株式に4割程度、債券に6割程度の資産配分を基本とし、世界各国の債券、株式等に実質的に投資する。収益分配金額は、各決算時の基準価額に対して年率 5%(各決算時 0.83%)相当を目標とする。1万口当たりの基準価額(支払済分配金加算せず)が3,000円を下回った場合には繰上償還する。外貨建資産については為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

限定追加型ファンド。世界各国(日本を含む)の企業等が発行する債券に投資を行う。主に米ドル建ての債券に投資し、原則として各債券の満期日まで保有する。外貨建資産については、為替リスクを低減するために、原則として円に対する為替ヘッジを行う。11月決算。

東京証券取引所に上場(コード:328A)｡「ブルームバーグ日本株プライシングパワー・セレクト・リーダーズ指数(配当込み)」(日本の消費関連セクター企業のうち安定した利益率を維持している20銘柄によって構成される株式インデックス)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。2、8月決算。基準価額は100口当たり。

スイッチング可能な為替取引手法の異なるコースおよび｢マネープールファンド(年2回決算型)｣で構成される｢野村日本ブランド株投資(通貨選択型)｣の一つ｡主要投資対象は､グローバルで高い競争力を持つ日本企業の株式｡中長期的な値上がり益の獲得を目指す｡原則として､対トルコリラで為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

日本を含む世界の株式のなかから、気候変動の「緩和」(温室効果ガスの排出抑制等)と「適応」(悪影響の軽減等)に関連する事業を手がける企業に着目する。銘柄選定にあたっては、優れた技術・ビジネスモデルを有し、持続的な成長が期待される企業を選別する。決算日の前営業日の基準価額に応じた分配をめざす。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月25日決算。

主として日本を除く世界主要国のA-またはA3格相当以上の国債に投資し､安定的なインカム収入の確保を目指す｡環太平洋圏通貨50%､欧州圏通貨50%を基本構成比率とし､各国の金利水準および為替水準等を勘案したうえでポートフォリオを構築｡外貨建資産については､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月25日決算｡

主としてシンガポール証券取引所に上場されているリート(不動産投資信託証券)等を主要投資対象とし、信託財産の中長期的な成長を目指す。決算期毎にインカム収入(REITの配当収入等)を中心に分配を行うことを目指す。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月25日決算。

主として、シラー・バークレイズ・ケープ米国セクターII指数を活用した米国株式戦略およびダブルラインの債券戦略を活用して、トータル・リターンの向上を目指す。米国株式のバリューセクターへの投資効果に加えて、安定的なインカム収入を狙えるグローバル債券に対する投資を2つの収益源とする。原則として対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算。

主要投資対象は､信用力の高い､世界の公共インフラ関連企業が発行する債券｡購入時において主要格付機関よりBBB-/Baa3以上の長期格付が付与された銘柄に投資する｡国内の短期金融商品および内外の円建ての公社債にも投資を行い､安定的な成長を目指す｡原則として､対ブラジルレアルで為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

米国の小型株式の中で、成長性が高いと判断される企業の株式等に投資を行う。銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づく「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した運用を行う。個別企業分析にあたっては、ティー・ロウ・プライスのアナリストによる独自の企業調査情報を活用する。実質外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

主要投資対象は､ニュージーランド･ドル建ての国債､州政府債､地方債､国際機関債､社債等｡取得時において､原則として1社以上の格付機関から投資適格(BBB-/Baa3以上)の格付けが付与された､またはこれに相当する信用力をもつと運用者が判断する公社債に投資する｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

インドで事業展開を行う企業および中国の取引所(上海､深センおよび香港等)に上場している企業の株式に投資し､信託財産の成長を目指す｡時価総額･流動性などを考慮し､厳選した銘柄でポートフォリオを構築｡インド株と中国株の実質投資割合は､概ね同程度｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

主要投資対象は､カナダの株式(DR(預託証券)を含む)｡トップダウン･アプローチにより長期的な投資テーマを策定し､加えて､ボトムアップ･アプローチにより銘柄選択を行うことでポートフォリオを構築し､中長期的により高いリターン獲得を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはS&Pトロント総合指数｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

