主要投資対象は､新興国の債券､株式(預託証書を含む)および不動産投資信託証券｡インカム収益を確保しながらトータルリターンの最大化をめざす｡米ドルなどのG10の国の通貨建ての資産については､原則として米ドルなどのG10の国の通貨売り､成長通貨買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

主要投資対象は､新興経済国(先進国債券指標の構成国以外で､投資にあたって十分な流動性が見込める国)等が発行する高利回りの米ドル建て公社債｡各国のファンダメンタルズ分析とクレジット･リスク分析に基づく銘柄選定を基本とする｡機動的に米国国債にシフトすることによって､パフォーマンスの安定性を高めることをめざす｡原則として､為替ヘッジを行わない｡毎月10日決算｡

主として日本を含む世界の金融商品取引所に上場している航空宇宙関連企業(ロケット関連事業、人工衛星関連事業、その他宇宙関連事業等)の株式、預託証券、優先株式ならびに株価に連動する効果を有する有価証券等に投資する。銘柄選定にあたっては、事業内容、成長性、収益性、財務健全性などを勘案して厳選する。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。2、5、8、11月決算。

主としてカナダの金融商品取引所に上場している企業または同国において主な事業を展開する企業の株式、預託証券、優先株式ならびに株価に連動する効果を有する有価証券、投資信託証券等に投資する。銘柄選定にあたっては、事業内容、成長性、収益性、財務健全性などを勘案して厳選する。原則として為替ヘッジを行わない。2、5、8、11月決算。

日本を除く先進国の債券を実質的な主要投資対象とし、FTSE世界国債インデックス(除く日本、円ヘッジ･円ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。RM先進国債券マザーファンド(為替ヘッジあり)を通じて、日本を除く先進国の債券に投資する。為替ヘッジはマザーファンドで行うため、当ファンドにおいては原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主要投資対象は､国際経済･国際政治の動向に大きな影響を与えるとみられる国や地域の通貨建てのソブリン債券｡投資対象通貨の中から､長期債務格付でBBB(Baa)格相当以上の国や地域の3通貨程度を選定し､最低1通貨はAAマイナス(Aa3)格相当以上とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月17日決算｡

主要投資対象は､高格付資源国の公社債｡国債を中心に信用力の高いAA格以上の格付を取得している流動性の高い銘柄に投資｡市場･経済規模､市場動向等を勘案し､カナダ40%､オーストラリア40%､ニュージーランド10%､ノルウェー10%を基本国別投資比率とする(基本国別投資比率は今後変更されることがある)｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主要投資対象は､電力､ガス､水道等を供給する世界各国の公益企業･公社が発行する債券｡投資対象は､取得時において原則としてBBB格相当以上の投資適格債とし､組入債券の平均格付けは､原則としてA格相当以上となることを目指す｡インカム･ゲインの獲得と信託財産の中長期的な成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

主要投資対象は､日本を除くアジア･オセアニア地域の株式｡定量分析によるスクリーニングと企業訪問による定性分析に加え､配当利回りに着目して投資銘柄を選定｡国別および業種別にスペシャリストが異なる観点から分析をすることで市場心理の極端な動きに対応し､付加価値を高める｡原則為替ヘッジなし｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月14日決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､国内上場株式｡上場株式の中から国内700銘柄程度の組入候補銘柄を調査し､株価への織り込み度合い等から独自にレーティング､バリュエーション評価を行ったうえで組入銘柄を選出し､ポートフォリオの構築を行う｡ベンチマークは東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主に､欧州各国のリートに55%､オーストラリアのリートに45%の割合で投資することを基本とする｡各々の資産への基本投資割合については70%程度を上限とするが､欧州またはオーストラリアのリート市場の規模が大きく変動した場合､随時基本投資割合を見直すことがある｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月12日決算｡

主要投資対象は､米ドル建てのエマージング国債｡相対的に高いインカムゲインの獲得と中長期的な信託財産の成長を目指す｡また､投資対象の一部にエマージング社債を加えることで､更なる利回りの向上に努める｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

主として日本を除くアジア(オセアニアを含む)の米ドル建て等のハイ･イールド債(BB格以下に格付される債券)を主要投資対象とし､インカムゲインの確保と信託財産の成長を目指す｡原則として､米ドル等をブラジルレアルで為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

