日々の基準価額の値動きがNASDAQ100指数(配当込み、米ドルベース)の値動きの3倍程度逆となることをめざして運用を行う。基準価額が5営業日連続して1,000円未満となった場合、最長3カ月程度運用を継続した後、日本の短期金融商品等による安定運用に切り替えを行う。為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

主要投資対象は､BICs(ブラジル､インド､中国)諸国の株式等｡業種別配分､個別銘柄の時価総額は銘柄選定時に考慮せず､最も効率的と判断する銘柄に投資を行う｡景気サイクル等の分析と企業分析を併用してポートフォリオを構築｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

わが国の株式を主要投資対象とし､中長期的な信託財産の成長を目標に積極運用｡資産･利益等に比較して株価が割安と判断され､かつ今後の株価上昇が期待できる銘柄(｢真の割安銘柄｣)に厳選して投資｡株式の組入比率は､原則として高位を維持｡ベンチマークは東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｡10月決算｡

主として、今後値上がりが期待できる国内の新興企業に投資することにより､信託財産の中長期的な成長を目的として、積極的な運用を行う｡徹底した企業分析､銘柄調査によって新興企業を厳選｡トップダウンアプローチにより現在の相場局面を判断し､これに応じた最適と考えられる業種や銘柄とその投資比率を決定｡9月決算｡

実質的に先進国株式を主要投資対象として広く分散投資を行うことで､リスク分散を図りながら収益の獲得を目指す｡主として､学術的研究をベースにした独自の投資哲学による運用を行うディメンショナル･ファンド･アドバイザーズ･リミテッドの運用する投資信託証券へ投資する｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2560)｡東証株価指数(TOPIX)に組み入れられている銘柄をユニバースとし、環境情報の開示状況、炭素効率性(売上高当たり炭素排出量)の水準に着目して、構成銘柄のウエイトを決定する株価指数である「S&P/JPX カーボン・エフィシェント 指数 」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。5、11月決算。基準価額は1口当り。

主として日本の株式の中から､特定の運用スタイルにとらわれず､企業の収益性に着目し､ボトムアップ･アプローチの手法を用いて投資価値が高いと判断される銘柄に投資｡株式への実質投資比率は､通常の状態で高位(90%程度以上)を維持｡ベンチマークは､東証株価指数(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

主要投資対象は､信用力の高い(取得時においてA-格相当以上)豪ドル建ての公社債｡ファンド全体の加重平均格付けは､AA-格相当以上を基本とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークは､ブルームバーグオーストラリア債券(総合)インデックス(為替ノーヘッジ･円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

「エンダウメント」(寄付金)の投資手法を模範とした長期運用を行う｡投資資産のうちリスク資産のウエイトを増やしつつ､伝統的資産に加えてオルタナティブ資産･戦略を活用して分散されたポートフォリオを構築し､信託財産の長期的な成長を目指す｡外貨建資産については､投資判断により対円での為替ヘッジを行うことがある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は､日本の取引所上場株式｡投資環境分析によって投資資金の方向性を把握､株式組入比率とカテゴリーを調整し､個々の企業の成長性や収益性をグローバルな視点からも分析して投資銘柄を選択｡株式･金融市場の大局的な流れを判断して決定する基本アセット･アロケーション(株式組入比率)を中心に、短期的な相場変動に対しては機動的に株式組入比率を操作｡9月決算｡

主要投資対象は日本の金融商品取引所上場(上場予定含む)の不動産投資信託の受益証券および不動産投資法人の投資証券｡投資成果を｢東証REIT指数｣(配当込み)の動きにできるだけ連動させるため､組入銘柄は同指数の構成銘柄(採用予定含む)とし､組入比率を高位に保つ｡購入時手数料がないノーロードタイプ｡換金時手数料および信託財産留保額もなし｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は､東京証券取引所上場株式｡投資成果を東証株価指数(配当込み)の動きにできるだけ連動させるため､投資対象銘柄のうちの200銘柄以上に､原則として､分散投資を行うなど､ポートフォリオ管理を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1678)｡インドルピーベースのNifty50指数(税引後配当込み)を対象株価指数とし､日本円換算した対象株価指数に連動する投資成果を目指す。株価指数先物取引、外国為替先物取引、外国為替予約取引等を主要取引対象とする。原則として､為替ヘッジは行わない｡8月決算｡基準価額は100口当り。

