日本の証券取引所上場株式のうち､日経平均株価(日経225)採用銘柄を主要投資対象とし､日経平均トータルリターン・インデックスの動きに連動した投資成果をめざす｡原則として､同採用銘柄の中から200銘柄以上に等株数投資を行う｡株式の実質組入比率は原則として､高位を保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

投資信託証券への投資を通じて､金の現物に投資し､金価格の値動きを概ねとらえることを目指す｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

主要投資対象はインド企業の株式｡ボトムアップ･アプローチによる銘柄選択を中心に､トップダウン･アプローチによる業種判断も加味して､収益性､成長性､安定性およびバリュエーション等を総合的に勘案して投資を行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはMSCIインド･インデックス(税引後配当込み･円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

主要投資対象は､純金上場信託(現物国内保管型)受益証券｡国内の取引所における金価格の値動きをとらえることをめざす｡純金上場信託(現物国内保管型)受益証券の投資比率は高位を維持することを基本とする｡1月決算｡

主要投資対象は、世界各国(新興国を含む)の株式、債券等。株式、債券、商品等に関連するデリバティブ取引、為替予約取引等を実質的な主要取引対象とすることにより、中長期的な信託財産の成長を図ることを目的として運用を行う。投資する外国投資法人の円建ての外国投資証券において、実質的な通貨配分にかかわらず、原則として当該クラスの純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う。原則として、為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

日本を含む世界の上場株式の中から、社会課題解決への寄与が期待される破壊的イノベーション(既存の技術やノウハウの価値を破壊し、まったく新しい商品やサービスを生み出すもの)関連企業の株式を実質的な投資対象とする。SDGs(持続可能な開発目標)を社会課題としてとらえ、銘柄選定を行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

わが国の金融商品取引所上場銘柄のうち､日経平均株価に採用された225銘柄を主要投資対象とする｡投資成果を日経平均株価にできるだけ連動させるため､日経平均株価採用銘柄のうち200銘柄以上への等株数投資を行う｡株価指数先物取引を含めて株式組入比率は原則として高位を維持｡1月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主として日本を除く先進国の株式に投資を行う。MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主として成長の可能性の高いと判断される米国株式に投資を行い､信託財産の成長を図る｡運用にあたっては､企業のファンダメンタルズ分析と株価バリュエーションに基づく銘柄選択を基本｡実質外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはS&P500株価指数(配当金込み､円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2259)｡残存期間が7年以上10年未満のフランスの国債を主要投資対象とし、連動対象指数である「FTSEフランス国債7-10年インデックス(国内投信用、円ヘッジ・円ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。1、4、7、10月決算。基準価額は1,000口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:1593)｡東京証券取引所のプライム市場、スタンダード市場、グロース市場を主たる市場とする普通株式等の中から時価総額､売買代金､ROE等を基に原則400銘柄を選定し､算出される｢JPX日経インデックス400｣採用株式に投資を行い､同指数の値動きに連動する投資成果を目指す｡1､7月決算｡基準価額は1口当たり｡

主としてわが国および新興国を含む世界の金融商品取引所上場株式(上場予定を含む)に投資を行う。ポートフォリオの構築にあたっては、投資アイデアの分析・評価や、個別企業の競争優位性、成長力、ESG(環境、社会、企業統治)への取り組みなどの評価に基づき選定した質の高いと考えられる企業の中から、市場価格が理論価格より割安と判断される銘柄を厳選して投資を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

投資一任口座専用ファンド｡わが国の公社債に投資し、ダイワ・ボンド・インデックス(DBI)総合指数に連動する投資成果をあげることをめざして運用を行う。ポートフォリオの構築にあたっては、マルチファクターモデル(ポートフォリオのリスク分析、ポートフォリオの構築を主目的としたモデル)を用いるとともに、残存年限別構成比率等をチェックする。ファミリーファンド方式で運用｡6月決算。

主要投資対象は、日本の上場株式。国内株式市場への投資と同時に為替取引を活用して複数の主要通貨への分散投資を行うことで内外短期金利差に相当する収益の獲得を追求する｡株式運用においてはTOPIX(東証株価指数)(配当込み)との連動性を維持しつつ､長期的にこれを上回る運用成果をめざす｡原則として､各通貨の組入れは均等配分｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

