世界の金融商品取引所に上場されており､新シルクロード経済圏(ユーラシア諸国…日本除くアジア､中東､東欧､ロシアなど)の国･地域に本拠を置いている企業もしくは主要な経済活動を行っている企業の株式(預託証券を含む)を主な投資対象とする｡域内の成長加速や連携強化などに伴い､高成長が期待される企業を厳選する｡外貨建資産への投資にあたっては､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は､インドネシアの株式｡｢企業訪問｣｢独自のリサーチ｣｢投資テーマ｣｢バリュエーションの評価･分析｣｢市場データ｣に基づく銘柄選択および｢マクロ経済･市場シナリオ分析｣｢投資戦略｣｢投資テーマ｣に基づく業種別配分の両面からポートフォリオを構築｡原則として､為替ヘッジは行わない｡3､9月決算｡

主要投資対象は､信用力の高い(取得時においてA-格相当以上)豪ドル建ての公社債｡ファンド全体の加重平均格付けは､AA-格相当以上を基本とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークは､ブルームバーグオーストラリア債券(総合)インデックス(為替ノーヘッジ･円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

主として世界の金融商品取引所上場株式に実質的に投資を行う｡ポートフォリオの構築にあたっては､投資アイデアの分析･評価などに基づき選定した質の高いと考えられる企業(ハイクオリティ成長企業)の中から､市場価格が理論価格より割安と判断される銘柄を厳選する｡原則として対円での為替ヘッジを行い、一部の新興国通貨については米ドル売り/円買いの為替取引を行う。ファミリーファンド方式で運用｡3、9月決算｡

日本を含む世界各国の株式の中から､主にAI(人工知能)関連企業の株式に投資を行う｡AIとは､Artificial intelligenceの略で､学習･推論･判断といった人間の知能の持つ機能を備えたコンピュータ･システムのことをさす｡株式の運用はTCWアセット･マネジメント･カンパニーが行う｡外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4、10月決算｡

日本の株式を主要投資対象とし､短期的な市場動向に左右されず､独自の調査に基づいたファンダメンタル重視の投資を行う｡企業調査を踏まえて､企業の収益力･成長性､株価の妥当性の検証､さらに､経営姿勢やリスクの所在等に関する分析も加えて策定する｢ポジティブ銘柄リスト｣から銘柄･業種分散を考慮してポートフォリオを作成｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡ アメリカ大陸株式(米国､カナダおよびラテンアメリカ諸国の株式)等を投資対象として､ロングショート(買い建て･売り建て)ポジションを構築することにより､市場動向に左右されない投資収益の達成を目標に運用を行う｡実質外貨建資産については､為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図る｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡内外の株式･債券へ分散投資｡リスクの低減を図りつつ､中長期的な収益の獲得を目指す｡各資産への基本的な投資比率は､国内株式25%､国内債券60%､海外株式5%､海外債券10%｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

限定追加型ファンド。主要投資対象は、日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)および債券。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引き上げることで、買付時期の分散を図る。基準価額(支払済分配金(税引前)累計額加算せず)11,500円以上となった場合には、安定的な債券運用に切り替えることを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

日本を含む世界のCB(転換社債型新株予約権付社債)を投資対象とし、保有するCBの発行企業の株式を売り建てることで、CBに内包される株価変動リスクの低減をめざす。加えて、CBの発行企業との相対取引も収益の源泉とする(ゼロ・トレンド戦略)。外貨建資産への投資にあたっては、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。

日本を含む世界各国の債券､株式､資源資産に実質的に投資。債券、株式への投資は、当該資産への直接投資や上場投資信託証券への投資の他、デリバティブ取引を活用。3資産の配分については、市場環境や価格変動の大きさなどを考慮して決定。原則為替ヘッジあり｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

主要投資対象は､新興国の現地通貨建債券｡欧州･中東･アフリカ地域､アジア地域､中南米地域の3地域からそれぞれ3通貨を選定して均等に分散投資する｡投資する債券は､各国の政府､政府関係機関および国際機関等が発行するものとし､取得時においてBB格相当以上とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