主に､わが国を除く世界主要国の債券に70%､わが国を除く世界主要国の株式に30%の割合で分散投資｡債券においては､信用力が高く､かつ､相対的に利回りが高い国の債券に投資｡株式においては､配当利回りが高い銘柄および配当成長性が高いと判断される銘柄に投資する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月25日決算｡

投資一任口座専用ファンド。日本を含む先進国の株式、債券、日本の不動産投資信託証券および短期公社債等に投資を行う。マクロ経済分析等に基づくトップダウンアプローチ、個別資産の魅力度判断等に基づくボトムアップアプローチにより基本ポートフォリオを決定するとともに、投資環境判断、ファンドのリスク水準等を考慮して機動的に資産配分の変更を行う。原則として為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

主要投資対象は､ブラジル･レアル建債券｡金利や物価の動向､経済情勢や市場環境等を勘案し､ポートフォリオを構築し､信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざす｡投資する債券は､政府､政府機関､国際機関等が発行するものとする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月25日決算｡

主要投資対象は､日本を除くアジアの企業またはアジア各国の成長により収益が期待される企業により発行された米ドル建ての投資適格格付未満に格付けされた債券｡信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざす｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月25日決算｡

主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式､公社債および短期金融資産｡資産配分は､ターゲットイヤー(2035年)に近づくにつれて配当等収益を重視した比率とし､原則として年1回決算時に変更する｡ターゲットイヤー到達後は､主として国内債券および短期金融資産に投資することにより安定した収益の獲得を目指す｡原則､為替ヘッジなし｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式､公社債および短期金融資産｡資産配分は､ターゲットイヤー(2045年)に近づくにつれて配当等収益を重視した比率とし､原則として年1回決算時に変更する｡ターゲットイヤー到達後は､主として国内債券および短期金融資産に投資することにより安定した収益の獲得を目指す｡原則､為替ヘッジなし｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

主として日本を含む世界の不動産・インフラストラクチャー関連の株式および不動産投資信託を主要投資対象とする投資信託証券に投資する。個別企業のファンダメンタル分析を重視したボトムアップ手法により銘柄選択を行う。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1、7月決算。

国内の株式を実質的な投資対象とする投資信託証券を主要投資対象とし､中長期的に日本の小型株市場全体のパフォーマンスを上回る投資成果を目指す｡実質的な国内株式の組入れが概ね高位となることを基本｡ベンチマークはRussell/Nomura Small Capインデックス｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2月決算｡

主要投資対象は､日本を除くアジア諸国･地域の上場株式｡製造業に関連した成長の期待できる銘柄を中心に投資することにより､積極的にキャピタルゲインの獲得を狙う｡ボトムアップ･アプローチを基本とし､割安でかつ成長性のある銘柄を選択｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡わが国の株式が主要投資対象｡マクロ経済動向や企業業績予測等ファンダメンタル分析に基づき､企業本来の投資価値に対する株価の割安度を主な投資基準として業種および個別銘柄選択を行い､ポートフォリオを構築｡ベンチマークは､TOPIX(東証株価指数)｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本の株式に投資し､中長期的にベンチマークであるTOPIX(配当込み)を上回る投資成果を目指す｡中長期的に高い業績成長が見込まれる企業を厳選して投資するグロース投資スタイルで超過収益獲得を目指す｡運用にあたっては､年金運用など豊富な運用ノウハウを持つ三井住友信託銀行からの投資助言を受ける｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､国内外の公社債､株式および不動産投資信託証券(リート)｡基準価額の変動リスクを年率4%程度に抑えながら､安定的な基準価額の上昇をめざすとともに､機動的配分戦略に基づき､急な投資環境の変化に対応することをめざす｡外貨建資産は投資環境に応じて弾力的に対円での為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

主に国内外の公社債、株式および不動産投資信託証券（リート）に、マザーファンドを通じて実質的に投資し、それぞれの配分比率を適宜変更する。信託期間を資産形成期(設定日以降2035年の決算日まで)と資産安定期に分け、それぞれの期間に応じて、基準価額の目標変動リスクを変更する。外貨建資産は投資環境に応じて弾力的に対円での為替ヘッジを行い、一部または全部の為替リスクの軽減をめざす。ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

日本を除く世界の金融商品取引所上場株式等に投資する。徹底したリサーチを通じて、持続的な優位性を持つ企業の株式等に投資することで、中長期での収益獲得をめざす。ポートフォリオの構築にあたっては、中長期での収益獲得に資すると考えられる銘柄への集中投資を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4、10月決算。

