主要投資対象は､担保付スワップ取引｡担保付スワップ取引を通じて､割安と判断される米国の株式とオプション取引を組み合わせたカバードコール戦略の投資成果を享受する｡原則として､米ドル建ての資産に対して､米ドル売り/選定通貨買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月7日決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1475)｡わが国の株式市場全体の値動きを表す代表的な株価指数である「TOPIX(配当込み)」との連動を目指すETF(上場投資信託)｡2、8月決算｡基準価額は1000口当たり。

無手数料でスイッチング(乗換)が可能な夢満債(愛称)の1つ｡豪ドル建ての公社債を主要投資対象とし､A-格相当以上の格付を有する国債､政府機関債および州政府債に分散投資を行う｡ポートフォリオの加重平均デュレーションは2年以上8年以内｡原則として､為替ヘッジを行わない｡毎月9日決算｡

日本を除く世界主要先進国のソブリン債のうち､原則としてA格以上のものに分散投資｡マクロ経済分析をベースとした金利･為替予測に基づき､国別の配分比率およびデュレーションを決定｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはFTSE世界国債インデックス1-3年(除く日本､円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

わが国の金融商品取引所に上場している(上場予定含む)不動産投資信託証券(J-REIT)への分散投資を行い、信託財産の中長期的な成長をめざす。銘柄選定およびポートフォリオの構築は、定性的評価･定量的評価を経て行う。定性的評価については、事業内容および財務内容等の分析を行う。定量的評価においては、キャッシュフロー、配当利回り、PBR(株価純資産倍率)等の分析を行う。ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

日本を含む世界のCB(転換社債)に投資する。指定投資信託証券の投資割合については、委託会社が市況動向および資金動向等を勘案して決定するものとし、原則として、シュローダー・グローバルCBファンド(少人数私募)為替ヘッジありを高位に保つことを基本とする。実質的な組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを活用する。ファンドオブファンズ方式で運用。6、12月決算。

限定追加型ファンド。主として、ソフトバンクグループの企業(ソフトバンクグループ株式会社ならびに同社の国内外の連結子会社および持分法適用関連会社)が発行する債券に投資を行う。債券(劣後債を含む)への投資にあたっては、発行体の信用状況、当該債券の残存年限や利回り水準等を考慮し、銘柄選定を行うことを基本とする。6月決算。

金現物に投資する上場投資信託証券を主要投資対象とし、金現物市場を代表するLBMA金価格(円ヘッジベース)に連動する投資成果を目指す。実質的な組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

日本の株式を主要投資対象とし､短期的な市場動向に左右されず､独自の調査に基づいたファンダメンタル重視の投資を行う｡企業調査を踏まえて､企業の収益力･成長性､株価の妥当性の検証､さらに､経営姿勢やリスクの所在等に関する分析も加えて策定する｢ポジティブ銘柄リスト｣から銘柄･業種分散を考慮してポートフォリオを作成｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主要投資対象は､米ドル建てのエマージング債券｡国債などのソブリン債､または政府機関債などの準ソブリン債に投資し､インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡米ドル建資産について､米ドル売り､トルコリラ買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

NOMURA-BPI総合指数に採用されている日本の公社債を主要投資対象とし､ベンチマークである同指数に概ね連動する投資成果をめざす｡対象インデックスとの連動を維持するため､先物取引等を利用し公社債の実質投資比率が100%を超える場合がある｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

主要投資対象は､世界各国の金融商品取引所に上場されているREIT(不動産投資信託証券)等｡加えて､保有する銘柄にかかるコール･オプションを売却し､オプションのプレミアム収入の獲得を目指す「REITプレミアム戦略」を実質的に活用する｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月7日決算｡

主として新興国およびフロンティア諸国の公社債ならびにデリバティブ取引に係る権利等に投資を行う。各国のマクロ経済や政治などに関する分析に加え、ファンダメンタルズの変化の方向性に焦点を当てた運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。2、5、8、11月決算。

主として日本を含む世界各国(新興国を含む)の幅広い種類の債券やそれらの派生商品等に分散投資を行う。中長期の市場見通しに基づいた資産配分および個別銘柄選定を行うことで、収益の獲得をめざす。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6、12月決算。