主要投資対象は、日本の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)している企業の株式、ならびに株価に連動する効果を有する有価証券、不動産投資信託証券等。銘柄選定にあたっては、事業内容、成長性、収益性、財務健全性などを勘案して厳選。また、業種配分、バリュエーション、流動性などを考慮して、ポートフォリオを構築する。4、10月決算。

主要投資対象は､新成長国の政府および政府関係機関などの発行する米ドル建て債券(新成長国債券)｡トップダウンとボトムアップを組み合わせてポートフォリオを構築し､モニタリングによって運用ガイドラインとの整合性の確認およびリスク管理の徹底を図る｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月17日決算｡

主要投資対象は､MLP関連証券及びMLP関連証券以外の北米を中心としたエネルギー関連企業の上場株式(預託証書(DR)含む)等｡実質的な運用は､ゴールドマン･サックス･アセット･マネジメントのグループ海外拠点が行う｡原則として実質組入外貨建資産について対円での為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月26日決算｡

主として日本を含む世界各国の金融商品取引所等に上場している株式に投資する。投資対象ファンド及び基本配分比率については、主としてテーマの将来性・有効性等に係る定量・定性評価等に基づき、委託者の判断により見直しを行う場合がある。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

主要投資対象は､米ドル建のハイ･イールド債券｡個別銘柄の投資にあたっては､主としてBB格相当以下とし､高水準のインカムゲインの確保と､債券の値上がり益および為替差益の獲得を目指して運用を行う｡原則として､米ドル建資産を対円で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月24日決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2847)｡次世代インフラ産業に関する国内上場株式を構成銘柄とする「FactSet Japan New Growth Infrastructure Index(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。4、10月決算。基準価額は100口当り。

東京証券取引所に上場(コード:2018)｡主として米国上場のREIT(モーゲージREITを除く)に投資を行い、「Solactive GPR US REITs Top 20 Index(配当込み、円換算)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは行わない。偶数月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2096)｡東京証券取引所に上場するすべての不動産投資信託のうち、オフィスへの投資に特化したREITおよびオフィスを投資対象とするREITを構成銘柄とする指数である「配当込み東証REITオフィスフォーカス指数」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。ファンドオブファンズ方式で運用。偶数月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2646)｡メタルビジネスに関連する国内上場株式を構成銘柄とする「FactSet Japan Metal Business Index(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。4、10月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2097)｡東京証券取引所に上場するすべての不動産投資信託のうち、住宅への投資に特化したREITおよび住宅を投資対象とするREITを構成銘柄とする指数である「配当込み東証REIT住宅フォーカス指数」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。ファンドオブファンズ方式で運用。偶数月決算。基準価額は100口当たり。

主要投資対象は､ユーロ建の高利回り社債(ハイ･イールド債券)等｡1発行体あたりの投資上限は､格付がBB格相当以上について信託財産の5%､BB格相当未満について同3%とする｡原則として､ユーロ建資産について､ユーロ売り､資源国通貨バスケット買いの為替取引を行う｡また､対円での為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月24日決算｡

スイッチング可能な為替取引手法の異なるコースおよび｢マネープールファンド(年2回決算型)｣で構成される｢野村日本ブランド株投資(通貨選択型)｣の一つ｡主要投資対象は､グローバルで高い競争力を持つ日本企業の株式｡中長期的な値上がり益の獲得を目指す｡原則として､対資源国通貨で為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月22日決算｡

スイッチング可能な為替取引手法の異なるコースおよび｢マネープールファンド(年2回決算型)｣で構成される｢野村日本ブランド株投資(通貨選択型)｣の一つ｡主要投資対象は､グローバルで高い競争力を持つ日本企業の株式｡中長期的な値上がり益の獲得を目指す｡原則として､対トルコリラで為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月22日決算｡

主要投資対象は､日本企業の株式｡株式への投資にあたっては､代表的なわが国の株価指数(日経平均株価)を構成する株式に主に投資を行い､当該株価指数の動きを概ね捉える投資成果を目指す｡円建て資産について､原則として円を売り､豪ドルを買う為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月22日決算｡

主要投資対象は､ブラジル･レアル建債券｡金利や物価の動向､経済情勢や市場環境等を勘案し､ポートフォリオを構築し､信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざす｡投資する債券は､政府､政府機関､国際機関等が発行するものとする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

