主要投資対象は､日本を含む世界の伝統的資産(株式･債券)｡基本資産配分比率は､明治安田アセットマネジメント株式会社の年金運用にて長年培われてきたアセットアロケーション手法を活用し､決定する｡なお､基本資産配分比率は原則として年1回見直し､信託財産の成長と安定した収益の確保を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

限定追加型ファンド。国内外の企業が発行する円建ての債券(劣後債等を含む)、円建てのソブリン債(国債、国際機関債、政府関係機関ならびに地方自治体が発行する債券)を主要投資対象とする。投資する債券は、取得時においてBBB格相当以上(BBB-も含む)の格付けを取得している債券、もしくはそれらと同等の信用力を有すると判断される債券を投資対象とする。12月決算。

実質的な投資対象は､日本を除く世界の主要国の株式｡中長期的にMSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円ヘッジベース)の動きに連動した投資成果の獲得をめざして運用を行う｡信託財産に属する資産の効率的な運用に資するため､ならびに価格変動リスクおよび為替変動リスクを回避するため､デリバティブ取引を行うことができる｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

限定追加型ファンド。日本を含む世界各国の企業が発行する米ドル建ての社債に投資する。債券への投資にあたっては、原則としてファンドの信託期間(約5年)内に償還日を迎える社債に投資し、償還日まで保有する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジ取引を行い、対円での為替変動リスクの低減を図ることをめざす。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主として､わが国の金融商品取引所上場(上場予定を含む)の不動産投資信託の受益証券および不動産投資法人の投資証券に投資し､投資成果をベンチマークである東証REIT指数(配当込み)の動きに連動させることを目指して運用を行う｡組入銘柄それぞれの時価総額に応じた投資比率に基づきポートフォリオを構築することを基本とする｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

世界各国(新興国を含む)の株式、債券、商品等に関連する流動性の高いデリバティブ取引、為替予約取引等を実質的な主要取引対象とし、債券等を実質的な主要投資対象とする。保有する外貨建資産について、当該外貨売り円買いの為替取引を行う。ファンドオブファンズ方式で運用。5月決算。

主要投資対象は､投資適格未満の銘柄も含めた世界の幅広い債券等のうち､主として米ドル建ての債券および債券関連派生商品等｡債券運用において高い専門性を有するPIMCOグループのノウハウを活用する｡原則として純資産総額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行い､対円での為替変動リスクの低減を図る｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

国内及び外国の主要金融資産に分散投資する。資産ごとの運用では、各インデックスに連動する投資成果を目指す。安定運用開始時期(ターゲット・イヤー：2045年8月決算日の翌日)に近づくにしたがい、原則として1年に2回、各マザーファンドの基本組入比率を変更する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主に､債券60%､株式30%､J-REIT10%の割合で分散投資｡インカムゲインを確保しつつ分散投資を行うことでリスクの低減に努め､信託財産の中長期的な成長をはかる｡基本資産配分は原則として年1回､±5%の範囲で見直しを行う｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月14日決算｡

主要投資対象は､海外の金融商品取引所上場の不動産投資信託証券｡北米､欧州､アジア･オセアニアの不動産投資信託証券に均等に投資することを目指し､組入銘柄の業種および国､地域の分散を考慮する｡また､配当利回り､成長性､相対的な割安度などを勘案し､投資銘柄を選定する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

主要投資対象は､米ドル建ての新興国の高利回り社債およびその派生商品等｡投資する公社債の平均格付けは､ポートフォリオ全体で原則としてB-格相当以上に維持し､ポートフォリオの平均デュレーションは､原則として0-8年の範囲で調整する｡原則として､米ドル売り､3通貨(豪ドル､レアル､ランド)買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月13日決算｡

主要投資対象は､米国ドル建てのハイ･イールド･ボンド｡投資するハイ･イールド･ボンドは主としてBB格相当以下の格付が付与されているものとする｡投資にあたっては､投資対象の徹底したクレジット分析を行うことにより､信用リスクのコントロールを行う｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月5日決算｡

豪ドル建ての多様な利回り資産(｢債券｣ならびに相対的に配当利回りの高い｢株式｣および｢リートを含む投資信託証券」)に投資を行い､配当等収益の確保と信託財産の中長期的な成長をめざす｡｢債券｣と「株式･リート等」への投資比率は概ね均等｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月28日決算｡

主要投資対象は､内外の債券および株式等(不動産投資信託証券等を含む)｡資産配分比率は､国内株式20%､外国株式20%､国内債券45%､外国債券15%を基本とし､資産配分比率､組入れの決定にあたっては株式会社大和ファンド･コンサルティングの投資助言を受ける｡原則､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

