限定追加型ファンド。主として、日本を含む世界の株式および債券に広く分散投資を行う。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引上げることで、買付時期の分散を図る。組入れファンドの選定にあたってはサステナビリティ(持続可能性)を考慮する。基準価額が一定水準(13,000円)に達成後は低リスク運用に切り替える。為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

実質的に日本を含むアジアパシフィック諸国の株式に投資し､積極的な運用を行う｡株式の銘柄選択にあたっては､シュローダー･グループのアナリストによる定性評価におけるESG(環境･社会･ガバナンス)の観点を加味し､持続的に利益の成長が期待されると判断する企業に投資する｡実質的外貨建て資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主要投資対象は､米国小型成長株｡4つの投資資格(企業独自の優位性､高いマーケットシェアと利益率､持続可能な売上成長力､有能な経営陣)で絞り込まれた投資ユニバース約300社から｢将来の大企業となる小型成長企業｣20-60社へ厳選投資｡実質的な運用は､RSインベストメンツが行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

投資一任口座専用ファンド。日本を含む先進国の株式、債券、日本の不動産投資信託証券および短期公社債等に投資を行う。マクロ経済分析等に基づくトップダウンアプローチ、個別資産の魅力度判断等に基づくボトムアップアプローチにより基本ポートフォリオを決定する。投資環境判断、ファンドのリスク水準等を考慮して機動的に資産配分の変更を行う。原則として、為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

主要投資対象は､米国企業向けバンクローン(貸付債権)｡主に信用力が相対的に低い非投資適格の企業に対するバンクローンに投資を行い､高水準のインカムゲインの確保を目指す｡優先担保付バンクローンへの投資を主とするが､劣後担保付や無担保のバンクローンに投資する場合もある｡原則として､対円で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

日本の金融商品取引所およびそれに準ずる市場に上場している不動産投資信託証券に投資を行い､安定収益の確保と信託財産の中･長期的な成長を目指す｡不動産投資信託証券への投資にあたっては､各銘柄の信用リスク､流動性リスク等を勘案の上､収益･配当等の予想に基づき銘柄選択を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本の公社債を主要投資対象とし､NOMURA‐BPI国債(NOMURA-ボンド･パフォーマンス･インデックス国債)の動きに連動する投資成果を目指す｡対象インデックスや投資対象の情報を収集･分析し､連動性が高いと考えられるポートフォリオを構築｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

国内の金融商品取引所に上場している不動産投資信託証券(J-REIT)に投資することにより､東証REIT指数(配当込み)の動きに連動する成果を目標として運用を行う｡東証REIT指数構成銘柄の投資比率は､同指数における比率を原則とする｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､日本の株式｡運用スタイルの異なる複数の運用会社を組み合わせた｢マルチ･マネージャー運用｣を行い､ベンチマークであるTOPIX(配当込み)を中長期的に安定して上回ることを目指す｡必要に応じて運用会社や目標配分割合の変更を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は高格付資源国の公社債｡国債を中心に信用度の高いAA格以上の格付を取得している流動性の高い銘柄に投資｡市場･経済規模､市場動向等を勘案し､カナダ40%､オーストラリア40%､ニュージーランド10%､ノルウェー10%を基本国別投資比率とする(基本国別投資比率は今後変更されることがある)｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

限定追加型ファンド。日本を含む先進国の転換社債に投資を行い、安定した収益の確保と中長期的な信託財産の成長を目指す。転換社債への投資にあたっては、投資地域の分散をはかりながら、価格水準、発行企業の財務内容等を考慮しつつ、信用リスクと比較して相対的に最終利回りが高いと判断する銘柄を中心に投資する。原則として、対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主に米ドル建ての債券､高配当株式､REIT等に分散投資し､市場動向に応じて､「債券」と「高配当株式･REIT等」の資産配分を機動的に変更する｡為替ヘッジの有無､決算頻度の異なる4つのファンドとマネープールファンドがあり､各ファンド間でスイッチングが可能｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月22日決算｡

主としてインドの金融商品取引所に上場している、あるいはその他の金融商品取引所またはそれに準ずる市場で取引されているインドの企業または同国において関連する事業を展開する企業の株式、預託証券、優先株式ならびに株価に連動する効果を有する有価証券、投資信託証券等に投資する。銘柄選定にあたっては、事業内容、成長性、収益性、財務健全性などを勘案して厳選する。原則として為替ヘッジを行わない。3、6、9、12月決算。

