主要投資対象は､わが国の金融商品取引所上場株式｡投資成果を「JPX日経インデックス400(配当込み)」(東京証券取引所に上場する普通株式等の中から､時価総額､売買代金､ROE等をもとに､算出者が選定した銘柄が算出対象｡構成銘柄数は､原則､400銘柄)の動きに連動させることを目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主要投資対象は､ブラジル･レアル建債券｡金利や物価の動向､経済情勢や市場環境等を勘案し､ポートフォリオを構築｡固定利付債および割引債の組入比率の合計を､信託財産の純資産総額の50%程度以上とする｡投資する債券は､政府､政府関係機関､国際機関等が発行するものとする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

世界の幅広い種類の公社債等を実質的な主要投資対象とする。投資元本の保全と流動性の維持に配慮しつつ利子収益の確保をめざす「PIMCOショートターム戦略」への投資配分を70%、利子収益の確保と長期的な値上がり益の獲得をめざす「PIMCOインカム戦略」 への投資配分を30%とすることを基本とする。原則として、米ドル売り円買いの為替取引を行い、為替変動リスクの低減を図る。ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算。

日本を除く世界先進各国の株式を実質的な主要投資対象とする｡MSCI KOKUSAI(配当込み)をベンチマークとし､長期的に安定してベンチマークを上回ることを目指す｡ラッセル･インベストメントが複数の優れた運用会社を厳選し､それらをバランスよく組み合わせるとともに､必要に応じて入替等を行う｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

主要投資対象は､米国企業向けバンクローン(貸付債権)｡主に信用力が相対的に低い非投資適格の企業に対するバンクローンに投資を行い､高水準のインカムゲインの確保を目指す｡優先担保付バンクローンへの投資を主とするが､劣後担保付や無担保のバンクローンに投資する場合もある｡原則として､対円で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

米国を中心とした世界の株式および債券に分散投資を行うとともに、機動的に配分比率を調整する。原則として、信託財産の成長に資することを目的に、配当等収益の中から基準価額の水準等を勘案して分配金額を決定する。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4、10月決算。

主要投資対象は､米ドル建て短期債券等､世界の商品先物取引および商品先渡取引等｡世界中の経済活動に広く利用されているコモディティ(商品)の値動きを表すロジャーズ国際コモディティ指数(RICI(R))の動き(円換算)に概ね連動する投資成果をめざす｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

限定追加型ファンド。日本企業が発行する円建ての社債(劣後債を含む)に投資することにより、安定した収益の確保と信託財産の着実な成長をめざして運用を行う。債券の格付けは、取得時においてBBB格相当以上とする。組入れた債券については、各債券の満期日または繰上償還日まで保有することを基本とする。6月決算。

国内外の株式及び公社債に投資｡基本資産配分は､国内株式40%､外国株式30%､国内債券15%､外国債券10%､短期金融資産5%｡原則として基本資産配分プラス･マイナス5%の範囲の組入比率を維持｡運用により変動する実際の資産構成比率との乖離は一定期間毎に見直し基本資産配分に準じた構成比率に修正｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主としてマザーファンドの受益証券を主要投資対象とし、純資産総額の3倍程度の米国超長期国債先物を買い建てるとともに、為替予約取引等により純資産総額程度の米ドルを保有する。純資産の3倍程度の米国超長期国債先物のリターンと、純資産相当の米ドル保有に伴うリターンの獲得を目指す。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡日本を含む世界各国の株式および債券へ投資｡基準配分は､国内株式30%､国内債券35%､海外株式20%､海外債券10%､短期金融資産5%｡基準ポートフォリオの資産配分は､それぞれ基準配分±5%(国内債券は±10%)以内に変動幅を抑制｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡内外の株式･債券へ分散投資｡リスクの低減を図りつつ､中長期的な収益の獲得を目指す｡各資産への基本的な投資比率は､国内株式35%､国内債券40%､海外株式15%､海外債券10%｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

世界の水関連企業の株式を主体に､空気関連企業の株式も加えて投資を行う｡高い成長が期待される企業､または安定した収益が期待される企業の株式を､ボトムアップの観点で調査･分析し､バリュエーションを勘案して投資銘柄を選定｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

