主要投資対象は､中国(主として香港､マカオなどの華南地域)ならびに東南アジア(シンガポール､マレーシア､タイ､インドネシア､フィリピン､ベトナムなど)の株式｡投資対象地域の､主としてサービス分野に関連する企業の株式に投資し､中長期的な収益の獲得を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1､7月決算｡

主として、日本を含む世界の金融商品取引所に上場している次世代金融テクノロジー関連企業(金融とテクノロジーの融合によって生まれる新しい金融サービスを提供する企業や、こうしたサービスに不可欠となる技術や製品を提供する企業)の株式(DR(預託証券)等を含む)に分散投資を行い、中長期的な信託財産の成長を目指す。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

投資一任口座専用ファンド。わが国の金融商品取引所に上場されているREITを主要投資対象とする。J-REITへの投資にあたっては、個別銘柄の流動性、収益性・成長性等を勘案して選定したJ-REITに分散投資を行う。別銘柄の流動性・収益性等の判断に基づき、市場ウェイトに対してオーバー・ウェイト/アンダー・ウェイト等を決定し、ポートフォリオを構築する。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

主として､世界の株式に89.3%､世界の債券に0.7%､世界のリート10%に投資する｡株式への投資割合を高位とする配分から､徐々に債券や短期金融商品への配分を高め､2040年のターゲット･イヤーから15年経過後を目処に債券と短期金融商品中心の資産配分へと変更する｡資産クラス別に部分的に為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1月決算｡

瀬戸内3県の企業(岡山県、広島県、香川県内に本社またはこれに準ずるものを置いている企業および瀬戸内3県に進出している企業。金融業を除く。)の株式および先進国の株式に投資する。瀬戸内3県企業の株式への投資については、時価総額、市場流動性及び投資リスク等を考慮して銘柄選定を行い、投資比率を決定する。原則として為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

主要投資対象は､アジア･オセアニア地域および国内の債券｡各投資信託証券の組入比率は､収益性､投資対象国の債券市場の利回り水準と流動性､金利および為替動向等を勘案して決定する｡三重県の次世代育成､社会福祉向上､環境保護等に関連した取組みおよび施設等に信託報酬から寄付を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1月決算｡

主要投資対象は､東証スタンダード市場上場株式、東証グロース市場上場株式、各取引所第二部上場株式および東証プライム市場、各取引所第一部上場の小型株｡成熟産業の勝ち組企業､リベンジ企業､地味な業種の変化企業､新規公開企業の4つのキーワードを中心に､成長期待の高い銘柄をボトムアップ･アプローチで発掘｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主要投資対象は､わが国の金融商品取引市場に上場する中小型株式｡革新的な高成長が期待される企業へ厳選投資する｡徹底したボトムアップ調査を行い､中長期高成長戦略の有無･妥当性､短期的業績の信頼性､企業経営者の理念･志､財務面の裏付け､成長性･収益性･安全性･革新性･株価水準、等を総合的に評価判断する｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主として国内の債券や株式、不動産投資信託(REIT)を主要投資対象とするマザーファンド受益証券への投資を通じて、国内の複数の資産(債券・株式・REIT)に分散投資する。各マザーファンドの投資比率は、TMA日本債券インデックスマザーファンド70%、TMA日本株TOPIXマザーファンド15%、東京海上・東証REITマザーファンド15%を基本とする。ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

投資信託証券への投資を通じて、世界各国の債券、株式および不動産投資信託(リート)等に分散投資する。資産配分にあたっては、ビッグデータ・テキスト分析など、先端テクノロジーを活用する。1万口当たりの基準価額(支払済分配金加算せず)が2,000円を下回った場合には、安定運用に移行し、繰上償還する。原則として、為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。1、7月決算。

主要投資対象は､日本を除く世界各国の株式｡MSCI-KOKUSAIインデックス(円ベース)をベンチマークとし､当該指数に連動する投資成果を目指して運用を行う｡株価指数先物取引等を含む株式の実質組入比率は､原則として高位を保つ｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主として､外国の株式(DR=預託証券を含む)に投資し､投資成果をMSCIコクサイ指数(税引後配当込み、円ヘッジ･ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う｡保有外貨建資産については､同指数の動きに連動させることをめざして為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡米国の小型株式を主要投資対象とする。期待リターンの高い銘柄を特定して投資を行うために、サイズや収益性、バリューといった特性に着目をして銘柄の選定を行う。銘柄選定にあたっては、企業の純資産や営業キャッシュフロー、株価等の財務および市場データを活用する。原則として為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

