限定追加型ファンド。国内外の企業が発行する円建ての債券(劣後債等を含む)、円建てのソブリン債(国債、国際機関債、政府関係機関ならびに地方自治体が発行する債券)を主要投資対象とする。投資する債券は、取得時においてBBB格相当以上(BBB-も含む)の格付けを取得している債券、もしくはそれらと同等の信用力を有すると判断される債券を投資対象とする。1月決算。

グローバルかつ株式・債券・通貨のエクスポージャーを多様に組み合わせた、リスク/リターンの最適化されたポートフォリオに実質的に投資する。主要投資先ファンドは、「システマティック・グローバル・アルファ戦略」に基いた運用を行う。対円での為替ヘッジを行う場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

主要投資対象は､わが国の取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている株式｡個別企業分析により､ “変化し始めた企業”､“変化にチャレンジする企業”を中心に株価が割安と判断した水準で投資を行う｡ポートフォリオ構築にあたっては､50銘柄程度へ厳選投資を図る｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

米国におけるインフラ設備の建設､改修またはメンテナンス､建設資材の生産または輸送などに直接関わる企業の株式に投資する｡米国の株式の中から､事業内容､時価総額､流動性等を勘案して投資候補銘柄を選定｡この中から､インフラ投資による恩恵度､同業種における競争力､株価バリュエーション等にもとづくスコアリングや定性評価を勘案し､ポートフォリオを構築する｡原則､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡投資適格｢BBB-格以上｣の日本を除く世界主要国の国債､政府保証債､政府機関債､アセットバック証券､永久変動利付債､優先証券､モーゲージ証券といったセクターに分散投資を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはFTSE世界国債インデックス(除く日本､円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主要投資対象は､わが国の株式｡東京証券取引所上場株式に分散投資を行い､TOPIX(配当込み)に連動する投資成果を目指す｡株式の実質投資割合は原則として高位(90%以上)｡運用の効率化を図るため､株価指数先物取引等を活用することがある｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主要投資対象は､中長期的に収益が期待できる5つの資産(日本国債､海外債券､グローバル株式､グローバルREIT､金)｡各資産の基準価額への影響度合いが､5資産の間で概ね均等になるような資産配分戦略(ファイン･ブレンド戦略)を用いて､基準価額が特定の資産から受ける影響を抑えることをめざす｡原則､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3月決算｡

主要投資対象は日本の株式。21世紀の日本経済をリードする､成長市場における勝ち組企業を中心に投資を行い､中長期にわたる高い投資成果の獲得を目指す｡情報技術関連産業､高齢化･少子化関連産業､環境保全･対策関連産業に着目して徹底した企業調査を行い､原則としてこれら3分野から利益成長力の高い企業を発掘する｡11月決算｡

主要投資対象は､わが国の金融商品取引所に上場されている株式(上場予定を含む)｡今後の新たな国づくりに貢献することが期待される企業の株式(主に社会インフラ関連企業)に実質的に投資する｡中小型成長企業の調査に特化した｢株式会社いちよし経済研究所｣のリサーチ力を活用する｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主に米国ドル建てハイ･イールド･ボンドに投資｡業種分類を考慮した分散投資と企業調査を重視した銘柄選定が基本｡原則として為替ヘッジを行う｡ベンチマークは､ICE BofA USハイ･イールド･キャッシュ･ペイ･BB-B レイティド･コンストレインド･インデックス(円ヘッジベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。国内外の債券・株式等に分散投資を行う。国内債券および外国債券(為替ヘッジあり)からの金利収入等を主な収益源泉としつつ、国内外の株式等の組み入れにより安定的な収益の積み上げをめざす。基準価額の変動リスクを年率3.5％程度とすることをめどとしつつ、中長期的にリスク水準のめどと同程度のリターン(運用管理費用控除前)の獲得をめざして、運用を行う。為替の部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

投資一任口座専用ファンド｡わが国または外国の投資信託証券(ETF)を主要投資対象とし､国内外の株式､債券､不動産投資信託(リート)へ実質的に分散投資を行う｡資産別の組入比率は､原則として､市場環境および収益性等を勘案して決定｡リスクを抑えつつ､相応のリターンの獲得を目指す｡対円の為替ヘッジを行うことがある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡10月決算｡

投資一任口座専用ファンド。円建ての債券を中心に投資する。投資にあたっては、残存期間が1年未満、取得時においてA-2格相当以上の債券およびコマーシャル・ペーパーに投資することを基本とする。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

