主要投資対象は､米国の優先担保付バンクローン(貸付債権)｡インカム収益の確保と信託財産の成長をめざす｡実質的な運用は､米国の資産運用会社であるPIMCO(パシフィック･インベストメント･マネジメント･カンパニー･エルエルシー)が行う｡為替ヘッジを行わないため､為替変動の影響を受ける｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

主に日本を含む先進国及び新興国の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている小型株式に投資を行うことにより、信託財産の中長期的成長を目指す。個別企業に対する定量的及び定性的なファンダメンタルズ分析に基づき、競争力、収益性、財務の安定性に優れていると評価された銘柄を厳選し、ポートフォリオを構築する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。

主要投資対象は､国内外の株式および公社債｡各資産への投資比率は､統計的手法により､原則として年1回見直す｡基準価額の下落を一定水準(3ヵ月毎の下限目安値の改定日における基準価額から-2.0%の水準)までに抑えることを目標とする｡原則として､対円での為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

日本の様々な資産(債券､株式､不動産､商品など)を中心に投資し､日本経済の成長に沿った収益の獲得をめざす｡市場環境の変化や各資産の基準価額変動への影響度合い､および市場見通しなどを勘案し､資産配分を調整する｡一部､外貨建て資産に投資を行う場合があるが､原則として､為替をフルヘッジした資産に投資する｡ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

日本を除く世界の株式に分散投資する｡国別配分はファンダメンタルズ分析などの情報で決定｡ボトム･アップ･アプローチにより銘柄を選択し､ポートフォリオを構築｡原則として為替ヘッジを行う｡ベンチマークは､MSCIコクサイインデックス(配当込み、100%為替ヘッジ)｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式｡ボトムアップ･アプローチを重視した個別企業分析に基づき高成長企業を選定し､利益成長性と比較して妥当と判断される株価水準で分散投資｡限定為替ヘッジを行う｡ベンチマークはMSCIワールド･インデックス(税引前配当金込/円ヘッジ指数)｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

米国の金融商品取引所に上場されている株式のうち、S&P500配当貴族指数(配当込み、円換算ベース)に採用されている株式に投資し、S&P500配当貴族指数(配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

世界各国(新興国を含む)の株式や債券(国債、政府機関債、社債、ハイ・イールド債券、モーゲージ債、物価連動債など)、通貨、商品および不動産関連の証券等の幅広い資産(デリバティブを含む)に投資する。ポートフォリオの構築にあたっては、景気見通し、各資産のバリュエーション、資産間の相関などを考慮し、機動的な資産配分を行う。実質組入外貨建資産については、原則としてほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う。ファンドオブファンズ方式で運用。9月決算。

主として円建ての外国投資信託への投資を通じて､先進国および新興国の株価指数先物取引､債券先物取引､金利先物取引および為替先渡取引等を活用し､幅広い資産に投資を行う｡外国投資信託においては､原則として当該外国投資信託の純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行い､円に対する米ドルの為替変動リスクの低減を図る｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､8月決算｡

Nifty50指数(配当込み)への連動をめざすETF(上場投資信託証券)を主要投資対象とする。インドの経済特区であるGIFT Cityにおける税制優遇制度を活用し、運用コストの低減を図る。購入時および換金時の手数料は無料､信託財産留保額なし｡ファンドオブファンズ方式で運用。8月決算。

東京証券取引所に上場(コード:140A)｡「S&P10年米国債先物指数」を原指標とし、指標の変動率が原指標の日々の騰落率の-1倍を基本として計算された米ドル建て指数である「S&P10年米国債先物インバース指数」に連動する投資成果を目指す。為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。4、10月決算。基準価額は100口当り。

住宅ローン等を担保としてデンマーク国内で発行されるデンマーク・カバード債券に主に投資する。多数の住宅ローン等をまとめて裏付け資産とし、ローンの借り手から返済される元利金を、そのまま投資家に通過させて支払う仕組みの債券。外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。3、6、9、12月決算。

日本の株式を主要投資対象とし､長期的にベンチマークであるTOPIX(東証株価指数)を上回る投資成果を目指す｡経済･市場の構造とその変化に注目するトップダウン分析を参考に､企業の｢成長力｣､｢経営の質｣､｢株価｣などの要素を重視したボトムアップ・アプローチによるアクティブ運用を行う｡3､9月決算｡