主要投資対象は､中部経済圏(愛知､岐阜､三重､静岡の一部を中心とするエリア)に本社を置く企業の取引所上場株式｡時価総額順位26位以下の銘柄の中から選別するセレクトポートフォリオと時価総額上位25銘柄に等金額投資を行うベースポートフォリオを組合わせ､中部経済圏の株式に幅広く投資を行う｡セレクトポートフォリオの組入は原則､組入株式全体の50%以上｡10月決算｡

国内の上場企業に対し､社会貢献度調査（環境､雇用､顧客対応､市民社会貢献､企業倫理･法令遵守等､企業のステークホルダーの視点から調査･分析･評価）を行い､中長期にわたり持続的な成長が見込まれる企業に投資｡株式への投資にあたっては、選定した企業について業績予測と株価評価を行い、組入銘柄を決定。9月決算｡

主として世界(日本を含む)の金融商品取引所に上場されているヘルスケア関連の不動産投資信託証券(ヘルスケアREIT)を実質的な主要投資対象とする｡運用にあたっては､流動性や配当利回り等を勘案して投資銘柄を選定する｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

主として､国内株式､国内債券､先進国株式､先進国債券､新興国株式､新興国債券､世界リート､コモディティ等､世界の様々な資産に実質的に投資する｡目標リスク水準は､年率標準偏差5.0から8.0%程度｡各資産への投資割合の決定にあたっては､水戸証券株式会社の投資助言を受ける｡原則として､対円での為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡10月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。主としてわが国の株式に投資を行い、信託財産の長期的な成長を目指す。運用にあたっては、ファンダメンタルズ調査に基づく銘柄選択により超過収益の獲得を目指すボトムアップ・アプローチをベースとしたアクティブ運用を行う。ベンチマークはTOPIX(配当込み)。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

主として､内外の債券､株式および不動産投資信託証券(リート)を実質的な投資対象とし､信託財産の中長期的な成長を重視した運用を行う｡資産配分のイメージは､債券50%(新興国16.6%､先進国33.3%)､株式25%(国内､先進国､新興国､各8.3%)､リート25%(国内､先進国､各12.5%)｡外貨建て債券への投資は､為替ヘッジを行うことを基本とする｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

主に､日本を含む世界の水関連企業の株式に投資する｡原則として､水関連事業から計上される売上高が､全体の過半数を占める企業､水関連分野で高い技術力を有する企業のうち､同事業から計上される売上高が全体の10%以上の企業を水関連企業と定義する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡基本資産配分は､国内株式13%､国内債券69%､外国株式7%､外国債券8%および短期資産3%｡短期的経済シナリオに基づき､短期資産を除く各資産の基本資産配分の上下10%程度を限度として実践的なアセットアロケーションを行う｡各資産の実質組入比率の下限は0%｡原則為替ヘッジ無し｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

主要投資対象は日本の公社債｡NOMURA-BPI総合に連動する投資成果をめざし､同指数への連動性を高めるため､有価証券先物取引等を活用する場合がある｡公社債の組入比率は高位を保つ｡購入時手数料がかからないノーロードタイプ｡換金時手数料および信託財産留保額もなし｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

世界の上場株式の中から、デジタル・トランスフォーメーション(DX)により飛躍的な成長を遂げることが期待される企業に投資する。銘柄選択においては、DXの恩恵を受ける企業を異なる成長ステージに分散しながら投資を行う。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

主要投資対象は、わが国の金融商品取引市場に上場する中小型株式。株価が下落した銘柄から財務安定性に優れ、業績も安定しており、わが国の経済社会に貢献すると考えられる株式に厳選投資する。独立系投資顧問会社のエンジェルジャパン・アセットマネジメント株式会社より投資に関する助言を受けて運用する。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

金価格への連動をめざすETF(上場投資信託証券)等への投資を通じて、信託財産の中長期的な成長をめざす。購入時および換金時の手数料は無料､信託財産留保額なし｡実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジ取引を行い、対円での為替変動リスクの低減を図ることをめざす。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

主に中国の上海証券取引所および深セン証券取引所に上場する人民元建て株式(中国A株)に投資し、信託財産の成長を目指す。実質的な運用は、中国の総合金融会社である中国平安保険グループ傘下の平安ファンド・マネジメント・カンパニー・リミテッドが行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

投資一任口座専用ファンド｡日本の金融商品取引所上場の不動産投資信託の受益証券および不動産投資法人の投資証券に投資する。セクターおよび個別銘柄についての成長性、バリュエーション等の定性分析・定量分析を基に、リスク当たりリターンの最大化をめざしたポートフォリオを構築する。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

