主要投資対象は､欧州各国の株式｡銘柄選定にあたっては､ROEの水準および変化等に着目し､経営効率に優れ利益成長力を有する銘柄に投資を行う｡株式の組入比率は､原則として高位を保つ｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

日本を含む世界各国の株式､債券およびデリバティブ取引等の幅広い資産を実質的な主要投資対象とする｡グローバルなマクロ環境に関する複数のテーマを選定し､当該テーマに沿った投資戦略を組み合わせて運用を行い､絶対収益の追求をめざす｡原則として､為替取引を行うことで円に対するユーロの為替変動リスクの低減をはかる｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

主に米国地方債に投資する。高いインカムゲインの獲得を目指し、主に各銘柄の信用リスクや、相対価値の魅力度に着目してポートフォリオを構築する。原則として、取得時においてS&P、ムーディーズ、フィッチ・レーティングスのうち１社以上の格付機関から投資適格(BBB-/Baa3)以上の格付けが付与された公社債を主要な投資対象とする。原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主として、わが国の金融商品取引所上場株式(上場予定を含む)の中から、社会が抱える課題の解決を通じて成長が期待される企業に投資する。投資テーマに沿った企業の中から、1：人々や社会が抱える潜在的な課題をいち早く捉え、ビジネスとして取り組む企業 2：社会的に注目されている課題に取り組み、収益の獲得をめざす企業、3：製品やサービスの提供を通じて、課題解決への取組みをサポートする企業 4：課題が解決されることによって恩恵を受ける企業 を投資候補銘柄とする。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主に海外の投資適格社債を対象としたETFに投資し､信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざして運用を行う｡流動性を補完する目的で､海外の代表的な債券指数に連動する運用を目的としたETFに投資する場合がある｡為替変動リスクを低減するため､保有外貨および各ＥＴＦの取引通貨売り/円買いの為替取引を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主要投資対象は､中国企業の株式｡ボトムアップ･リサーチを主体とする分析を通じて中国経済の中長期的な成長の恩恵を受けると判断される銘柄を中心に投資を行う｡株式の実質組入比率は､原則として高位とすることを基本とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

主要投資対象は､国内および外国(新興国含む)の各債券､各株式ならびに国内および外国の各不動産投資信託証券(REIT)｡ターゲットイヤー(安定運用開始時期)である2040年6月の決算日の翌日(第66計算期間開始日)に近づくにしたがって資産配分比率を変更し､リスクを徐々に減らすことを基本｡原則為替ヘッジなし｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

FTSE4Good Developed 100 Indexに採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式を実質的な主要投資対象とし、円換算したFTSE4Good Developed 100 Index(FTSE4Good Developed 100 Index に日々の為替レートを乗じて得た指数)の動きをとらえる投資成果を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

日本を含む世界の未来フォーカス企業(資金使途が環境問題や社会的な課題の解決に関連する用途とされている債券等や、発行条件に環境問題や社会的な課題の解決の観点を取り入れた債券等の発行実績のある企業等)が発行する債券及びハイブリッド証券に投資する。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を目指す。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算

主としてICE 0-3か月・米国国債インデックスに連動するETF(上場投資信託証券)に投資し、米国の短期国債市場の動きと概ね同等の投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

確定拠出年金専用ファンド。主として日本の株式に投資を行う。株式への投資にあたっては、企業との対話を通じてESG(環境・社会・企業統治)の取り組みの改善が見込まれる企業の中から、企業収益の成長性、株価水準等を考慮して、銘柄選定を行う。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

主としてシンガポール証券取引所に上場されているリート(不動産投資信託証券)等を主要投資対象とし、信託財産の中長期的な成長を目指す。中長期的な観点から、複利効果による資産の成長を目指すために分配を抑える。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算。

日本を除く世界の株式に分散投資する｡国別配分はファンダメンタルズ分析などの情報で決定｡ボトム･アップ･アプローチにより銘柄を選択し､ポートフォリオを構築｡原則として為替ヘッジは行わない｡ベンチマークは､MSCIコクサイインデックス(配当込み、円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

