わが国の金融商品取引所に上場している株式およびJリートの中から、予想配当利回り(株式)および予想分配金利回り(Jリート)が市場平均と比較して高く、割安と判断される銘柄を中心に投資を行い、高水準のインカムゲインの獲得を目指す。国内株式の投資割合は70%を基準に、上下20%の範囲で柔軟に見直しを行う。Jリートの運用に当たっては、野村不動産投資顧問株式会社から投資助言を受ける。ファミリーファンド方式で運用｡6月決算。

わが国の金融商品取引所上場株式(上場予定を含む)のうち中小型株式に投資し、中長期的な値上がり益の獲得を目指す。個別企業の調査・分析等を中心とした「ボトムアップ・アプローチ」に基づいて、個別銘柄の選定及びポートフォリオの構築を行う。銘柄の選定・組入については、企業の成長性、収益性、競争優位性等の分析・評価を行い、株価のバリュエーションを踏まえた上で行う。ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主要投資対象は､世界各国の資源関連企業の株式｡トップダウン･アプローチによる地域･国別分析､サブセクター分析により､組入銘柄を決定する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークは､MSCI All Country World Energy & Materials(税引後配当込み･円換算ベース)｡6月決算｡

明治安田にいがた関連株式マザーファンドおよび明治安田高配当サステナビリティ日本株マザーファンドを主要投資対象とする。明治安田にいがた関連株式マザーファンドの運用においては、にいがた関連株式の中から財務状況や流動性、バリュエーション等を考慮して銘柄を選定する。信託報酬の一部を新潟県の未来づくりを支援するために寄付を行う。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

様々な資産クラス(国内外の債券、株式、REIT、コモディティ、金利等)に対してリスクに合わせてバランスの取れた分散投資を行う。運用手法としては、平均分散アプローチを用いて、リスクとリターンのバランスを重視した最適ポートフォリオを構築する。マザーファンドにおいて、原則として、米ドル建ての実質的外貨建資産に対して50%から100%の範囲で、適時、対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

わが国の株式を主要投資対象とし､東証株価指数(TOPIX)(配当込み)と連動する投資成果を目指す｡TOPIXからカイ離するリスクと運用コストの極小化を目的として､定量的なリスク管理に基づいたポートフォリオ構築と適切な売買執行を行う｡実質投資比率は原則として高位を維持｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

SOMPOスイッチ戦略(NASDAQ100)のリターンを享受する円建債券を主要投資対象とする。平常時は信託財産の純資産総額に対してNASDAQ100指数を2.5倍程度保有する効果により、NASDAQ市場の成長を享受する。市場のダウンサイドリスクが高まったと判断した場合は、機動的にNASDAQ100指数のポジションを解消し、市場下落の影響を抑える運用を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。4月決算。

主として日本を含む世界の企業等が発行する債券(ハイ・イールド債券を含む)に投資する。約5年を1つの期間とする4つの運用期間において「持ち切り運用」を行う。原則として、各運用期間の最終日(決算日)に、運用成果を分配金として支払うことをめざす。購入の申込みは、約5年ごとに設定される合計4回の申込期間に受付ける。原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式､公社債および短期金融資産｡新興国の株式･債券にも投資し､より一層の値上がり益の獲得をめざす｡値動きは､｢株式抑制型｣｢株式重視型｣よりも大きい｡実質組入外貨建て資産のうち債券部分については､原則として為替ヘッジを行い､その他については原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

国内、先進国および新興国の債券・株式ならびに国内および先進国の不動産投資信託証券(リート)を実質的な投資対象資産とする。2030年をターゲットイヤー(退職などのライフイベントの到来時期)とし、ターゲットイヤーまでの残存年数に応じて各投資対象資産への投資割合(基本的資産配分)を段階的に変更する。実質組入外貨建資産の一部について、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡日本の不動産投資信託証券(J-REIT)を主要投資対象とし､ベンチマークである東証REIT指数(配当込み)の動きに連動する投資成果を目指す｡対象インデックスや投資対象の情報を収集･分析し､連動性が高いと考えられるポートフォリオを構築｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

豪ドル建ての多様な利回り資産(｢債券｣ならびに相対的に配当利回りの高い｢株式｣および｢リートを含む投資信託証券」)に投資を行い､配当等収益の確保と信託財産の中長期的な成長をめざす｡｢債券｣と「株式･リート等」への投資比率は概ね均等｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月28日決算｡

