投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式｡ボトム･アップ･アプローチを重視した個別企業分析に基づき高成長企業を選定し､利益成長性等と比較して妥当と判断される株価水準で分散投資｡限定為替ヘッジを行う｡ベンチマークはMSCIワールド･インデックス(税引前配当金込/円ヘッジ指数)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

日本を含む世界各国の高格付けの債券を中心に分散投資｡投資する債券はBBB格相当以上､ポートフォリオの平均格付けはAA格相当以上とする｡外貨建資産に対して､為替ヘッジを行う｡ベンチマークはJPモルガン･ガバメント･ボンド･インデックス(グローバル)(円ヘッジ･ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡わが国の株式市場全体の動向による価格変動リスクを抑制しつつ、絶対値基準での信託財産の中・長期的な安定的成長を図ることを目標に運用を行う。ロング・ポジションとショート・ポジションの絶対値の合計は、実質的に信託財産の純資産総額の150%以内を目途として運用を行うことにより、積極的に組入銘柄選択による収益の獲得を目指す。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主に､国内債券40%､海外債券15%､エマージング債券5%､国内株式10%､海外株式5%､エマージング株式5%､国内リート10%､海外リート10%の割合で分散投資｡国内債券の組入比率を高め､安定的な成長を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

主として、金融商品取引所に上場または店頭登録(上場予定および店頭登録予定を含む)されている日本を除く先進国の株式のうち、MSCI-KOKUSAI ESG　リーダーズ指数(配当込み、円換算ベース)に採用されている株式に投資し、同指数の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主に､外国債券5%､国内債券5%､外国REIT20%､J-REIT20%､外国株式25%､国内株式25%の割合で分散投資｡外国債券においては､主にソブリン債に投資し､安定した収益の確保および信託財産の着実な成長をめざして運用を行う｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

新興国が米国市場やユーロ市場等の国際的な市場および自国市場で発行する米ドル建のソブリン債券を中心に､準ソブリン債券への投資も行う｡原則として為替ヘッジを行う｡ベンチマークはJ.P.Morgan EMBI Global Diversified(円ヘッジあり･円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

主要投資対象は､東京証券取引所上場株式｡投資成果を東証株価指数(配当込み)の動きにできるだけ連動させるため､投資対象銘柄のうちの200銘柄以上に､原則として､分散投資を行うなど､ポートフォリオ管理を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

海外の金融商品取引所上場の不動産投資信託証券を実質的な主要投資対象とし､安定的な配当利回りの確保と信託財産の中長期的な成長をめざして分散投資を行う｡マクロ経済分析に基づき､ファンダメンタルズ分析･評価を行ったうえでポートフォリオを構築｡基準価額の水準等を勘案して分配金額を決定する。原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡3、9月決算｡

世界(新興国を含む)の米ドル建てを中心とする投資適格債券等に投資を行い､利子収益の確保および値上がり益の獲得をめざす｡原則として､投資する外国投資信託においては､当該外国投資信託の純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行い､為替変動リスクの低減をはかる｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

主として日本を含む世界の株式等の中から、統合型リゾートやテーマパーク・ホテルなどに関連する企業の銘柄に投資を行い、信託財産の成長を目指す。各企業の事業展開や収益構造等を総合的に判断して投資候補銘柄を選別し、成長性、財務健全性および流動性等に配慮してポートフォリオを構築する。原則として対円での為替ヘッジを行わない。8月決算。

国内及び外国の主要金融資産に分散投資する。資産ごとの運用では、各インデックスに連動する投資成果を目指す。安定運用開始時期(ターゲット・イヤー：2025年8月決算日の翌日)に近づくにしたがい、原則として1年に2回、各マザーファンドの基本組入比率を変更する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

日本を除く世界各国の公社債を主要投資対象とし､ベンチマークに連動する投資成果をめざす｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ベンチマークは､FTSE世界国債インデックス(除く日本､円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

主として、今後値上がりが期待できる国内の新興企業(優れた経営者のもとで新しいビジネスモデルや経営戦略を果断に実行し付加価値の高い新商品を積極的に市場に投入するなどして、企業価値を増大させている(または今後の増大が期待できる)と委託会社が考える企業)に投資することにより、積極的な運用を行う。トップダウンアプローチも活用し、相場局面を考慮した業種・銘柄選択とその投資比率の決定を行う。9月決算。