「京都関連企業」(京都府もしくは滋賀県に本社を置いている企業、同地域において雇用の創出など積極的に事業活動を行っている企業、同地域との関連の強い企業のいずれか)へ投資する。「京都関連企業」から、同地域に本社を置いている企業の時価総額上位20社の株式を対象として投資を行う「ベースポートフォリオ」と、それ以外の企業の株式を対象として投資を行う「セレクトポートフォリオ」を構築する。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主要投資対象は､世界の金融機関が発行する債券や優先証券｡取得時において､BBB-格(投資適格)相当以上の格付けを有する銘柄に投資する｡米ドル以外の通貨建債券に投資した場合､原則として債券の発行通貨売り/米ドル買いの為替取引を行い､そのうえで米ドル売り､ブラジルレアル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月12日決算｡

日本を含む世界の株式の中から、ペット関連企業の株式に投資する。ペット関連企業とは、ペット関連事業の売上があり、今後のペット関連市場の成長を享受すると判断する企業の株式をいう。運用にあたっては、企業の成長性、株価水準、財務状況、株式のバリュエーションおよび流動性等を勘案の上、ポートフォリオの構築を行う。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡1、4、7、10月決算。

主要投資対象は､日本の金融機関グループが発行した外貨建て(米ドル建て､ユーロ建て､英ポンド建て､豪ドル建て等)のハイブリッド証券(期限付劣後債､永久劣後債､優先出資証券等)｡有価証券への投資にあたっては､健全性､割安度等を総合的に勘案して銘柄選別を行う｡原則として､対円での為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月14日決算｡

主要投資対象は､米ドル建てのエマージング債券｡国債などのソブリン債､または政府機関債などの準ソブリン債に投資し､インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡米ドル建資産について､原則として米ドル売り､ブラジルレアル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

主要投資対象は､日本の取引所に上場(これに準ずるものを含む)されているJ-REIT｡J-REIT市場における時価総額構成比を基本としつつ､流動性･信用力などを勘案して各銘柄に対する投資比率を適宜調整し､市場全体の中長期的な動きを概ね捉える｡円建て資産を､原則として対ブラジルレアルで為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月25日決算｡

主要投資対象は､新興国通貨建ての公社債等｡新興国通貨は､当面､韓国ウォン､南アフリカランド､トルコリラ､メキシコペソ､ロシアルーブル､ブラジルレアル｡新興国通貨それぞれについて､円に対する当該外国通貨のコール･オプションを売却し､オプションのプレミアム収入の獲得を目指す「通貨プレミアム戦略」を実質的に活用する｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月27日決算｡

主要投資対象は､日本を除くアジア諸国･地域の金融商品取引所に上場しているリート(不動産投資信託証券)｡リートの比較的高い分配金収入を安定的に獲得しつつ､中長期的な信託財産の成長を目指す｡日興アセットマネジメント アジア リミテッドが運用を行う｡原則として､対円での為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月14日決算｡

主要投資対象は､米国ドル建てのハイ･イールド･ボンド｡投資するハイ･イールド･ボンドは主としてBB格相当以下の格付が付与されているものとする｡投資にあたっては､投資対象の徹底したクレジット分析を行うことにより､信用リスクのコントロールを行う｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月5日決算｡

主要投資対象は､欧州のハイイールド債を主要投資対象とするユーロの為替リスクをブラジルレアルの為替リスクに変換した円建(本邦通貨表示)の投資信託証券｡高水準のインカムゲインの確保と中長期的な投資信託財産の成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月8日決算｡

主要投資対象は､北米の金融商品取引所に上場する株式等(MLP､REIT等含む)｡銘柄の選定にあたっては､配当利回りの水準に着目しつつ､ボトムアップによる個々の企業のファンダメンタルズ分析により､利益の成長性､配当の持続性､財務の健全性およびバリュエーションなどを考慮して行う｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月23日決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡東京証券取引所上場株式を主要投資対象とし､原則として200銘柄以上に分散投資｡ポートフォリオの作成にあたっては､リスクモデルを用いて東証株価指数(配当込み)における業種別､銘柄別時価構成比率等を参考に､ベンチマークとの連動性を維持するように構築｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