主に世界の資源､エネルギー､新エネルギー､公益事業､食糧･水等に関連する株式に投資することにより､信託財産の中長期的な成長を目指す｡また投資対象企業のADRおよびGDR等へも投資することがある｡株式の組入比率は､原則として高位を維持する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主要投資対象は､国内の金融商品取引所に上場(それに準ずるものを含む)されている不動産投資信託証券および日本国債｡リスク抑制の観点からイールドスプレッド等の変動に応じてJ-REITの組入比率を調整し､J-REITのアロケーションを低下させた部分については日本国債に配分する｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月18日決算｡

主要投資対象は､国際経済･国際政治の動向に大きな影響を与えるとみられる国や地域の通貨建てのソブリン債券｡投資対象通貨の中から､長期債務格付でBBB(Baa)格相当以上の国や地域の3通貨程度を選定し､最低1通貨はAAマイナス(Aa3)格相当以上とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月17日決算｡

世界の金融機関が発行するハイブリッド証券等に投資を行い､安定したインカムゲインの確保と中長期的な信託財産の成長を図ることを目指す｡投資対象は取得時において投資適格(BBB格)相当以上を有するものとする｡原則として､対日本円での為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月17日決算｡

主要投資対象は､米国の金融商品取引所に上場されているBDC(ビジネス･ディベロップメント･カンパニー)｡各銘柄毎の利回り水準､流動性に加えて､ファンダメンタルズや割安性等を勘案して行う｡米国に拠点を置く､クレジット運用に特化した運用会社､ミューズニッチ社の運用力を活用する｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡

主に日本、先進国、新興国の株式・債券、日本、先進国の不動産投資信託証券(リート)の８資産に分散投資を行い、基準価額の変動リスクを年率4％程度に抑えながら、中長期的に安定的な運用をめざす。分配金は投資収益にかかわらず、目標分配水準に応じて支払うことをめざし、原則3年毎に見直しを行う。為替ヘッジを機動的に行う。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月11日決算。

主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式、公社債及び短期金融資産。実質組み入れ比率は、原則として、先進国債券0-25%（原則、25%固定)､残りの部分は国内債券0-51%､国内株式0-11%､先進国株式0-11%の範囲で変動する｡実質組入外貨建資産のうち債券部分については､原則として為替ヘッジを行い､その他は為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

住宅ローン等を担保としてデンマーク国内で発行されるデンマーク・カバード債券に主に投資する。多数の住宅ローン等をまとめて裏付け資産とし、ローンの借り手から返済される元利金を、そのまま投資家に通過させて支払う仕組みの債券。外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。3、6、9、12月決算。

主として投資信託証券への投資を通じて､日本を含む世界の高配当株投資戦略の運用成果を反映するクロッキー高配当世界株指数から得られる総合収益の獲得､および分配実施による定期的な投資信託財産の一部払い出しを目的として運用を行う｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月25日決算｡

主要投資対象は､米ドル建てのハイイールド債｡個別銘柄の徹底した信用リスク分析と銘柄分散を基本に銘柄を選定し､BB+格以下またはBa1格以下の格付けが付与されている債券に投資を行い､高いインカムゲインの確保とキャピタルゲインを追求することを目指す｡原則として対豪ドルで為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月12日決算｡

米国の国債、ジニーメイ債、投資適格社債およびハイイールド社債へ分散投資を行い、レバレッジを活用することにより、インカムゲインの獲得を目指すパワード・インカム戦略を行う。担保付スワップ取引を活用する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月8日決算。

日本の取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている不動産投資信託証券(リート)を主要投資対象とし､投資信託財産の成長を図ることを目標として運用を行う｡リートへの組入比率は､原則として高位を維持する｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月24日決算｡

構造的な変化により成長が見込まれる分野で、高い競争優位性を有する世界の企業の株式に厳選して投資する。企業の成長見通しや株価の割安度等の分析・評価を行い、銘柄を選定する。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。各計算期末の前営業日の基準価額(支払済み分配金(１万口当たり、税引前)累計額は加算せず）に応じた金額の分配を目指す。ファミリーファンド方式で運用。毎月26日決算。

インド･ルピー建ての債券等に投資することにより､利息収入を中心とした収益の確保をめざす｡投資対象の債券は､国債､社債､政府機関債､国際機関債等とする｡リライアンス･キャピタル･アセット･マネジメントからインド債券市場に関する調査･分析等の助言を受け､ファンドの運用に活用する｡原則､対円での為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