投資一任口座専用ファンド｡外国の株式に投資し、MSCIコクサイ指数(税引後配当込み、円ヘッジ・ベース)の動きに連動する投資成果をあげることをめざして運用を行う。同指数への連動性を随時チェックし、必要があればリスクモデルを使用してポートフォリオのリバランスを行う。保有外貨建資産については、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡6月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1478)｡配当性向や配当継続性、財務指標(ROE、負債・自己資本比率等)の要件を満たした銘柄の中で、配当利回りが高い銘柄で構成される指数「MSCIジャパン高配当利回り指数(配当込み)」との連動を目指すETF(上場投資信託)｡2、8月決算｡基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:1458)｡日経平均レバレッジ・インデックス(日々の騰落率を日経平均株価の騰落率の2倍として計算された指数)を対象指数とし、基準価額の変動率を対象指数の変動率に一致させることを目指して、株価指数先物取引などのデリバティブ取引を活用する。3月決算。基準価額は100口当たり。

投資一任口座専用ファンド｡外国の公社債に投資し、FTSE世界国債インデックス（除く日本、ヘッジなし・円ベース）に連動する投資成果をあげることを目指して運用を行う。ファンドの通貨別構成比率を同インデックスに近づけ、リスクモデルを用い債券価格変動への連動をめざしてポートフォリを構築する。保有外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡6月決算。

投資一任口座専用ファンド｡オルタナティブ戦略・資産で運用を行う複数の投資信託証券に投資し、絶対収益の獲得をめざして運用を行う。投資信託証券の選定､組入比率の決定は､大和ファンド･コンサルティングの助言に基づき行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1330)｡主要投資対象は､日経平均株価に採用されている銘柄の株式｡日経平均株価の計算方法に従ってポートフォリオを構成し､原則としてそれを維持することにより､基準価額が同指数の動きと高位に連動することをめざす｡日経平均株価への連動率を向上させるため､先物取引等を行う場合がある｡7月決算｡基準価額は1口当り。

東京証券取引所に上場(コード:1579)｡主要投資対象は､公社債｡日経平均レバレッジ・インデックスを対象指標とし､株価指数先物取引などのデリバティブ取引を利用することにより、基準価額の変動率を対象指標の変動率に一致させることを目指す。2月決算｡基準価額は1口当たり。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､コモディティ（商品）に関連する複数の投資信託証券。投資するファンドを通じて､世界のコモディティ価格の中長期的な上昇を享受することを目指して運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

購入時及び換金時に手数料がかからないノーロードタイプのインデックスファンド｡原則として日経平均トータルリターン・インデックス採用銘柄の中から200銘柄以上に同指数における個別銘柄の比率と同程度となるように投資を行い、同指数に連動する投資成果をめざす｡8月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1489)｡日経平均構成銘柄のうち配当利回りの高い50銘柄から構成される配当利回りウェート方式の株価指数「日経平均高配当株50指数(トータルリターン)」との連動を目指すETF(上場投資信託)｡1､4､7､10月決算｡基準価額は1口当たり。

投資一任口座専用ファンド｡外国の公社債に投資し、FTSE世界国債インデックス（除く日本、円ヘッジ・円ベース）に連動する投資成果をあげることを目指して運用を行う。ファンドの通貨別構成比率を同インデックスに近づけ、リスクモデルを用い債券価格変動への連動をめざしてポートフォリを構築する。保有外貨建資産については、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡6月決算。

わが国の公社債に投資するとともに、株価指数先物取引を積極的に活用し、日々の基準価額の値動きがわが国の株式市場全体の値動きの概ね4.3倍程度となる投資成果を目指して運用を行う。利用する株価指数先物取引の種類は、流動性・効率性などを勘案の上、決定する。12月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1321)｡日経平均トータルリターン・インデックスに採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式のみに投資｡信託財産中に占める個別銘柄の株数の比率を日経平均トータルリターン・インデックスにおける個別銘柄の株数の比率に維持することを目的とした運用を行い､同指数に連動する投資成果を目指す｡7月決算｡基準価額は10口当り。

主として成長の可能性が高いと判断される米国株式に投資を行い､信託財産の成長を図る｡運用にあたっては､企業のファンダメンタルズ分析と株価バリュエーションに基づく銘柄選択を基本｡毎計算期末の前営業日の基準価額に応じた分配を目指す。実質外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはS&P500株価指数(配当金込み､円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