「競争力の優位性」と「利益の成長性」を重視した個別銘柄選定を通じて、超過収益の獲得を目指す。アナリストチームの綿密なボトムアップ・アプローチによる投資銘柄選定を基本としたアクティブ運用を行う。各業種毎に、定量・定性両面にわたる綿密な調査・分析を行い、投資銘柄を厳選する。銘柄の規模や業種別の投資比率には制限を設けない。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算。

実質的に日本を含むアジアパシフィック諸国の株式に投資し､積極的な運用を行う｡株式の銘柄選択にあたっては､シュローダー･グループのアナリストによる定性評価におけるESG(環境･社会･ガバナンス)の観点を加味し､持続的に利益の成長が期待されると判断する企業に投資する｡実質的外貨建て資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

日本の公社債を主要投資対象とし､ベンチマークであるNOMURA-BPI(総合)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う｡クレジットアナリストによるボトムアップリサーチに､ファンドマネージャーによるマーケットインフォメーションを加味して銘柄選択を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主として世界各国の株式や債券など､さまざまな資産への分散投資により収益の獲得を目指す｡世界中のさまざまな資産､国･地域､セクターなどから､投資魅力度が高いと判断する資産や個別証券を発掘する｡原則として米ドル売り円買いの為替取引を行い､為替変動リスクの低減を図る｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

主として米ドル建ての短期高利回り社債(短期ハイイールド債券)に投資を行う。銘柄選定においては、通常のハイイールド債券の発行体に加え、ミドル・マーケットの発行体にも着目して投資を行い、より高い利回りを獲得することをめざす。原則として為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

主要投資対象は､外国の公社債｡FTSE世界国債インデックス(除く日本､ヘッジなし･円ベース)の中長期的な動きを概ね捉える投資成果を目指して運用｡対象インデックスや投資対象の情報を収集･分析し､連動性が高いと考えられるポートフォリオを構築｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡内外の株式および公社債に分散投資するバランス運用を行うことで､キャピタルゲインとインカムゲインを総合したトータルリターンの獲得を目指す｡投資比率は国内株式45%､外国株式25%､国内債券20%､外国債券10%を基本とし､原則として3カ月毎にリバランスを行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

日本を除く先進国の債券を実質的な主要投資対象とし、FTSE世界国債インデックス(除く日本、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。RM先進国債券マザーファンドを通じて、日本を除く先進国の債券に投資する。実質組入外貨建て資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

ダウ工業株30種平均株価(NYダウ)に採用されている米国の主要な株式30銘柄(採用予定含む)を主要投資対象とし､ダウ工業株30種平均株価(NYダウ)(配当込み、円ヘッジベース)と連動する投資成果を目指して運用｡株式等への投資割合は､原則として高位｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

主要投資対象は､国内の金融商品取引所上場株式｡時価総額や業種､投資テーマ等の制約を設けず､複数の視点から中長期的に企業価値を高めることが可能と思われる企業を選別､ベンチマークを設定せず､積極的な運用を行う｡基本的な組入銘柄数は50-70銘柄程度とする｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主要投資対象は､わが国の株式｡個別企業の調査や産業調査等に基づき､中長期的に投資魅力が高いと判断される銘柄に投資する｡市況環境等に応じて大型株と中小型株に対する投資配分を柔軟に変更する｡実質的な運用にあたっては､｢いちよしアセットマネジメント株式会社｣に運用の指図権限の一部を委託｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡国内株式20%､国内債券60%､外国株式10%､外国債券10%の基本資産配分比率で分散投資を行い､信託財産の中長期的な成長を目指す｡実際の投資配分は､基本資産配分にプラス･マイナス5%の範囲で上限と下限を設け､その範囲内に制御する｡外貨建資産について､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

明治安田にいがた関連株式マザーファンドおよび明治安田高配当サステナビリティ日本株マザーファンドを主要投資対象とする。明治安田にいがた関連株式マザーファンドの運用においては、にいがた関連株式の中から財務状況や流動性、バリュエーション等を考慮して銘柄を選定する。信託報酬の一部を新潟県の未来づくりを支援するために寄付を行う。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

