当込み、円ベース)の動きに連動する投資成果をあげることをめざして運用を行う。同指数への連動性を随時チェックし、必要があればリスクモデルを使用してポートフォリオのリバランスを行う。保有外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡6月決算。

主要投資対象は､三菱グループ企業の株式の中から､国内の取引所に上場されている株式｡組入対象銘柄は､流動性や信用リスク等を勘案して選定し､個別銘柄の投資比率については､時価総額の大きさに応じて投資する戦略と､配当利回りの大きさに応じて投資する戦略を組み合わせて決定する｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

外国の株式を実質的な主要投資対象とし、S&P500(配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。運用にあたっては、原則として対象株価指数に採用されているまたは採用が決定された銘柄に投資することを基本とする。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

世界の金融商品取引所に上場する株式を主要投資対象とする。主に選定された投資テーマ(産業やセクター等)の中から、参入障壁が高く、優良な資産を持ち、割安で健全なバランスシートを有すると判断される企業を中心に、候補となる企業の各ファクターをスコア化する。ポートフォリオは、スコアの高い銘柄を中心に、業種別や国別の分散等を考慮しながら構築する。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

投資信託証券への投資を通じて､金の現物に投資し､金価格の値動きを概ねとらえることを目指す｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1488)｡信託財産の1口当たりの純資産額の変動率を、わが国の不動産投信(J-REIT)市場全体の値動きを表す代表的な株価指数である「東証REIT指数(配当込み)｣の変動率に一致させることを目的として、「東証REIT指数(配当込み)｣に採用されている銘柄(採用予定を含む)の不動産投資信託証券に投資する。3、6、9、12月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード：2528)。東証REIT指数の算出対象を母集団とし、浮動株時価総額及び売買代金の水準により銘柄を選定した「東証REIT Core指数(配当込み)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。「東証REIT Core指数(配当込み)」の変動率に一致させることを目的として、「東証REIT Core指数(配当込み)」に採用されている銘柄(採用予定を含む)の不動産投資信託証券に投資する。ファンドオブファンズ方式で運用。3、6、9、12月決算。基準価額は100口当たり。

米国の株式等に投資することにより、SOX指数(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざす。購入時および換金時の手数料は無料、信託財産留保額なし。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1476)｡わが国の不動産投信(J-REIT)市場全体の値動きを表す代表的な株価指数である「東証REIT指数(配当込み)｣との連動を目指すETF(上場投資信託)｡ファンドオブファンズ方式で運用。2、5、8、11月決算｡基準価額は100口当たり。

主要投資対象は､日本の金融商品取引所上場株式(準ずるものを含む)のうち､電気機器､精密機器などエレクトロニクスに関連する企業群や情報ソフトサービス､通信など情報通信に関連する企業群の株式｡銘柄の選定にあたっては､企業の成長性および株式の市場性などに留意して分散投資をはかる｡株式組入比率は高位を維持する｡2月決算｡

主として、米国の株式(DR(預託証券)を含む)に投資し、NASDAQ100指数(配当込み、円ベース)の動きに連動した投資成果をめざして運用を行う。効率性の観点から米国株式の指数との連動をめざすETF(上場投資信託証券)に投資する場合がある。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

日本を含む世界各国の株式に投資を行い、中長期的な信託財産の成長を目指して運用を行う。参入障壁の持続可能性、企業文化、構造的成長力、バリュエーションなどに基づき、ボトムアップ・アプローチを通じて銘柄を厳選してポートフォリオを構築する。実質組入外貨建資産については、原則として、対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

投資一任口座専用ファンド。世界各国の株式(エマージング・マーケットも含む)の中で、成長性が高いと判断される企業の株式を中心に投資を行う。 銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づく「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した運用を行う。個別企業分析にあたっては、委託会社およびその関連会社のアナリストによる独自の企業調査情報を活用する。実質外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

日本を含む先進国および新興国の株式等に投資を行う。MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス(配当込み、円換算ベース)と連動する投資成果をめざして運用を行う。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