投資一任口座専用ファンド。主要投資対象は、わが国の金融商品取引所上場株式。長期的な観点からわが国の株式市場全体(TOPIX(東証株価指数)配当込み)の動きを上回る投資成果の獲得をめざして運用を行う。株式への投資にあたっては、ボトムアップ・アプローチによる個別企業のファンダメンタルズ分析を行い、ファンダメンタルズ分析の結果を重視し、株価の割安性(バリュー)を多面的に分析し、割安な銘柄を選定する。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

主要投資対象は､売上の大半を中国大陸が占め、実質的な経営拠点が中国大陸にある中国関連企業 の株式。グレーターチャイナ（中国、香港、台湾）市場のほか、シンガポールやニューヨーク、ナスダック等中国以外の市場に上場している中国関連企業も対象とする。原則として為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはMSCI チャイナ インデックス(税引後配当込み、円換算ベース)｡11月決算｡

日本の様々な資産(債券､株式､不動産､商品など)を中心に投資し､日本経済の成長に沿った収益の獲得をめざす｡市場環境の変化や各資産の基準価額変動への影響度合い､および市場見通しなどを勘案し､資産配分を調整する｡一部､外貨建て資産に投資を行う場合があるが､原則として､為替をフルヘッジした資産に投資する｡ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

日経平均株価に採用されている銘柄を主要投資対象とし､日経平均株価(日経225)(配当込み)の動きに連動する投資成果を目指す｡原則として､日経平均株価採用銘柄のうち200銘柄以上に投資する｡株式の組入比率は､できるだけ高位を保つ｡運用の効率化を図るため､株価指数先物等を利用することがある｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主に国内の株式を実質的な投資対象とする指定投資信託証券の中から､定性評価､定量評価等を勘案して選択した投資信託証券に分散投資を行う｡ファンドの実質的な株式の組入が概ねフルインベストメントとなることを目途として投資｡なお､組入投資信託証券については適宜見直しを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

主として日本を含む世界の株式等の中から、統合型リゾートやテーマパーク・ホテルなどに関連する企業の銘柄に投資を行い、信託財産の成長を目指す。各企業の事業展開や収益構造等を総合的に判断して投資候補銘柄を選別し、成長性、財務健全性および流動性等に配慮してポートフォリオを構築する。原則として対円での為替ヘッジを行わない。8月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､新興国の株式(DR(預託証券)を含む)｡FTSE RAFIエマージングインデックス(円換算)の動きに連動させることをめざして運用を行う｡効率性の観点からFTSE RAFIエマージングインデックスとの連動をめざすETFに投資する場合がある｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

株式公開(IPO)から概ね5年以内の中型以上の米国株式(上場予定を含む）への投資を基本とする。株式への投資にあたっては、新技術やビジネスモデル等に着目し、企業収益の成長性が見込まれる銘柄を選定する。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算。

主として、「国内株式」、「国内債券」、「国内リート」、「先進国株式」、「先進国債券」、「先進国リート」、「新興国株式」、「新興国債券」に分散投資を行う。最適と判断する基本資産配分比率に基づき、基準価額の大幅な下落を抑えることをめざす。安定した分配金の支払いをめざし、目標分配額を定め、資産の安定性を重視した運用を行う。為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

国内の金融商品取引所に上場されている小型株を主要投資対象とし､独自のサービス･技術等を持つ中堅企業の中から､今後一段の成長が期待される銘柄を選定して投資し､積極的な値上がり益の獲得をめざす｡銘柄選定にあたっては､個別企業の事業内容､将来性､業績等の調査･分析を企業訪問を中心に綿密に行い､有望銘柄の選定を行う｡6月決算｡

主として､ムンバイの金融商品取引所に上場しているインド企業のインド･ルピー建株式を投資対象とし､分散投資することにより長期的な信託財産の成長を目標に運用を行い､インドの高度成長を享受することをめざす｡当該株式を裏付け資産とした預託証券(DR)にも投資する｡原則として､対円での為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡奇数月決算｡

限定追加型ファンド。原則として約5年を1投資サイクルとする別に定める投資サイクルにおいて、主として各投資サイクル終了前に満期償還や早期償還が見込まれる、世界各国(日本を含む)の企業等が発行する債券に投資を行う。主に米ドル建ての債券に投資し、原則として各債券の満期日まで保有する。外貨建資産については、為替リスクを低減するために、原則として円に対する為替ヘッジを行う。5月決算。