日本を含む世界各国の不動産投資信託を主要投資対象とし､安定的かつ相対的に高い配当収益の確保を目指すため､賃貸事業収入比率の高い銘柄を中心に分散投資を行う｡ポートフォリオ全体の平均賃貸事業収入比率の目標は75%以上｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主要投資対象は､米ドル建ての高利回り事業債｡投資する事業債は､主としてBB+格以下(B-格未満は除く)またはBa1格以下(B3格未満は除く)の格付が付与されている債券とし､インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡原則として､対トルコリラで為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1､7月決算｡

主要投資対象は､ブラジルレアル建てのブラジル国債｡投資環境等を勘案して､一部､ブラジルレアル建ての国際機関債､政府機関債等に投資する場合がある｡金利や物価の動向､経済情勢や投資環境等を勘案してポートフォリオを構築し､信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月8日決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主として成長の可能性が高いと判断される米国株式に投資を行い､信託財産の成長を図る｡運用にあたっては､企業のファンダメンタルズ分析と株価バリュエーションに基づく銘柄選択を基本｡実質外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行う｡ベンチマークはS&P500株価指数(配当金込み､円ヘッジベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主要投資対象は､わが国の株式｡グローバルで高い競争力を持つ日本企業の株式に投資を行い､中長期的な値上がり益の獲得を目指し積極的な運用を行う｡円建て資産について､原則として､円を売り､米ドルを買う為替取引を行うことで､米ドルへの投資効果を追求する｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

主要投資対象は､わが国の株式を主たる投資対象とする投資信託証券｡買い建てによるロング･ポジションだけではなく､売り建てによるショート･ポジションも構築して積極的に収益の獲得を目指すロング･ショート戦略に基づく運用を行う投資信託証券に投資を行う場合がある｡定性評価､定量評価等を勘案して投資を行うことを基本とする｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

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確定拠出年金専用ファンド｡日本の公社債に投資し､投資成果をベンチマークであるダイワ･ボンド･インデックス(DBI)総合指数の動きに連動させることをめざす｡マルチファクターモデル用いてポートフォリオの構築､最適化および残存年限別構成比率等のチェック､リバランスを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

日本を含む世界の取引所に上場している株式に投資する。マクロ分析に基づくトップダウンの国・通貨の投資判断とボトムアップの個別銘柄分析を組み合わせ、本源的価値に比べて割安と判断した企業の株式に投資を行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

新興国の成長をとらえる企業の株式等を主要投資対象とし、信託財産の中長期的な成長を目指す。 キャピタル･グループのグローバルな調査力･運用力を活用。投資対象やアイデアの分散を図る。対円での為替ヘッジを目的とした為替取引を行わない「ニューワールド(クラスC)」に実質的に投資する。ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算。

確定拠出年金専用ファンド。世界各国の株式(エマージング・マーケットも含む)の中で、成長性が高いと判断される企業の株式を中心に投資を行う。銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づく「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した運用を行う。個別企業分析にあたっては、委託会社およびその関連会社のアナリストによる独自の企業調査情報を活用する。実質外貨建資産について、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

主に国内外の株式と債券を実質的な投資対象とする指定投資信託証券の中から､定性評価､定量評価等を勘案して選択した投資信託証券に分散投資を行う｡ファンドが実質的に保有する株式への配分比率を信託財産の純資産総額の概ね50%程度とする｡なお､組入投資信託証券については適宜見直しを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

限定追加型ファンド。主要投資対象は、日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)および債券。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引き上げることで、買付時期の分散を図る。基準価額(支払済分配金(税引前)累計額加算せず)11,500円以上となった場合には、安定的な債券運用に切り替えることを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式｡成長の可能性が高いと判断される産業セクターを選定し､アナリストによる企業調査をベースに､ファンダメンタルズ分析と株価バリュエーションに基づき個別銘柄を選別｡原則として為替ヘッジは行わない｡ベンチマークは､MSCIワールド･インデックス(円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

主としてLBMA金価格指数に連動するETFまたはETC(上場投資信託証券)に投資し、円ヘッジベースの金現物価格の値動きと概ね同等の投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主要投資対象は､世界(含む日本)のスポーツビジネス関連企業の株式｡｢スポーツビジネス関連企業｣の中から､世界のスポーツビジネス拡大の恩恵を受け､今後､利益成長が期待できる銘柄に投資する｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