限定追加型ファンド。主要投資対象は、日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)および債券。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引き上げることで、買付時期の分散を図る。基準価額(支払済分配金(税引前)累計額加算せず)11,500円以上となった場合には、安定的な債券運用に切り替えることを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

主要投資対象は､日本の取引所上場株式｡投資環境分析によって投資資金の方向性を把握､株式組入比率とカテゴリーを調整し､個々の企業の成長性や収益性をグローバルな視点からも分析して投資銘柄を選択｡株式･金融市場の大局的な流れを判断して決定する基本アセット･アロケーション(株式組入比率)を中心に、短期的な相場変動に対しては機動的に株式組入比率を操作｡9月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本を含む世界各国の株式および債券へ投資｡基準配分は､国内株式20%､国内債券55%､海外株式10%､海外債券10%､短期金融資産5%｡基準ポートフォリオの資産配分は､それぞれ基準配分±5%(国内債券は±10%)以内に変動幅を抑制｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主として海外のハイイールド債券と米国国債先物に、信託財産の純資産総額の3倍相当額の投資を行い、信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行う。また、ハイイールド債券市場のモメンタム(方向性)に着目したターゲットリスク調整によって機動的に投資額におけるハイイールド債券の割合を調整する。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。10月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡日本を除く世界各国の公社債に分散投資し､ベンチマークであるFTSE世界国債インデックス(除く日本､ヘッジなし･円ベース)を中長期的に上回る投資成果を目指す｡信用リスクの低減を図るため､取得時にA格相当以上の格付け(または､同等の信用度)を有する公社債に投資を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は､外国の株式(DR(預託証券)を含む)｡投資成果をMSCIコクサイ指数(税引後配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う｡為替ヘッジは原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

日本の株式の中から,企業の成長性に着目し、株価水準が割安と判断される銘柄を中心に、最も活躍が期待できる企業群に投資を行う。銘柄の選定は6E（E-commerce､Electronics､Energy､Ecology､Entertainment、Elder Society）のテーマに適する企業群の中から､3E（Earnings､Equity､Expertise）の観点で行う。10月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主として国内外の上場投資信託受益証券（ETF）への投資、国内外の株価指数先物取引、債券先物取引および商品先物取引等を通じて、実質的に日本を含む世界の株式、債券、その他のリスク性資産に分散投資する。外貨建資産の一部については、対円での為替ヘッジを行う場合がある。10月決算。

世界各国(新興国を含む)の株式、債券等を実質的な主要投資対象とし、株式、債券、商品等に関連するデリバティブ取引、為替予約取引等を実質的な主要取引対象とすることにより、中長期的な信託財産の成長と安定した収益の確保を図ることを目的として運用を行う。為替の適時ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡内外の株式､債券に分散投資｡国内株式20%､国内債券60%､外国株式5%､外国債券10%および短期金融資産5%を基準アセットミックスとし､±5%の範囲内にコントロール｡基本アセットミックスは､投資環境等の変化に応じて､年1回程度見直しを行うことがある｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は､国内の公社債｡NOMURA-BPI総合の動きに連動する投資成果を目標として運用を行う｡公社債の実質組入比率については､原則として高位を保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

日本を含む世界の債券、株式、不動産投資信託証券(リート)に投資する。2055年をターゲット・イヤーと定め、その期日に向けて徐々にリスクを低減する運用を行う。市場環境の大きな変化等により、当ファンドの価格変動リスクが上昇した場合には、価格変動リスクの抑制を重視した運用を行うことがある。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡8月決算。

日本の株式を主要投資対象とし､利益成長性が高く､かつ割安であると判断される銘柄に投資｡東京証券取引所のプライム市場上場銘柄から新興市場上場銘柄まで幅広く投資対象を求め､中長期的に高い成長が期待できる銘柄からキャピタルゲインを追求｡銘柄の選択は､企業訪問等のボトムアップ･アプローチ方式で行う｡8月決算｡

主要投資対象は､日本国債｡運用にあたっては､残存期間20年程度までの国債を各年限ごとに分散して組み入れ､安定した利子収益の確保をめざす｡運用の効率化を図るため､先物取引等を利用し債券の実質投資比率が100%を超える場合がある｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡

主として､新成長国が発行した米国ドル･ユーロ建ての国債および現地通貨建ての国債などを主要投資対象とし､安定した収益の確保および中長期的に信託財産の着実な成長を目指す｡分散投資によりリスクを軽減､高水準の利子収入を目指して運用｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡

主要投資対象は､米国の金融商品取引所に上場している株式｡株式の銘柄選択にあたっては､将来の成長余地やその持続期間について､市場で過小評価されている優れた企業で､株価上昇が期待できる銘柄を選別する｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

主要投資対象は､日本を除く世界の企業が発行する高利回りの転換社債｡対象資産を､｢米国｣､｢欧州その他｣に分類し､各々50%を中心に40%-60%程度の範囲内で投資を行い､高水準のインカムゲインの確保とキャピタルゲインの獲得を目的として運用を行う｡原則として､外貨建資産を対アジア通貨で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

BB格からB格の米国社債の中から､相対的に魅力的な利回り､高リターン､信用力改善が見込まれる社債を中心に分散投資｡国内の公社債にも実質的に投資を行う｡各投資資産への投資比率は､市況環境および投資対象ファンドの収益性等を勘案して決定｡原則として為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

主要投資対象は､米ドル建てを中心とした世界のエマージング債券等｡ ポートフォリオの実質的な平均デュレーションは3年以上8年以内で調整し､平均格付けは｢B-格｣相当以上を維持する｡原則として､為替ヘッジを行う｡ベンチマークは､JPモルガンEMBIグローバル･ダイバーシファイド(円ヘッジベース)｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

主として世界(日本を含む)の金融商品取引所に上場されている企業の株式に投資を行う。個別銘柄選択にあたっては、世界の主要拠点のアナリストによる徹底的な企業分析や直接面談による調査を活かした「ボトム・アップ・アプローチ」により、魅力的な投資機会の発掘に注力する。毎計算期末の前営業日の基準価額に応じて、所定の金額の分配を目指す。原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。毎月20日決算。

主要投資対象は､インド･ルピー建ての債券等(国債､社債､政府機関債､国際機関債等)｡残存期間の短い債券を中心に銘柄選定を行い､金利変動にともなう価格変動リスクの低減をめざす｡ニッポンライフ･インディア・アセットマネジメントからインド債券市場に関する調査･分析等の助言を受ける｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡国内の全上場銘柄を投資対象とし､アクティブ運用を行う｡M&A､自社株買い､リストラ等により収益力の向上やEPSの増加が期待できる成長株を中心に､銘柄数を絞り込んで投資｡企業評価では成長力に着目すると共に､バリュー面からのチェックも行う｡株式の組入比率は､原則として高位を維持｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

米国の株式の中で、企業の本質的価値に比較して過小評価されていると判断される株式を中心に投資を行う。銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づく「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した運用を行う。個別企業分析にあたっては、ティー・ロウ・プライスのアナリストによる独自の企業調査情報を活用する。原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。毎月15日決算。

主要投資対象は､BB格相当またはそれ以下の格付け米ドル建てのハイ･イールド債券｡信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざして運用を行う｡原則として､外国為替予約取引およびNDF取引等を活用し､米ドル売り/ブラジル･レアル買いの為替ヘッジ取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月12日決算｡

主要投資対象は､米ドル建てのハイイールド債｡個別銘柄の徹底した信用リスク分析と銘柄分散を基本に銘柄を選定し､BB+格以下またはBa1格以下の格付けが付与されている債券に投資を行い､高いインカムゲインの確保とキャピタルゲインを追求することを目指す｡原則として対豪ドルで為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月12日決算｡

6つの異なる資産(国内株式､外国株式､国内債券､外国債券､国内REIT､外国REIT)に概ね1/6ずつ(16%±10%の割合)で分散投資を行い､投資信託財産の着実な成長と安定収益の確保を目指す｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月12日決算｡

日本を除く世界先進各国の株式を実質的な主要投資対象とする｡MSCI KOKUSAI(配当込み)をベンチマークとし､長期的に安定してベンチマークを上回ることを目指す｡ラッセル･インベストメントが複数の優れた運用会社を厳選し､それらをバランスよく組み合わせるとともに､必要に応じて入替等を行う｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