主要投資対象は世界各国の株式及び債券｡銘柄の選定ではグローバルにみた成長性､時宜を得たテーマや投資対象などを考慮｡先進国市場では投資機会に機敏に対応するほか､各国の景気循環の相異に着目して国別･資産別配分を行う｡弾力的に為替ヘッジを行う｡ベンチマークは､MSCIワールドインデックス(税引後配当込み、円ヘッジベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

主として日本を含む世界の株式等の中から、統合型リゾートやテーマパーク・ホテルなどに関連する企業の銘柄に投資を行い、信託財産の成長を目指す。各企業の事業展開や収益構造等を総合的に判断して投資候補銘柄を選別し、成長性、財務健全性および流動性等に配慮してポートフォリオを構築する。原則として対円での為替ヘッジを行わない。8月決算。

投資一任口座専用ファンド。主として、上場投資信託証券(ETF)への投資を通じて、米国のESG(環境・社会・企業統治)関連企業(ESGに積極的に取り組み、かつそれらを適切に管理している企業)の上場株式に投資する。上場投資信託証券(ETF)の組入比率は、原則として高位を維持する。外貨建資産への投資にあたっては、原則として、対円での為替ヘッジを行わない。8月決算。

投資一任口座専用ファンド。主として、上場投資信託証券(ETF)への投資を通じて、欧州のESG(環境・社会・企業統治)関連企業(ESGに積極的に取り組み、かつそれらを適切に管理している企業)の上場株式に投資する。上場投資信託証券(ETF)の組入比率は、原則として高位を維持する。外貨建資産への投資にあたっては、原則として、対円での為替ヘッジを行わない。8月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡国内株式47%､外国株式23%､国内債券20%､外国債券10%をファンドの標準的な資産配分比率として分散投資を行い､信託財産の中長期的な安定成長を目指して運用｡実質組入れ外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

インドで事業展開を行う企業および中国の取引所(上海､深センおよび香港等)に上場している企業の株式に投資し､信託財産の成長を目指す｡時価総額･流動性などを考慮し､厳選した銘柄でポートフォリオを構築｡インド株と中国株の実質投資割合は､概ね同程度｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

わが国の金融商品取引所に上場している株式の中から、「魅力的」と判断した銘柄(高い技術力やブランド力があり、今後グローバルでの活躍が期待出来、成長していく日本企業(新・国際優良企業))に投資する。ベンチマークや業種にとらわれず、「厳選」した少数の投資銘柄群に集中的に投資を行うことを基本とする。株式市場の変動リスクの低減を図ることを目的として、株価指数先物取引等の売建てを行う。4、10月決算。

スイッチング可能な為替取引手法の異なるコースおよび｢マネープールファンド(年2回決算型)｣で構成される｢野村日本ブランド株投資(通貨選択型)｣の一つ｡主要投資対象は､グローバルで高い競争力を持つ日本企業の株式｡中長期的な値上がり益の獲得を目指す｡原則として､対トルコリラで為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

主として日本を含む世界の金融商品取引所に上場している医薬品関連企業の株式、預託証券、優先株式ならびに株価に連動する効果を有する有価証券等に投資する。銘柄選定にあたっては、事業内容、成長性、収益性、財務健全性などを勘案して厳選する。また、バリュエーション、流動性などを考慮して、ポートフォリオを構築する。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。奇数月決算。

コムジェスト・エマージングマーケッツ・ファンド(適格機関投資家限定)への投資を通じて、主として新興諸国の株式に投資する。相対的に高い利益成長が持続すると見込まれる銘柄を、成長企業への長期投資で定評のあるコムジェスト社が厳選する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算｡

主として米国のテクノロジー関連企業の株式に投資を行う。ポートフォリオの構築にあたっては、ファンダメンタルズ分析を用いたボトムアップリサーチに基づき銘柄を選定する。また、環境や社会要因についてプラスの特性を持ち、良好なガバナンスを行うと評価する企業に投資を行うために、独自のESGスコアリング手法や外部データを活用する。原則として為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。4、10月決算。