主要投資対象は､世界各国の金融商品取引所に上場されているREIT(不動産投資信託証券)等｡加えて､保有する銘柄にかかるコール･オプションを売却し､オプションのプレミアム収入の獲得を目指す「REITプレミアム戦略」を実質的に活用する｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月7日決算｡

実質的な主要投資対象は､香港市場上場企業株式､中国経済圏企業株式｡中国市場上場株式や台湾市場上場その他の地域で設立･上場し､香港､中国､台湾で顕著な成長の見られる企業にも投資｡ボトムアップによる銘柄選択に重点を置いたアクティブ運用｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1､7月決算｡

スイッチング可能な為替取引手法の異なるコースおよび｢マネープールファンド(年2回決算型)｣で構成される｢野村日本ブランド株投資(通貨選択型)｣の一つ｡主要投資対象は､グローバルで高い競争力を持つ日本企業の株式｡中長期的な値上がり益の獲得を目指す｡原則として､対資源国通貨で為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月22日決算｡

主要投資対象は､日本企業の株式｡株式への投資にあたっては､代表的なわが国の株価指数(日経平均株価)を構成する株式に主に投資を行い､当該株価指数の動きを概ね捉える投資成果を目指す｡円建て資産について､原則として円を売り米ドルを買う為替取引､および米ドルを売りブラジルレアルを買う為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月22日決算｡

主として国内債券及び国内債券代替資産を実質的な投資対象とする投資信託証券に投資する｡各投資対象ファンドへの投資割合については定期的な見直しを行うほか､市場環境等に応じて調整を行う｡また適宜リバランスを行う｡投資対象ファンドの選定及び各投資対象ファンドへの投資割合について､三井住友信託銀行株式会社の投資助言を受ける｡各投資対象ファンドにおいて､原則として対円での為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

わが国を含む世界各国のさまざまな資産への分散投資を通じて得られる収益の獲得による信託財産の成長をめざして運用を行う。中長期的な目標リターンとして、年率6%程度をめざし、初回分配から5年程度を目安に、目標分配水準の額を分配することをめざす。基準価額(1万口当たり、支払済み分配金を含まず)が2,000円を下回った場合には、組入外国投資信託の売却を行い、一定期間後に繰上償還を行う。原則として、為替ヘッジを機動的に行う。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

主要投資対象は､日本を除くアジア各国の株式｡収益性･成長性･安定性等を総合的に勘案して選択した銘柄に投資を行う｡国別投資配分比率や為替リスクに対するヘッジ比率は市況動向を見て調整を行う｡ベンチマークは､MSCI AC アジア･インデックス(除く日本､税引後配当込み､円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡MSCIコクサイ･インデックス(配当込み、円ベース、為替ヘッジあり)を構成している国(地域を含む)の株式に投資を行い､MSCIコクサイ･インデックス(配当込み、円ベース、為替ヘッジあり)の動きに連動する投資成果を目指す｡株式への投資割合は､原則として高位を維持する｡原則として為替ヘッジを行い､為替変動リスクの低減を図る｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

日本の株式を主要投資対象とし､ベンチマークである東証株価指数(TOPIX) (配当込み)に連動する投資成果をめざす｡最適ポートフォリオ作成の支援システムを用いて､原則として200銘柄以上に分散投資｡買付または売付は原則として当該支援システムによる最適ポートフォリオを維持するように行う｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

投資信託証券への投資を通じて、環境・気候変動の課題解決に貢献する企業の株式に投資する。各環境・気候変動対策関連テーマの見通しと各投資信託証券の評価等に基づき、投資する投資信託証券および投資比率を決定する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。3、9月決算。

日本の上場株式を主要投資対象とし、信託財産の長期的な成長をめざして運用を行う。ビッグデータやAI(人工知能)を活用した独自開発の計量モデルを用い、多様な銘柄評価基準に基づいて幅広い銘柄に分散投資する。TOPIX(東証株価指数)(配当込み)をベンチマークとし、長期的にこれを上回る投資成果を獲得することをめざす。ファミリーファンド方式で運用｡5、11月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡東京証券取引所に上場されている株式を主要投資対象とし､東証株価指数(TOPIX)(配当込み)と連動する投資成果を目指す｡対象インデックスからカイ離するリスクと運用コストの極小化を目的として､定量的なリスク管理に基づいたポートフォリオ構築と適切な売買執行を行う｡実質投資比率は原則として高位を維持｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､わが国の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されているREIT(不動産投資信託)｡投資にあたっては､個別銘柄の流動性､収益性･成長性等を勘案して選定したJ-REITに分散投資を行い､高水準の配当収益の獲得と中長期的な値上がり益の追求を目指して運用する｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