主に､日本の上場企業のうち中小型株を中心に投資する｡徹底したボトムアップ･アプローチに基づいて銘柄を選択し､ポートフォリオを構築する｡株式の組入れ比率は､高位を保つ事を原則とする｡ベンチマークはラッセル/ノムラ･ミッド･スモールキャップ指数(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

内外の株式(熊本県関連企業)、本邦の企業およびその子会社等(海外子会社等を含む)または政府系機関・地方自治体等の発行する、主に米ドルを中心とした先進国通貨建ての債券(日系外債)、および国内の不動産投資信託証券(J-REIT)に投資を行う。基本投資割合は、国内の株式25%程度、日系外債50%程度、J-REIT25%程度。原則として、為替の部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡内外の株式､公社債に分散投資｡ポートフォリオは国内株式20%､外国株式10%､国内債券60%､外国債券10%の基準組入比率で構成することを基本とし､基準組入比率から±5%程度の範囲を超えた場合にはすみやかに調整を行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は､国内の株式｡TOPIX(東証株価指数､配当込み)をベンチマークとして､当該指数に連動する投資成果を目指して運用を行う｡株価指数先物取引等を含む株式の実質組入比率は､原則として高位を保ち､株式以外の資産への投資割合は､信託財産総額の50%以下とする｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

長期運用に適した6つの異なる資産(国内株式･外国株式･国内債券･外国債券･国内リート･外国リート)を投資対象とする｡配当金､利子および分配金収入が期待できる資産に投資して､収益性と安定性のバランスを重視した運用を行う｡市場環境によっては､リスクを抑えた資産別配分(アロケーション)に切り替える｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主として､世界の株式に61.3%､世界の債券に28.7%､世界のリート10%に投資する｡株式への投資割合を高位とする配分から､徐々に債券や短期金融商品への配分を高め､2020年のターゲット･イヤーから15年経過後を目処に債券と短期金融商品中心の資産配分へと変更する｡資産クラス別に部分的に為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1月決算｡

主として、世界各国(日本、新興国を含む)の株式に投資する。各個別銘柄のファンダメンタルズやバリュエーションを分析し、銘柄分散やセクター分散の効果を追求して、ポートフォリオを構築する。実質外貨建資産について、原則として、対円での為替ヘッジ(主要国通貨による代替ヘッジを含む)を行うことにより、為替変動リスクの低減を図ることを基本とする。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

主要投資対象は､外国の株式(DR(預託証券)を含む)｡投資成果をMSCIコクサイ指数(税引後配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う｡為替ヘッジは原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主として､わが国の公社債等(各種の債権や資産を担保･裏付けとして発行された証券を含む)に投資しベンチマーク(NOMURA-BPI総合指数)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う｡ポートフォリオの構築に当たっては､金利リスクや信用リスクなどのリスク特性がベンチマークと同程度となるように､リスクモデルを用いて最適化を図る｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

限定追加型ファンド。主として日本を含む世界各国の米ドル建て投資適格債券、及び投資適格未満の債券(ハイ・イールド債券)に幅広く分散投資を行う。原則としてファンドの信託期間内に満期を迎える債券に投資し、各債券の満期日まで保有する「持ち切り運用」を行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

日本を除く世界各国のリート(不動産投資信託証券)に投資を行い､S&Pグローバルリートインデックス(除く日本､配当込み､円換算ベース)に連動する投資成果をめざす｡独自の計量モデル等を活用し､ポートフォリオを構築する｡購入時および換金時の手数料は無料､信託財産留保額なし｡原則として､対円での為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

北米、欧州、日本の株式を主要投資対象とする。運用にあたっては、徹底したボトムアップアプローチにより構造的に強靭な企業を見出し、当該企業の本源的価格を算出して妥当なバリュエーションレベルで長期集中投資を行う。2020年4月1日以降の委託会社の基準報酬を「ゼロ」とする。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