わが国を含む世界各国のさまざまな資産への分散投資を通じて得られる収益の獲得による信託財産の成長をめざして運用を行う。中長期的な目標リターンとして、年率4%程度をめざし、分配をなるべく抑える。基準価額(1万口当たり、支払済み分配金を含まず)が2,000円を下回った場合には、組入外国投資信託の売却を行い、一定期間後に繰上償還を行う。原則として、為替ヘッジを機動的に行う。ファンドオブファンズ方式で運用。3、9月決算。

わが国を含む世界各国のさまざまな資産への分散投資を通じて得られる収益の獲得による信託財産の成長をめざして運用を行う。中長期的な目標リターンとして、年率4%程度をめざし、初回分配から5年程度を目安に、目標分配水準の額を分配することをめざす。基準価額(1万口当たり、支払済み分配金を含まず)が2,000円を下回った場合には、組入外国投資信託の売却を行い、一定期間後に繰上償還を行う。原則として、為替ヘッジを機動的に行う。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

主として国内外の金融商品取引所に上場する(上場予定を含む)フィンテック関連企業の株式に実質的に投資する。Solactive FinTech Index(円換算ベース、配当込み、為替ヘッジなし)に連動する投資成果をめざして運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。 ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

米国の株式に投資し、投資成果をNASDAQ Q-50指数(配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。米国の株価指数に一定の倍率で連動することをめざす資産(連動債券、ETF(上場投資信託証券)、ETN(上場投資証券))を組み入れることがある。為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

投資一任口座専用ファンド。インターナショナル株式マザーファンドへの投資を通じて、海外の株式へ分散投資を行い、リスクの低減とグローバルな投資機会の獲得を行う。MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円換算)をベンチマークとし、中長期的にベンチマークを上回る投資成果を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

限定追加型ファンド。世界(日本を含む)の米ドル建てまたはユーロ建ての社債への投資を行う。債券への投資にあたっては、主として信託期間終了前に満期償還が見込まれる債券に投資を行う。ポートフォリオの実質的な平均最終利回りは構築時において、年1%程度の水準をめざす。組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行う。12月決算。

主要投資対象は､日本の株式｡企業の社会的責任(CSR)に積極的に取り組んでいる企業に投資を行い､中長期的にベンチマークであるTOPIX(東証株価指数)(配当込み)を上回る投資成果を目指す｡企業の社会的責任は､法的責任､社会的責任､環境的責任､経済的責任の4つの評価軸から評価する｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

米国国債･政府機関債､米国高利回り社債､先進国債券(除く米国)やエマージング債券を中心に分散投資を行う｡各投資対象について長期的な分析を行う｡米国国債･政府機関債30%､米国高利回り社債40%､米国以外の先進国債券15%､エマージング債券15%の資産配分比率を維持｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡日本を除く世界各国(新興国を含む)の株式を実質的な主要投資対象とし､信託財産の成長を図ることを目的として積極的な運用を行う｡マザーファンドの運用にあたっては､ハリス･アソシエイツ･エル･ピーに､運用の指図に関する権限の一部を委託する｡実質組入外貨建資産については､原則として効果を見計らいながら為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は日本の株式｡中長期的な観点で､企業の成長性と株価の割安性を考慮して投資銘柄を選択するGARP(グロース･アット･リーズナブル･プライス)により､長期的に安定したパフォーマンスを目指す｡ベンチマークはTOPIX(東証株価指数、配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､MSCIコクサイ(日本を除く世界)インデックスを構成する発行体の株式｡市場価格と投資価値の乖離を超過収益の源泉とし､アクティブ運用を行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ベンチマークは､MSCIコクサイ(日本を除く世界)インデックス(円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

限定追加型ファンド。主として世界の企業が発行する米ドル建て、ユーロ建てまたはポンド建て等のハイブリッド証券(劣後債等)等に投資を行う。ポートフォリオの平均格付は、原則としてポートフォリオ構築時において、BBB格相当以上となることを目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

主要投資対象は､日本の上場株式｡TOPIX採用銘柄で時価総額上位200銘柄のうち､バリュエーションに基づき割高と判断された銘柄を除いた銘柄の中から投資銘柄を選定｡各銘柄ごとのファンダメンタルズ分析および流動性等を考慮して､各銘柄の組入比率を決定する｡ポートフォリオ構築にあたっては､分散投資を基本としリスク分散を図る｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