日本の金融商品取引所上場株式を主要投資対象とし､信託財産の中長期的な成長を目標として運用を行う｡運用にあたっては､21世紀に成長が期待できる産業および分野を選定し､主としてその中から銘柄を徹底的なボトムアップアプローチにより厳選して投資を行う｡株式の組入れ比率は高位を基本｡4､10月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡内外の株式および公社債を主要投資対象とし､リスク資産を中心に組入れることで､より高い収益を目指す｡国内株式50%､国内債券7%､外国株式20%､外国債券20%､その他資産3%を基本アロケーションとし､分散投資｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主として､国内株式､国内債券､先進国株式､先進国債券､新興国株式､新興国債券､世界リート､コモディティ等､世界の様々な資産に実質的に投資する｡目標リスク水準は､年率標準偏差5.0から8.0%程度｡各資産への投資割合の決定にあたっては､水戸証券株式会社の投資助言を受ける｡原則として､対円での為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡10月決算｡

限定追加型ファンド。先進国の企業が発行する米ドル、ユーロおよび英ポンド建ての転換社債等に投資を行う。転換社債への投資にあたっては、セクター配分・地域配分、割安度を重視したスクリーニング、発行企業の財務状況、成長性等の観点によるファンダメンタルズ分析等を考慮し、相対的に利回りが高く、投資魅力度が高いと判断する銘柄に投資する。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

主要投資対象は世界主要市場のバイオテクノロジー関連企業の株式｡高い成長が期待される企業の株式を医学･薬学的視点から調査､評価して投資銘柄を選定｡株式の実質組入比率は原則として高位を維持｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

中国および香港の株式が主要投資対象｡中国(香港を含まない)の成長の恩恵を享受することを目的として､所在地が中国および香港の企業のうち､中国での事業拡大が期待される企業の株式へ投資｡純資産総額の10%程度を上限として､ハンセン指数先物取引を利用することがある｡株式の組入比率は､通常の状態で80%程度以上を基本｡原則として為替ヘッジは行わない｡12月決算｡

「米国株式プレミアムキャリー戦略」のパフォーマンスを享受することで、投資信託財産の中長期的な成長を目指す。実質組入外貨建資産は、担保付スワップ取引における「米国株式プレミアムキャリー戦略」のリターン(損益)部分等のみとなるため、為替変動リスクは限定される。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

主要投資対象は､米ドル建投資適格社債等｡通常A格相当90%以上(BBB格相当10%程度)の運用で信用リスクを抑制する｡業種配分については､信用リスクに配慮して､安定業種を中心に投資し､信託財産の成長と安定的な収益の確保を目指す｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

コモディティ市場に着目して安定的な収益を追求する運用戦略(コモディティ・アルファ戦略)の投資成果を反映する担保付連動債券(米ドル建て)に投資する。商品先物取引を活用し、ロングポジション(買建て)およびショートポジション(売建て)を同額程度組み合わせ、安定的な収益の確保を目指す。組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。11月決算。

外国の株式に投資を行い､ベンチマークであるMSCIコクサイ指数(税引後配当込み、円ベース)の動きに連動する投資成果をめざして運用を行う｡リスクモデルを用い､指数に最も連動すると推定されるポートフォリオを構築｡購入時手数料がないノーロードタイプ｡換金時手数料および信託財産留保額もなし｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

香港､上海および深センの金融商品取引所上場株式を主要投資対象とし､中華経済圏の発展の恩恵を受けると思われる企業の株式を中心に投資することにより､キャピタルゲインの積極的な獲得をめざす｡情報開示に優れ､明確な戦略を持ち､長期的な成長が期待できる企業に投資｡為替変動リスクを軽減するため為替ヘッジを行うことがある｡9月決算｡

主要投資対象は、米国の国債、米国政府機関が発行または保証する債券、主として米国で経済活動を行っていると判断される企業が発行する社債、モーゲージ・バック証券、アセットバック証券等の米ドル建ての投資適格債券。米ドル建ての投資適格債券に投資する米国総合債券ファンドの組入比率を高位に保つとともに円建ての公社債に投資するマネープール・ファンドにも必ず投資する。為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

主要投資対象は､米国の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている製造業に関連した株式｡S&P500(大型)､S&P400(中型)､S&P600(小型)指数採用銘柄等のうち､製造業セクターに該当する銘柄群を抽出し､最終的にファンダメンタルズが強固で､事業の伸びが期待できる銘柄を選定する｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