日本の金融商品取引所上場株式を主要投資対象とし､信託財産の中長期的な成長を目標として運用を行う｡運用にあたっては､21世紀に成長が期待できる産業および分野を選定し､主としてその中から銘柄を徹底的なボトムアップアプローチにより厳選して投資を行う｡株式の組入れ比率は高位を基本｡4､10月決算｡

主要投資対象は､新興経済国の政府､政府機関等が発行もしくは信用保証する米ドル建ての債券およびその派生商品等｡投資する債券の平均格付けは､ポートフォリオ全体で原則として「B-格」相当以上を維持する｡為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

主に､国内株式､国内債券､国内REIT､海外株式､海外債券(先進国)､海外債券(新興国)､海外REIT(米国)の7つの資産に､均等に分散投資｡国内外の資産にバランスよく投資することにより､リスク分散を図りながら､安定した収益の確保と投資信託財産の長期的な成長を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

わが国の金融商品取引所等に上場されている株式に投資し、JPX日経中小型株指数(配当込み)に連動する投資成果を目指す。ファミリーファンド方式で運用｡4、10月決算。

日本を除くアジア・オセアニア各国・地域のロジスティクスビジネスにおけるイノベーションに関連し、成長が期待できる企業(eコマース関連企業、ロジスティクス関連企業、自動化関連企業)の株式に投資する。実質的な運用は、アジアのリサーチ力に強みのある、スミトモ ミツイ アセットマネジメント(ホンコン)リミテッドが行う。外貨建て資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。4月決算。

日本を含む世界の金融商品取引所等に上場している自動車関連企業の株式に投資することで、信託財産の中長期的な成長を目指す。個別銘柄調査においては、ファンダメンタルズ分析、ビジネスモメンタム、リスク・リワードを重視し、投資候補銘柄の選定を行う。各計算期末の前営業日の基準価額に応じて、所定の金額の分配を行うことを目指す。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月21日決算。

主要投資対象は､国内公社債(BBB格相当以上)および海外ソブリン債(AA格相当以上)｡ポートフォリオの構築にあたっては､投資対象各国の金利水準や金融政策の方向性等の経済ファンダメンタルズ分析を行い､国内公社債と海外ソブリン債の組入比率を決定する｡原則として､為替ヘッジを行う｡毎月23日決算｡

主要投資対象は､世界の債券･株式等｡インカム(利子･配当)を重視して幅広い資産(国債･政府機関債､投資適格社債､ハイイールド社債､転換社債､資産担保証券､バンクローン､株式､REIT)に投資｡投資環境に応じて機動的に資産配分を変更する｡外貨建資産について､原則として､為替取引を行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月23日決算｡

主要投資対象は､日本の取引所に上場(これに準ずるものを含む)されているJ-REIT｡J-REIT市場における時価総額構成比を基本としつつ､流動性･信用力などを勘案して各銘柄に対する投資比率を適宜調整し､市場全体の中長期的な動きを概ね捉える｡円建て資産を､原則として対豪ドルで為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

主として日本を含む世界の米ドル建株式、債券及びその他の資産に分散投資を行い、相対的に高いインカム収益及び値上がり益の獲得を目指す。主要投資対象ファンドにおける銘柄選定は、ボトムアップ・リサーチによるファンダメンタルズ分析に基づき、個別企業の収益性、成長性、価格の割安度及び資本構成全体等に着目して行い、分散を考慮してポートフォリオを構築する。原則として対円での為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を目指す。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月25日決算。

主として日本を含む世界の金融商品取引所に上場している、食料関連企業(主に農業を中心とする、世界の莫大な食料需要を支える企業)に分散投資を行う。銘柄選定にあたっては、事業内容、成長性、収益性、財務健全性などを勘案して厳選する。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。1、4、7、10月決算。

主要投資対象は､新興国通貨建ての公社債等｡新興国通貨は､当面､韓国ウォン､南アフリカランド､トルコリラ､メキシコペソ､ロシアルーブル､ブラジルレアル｡新興国通貨それぞれについて､円に対する当該外国通貨のコール･オプションを売却し､オプションのプレミアム収入の獲得を目指す「通貨プレミアム戦略」を実質的に活用する｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月27日決算｡