世界各国の株式の中から主にロボティクス関連企業の株式に投資を行う｡産業用やサービス用などのロボットを製作する企業のみならず､ロボット関連技術であるAI(人工知能)やセンサーなどの開発に携わる企業も投資対象とする｡銘柄選定は､株式のアクティブ運用に注力するラザード社が､徹底した調査に基づき行う｡外貨建資産への投資にあたっては､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

主要投資対象は､わが国の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)している中小型株｡中小型の成長銘柄をバリュエーションを勘案して厳選｡ボトムアップにより銘柄を選択し､成長性は運用担当者独自の尺度ではかる｡ベンチマークは､Russell/Nomura Mid-Small Capインデックス(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主として､世界の株式及び株式代替資産を実質的な投資対象とする投資信託証券に投資する｡投資割合については､定期的な見直しを行うほか､市場環境等に応じても変更を行う｡また､投資対象ファンドは適宜見直しを行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

米国の株式等(DR(預託証書)を含む)を主要投資対象とする。NASDAQ100指数(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。1月決算。

日本を含む世界の株式(DR(預託証券)を含む)、債券、及び不動産投資信託証券(REIT)並びに金に実質的に分散投資する。各マザーファンドの基本組入比率は、地域別(日本、先進国、新興国)のGDP(国内総生産)総額の比率を参考にする。「ゴールドマザーファンド（為替ヘッジあり）」を除き、実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

日経平均トータルリターン・インデックスと連動する投資成果をめざして運用を行う。主として対象インデックスに採用されているわが国の株式に投資を行う。対象インデックスとの連動を維持するため、先物取引等を利用し株式の実質投資比率が100%を超える場合がある。実際の運用は日経225マザーファンドを通じて行う。ファミリーファンド方式で運用｡6月決算。

主要投資対象は､日本の取引所に上場されている株式｡主として予想配当利回りが市場平均以上の銘柄の中から､投資価値の高い銘柄に厳選して投資することで､魅力的な配当等収益を確保することを目指す｡個別企業分析により企業の配当の成長性を多角的に分析し､将来の配当成長が見込まれる銘柄を発掘する｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

世界各国の株式、債券を主な投資対象とする投資信託証券、ならびにわが国の公社債・金融商品を主な投資対象とする投資信託証券に投資を行い、実質的にインカム資産の世界各国の株式、債券等へ分散投資を行う。分配を重視するファンド。対円での為替ヘッジを目的とした為替取引を行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6、12月決算。

主として日経平均トータルリターン・インデックスに採用されているわが国の株式に投資を行う。日経平均トータルリターン・インデックスと連動する投資成果をめざして運用を行う。対象インデックスとの連動を維持するため、先物取引等を利用し株式の実質投資比率が100%を超える場合がある。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

投資一任口座専用ファンド。主として米国を中心に世界(日本を含む)の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている企業の株式に投資を行う。「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した個別企業分析により、将来有望な成長企業や、ファンダメンタルズに対し株価が割安な企業へ投資を行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

限定追加型ファンド。主として、わが国の金融商品取引所に上場している株式のうち、本源的価値と現在の株価との乖離が大きい銘柄を厳選して集中的に投資を行う。キャッシュリッチ、かつ割安な銘柄に集中的に投資を行う。企業の資本効率を高めるための提案を含め、積極的なエンゲージメントを活用して投資先企業のバリューを引き出すことを図る。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

株式への投資にあたっては、配当利回りに着目し、高水準のインカムゲインと中長期的な値上がり益の獲得によるトータル・リターンの追求をめざす。銘柄の選定にあたっては、予想配当利回りが市場平均と比較して高い銘柄を中心に、配当の状況、企業のファンダメンタルズ要因、株価のバリュエーション等に関する評価・分析などを勘案し、投資銘柄を選別する。ファミリーファンド方式で運用。1、4、7、10月決算。