主要投資対象は､高い収益性､成長性が期待される米国株式｡ 銘柄選択にあたっては､将来の成長余地やその持続期間について､市場が織り込み切れていない優れた企業で､株価上昇が期待できる銘柄を選別する｡独自のリスク･コントロール戦略により､株式および為替に対する投資リスクの低減を図る｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本の取引所上場株式のうち日経平均株価(日経225)採用銘柄を主要投資対象とし､原則として投資することでベンチマークに連動する投資成果を目指す｡ベンチマークは日経平均トータルリターン・インデックス｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は､日本および新興国を含む世界の政府および政府機関が発行する債券､社債(ハイ･イールド債券を含む)､モーゲージ証券､アセットバック証券および通貨等｡市場環境に応じて機動的に資産配分を行い､利息収入と資産価値増加からなるトータル･リターンを獲得することを目指す｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月23日決算｡

主に米ドル建ての債券､高配当株式､REIT等に分散投資し､市場動向に応じて､「債券」と「高配当株式･REIT等」の資産配分を機動的に変更する｡為替ヘッジの有無､決算頻度の異なる4つのファンドとマネープールファンドがあり､各ファンド間でスイッチングが可能｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月22日決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本を除く世界各国の公社債に分散投資を行うことにより､信託財産の長期的な成長を図る｡各国市場のマクロ分析を基に金利･為替見通し､相対的魅力度を策定し､国別･通貨別配分を決定｡原則として為替ヘッジは行わない｡ベンチマークは､FTSE世界国債インデックス(除く日本､円換算)｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主として、米国の金融商品取引所に上場されているBDC(ビジネス・ディベロップメント・カンパニー、中堅企業への投融資を行う形態の一つ)に投資を行い、インカム収益の確保と信託財産の成長をめざす。米国に拠点を置く、クレジット運用に特化した運用会社、ミューズニッチ社の運用力を活用し、収益の獲得をめざす。原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡5、11月決算。

主要投資対象は､日本を含む世界各国の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている不動産投資信託証券等｡世界REITに投資を行うことで､配当収益の獲得と中長期的な値上がり益の追求を目指す｡原則として米ドル売り､豪ドル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

主要投資対象は､スイス株式｡銘柄選択にあたっては､配当利回り水準に着目し､相対的に配当利回りの高い株式を中心に幅広く分散投資を行う｡スイス株式への投資に加えて､株式カバードコール戦略および通貨カバードコール戦略の活用により､オプションプレミアムの確保をめざす｡為替ヘッジは原則として行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月17日決算｡

原則として、米国リートの値動きに100%程度連動すると同時に、バンクローン等(ハイ・イールド債券等を含む)の値動きに80%程度連動する米ドル建て債券に投資する。米国のリートへの投資にあたっては、ダウ・ジョーンズ米国不動産指数を対象としたスワップ取引を活用する。原則として、為替ヘッジは行わない。毎月26日決算。

主として日本の中小型株の中から､成長性があり､かつ割安と判断される銘柄に投資｡日本の全上場銘柄から時価総額上位100銘柄を除いた企業を中心に､企業取材に基づくボトムアップ･アプローチ方式で組入銘柄を選定｡ベンチマークは､ラッセル野村中小型インデックス(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

主として新興国の株式(DR(預託証書)を含む)に投資を行い、中長期的な値上がり益の獲得を目指す。銘柄選定にあたっては、「投下資本利益率」、「業界内での競争優位性」、「株価の上昇余地」、「ESG(環境・社会・ガバナンス)理念」に着目する。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。4、10月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､米ドル建ての高利回り債(ハイイールド債)｡定性･定量分析にマクロ経済見通し等を投資判断に加え､相対的に魅力的な銘柄を選出してポートフォリオを構築｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークは､ICE BofA・US･キャッシュ･ペイ･ハイイールド･インデックス(円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

アジア･オセアニアおよび日本のアジア･ワン企業の株式に投資する｡アジア･ワン企業とは､トップレベルのマーケットシェア､優れた市場開拓力､独自の技術･開発力､高い経営の質を有し､アジアの成長の恩恵を享受することで､持続的な利益成長の実現が期待される企業をいう｡運用はミレーアセット社と連携して行う｡原則､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1､7月決算｡