わが国の上場企業を対象に、マクロ経済動向等のトップダウン分析および同業他社比較等のボトムアップ分析の両面から企業の本源的価値を算出し、本源的な価値と市場価格との乖離が著しい銘柄を厳選して集中投資を行う。徹底的なリサーチとリスク管理、投資先企業へのエンゲージメントを通して、受益者へのリターンの提供を目指す。株式会社Kaihouより投資助言を受ける。9月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主として､外国の株式(DR=預託証券を含む)に投資し､投資成果をMSCIコクサイ指数(税引後配当込み、円ヘッジ･ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う｡保有外貨建資産については､同指数の動きに連動させることをめざして為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡内外の株式､公社債に分散投資｡ポートフォリオは国内株式45%､外国株式25%､国内債券20%､外国債券10%の基準組入比率で構成することを基本とし､基準組入比率から±5%程度の範囲を超えた場合にはすみやかに調整を行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は日本の株式｡綿密な個別企業調査に基づくボトムアップ･アプローチと､中長期的な観点で､企業の成長性と株価の割安性を考慮して投資銘柄を選択するGARP(グロース･アット･リーズナブル･プライス)により規律あるポートフォリオを構築｡ベンチマークはTOPIX(東証株価指数、配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

主要投資対象は､日本の取引所上場株式｡個別企業分析により､株式時価総額の大小にかかわらず高成長と判断される企業を選定し､利益成長性等と比較して妥当と思われる株価水準で投資｡個別企業分析にあたっては､｢ボトムアップ･アプローチ｣を重視｡ベンチマークは､TOPIX(配当込)｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､我が国の上場株式｡独自の評価モデルを用いて算出したランキングに基づいて､割安度の高い銘柄を中心に､業種ウェイトとリスク分析を加味した上でポートフォリオを構築｡ベンチマークは､東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

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確定拠出年金専用ファンド｡投資信託証券を通して海外の取引所に上場されている株式に投資｡運用にあたっては､投資対象銘柄の中から､定性､定量評価等を考慮して分散投資｡原則として為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはMSCI コクサイ･インデックス(配当金込､円換算､ヘッジなし)｡ファンドオブファンズ方式で運用｡10月決算｡

主として国内外の金融商品取引所に上場している株式、投資信託受益証券(ETF)への投資を通じて、実質的に日本を含む世界の株式に投資する。FTSEグローバル・オールキャップ・インデックス(配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果の獲得を目指して運用を行う。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。10月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主に米国ドル建てハイ･イールド･ボンドに投資｡業種分類を考慮した分散投資と企業調査を重視した銘柄選定が基本｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークは､ICE BofA USハイ･イールド･キャッシュ･ペイ･BB-B レイティド･コンストレインド･インデックス(円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主要投資対象は､東京証券取引所上場株式｡投資成果を東証株価指数(配当込み)の動きにできるだけ連動させるため､投資対象銘柄のうちの200銘柄以上に､原則として､分散投資を行うなど､ポートフォリオ管理を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡中国国内で事業展開している企業の中から､中長期的な運用視点に基づき､各業種毎に競争力の強いエクセレント･カンパニーに集中投資｡また､中国を代表する企業の新規公開にも着目､選別投資により､より高い収益確保を狙う｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

主要投資対象は､日本の金融商品取引所上場(上場予定含む)の不動産投資信託受益証券および不動産投資法人の投資証券｡投資成果を｢東証REIT指数｣(配当込み)に可能な限り連動させるため､組入銘柄を同指数構成銘柄とし､組入比率は高位に保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主として､わが国の金融商品取引所上場(上場予定を含む)の不動産投資信託の受益証券および不動産投資法人の投資証券に投資し､投資成果をベンチマークである東証REIT指数(配当込み)の動きに連動させることを目指して運用を行う｡組入銘柄それぞれの時価総額に応じた投資比率に基づきポートフォリオを構築することを基本とする｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

米国およびカナダの取引所および取引所に準ずる市場で取引されている不動産投資信託証券(リート)に投資を行い、高水準の配当収入の獲得を目指すとともに中長期的な値上がり益を追求する。想定されるポートフォリオの利回りや、予想される分配原資等をもとに委託会社が設定した1万口当たりの当面の目標分配額は、100円とする。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。奇数月決算。