日本を含む世界のCB(転換社債型新株予約権付社債)を投資対象とし、保有するCBの発行企業の株式を売り建てることで、CBに内包される株価変動リスクの低減をめざす。加えて、CBの発行企業との相対取引も収益の源泉とする(ゼロ・トレンド戦略)。外貨建資産への投資にあたっては、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。

主としてわが国の金融商品取引所等に上場している不動産投資信託証券に投資し、東証REIT指数(配当込み)に連動する投資成果を目指す。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

日本の金融商品取引所上場株式(上場予定含む)の中から､北海道企業(道内に本社またはこれに準ずるものを置く企業および北海道に進出し雇用を創出している金融業を除く企業)70%､地方創生企業(地方創生に貢献する､または恩恵を受けると考えられる金融業を除く企業)30%の組入比率を目処に投資を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

原則として世界の取引所に上場する不動産投資信託証券(リート)を主要投資対象とする｡原則として、日本を除く先進国のリートの中から､増収･増配銘柄を中心に銘柄を選定し､価格変動リスクを相対的に抑えることを目指したポートフォリオを構築する｡購入･換金時の手数料がかからず､信託財産留保額もなし｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

限定追加型ファンド。主要投資対象は、日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)および債券。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引き上げることで、買付時期の分散を図る。基準価額(支払済分配金(税引前)累計額加算せず)11,500円以上となった場合には、安定的な債券運用に切り替えることを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡日本を含む世界各国の株式(リートを含む)､公社債ならびに短期金融商品等に分散投資を行う｡株式､公社債については､各インデックスの動きに連動する投資成果をめざす｡2040年の安定運用開始時期に近づくにしたがい､リスクを低減させていく運用を行う｡実質組入外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡12月決算。

主要投資対象は､東京証券取引所に上場し､東証REIT指数に採用されている(または採用予定の)J-REIT｡ベンチマークである東証REIT指数(配当込み)を中長期的に上回る投資成果を目指す｡組入対象銘柄群の中から､理論価格との乖離､配当水準等を勘案して組入銘柄を選択｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

主として日本を含む世界の金融商品取引所に上場しているBEV(電気自動車)関連企業の株式、預託証券、優先株式ならびに株価に連動する効果を有する有価証券等に投資する。銘柄選定にあたっては、事業内容、成長性、収益性、財務健全性などを勘案して厳選する。また、バリュエーション、流動性などを考慮して、ポートフォリオを構築する。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。2、5、8、11月決算

主として、先進国(日本を含む)および新興国の様々な公社債(ハイイールド債を含む)に投資し、円ベース(運用コスト控除後)で高位のインカム獲得を目指す。公社債への投資は、原則、ブラックロック･グループが運用する上場投資信託(ETF)を通じて行う。ETF等への投資にかかる運用の指図に関する権限の一部をブラックロック･グループの各拠点に委託する。為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図る。6、12月決算。

主要投資対象は､国内と先進国の株式･債券･リート(不動産投資信託)､および新興国の株式･債券の8資産｡目標リスク水準(年率標準偏差=8%)に応じて各資産の基本資産配分比率を決定し､この比率に基づき､指定投資信託証券の中から選定した投資信託証券に投資を行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

主としてトヨタ自動車およびそのグループ会社の発行する内外の債券等に投資を行う｡発行体の信用状況､同一通貨建ての国債との利回りスプレッド等を考慮して投資を行う｡通貨配分､債券発行各国の金利見通し､デュレーション､流動性などを勘案し投資銘柄を決定する｡外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

日本の株式を主要投資対象とし､ベンチマークである東証株価指数(TOPIX) (配当込み)に連動する投資成果をめざす｡株式(株価指数先物取引等を含む)の組入比率は､高位を保つ｡運用の効率化を図るためおよび当該株価指数への連動をめざすため､株価指数先物取引等を利用する｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主要投資対象は､エマージング･カントリーを含む世界の各種債券｡各種債券の運用に優れていると判断した指定ファンドの中から､定性評価･定量評価等を勘案して分散投資を行う｡ハイ･イールド債およびエマージング･マーケット債への配分比率は純資産総額の概ね40%-60%程度｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