日本を含む世界各国の株式の中から､主にAI(人工知能)関連企業の株式に投資を行う｡AIとは､Artificial intelligenceの略で､学習･推論･判断といった人間の知能の持つ機能を備えたコンピュータ･システムのことをさす｡株式の運用はTCWアセット･マネジメント･カンパニーが行う｡外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4、10月決算｡

日本を含む世界の株式等の中から、インフラ関連企業(特に公益事業、エネルギー・インフラ、通信、運輸/輸送)の株式等に投資する。保有実質外貨建資産については、為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡外国債券25%､国内債券25%､外国REIT15%､J-REIT15%､外国株式10%､国内株式10%の標準組入比率で投資を行い､安定収益の確保と信託財産の着実な成長をめざす｡保有実質外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

新興国の現地通貨建ての公社債を主要投資対象とし､ベンチマークであるJPモルガンGBI-EMグローバル･ダイバーシファイド(円換算ベース)に連動する投資成果をめざす｡対象インデックスとの連動を維持するため､先物取引等を利用し公社債の投資比率が100%を超える場合がある｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主に東証株価指数採用銘柄に投資し､ベンチマークである東証株価指数(TOPIX、配当込み)に連動する投資成果を目指す｡複数のリスク要因により株式収益を分析･解明する独自の日本株式マルチファクターモデルを活用し､TOPIXに連動する銘柄群を効率的に選定する｡銘柄群は定期的に見直し､TOPIXとの連動性を高める｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡国内の全上場銘柄を投資対象とし､アクティブ運用を行う｡M&A､自社株買い､リストラ等により収益力の向上やEPSの増加が期待できる成長株を中心に､銘柄数を絞り込んで投資｡企業評価では成長力に着目すると共に､バリュー面からのチェックも行う｡株式の組入比率は､原則として高位を維持｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

主として､世界主要先進国の割安で好配当が期待される株式に分散投資｡銘柄選定の基準は企業の信用度を重視し､原則として取得時において投資適格の長期発行体格付けを有する企業の銘柄に投資を行う｡但し､格付けを有しない企業に投資を行うこともある｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

限定追加型ファンド。新興国を含む世界の社債等のうち、信託期間内に満期償還を迎える債券に投資し、投資した債券は、原則として各債券の満期償還日まで保有する。ポートフォリオの構築にあたっては、計量分析とファンダメンタル分析による徹底したリサーチを行い、ESG評価(環境、社会、ガバナンス)が一定基準を満たす銘柄群の中から、将来の信用力分析やリスク特性などを考慮して魅力的と判断される銘柄を選定する。原則として対円での為替ヘッジを行う。9月決算。

主としてマザーファンドへの投資を通じて、各資産クラスの代表的な指数(インデックス)に連動した投資成果をめざして運用を行い、実質的に国内外の株式、公社債および不動産投資信託(リート)に投資する。債券の組み入れ比率を高め、堅実な運用を行う。先進国株式(除く日本)については各ファンドにおいてその全部または一部の為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

限定追加型ファンド。主として、日本を含む世界の株式および債券に広く分散投資を行う。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引上げることで、買付時期の分散を図る。組入れファンドの選定にあたってはサステナビリティ(持続可能性)を考慮する。基準価額が一定水準(13,000円)に達成後は低リスク運用に切り替える。為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。10月決算。

限定追加型ファンド。国内外の企業が発行する円建ての債券(劣後債等を含む)、円建てのソブリン債(国債、国際機関債、政府関係機関ならびに地方自治体が発行する債券)を主要投資対象とする。投資する債券は、取得時においてBBB格相当以上(BBB-も含む)の格付けを取得している債券、もしくはそれらと同等の信用力を有すると判断される債券を投資対象とする。7月決算。

投資信託証券への投資を通じて、世界（日本を含む）の株式および債券に投資を行う。投資信託財産の成長を図ることを目的として運用を行う。長期的な資産別見通しと投資効率性を重視した資産配分に基づき、リターンの獲得を目指す。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジのため外国為替の売買予約を行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。8月決算。

主要投資対象は日本の株式｡成長性があり､株価が割安と判断される銘柄を中心に投資し､アクティブに運用｡組入株式の選定は､ボトムアップ･アプローチ方式で行う｡株式の実質組入比率は､原則として高位を維持｡ベンチマークはTOPIX(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