インドの金融商品取引所等に上場している株式、内外の短期有価証券、指数連動有価証券、及び株価連動有価証券並びに株価指数先物取引、外国為替先物取引、外国為替予約取引及び直物為替先渡取引等のいずれか又は複数を組み合わせることで、Nifty50指数(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

「JPX日経中小型インデックスマザーファンド」を通じて、主としてわが国の金融商品取引所上場株式に投資を行う。配当込JPX日経中小型株指数をベンチマークとし、同指数に連動する投資成果をめざして運用を行う。ファミリーファンド方式で運用｡1月決算。

投資一任口座専用ファンド｡新興国を含む世界各国の投資適格格付債券に投資するとともに､デリバティブ取引および為替予約取引等を行う円建ての外国投資法人(「クラスS-JPY」)」および国内投資信託を投資対象とする｡実質的にユーロ売り円買いの為替取引を行うが､対円での為替ヘッジを行うことを目的としていない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､MSCIコクサイ(日本を除く世界)インデックスを構成する発行体の株式｡市場価格と投資価値の乖離を超過収益の源泉とし､アクティブ運用を行う｡原則として､為替ヘッジを行う｡ベンチマークは､MSCIコクサイ(日本を除く世界)インデックス(円ヘッジ･円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は日本の株式｡中長期的な観点で､企業の成長性と株価の割安性を考慮して投資銘柄を選択するGARP(グロース･アット･リーズナブル･プライス)により､長期的に安定したパフォーマンスを目指す｡ベンチマークはTOPIX(東証株価指数、配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

米国国債先物取引を積極的に活用し、日々の基準価額の値動きが米国の長期国債市場の日々の値動きの概ね4倍程度となる投資成果を目指して運用を行う。原則として、為替ヘッジを行う。米国国債4倍ベア9との直接スイッチングが可能。他グループとのスイッチングはマネーポートフォリオ9経由で可能。1月決算。

主要投資対象は､日本を除く世界主要国の公社債｡FTSE世界国債インデックス(除く日本､ヘッジなし･円ベース)に採用されている国の国債等に分散投資を行い､同インデックスと連動する投資成果を目標として運用｡公社債等の実質投資割合は､原則として高位を保つ｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

米国の株式を主要投資対象とし、S&P500(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

限定追加型ファンド。主として日本を含む世界各国の米ドル建て投資適格債券、及び投資適格未満の債券(ハイ・イールド債券)に幅広く分散投資を行う。原則としてファンドの信託期間内に満期を迎える債券に投資し、各債券の満期日まで保有する「持ち切り運用」を行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

米ドル建てのバンクローン(貸付債権)､公社債等を主要投資対象とし､利子収益の確保および値上がり益の獲得をめざす｡米ドル建てのバンクローン､公社債等は､原則として取得時においてCCC-格相当以上の格付けを取得しているものに限る｡原則として為替ヘッジを行い､為替変動リスクの低減をはかる｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月11日決算｡

新興国の成長をとらえる企業の株式等を主要投資対象とし、信託財産の中長期的な成長を目指す。 キャピタル･グループのグローバルな調査力･運用力を活用。投資対象やアイデアの分散を図る。実質的な通貨配分にかかわらず、原則として純資産総額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う「ニューワールド(クラスCH-JPY)」に実質的に投資する。ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算。

主に新興国の株式に分散投資｡徹底した現地調査､長期的視点に立っての業績予想等から厳選した､約60-90銘柄によりポートフォリオを構築｡毎計算期末の前営業日の基準価額に応じた分配を目指す｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはMSCIエマージング･マーケット･インデックス(円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月28日決算｡

限定追加型ファンド。主として、日本を含む世界の株式および債券に広く分散投資を行う。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引上げることで、買付時期の分散を図る。組入れファンドの選定にあたってはサステナビリティ(持続可能性)を考慮する。基準価額が一定水準(13,000円)に達成後は低リスク運用に切り替える。為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。10月決算。

BB+以下､あるいはBa1以下の格付けを有する米ドル建ての｢アジアの高利回り債｣を主要投資対象とし､高水準のインカムゲインの確保と中長期的な信託財産の成長を目指す｡組入資産について､実質的に当該組入資産にかかる通貨を売り､選定通貨を買う為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月22日決算｡