海外債券ならびに日本の株式および不動産投資信託証券(REIT)への分散投資を行い､安定収益の確保と信託財産の中･長期的な成長を目指す｡各資産への投資配分は､海外債券50%(±10%)､日本株式およびREIT各25%(±5%)の範囲内となるよう調整｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月9日決算｡

主要投資対象は､新興国の高利回り社債｡あわせて為替予約取引などを行う｡安定的な利子収入の獲得および信託財産の中長期的な成長をめざして運用を行う｡原則として､米ドル売り､ブラジルレアル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

日本を含む世界の株式、REIT、債券および金に実質的に投資を行う。先物取引の買建総額と現物資産の組入総額との合計額が、信託財産の純資産総額の5.5倍相当額となるように投資を行う。各計算期末の前営業日の基準価額に応じて、原則として、所定の金額の収益分配を行うことをめざす。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月21日決算。

世界(新興国を含む)の幅広い種類の公社債等を実質的な主要投資対象とし､利子収益の確保および長期的な値上がり益の獲得をめざす｡先進国と新興国の複数の通貨に分散投資を行い､各対象通貨の配分は概ね均等とすることを基本とする｡原則として､純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り､各対象通貨買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡国内債券42%､国内株式30%､外国債券10%､外国株式15%および短期金融商品3%の比率で配分した基本ポートフォリオのもと､個別資産毎におけるパッシプ運用を行い､独自に指数化する合成インデックスと同程度の投資成果をめざす｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主要投資対象は､上海証券取引所(A株､B株)､深セン証券取引所(A株､B株)､香港取引決済所の上場銘柄｡A株の調査･運用にあたっては､｢UBS SDIC Fund Management Company Limited｣より情報提供を受ける｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5月決算｡

日本を除く世界各国の公社債に分散投資｡信用リスクの低減を図るため､取得時に信用ある格付会社によるA格相当以上の格付けまたは､それと同等の信用度を有すると判断された公社債に投資｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークは､FTSE世界国債インデックス(除く日本･ヘッジなし･円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月7日決算｡

世界の米ドル建資産(株式、債券、優先証券など)に投資する。ポートフォリオの構築にあたっては、ボトムアップ・アプローチにより、個別企業の財務状況、成長性や価格変動のきっかけとなる事象などに着目した評価・分析を行い、有望企業を選別する。原則として、為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

主要投資対象は､日本の金融商品取引所および金融商品取引所に準ずる市場に上場(上場予定を含む)している不動産投資信託証券｡投資にあたっては､不動産市況および個別銘柄の調査･分析に基づいた銘柄選択を行うことにより付加価値を追求する｡原則として保有する円建て資産に対して､対米ドルで為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月18日決算｡

マザーファンドへの投資を通じて､国内株式､外国株式､国内債券､外国債券への分散投資を行い､信託財産の中長期的な成長を目指す｡基準ポートフォリオを設定し運用を行い､株式の組入比率については純資産総額の20%程度とし､公社債を主体とするポートフォリオを構築する｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本の株式を主要投資対象とし､バリュー､グロース､小型の3つの投資スタイルに分散させることにより､ベンチマークである東証株価指数(TOPIX)(配当込み)を上回る投資成果をめざす｡投資スタイル毎の組入比率は定量･定性分析をベースに決定｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

日本を含む世界各国の債券を主要投資対象とし､世界分散投資を行い､信託財産の長期的な成長を図る｡独自の計量モデルを組み合わせてポートフォリオの最適化を図る｡基本資産配分は､債券80%､円短期金融商品20%｡外貨建資産については100%円ヘッジを基本｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

ダウ工業株30種平均株価(NYダウ)に採用されている米国の主要な株式30銘柄(採用予定含む)を主要投資対象とし､ダウ工業株30種平均株価(NYダウ)(配当込み、円ヘッジベース)と連動する投資成果を目指して運用｡株式等への投資割合は､原則として高位｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

主要投資対象は､新興国のインフラ関連企業の債券｡Baa格未満の格付を有するハイ･イールド債券へ投資し､ポートフォリオのデュレーションは原則として10年以下とする｡トータルリターンの最大化を目指す｡外貨建資産を原則として対アジア通貨(中国､インド､インドネシア)で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月18日決算｡

世界の金融機関が発行するハイブリッド証券等に投資を行い､安定したインカムゲインの確保と中長期的な信託財産の成長を図ることを目指す｡投資対象は取得時において投資適格(BBB格)相当以上を有するものとする｡原則として､対日本円での為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月17日決算｡