主要投資対象は、わが国を含む世界の上場株式(上場予定含む)。新世代(労働市場に参入し、収入の増加を経験している新しい世代)投資テーマの関連市場の成長の恩恵を受ける企業のうち、競争優位性およびその持続可能性、経営陣の質の評価に基づき選定した質の高い銘柄群のなかから、市場価格が理論価格より割安と判断される銘柄を中心に投資を行う。原則、為替ヘッジを行わない。4月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､日本の上場株式｡上場株式等の中から､株価の割安性をベースに企業の収益性､成長性､安定性等を総合的に勘案して銘柄を選定し､投資を行う｡ベンチマークは､TOPIX(東証株価指数)(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主要投資対象は､わが国の金融商品取引所上場株式｡投資成果を「JPX日経インデックス400(配当込み)」(東京証券取引所に上場する普通株式等の中から､時価総額､売買代金､ROE等をもとに､算出者が選定した銘柄が算出対象｡構成銘柄数は､原則､400銘柄)の動きに連動させることを目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主として、国内の金融取引所に上場している株式に投資する。徹底したボトムアップ・リサーチにより長期的に利益が成長する可能性を秘めた企業を厳選する。原則、20銘柄以上保有し、一銘柄の投資割合は15%以内とする。企業との対話を通して企業価値の向上を図り、さらなる超過リターンの実現を目指す。6月決算。

主要投資対象は、国内の金融商品取引所に上場しているわが国の株式。優れた企業統治(ガバナンス)力を有し、あるいは企業統治力が改善傾向にあり、長期ファンダメンタルズ分析の面からも魅力度が高いと判断した企業へ厳選投資する。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

円建ての短期公社債等の短期有価証券を主要投資対象とし､国債証券先物取引を積極的に活用することで日本の長期債市場全体の値動きの概ね4倍程度反対の運用成果を目指す｡運用にあたっては､日本の短期公社債等を中心に投資するとともに､国債証券先物取引を原則として信託財産の純資産総額のほぼ4倍程度の売建て額で売建てを行う｡4月決算｡

日本を含む世界各国の高格付けの債券を中心に分散投資｡投資する債券はBBB格相当以上､ポートフォリオの平均格付けはAA格相当以上とする｡外貨建資産に対して､為替ヘッジを行う｡ベンチマークはJPモルガン･ガバメント･ボンド･インデックス(グローバル)(円ヘッジ･ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

主要投資対象は､米ドル建ての高利回り債(ハイイールド債)｡定性･定量分析にマクロ経済見通し等を投資判断に加え､相対的に魅力的な銘柄を選出してポートフォリオを構築｡原則として､為替ヘッジを行う｡ベンチマークは､ICE BofA・US･キャッシュ･ぺイ･ハイイールド･インデックス(円ヘッジベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

国内株式33%､国内債券38%､外国株式15%､外国債券12%および現預金2%の比率を基本ポートフォリオとし､中長期的な成長を目指した運用を行う｡基本ポートフォリオならびに変動幅は原則として毎年決算時に見直す｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

内外の主要金融資産に分散投資を行い､基本ポートフォリオに沿った資産配分を行うことにより､長期的に安定した収益の獲得を目指す｡基本ポートフォリオは､国内債券57%､国内株式20%､外国債券10%､外国株式10%､およびコール･ローン等の短期金融商品3%の比率とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

主要投資対象は､MSCI EM ラテンアメリカ10/40インデックスの構成国の株式｡トップダウンによる国別の投資配分とボトムアップによる個別企業への投資判断の2つの観点から､規律あるリスク管理のもと運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはMSCI EM ラテンアメリカ10/40インデックス(配当込み、円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡実質的に日本を含む先進国株式への投資を行い､信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行う｡指定投資信託証券の選定については､運用体制や運用哲学などの評価(定性評価)に加えて運用実績にかかる評価(定量評価)等を勘案して決定する｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

主として、日本を含む世界の「EV(電気自動車)」関連株式(DR(預託証券)を含む)に投資する。ポートフォリオの構築にあたっては、投資対象銘柄の中から、テーマ関連事業の売上高やテーマ関連事業売上高の総売上高に占める比率の見直し等を勘案し、10から20銘柄程度を組入銘柄として選定する。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

--

主として国内外の金融商品取引所に上場している株式、投資信託受益証券(ETF)への投資を通じて、実質的に日本を含む世界の株式に投資する。FTSEグローバル・オールキャップ・インデックス(配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果の獲得を目指して運用を行う。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。10月決算。