主要投資対象は､米国の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている製造業に関連した株式｡S&P500(大型)､S&P400(中型)､S&P600(小型)指数採用銘柄等のうち､製造業セクターに該当する銘柄群を抽出し､最終的にファンダメンタルズが強固で､事業の伸びが期待できる銘柄を選定する｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本の金融商品取引所上場株式のうち､日経平均株価(225種･東証)採用銘柄を主要投資対象とし､同指数の動きにできるだけ連動する投資成果を目標として運用｡投資対象銘柄の中から選定した銘柄に原則として等株数投資｡運用の効率化を図るため､株価指数先物取引等に投資を行う場合がある｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡国内外の取引所上場株式および店頭登録株式を主要な投資対象とする｡歴史観と世界観にもとづく｢大局観｣と､｢人｣を軸にした企業･市場分析とを融合することにより､質をともなった長期成長企業を世界から選び抜き､全体最適化したポートフォリオによって､中長期的に絶対収益が得られるように運用する｡市況動向によっては一時的に為替ヘッジを行うことがある｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

日本を除く世界各国の好配当株式を主要投資対象とし､安定的な配当収入およびキャピタルゲイン(株価上昇による値上がり益)の享受をめざす｡世界を北米､欧州､アジア･オセアニアの三極に区分し､各地域の組入銘柄について平均配当利回り､地域配分､業種配分等を考慮してポートフォリオを構築｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月26日決算｡

限定追加型ファンド。主要投資対象は、日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)および債券。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引き上げることで、買付時期の分散を図る。基準価額(支払済分配金(税引前)累計額加算せず)11,500円以上となった場合には、安定的な債券運用に切り替えることを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

主要投資対象は､国内､先進国および新興国の公社債および株式(DR(預託証券)を含む)｡基本資産配分比率は､株式75%､債券25%とする｡基本組入比率は､地域別のGDP(国内総生産)総額の比率を参考に決定し､原則として年1回見直しを行う場合がある｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主として､外国の公社債に投資し､投資成果をベンチマークであるFTSE世界国債インデックス(除く日本､ヘッジなし･円ベース)の動きに連動させることを目指して運用を行う｡マザーファンドの受益証券の組入比率は､通常の状態で高位に維持することを基本とする｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

実質的に日本株式プレミアム戦略のパフォーマンスを獲得することで、安定的なキャッシュフローの確保を目指す。担保付スワップ取引を活用して、日本株式プレミアム戦略に連動する投資成果の享受を目指す。日経平均株価を原資産としたプットオプション(期間約1カ月)を売却し、プレミアムをインカムとして受け取る。ファンドオブファンズ方式で運用。10月決算。

実質的に日本株式プレミアム戦略のパフォーマンスを獲得することで、安定的なキャッシュフローの確保を目指す。担保付スワップ取引を活用して、日本株式プレミアム戦略に連動する投資成果の享受を目指す。日経平均株価を原資産としたプットオプション(期間約1カ月)を売却し、プレミアムをインカムとして受け取る。ファンドオブファンズ方式で運用。1、4、7、10月決算。

米国の株式等の中から、委託会社の調査に基づき、配当王と分類する企業(原則として選定時に50年以上連続で毎年1株当たりの配当総額が増加している企業)の株式等を選定し投資候補銘柄とする。流動性や財務健全性を考慮し、ポートフォリオを構築し、ポートフォリオに対する各銘柄(ETFを除く)の組入比率は均等とすることを目標とする。為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。

米ドル建て高利回り社債および米ドル建て新興国公社債を主要投資対象とし､高水準のインカムゲインの確保とともに金利低下や格付け上昇にともなうキャピタルゲインの獲得を目指す｡分散投資とクレジット･リスク分析に基づく銘柄選定を基本としたアクティブ運用を行う｡米ドル建ての高利回りを享受するため､原則として為替ヘッジを行わない｡毎月20日決算｡

主要投資対象は､日本を除くアジアの国･地域の企業などが発行する米ドル建ての社債｡BB＋格相当以下もしくは無格付の債券にも幅広く投資をする｡外国投資信託の純資産額の10%までオーストラリアの企業が発行する米ドル建て社債に投資する場合がある｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

世界の金融機関が発行するハイブリッド証券等に投資を行い､安定したインカムゲインの確保と中長期的な信託財産の成長を図ることを目指す｡投資対象は取得時において投資適格(BBB格)相当以上を有するものとする｡原則として､対日本円での為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月17日決算｡