主要投資対象は､国内の株価指数先物取引および短期公社債｡株価指数先物取引の買建額が､投資信託財産の純資産総額の概ね4.3倍程度となるように調整し､日々の基準価額の値動きが国内の株式市場全体の値動きに対して概ね4.3倍程度となることを目指す｡株式市場が下落する局面では、基準価額が大きく下落。逆に、株式市場が上昇する局面では、基準価額が大きく上昇する。6月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1320)｡信託財産の1口当りの純資産額の変動率を､日経平均トータルリターン・インデックス の変動率に一致させることを目的として､日経平均トータルリターン・インデックスに採用されている銘柄(採用予定を含む)の株式に投資する｡日経平均トータルリターン・インデックスを構成する全銘柄の株式を組入れることを原則とする｡7月決算｡基準価額は1口当り。

東京証券取引所に上場(コード:1369)｡日経225に採用されている銘柄(採用予定含む)の株式に投資し､信託財産の1口当たりの純資産額の変動率を日経225の変動率に一致させることを目的として運用を行う｡信託財産中に占める個別銘柄の株数の比率は､日経225における個別銘柄の株数の比率を維持することを原則とする｡1､7月決算｡基準価額は1口当たり｡

東京証券取引所に上場(コード:1348)｡東証株価指数(TOPIX)に採用されている銘柄(採用予定の銘柄を含む)の株式に投資を行う｡信託財産の1口当たりの純資産総額の変動率を対象指数の変動率に一致させ､同指数に連動する投資成果を目標とする｡1､7月決算｡基準価額は100口当り。

東京証券取引所に上場(コード:1570)｡日経平均レバレッジ・インデックス（日々の騰落率を日経平均株価の騰落率の2倍として計算された指数。2001年12月28日の指数値を10,000ポイントとして計算）に連動する投資成果を目指す。5月決算｡基準価額は100口当たり。

ゴールドマン・サックスが発行する円建債券(ゴールドマン・サックス社債)に高位に投資し、設定日から約10年後の満期償還時の償還価額について、元本確保をめざす。原則として銘柄入替は行わない。国際分散投資戦略指数IIの収益率により決定されるゴールドマン・サックス社債の利金を獲得することをめざす。国際分散投資戦略指数IIは目標リスク水準を年率3%程度とする。原則として、為替ヘッジを行わない。4月決算。

日系企業が発行する日本円、米ドルおよびユーロ建ての社債(劣後債を含む)に投資する。原則として、投資する債券の格付けは、取得時においてBBB格相当以上とする。当ファンドの信託期間終了日までに満期償還される銘柄および繰上償還が見込まれる銘柄を選定する。外貨建資産については、為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。6月決算。

複数の外貨建て投資適格社債を裏付けとして円建てで発行される債券(円建て債券)へ投資し、約5年後の満期まで保有する。信託期間終了時の元本確保をめざすと同時に、実質的に複数の資産に分散投資をすることで高いリターンの獲得をめざす。円建て債券の運用成果は、元本確保をめざす「安定運用部分」と高いリターンの獲得をめざす「積極運用部分」で構成。為替の部分ヘッジを行う。6月決算。

ゴールドマン・サックス社債に投資を行い、設定日から約6年後の償還価額について、元本を上回る投資成果を目指す。ゴールドマン・サックス社債の運用成果は「安定運用部分」と「積極運用部分」で構成し、「安定運用部分」は社債等に投資を行い、円ベースでの元本確保を目指す。「積極運用部分」は「ROBOPRO戦略VT5指数」に連動した実績連動収益の確保を目指す。原則として為替ヘッジは行わない。7月決算。

外貨建て投資適格社債(劣後債等を含む)およびソブリン債並びに担保付スワップ取引を通じて米国株式・金利・為替市場に投資する。外国投資信託証券は「安定運用部分」と「積極運用部分」で構成する。当該ファンドの償還日において「安定運用部分」で元本の確保を目指すと同時に、「積極運用部分」で高いリターンを目指す。原則として為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

限定追加型ファンド。日本を含む世界(新興国を含む)の株式および債券ならびに金に広く分散投資を行う。株式・金の実質的な組入比率を計画的に段階的に引き上げることで、買付時期の分散を図る。チェックポイントとする基準価額20,000円到達後、株式・債券比率を入れ替える。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

外貨建て投資適格社債(劣後債等を含む)およびソブリン債並びに担保付スワップ取引を通じて米国株式・金利・為替市場に投資する。外国投資信託証券は「安定運用部分」と「積極運用部分」で構成する。当該ファンドの償還日において「安定運用部分」で元本の確保を目指すと同時に、「積極運用部分」で高いリターンを目指す。原則として為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。10月決算。