主として対象インデックスに採用されている米国の株式に投資する。S&P500指数(配当込み、円換算ベース)の値動きに連動する投資成果をめざす。対象指数との連動を維持するため、先物取引等を利用し株式の実質投資比率が100%を超える場合がある。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

主としてMSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。対象インデックスに採用されている日本を含む先進国および新興国の株式等への投資を行う。原則として、為替ヘッジは行わない。4月決算。

日本を含む世界各国(エマージング国を除く)の株式の中から､グローバル比較で見た割安銘柄に分散投資｡銘柄選択にあたっては､ファンダメンタルズ分析と株価の適正水準評価等に基づくボトムアップ･アプローチにより行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはMSCIワールド･インデックス(税引後配当込み、円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月23日決算｡

主として成長の可能性が高いと判断される米国株式に投資を行い､信託財産の成長を図る｡運用にあたっては､企業のファンダメンタルズ分析と株価バリュエーションに基づく銘柄選択を基本｡毎計算期末の前営業日の基準価額に応じた分配を目指す。実質外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはS&P500株価指数(配当金込み､円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

世界各国の株式の中から主にロボティクス関連企業の株式に投資を行う｡産業用やサービス用などのロボットを製作する企業のみならず､ロボット関連技術であるAI(人工知能)やセンサーなどの開発に携わる企業も投資対象とする｡銘柄選定は､株式のアクティブ運用に注力するラザード社が､徹底した調査に基づき行う｡外貨建資産への投資にあたっては､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

主として、米国の株式(DR(預託証券)を含む)に投資し、投資成果をNYSE FANG＋指数(配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。原則として、NYSE FANG＋指数を構成する全銘柄に投資する。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

主として成長の可能性の高いと判断される米国株式に投資を行い､信託財産の成長を図る｡運用にあたっては､企業のファンダメンタルズ分析と株価バリュエーションに基づく銘柄選択を基本｡実質外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはS&P500株価指数(配当金込み､円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

主要投資対象は､国内債券及び国内債券代替資産(対円での為替ヘッジを行うことで為替変動リスクの低減を図った先進国債券､新興国債券及び貸付債権〈バンクローン〉等)｡各投資対象ファンドへの投資割合は､定期的な見直しを行うほか､市場環境等に応じて調整を行う｡また､各投資対象ファンドは適宜見直しを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1615)｡東証銀行業株価指数(配当込み)に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式のみに投資｡信託財産中に占める個別銘柄の株数の比率を東証銀行業株価指数(配当込み)における個別銘柄の時価総額構成比率から算出される株数の比率に相当する比率に維持することを目的とした運用を行い､同指数に連動する投資成果を目指す｡7月決算｡基準価額は100口当り。

主として世界(除く日本)の金融商品取引所に上場されている企業の株式に投資を行う。個別銘柄選択にあたっては、世界の主要拠点のアナリストによる徹底的な企業分析や直接面談による調査を活かした「ボトム・アップ・アプローチ」により、魅力的な投資機会の発掘に注力する。毎計算期末の前営業日の基準価額に応じて、所定の金額の分配を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月20日決算。

日本を含む世界の取引所に上場されている株式等の中から、成長が期待される宇宙関連企業の株式等に投資する。宇宙関連企業とはロケット等の輸送機や衛星の製造、打ち上げサービス、衛星や地上設備の運営、衛星データを活用した通信・情報サービス、関連ソフトウエア、その他周辺ビジネス等の提供を行う企業。銘柄の選定にあたっては、高い技術力や競争力等を持つ宇宙関連企業と判断する銘柄の中からファンダメンタルズ分析を考慮して行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1346)｡日経平均株価に採用されている銘柄(採用予定の銘柄を含む)の株式に投資を行う｡信託財産の1口当たりの純資産総額の変動率を対象指数の変動率に一致させ､同指数に連動する投資成果を目標とする｡1､7月決算｡基準価額は1口当り。

東京証券取引所に上場(コード:1489)｡日経平均構成銘柄のうち配当利回りの高い50銘柄から構成される配当利回りウェート方式の株価指数「日経平均高配当株50指数(トータルリターン)」との連動を目指すETF(上場投資信託)｡1､4､7､10月決算｡基準価額は1口当たり。