主として米ドル建ての短期高利回り社債(短期ハイイールド債券)に投資を行う。銘柄選定においては、通常のハイイールド債券の発行体に加え、ミドル・マーケットの発行体にも着目して投資を行い、より高い利回りを獲得することをめざす。原則として対円での為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減をめざす。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

主要投資対象は､世界各国のCB(転換社債)｡銘柄選択にあたっては､投資地域分散をはかりながら､価格水準､株価との連動性等の投資効率､発行企業の成長性および安定性等を総合的に勘案して選定した銘柄に投資し､信託財産の着実な成長を目指す｡為替ヘッジは弾力的に行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

投資一任口座専用ファンド。指定投資信託証券への投資を通じて、新興国の公社債を主要投資対象とし、アクティブ運用を行う。指定投資信託証券は、継続的にモニタリングを行い必要な場合は入替えも行う。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

気候変動問題への対応に優れ、低炭素社会への長期的な移行から恩恵を受けると判断される世界各国の企業の株式を中心に投資を行う。炭素削減の技術を有するソリューション・プロバイダー(適応型)企業、事業活動を通じて脱炭素社会を実現するリーディング(低減型・転換型)企業に着目し投資する。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､日本の株式｡東証株価指数(TOPIX)(配当込み)の動きに連動する投資成果を目指す｡対象インデックスや投資対象の情報を収集･分析し､連動性が高いと考えられるポートフォリオを構築｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主として､内外の債券､株式および不動産投資信託証券(リート)を実質的な投資対象とし､信託財産の中長期的な成長を重視した運用を行う｡各資産クラスの配分比率、投資信託証券の選定にあたっては、リスク分散を重視する。外貨建て債券への投資は､為替ヘッジを行うことを基本とする｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

主要投資対象は､中国A株(中国企業の人民建て株式)｡中国A株の中でも､各セクターを代表するリーディング企業やリーディング企業に成長する可能性の高い企業の株式を中心に投資を行い､マーケット状況に応じて､業種配分を積極的に見直し､市場全体を上回るリターンを目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

にいがた関連株式(新潟県に本社(これに準ずるものを含む)がある企業、新潟県に工場や店舗等があるなど新潟県の経済に貢献している企業)に概ね20%程度、高配当日本株に概ね30%程度、外国株式ポートフォリオに概ね50%程度を各マザーファンドの基本配分比率として分散投資する。原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

景気変動の影響を受けにくく、持続的な成長が期待できる企業に厳選投資することでリターンを追求する。TOPIX先物取引の売建て(ショート)を行うことにより、日本株式市場全体からの影響を抑えつつ、銘柄選択による収益の獲得をめざす。確信度の高い25から40銘柄程度に厳選してポートフォリオを構築する。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。

主要投資対象は､世界各国の金融株｡トップダウン･アプローチによる地域･国別分析､サブセクター分析により､組入銘柄を決定する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークは､MSCI All Country World Financials (税引後配当込み･円換算ベース)｡6月決算｡

主として米国の株式等に投資を行う。MSCI USA インベスタブル・マーケット指数(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

日本の公社債を主要投資対象とし、ベンチマークであるNOMURA-BPI総合を中長期的に上回る投資成果をめざす。信用リスクの低減を図るため､原則として取得時に信用ある格付会社によるA格相当以上の格付または､それと同等と判断された公社債に投資｡公社債の組入比率は、原則として高位を保つ。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

確定拠出年金専用ファンド。日本を含む世界の次世代通信関連企業の株式に投資する。「次世代通信関連企業」とは、通信技術の発展によって業績面で恩恵を受けることが期待される企業をいう。主要投資対象ファンドにおける投資銘柄は、次世代通信関連企業の中から、ファンダメンタルズ分析を通じて、成長性や株価の割安度を検証したうえで選定する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

主として米国の株式に投資を行う。S&P500クオリティ高配当指数(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

日本の株式を中心に投資を行い､TOPIX(東証株価指数)(配当込み)と連動する投資成果を目標として運用｡株式への組入比率は､原則として､100%に近い状態維持｡株価指数先物取引等を活用することがある｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