わが国を含む世界各国のさまざまな資産への分散投資を通じて得られる収益の獲得による信託財産の成長をめざして運用を行う。中長期的な目標リターンとして、年率4%程度をめざし、分配をなるべく抑える。基準価額(1万口当たり、支払済み分配金を含まず)が2,000円を下回った場合には、組入外国投資信託の売却を行い、一定期間後に繰上償還を行う。原則として、為替ヘッジを機動的に行う。ファンドオブファンズ方式で運用。3、9月決算。

国内の株式を実質的な投資対象とする投資信託証券を主要投資対象とし､中長期的に日本の小型株市場全体のパフォーマンスを上回る投資成果を目指す｡実質的な国内株式の組入れが概ね高位となることを基本｡ベンチマークはRussell/Nomura Small Capインデックス｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2月決算｡

わが国の株式に実質的に投資を行うと同時に株価指数先物の売建てを行うことで､特定の市場に左右されることなく収益の獲得をめざす(絶対収益の追求)｡株価変動を抑えて､配当等による安定的な収益の積上げをめざす｡株式の投資にあたっては､配当利回りに着目し､銘柄を選定する｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

主要投資対象は､世界各国のCB(転換社債)｡CBへの投資にあたっては､投資地域分散をはかりながら､価格水準､株価との連動性等の投資効率､発行企業の成長性および安定性等を総合的に分析し､魅力的な銘柄を選定｡弾力的に為替ヘッジを行い､主として為替変動による基準価額の下落リスク軽減を目指す｡1､7月決算｡

国内外の株式及び公社債に投資｡基本資産配分は､国内株式30%､外国株式20%､国内債券30%､外国債券15%､短期金融資産5%｡原則として基本資産配分プラス･マイナス5%の範囲の組入比率を維持｡運用により変動する実際の資産構成比率との乖離は一定期間毎に見直し基本資産配分に準じた構成比率に修正｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

中国および香港の株式が主要投資対象｡中国(香港を含まない)の成長の恩恵を享受することを目的として､所在地が中国および香港の企業のうち､中国での事業拡大が期待される企業の株式へ投資｡純資産総額の10%程度を上限として､ハンセン指数先物取引を利用することがある｡株式の組入比率は､通常の状態で80%程度以上を基本｡原則として為替ヘッジは行わない｡12月決算｡

世界各国の債券等および株式等を投資対象とする投資信託証券を主要投資対象とし、リスク水準を考慮しつつ、年率3%程度の利回り(コスト控除後)を確保することを目指す。また、各期の目標分配額が目標分配額決定時点の基準価額の年率6%(各決算時1%)程度となるように定めて分配(資金払出し)を行うことを目指す。原則として、為替の適時ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

PER､PBRなどの従来からの割安判断指標に加え企業の成長ステージに応じた判断指標を使用する､新しいバリュー投資の観点から投資｡基本投資比率85%程度は､東京証券取引所プライム市場上場の大･中型銘柄｡残り15%程度は東京証券取引所のプライム市場の上場小型銘柄、スタンダード市場およびグロース市場の上場銘柄ならびに地方証券取引所単独上場銘柄｡ベンチマークは日経平均トータルリターン・インデックス｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

長期的に高い経済成長が見込まれるBRICs諸国(ブラジル､ロシア､インド､中国)の企業の株式を主な投資対象とし､中長期的な信託財産の成長を目指す｡各地域の経済情勢および株式市場動向などを考慮し､投資比率を見直す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算｡

主要投資対象は､米ドル建てのエマージング債券｡国債などのソブリン債､または政府機関債などの準ソブリン債に投資し､インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡エマージング社債への投資については､投資信託財産の30%程度の範囲内とする｡原則として米ドル売り､豪ドル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

日本の金融商品取引所およびそれに準ずる市場に上場している不動産投資信託証券に投資を行い､安定収益の確保と信託財産の中･長期的な成長を目指す｡不動産投資信託証券への投資にあたっては､各銘柄の信用リスク､流動性リスク等を勘案の上､収益･配当等の予想に基づき銘柄選択を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

主要投資対象は､米ドル建の貸付債権(バンクローン)｡また､ハイイールド債券等にも投資し､投資信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行う｡ポートフォリオの構築は､個別銘柄の信用力､割安度､流動性等に係る評価･分析に基づき行う｡原則として実質組入外貨建資産について対円での為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

東京証券取引所を主たる市場とする普通株式等のうち､高ROEの継続性を評価して150銘柄を選定し算出される株価指数｢iSTOXX MUTB JAPAN クオリティ150インデックス(配当込み)｣採用銘柄の株式を主要投資対象とし､ベンチマークである同指数に連動する投資成果をめざして運用を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