主として米国の株式に投資し、S&P500インデックス(円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1360)｡主要投資対象は､公社債｡日経平均ダブルインバース・インデックスを対象指標とし､株価指数先物取引などのデリバティブ取引を利用することにより、基準価額の変動率を対象指標の変動率に一致させることを目指す。2月決算｡基準価額は1口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:1329)｡わが国の株式市場全体の値動きを表す代表的な株価指数である「日経平均トータルリターン・インデックス」との連動を目指すETF(上場投資信託)。2、8月決算｡基準価額は1口当り。

米国の金融商品取引所に上場されている株式、米国の株価指数先物取引および金先物取引に係る権利を主要投資対象とする。先物取引を積極的に活用し、信託財産の純資産総額の200%相当額の投資を行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1357)｡日々の騰落率を日経平均株価の騰落率の-2（マイナス2）倍として計算された指数「日経平均ダブルインバース･インデックス」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。5月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:1305)｡信託財産の1口当りの純資産額の変動率をTOPIX(配当込み)の変動率に一致させることを目的として､TOPIX(配当込み)に採用されている銘柄(採用予定を含む)の株式に投資する｡TOPIX(配当込み)を構成する全銘柄の株式の時価総額構成比率の95%以上を構成する銘柄の株式を組入れることを原則とする｡7月決算｡基準価額は10口当り。

投資先ファンドを通じて、主に米国の企業の株式に投資し、資産の長期的な成長をはかることを目的として運用を行う。なお、カナダの企業の株式にも投資する場合がある。為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

主要投資対象は海外の株式｡MSCIコクサイ･インデックス(円換算ベース､配当込み､為替ヘッジなし)に連動する投資成果をめざし､同指数への連動性を高めるため､有価証券先物取引等を活用する場合がある｡株式の組入比率は高位を保つ｡購入時手数料がかからないノーロードタイプ｡換金時手数料および信託財産留保額もなし｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

主として、米国を中心に世界(日本を含む)の金融商品取引所に上場(これに準ずると委託会社が判断したものを含む)されている優良企業の株式に投資を行い、長期的な値上り益を獲得することをめざす。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。5、11月決算。

主としてETF(上場投資信託証券)に投資し、米国の代表的な株価指数であるS&P500指数(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざす。ETF(上場投資信託証券)への投資割合は、原則として高位を維持する。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2569)｡米国を代表する株価指数である「NASDAQ-100指数」を対円で為替ヘッジした「NASDAQ100指数(円建て、円ヘッジ)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。基準価額は100口当り。

投資一任口座専用ファンド｡外国の公社債に投資し、FTSE世界国債インデックス（除く日本、ヘッジなし・円ベース）に連動する投資成果をあげることを目指して運用を行う。ファンドの通貨別構成比率を同インデックスに近づけ、リスクモデルを用い債券価格変動への連動をめざしてポートフォリを構築する。保有外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡6月決算。

世界各国の株式を主要投資対象とする｡キャピタル･グループのグローバルな調査力･運用力を活用｡複数のポートフォリオ･マネジャーが運用に携わることによって､投資対象やアイデアの分散を図り､安定的かつ継続的に運用成果の獲得を目指す｡分配金額は、決算時の基準価額に対して2.5%を上限に支払うことを目標とする。実質的に対円での為替ヘッジを目的とした為替取引を行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡2、8月決算｡

主として、マザーファンドの受益証券を通じて、米国の株式(DR(預託証券)を含む)に投資し、投資成果をS&P500指数(税引後配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。運用の効率化を図るため、米国株式の指数との連動をめざすETF(上場投資信託証券)、米国株式の指数との連動をめざす株価指数先物取引を利用することがある。為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主として世界(除く日本)の金融商品取引所に上場されている企業の株式に投資を行う。個別銘柄選択にあたっては、世界の主要拠点のアナリストによる徹底的な企業分析や直接面談による調査を活かした「ボトム・アップ・アプローチ」により、魅力的な投資機会の発掘に注力する。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

東京証券取引所に上場(コード：2561)。日本の国債(償還残存期間1年以上)を主要投資対象とする。効率的な運用を目的として、先物取引等を利用することがある。「FTSE日本国債インデックス」との連動を目指すETF(上場投資信託)。1、4、7、10月決算。基準価額は100口当り。

主として対象インデックスに採用されている日本を除く先進国ならびに新興国の株式等への投資を行う。MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス(除く日本、配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

投資信託証券への投資を通じて､金の現物に投資し､金価格の値動きを概ねとらえることを目指す｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