世界の株式の中から主に水素関連ビジネスを行う企業の株式に投資を行う。株式の銘柄選定にあたっては、各企業の成長性、収益性、財務健全性、流動性等を勘案して行う。外貨建資産への投資にあたっては、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､日本の公社債｡NOMURA-BPI総合(NOMURA-ボンド･パフォーマンス･インデックス総合)の動きに連動する投資成果を目指す｡対象インデックスや投資対象の情報を収集･分析し､連動性が高いと考えられるポートフォリオを構築する｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

主にインドの政府､政府機関もしくは企業等が発行する現地通貨建債券等に投資する｡現地通貨建以外の債券等にも投資を行う場合がある｡この場合でも､現地通貨建債券に投資したと同じ様な収益を得ることを目指す｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

わが国の金融商品取引所上場株式(上場予定を含む)のうち中小型株式に投資し、中長期的な値上がり益の獲得を目指す。個別企業の調査・分析等を中心とした「ボトムアップ・アプローチ」に基づいて、個別銘柄の選定及びポートフォリオの構築を行う。銘柄の選定・組入については、企業の成長性、収益性、競争優位性等の分析・評価を行い、株価のバリュエーションを踏まえた上で行う。ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

日本を除く先進国の債券を実質的な主要投資対象とし、FTSE世界国債インデックス(除く日本、円ヘッジ･円ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。RM先進国債券マザーファンド(為替ヘッジあり)を通じて、日本を除く先進国の債券に投資する。為替ヘッジはマザーファンドで行うため、当ファンドにおいては原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡内外の債券､株式およびリート(不動産投資信託証券)に投資｡投資対象を相対的に価格変動リスクが小さいと考えられる資産(安定重視資産)と相対的に価格変動リスクが大きいと考えられる資産(成長重視資産)に区分し､市場の局面判断に基づいて定期的に組入比率を見直す｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主として、世界(日本を含む)の株式、債券、通貨、商品等に実質的に投資を行う。基準価額の変動リスクを年率6%程度に抑えつつ、中長期的にリスク水準と同程度のリターン(信託報酬控除前)の獲得をめざして、運用を行う。各市場および各通貨への投資比率は、統計的手法を用い、資産価格に影響を与える複数のリスク要因を抽出したうえで、各要因からファンドが受ける影響が均等になるように、月次で決定する。為替の適時ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主要投資対象は､国内外の株式及び外国の公社債｡各資産への配分は､3つの資産への均等配分を基本とし､信託財産の中長期的な成長を目指す｡基本配分比率には各資産毎に一定の変動許容幅を設け､一定以上乖離した場合にはリバランスを行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

日本株式を主要投資対象とし､ボトムアップ･アプローチを基本としたアクティブ運用により、TOPIX(配当込み)の動きを上回る投資成果を目指す｡運用チームによる会社訪問も含め､自ら徹底的に企業分析を行う｡株主価値､評価尺度､投資基準の観点から投資銘柄を選定｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

日本を含む世界のCB(転換社債)に投資する。指定投資信託証券の投資割合については、委託会社が市況動向および資金動向等を勘案して決定するものとし、原則として、シュローダー・グローバルCBファンド(少人数私募)為替ヘッジありを高位に保つことを基本とする。実質的な組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを活用する。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

主として日本を含む世界各国の取引所に上場されている(これに準ずるものを含む)テクノロジー・インフラに関連する不動産投資信託証券(REIT)および株式を主要投資対象とする。テクノロジー・インフラとは、データセンター、通信タワー、eコマース関連施設、テクノロジー関連施設等を指す。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

投資一任口座専用ファンド｡長期にわたり優れた運用実績がある「ファースト・イーグル・グローバル・ファンド」と同じ運用手法の「ファースト・イーグル・アムンディ・インターナショナル・ファンド」へ主に投資する。主に割安と判断される世界の株式等に実質的に投資し、米ドルベースで相場環境にかかわらずプラスのリターンを追求する。原則、円ベースでの為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算。

定性評価･定量評価等を勘案し､世界の中から新興国の株式の運用において優れていると判断した投資信託に分散投資を行うことにより､新興国の株式市場のパフォーマンスを中長期的に上回る投資成果を目指す｡原則ヘッジなし｡ベンチマークはMSCIエマージング･マーケット･インデックス(円換算ベース)｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