主として豪ドル建ての公社債､アセットバック証券､モーゲージ証券及びコマーシャルペーパー等の短期金融商品を主要投資対象とし､安定 した収益の確保及び信託財産の着実な成長を目指して運用｡各銘柄の格付けは取得時AA格相当以上｡ポートフォリオの修正デュレーションは､3年程度から5年程度の範囲｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

主要投資対象は､海外の金融商品取引所上場の不動産投資信託証券｡北米､欧州､アジア･オセアニアの不動産投資信託証券に均等に投資することを目指し､組入銘柄の業種および国､地域の分散を考慮する｡また､配当利回り､成長性､相対的な割安度などを勘案し､投資銘柄を選定する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

新興国を含む世界各国の株式(DR(預託証書)を含む)を実質的な主要投資対象とする。銘柄選定にあたっては、グローバルな視点で投資魅力のある中長期の成長テーマを複数選定し、関連する銘柄群を中心に利益成長に着目した銘柄選択を行う。成長テーマは随時見直しを行い、それに伴い組入銘柄の変更を行う。原則として為替ヘッジの部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡毎月14日決算。

主要投資対象は､日本の金融機関グループが発行した外貨建て(米ドル建て､ユーロ建て､英ポンド建て､豪ドル建て等)のハイブリッド証券(期限付劣後債､永久劣後債､優先出資証券等)｡有価証券への投資にあたっては､健全性､割安度等を総合的に勘案して銘柄選別を行う｡原則として､対円での為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月14日決算｡

日本の金融商品取引所等に上場されている株式を主要投資対象とし､JPX日経インデックス400(配当込み)に連動する投資成果を目指す｡株式への実質投資割合は､原則として高位を維持｡運用の効率化を図るため､株価指数先物取引等を活用することがある｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

主要投資対象は､東南アジア諸国の株式｡MSCIオールカントリーアセアンGDPアロケーション指数(配当込み、円換算ベース)の中長期的な動きに概ね連動する投資成果を目指して運用を行う｡対象指数構成国は､インドネシア､マレーシア､フィリピン､シンガポール､タイ(2024年1月末現在)｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

主要投資対象は､米国の金融商品取引所上場株式および店頭登録株式(上場予定および店頭登録予定､DR(預託証券)を含む)｡株主および経営者の視点から本源的価値を算出し､その中から著しく割安と判断される約20銘柄を厳選して集中投資することにより信託財産の成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

主要投資対象は､米国の金融商品取引所に上場されているMLP(マスター･リミテッド･パートナーシップ)やMLPに関連する証券｡MLP市場の動きをとらえる指数であるS&P MLP指数(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指して運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

主要投資対象は､日本国内の金融商品取引所に上場している不動産投資信託証券｡運用にあたっては､｢不動産としてのJ-REIT｣と｢有価証券としてのJ-REIT｣の2つの側面から相対的評価を行い､信用度･流動性等を勘案してポートフォリオを構築｡J-REITの組入れ比率は､原則として高位を保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

住宅ローン等を担保としてデンマーク国内で発行されるデンマーク・カバード債券に主に投資する。多数の住宅ローン等をまとめて裏付け資産とし、ローンの借り手から返済される元利金を、そのまま投資家に通過させて支払う仕組みの債券。外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算。

主要投資対象はBICs(ブラジル､インドおよび中国)の株式｡トップダウン･アプローチによる国への投資判断とボトムアップ･アプローチによる個別企業への投資判断の2つの観点から規律あるリスク管理のもと投資を行う｡実質外貨建資産については､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

日本を含む世界の取引所に上場されている株式等の中から、エンテック関連企業(エンターテインメント業界における技術的発展を牽引する、あるいはその恩恵を受けると判断する企業)の株式等に投資する。投資テーマを設け、定量分析や成長性、経営状況等に着目したファンダメンタルズ分析に基づき、ボトムアップ・アプローチにより銘柄を厳選する。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。2、8月決算。

主要投資対象は､東京証券取引所上場株式｡投資成果を東証株価指数(配当込み)の動きにできるだけ連動させるため､投資対象銘柄のうちの200銘柄以上に､原則として､分散投資を行うなど､ポートフォリオ管理を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は､アジアのフロンティア諸国(バングラデシュ､モンゴル､カザフスタン､スリランカ､ベトナム等)の企業及び当該各国で主な事業展開をする企業の上場株式等｡運用については､｢ハーベスト グローバル インベストメント リミテッド(香港)｣が行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡10月決算｡