主としてベトナムの証券取引所に上場・登録等されている株式等に投資する。また、他の証券取引所に上場・登録等されているベトナム関連企業(事業展開や投資活動がベトナムを中心に行われている企業)の発行する株式等に実質的に投資する場合がある。なお、将来的にはカンボジア、ラオス、ミャンマーの株式等にも実質的に投資を行う可能性がある。原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

限定追加型ファンド。世界各国(日本を含む)の企業等が発行する債券に投資を行う。主に米ドル建ての債券に投資し、原則として各債券の満期日まで保有する。外貨建資産については、為替リスクを低減するために、原則として円に対する為替ヘッジを行う。11月決算。

世界の金融機関が発行するハイブリッド証券等に投資を行い､安定したインカムゲインの確保と中長期的な信託財産の成長を図ることを目指す｡投資対象は取得時において投資適格(BBB格)相当以上を有するものとする｡原則として､対日本円での為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月17日決算｡

主要投資対象は､米ドル建のハイ･イールド債券｡個別銘柄の投資にあたっては､主としてBB格相当以下とし､高水準のインカムゲインの確保と､債券の値上がり益および為替差益の獲得を目指して運用を行う｡原則として､米ドル売り/ブラジル･レアル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月24日決算｡

主要投資対象は､日本の株式｡ボトムアップからの分析により､企業における｢成長の方程式｣を見極め､｢スマートな成長｣を遂げている企業に絞り投資を行う｡成長の基盤(成長のインフラ､事業のストラクチャーの見極め)､スマートな成長(成長の根拠､計算の見極め)､成長のファクター(成長のファクターの明確さの見極め)を主な観点として銘柄を選定｡4月決算｡

世界各国の株式を主要投資対象とし､安定的な配当収入の確保を追求するとともに､中長期的な値上がり益の獲得を目指す｡株式への投資にあたっては､配当利回りに着目し､企業のファンダメンタルズ･事業の継続性等を中心とした定性判断を加え､投資銘柄を選別する｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月21日決算｡

主要投資対象は､ 世界各国の株式｡ボトムアップ方式により個別銘柄の調査を行い､PBR等の伝統的なバリュエーション分析のほか､フリーキャッシュフロー等､様々な分析を加え､財務内容を徹底的に分析し､著しく割安で魅力的であると判断した銘柄でポートフォリオを構築する｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

主として東南アジアの国々をはじめ、韓国、台湾、インド等のアジア諸国(日本を除く)の製造業に関連する企業の株式あるいは預託証券等を主要投資対象とする。銘柄選定にあたっては、事業内容、成長性、収益性、財務健全性などを勘案して厳選する。また、業種配分、バリュエーション、流動性などを考慮して、ポートフォリオを構築する。原則として為替ヘッジを行わない。3、6、9、12月決算。

主要投資対象は､アセアン加盟国の中でも､現在､特に高い成長が見込まれる3カ国(ベトナム､インドネシア､フィリピン)の株式｡銘柄選定にあたっては､企業収益の成長性や財務健全性などを勘案して厳選し､安定した収益の確保を図ることを目的として運用を行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

米国の株式等の中から、委託会社の調査に基づき、配当王と分類する企業(原則として選定時に50年以上連続で毎年1株当たりの配当総額が増加している企業)の株式等を選定し投資候補銘柄とする。流動性や財務健全性を考慮し、ポートフォリオを構築し、ポートフォリオに対する各銘柄(ETFを除く)の組入比率は均等とすることを目標とする。為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算。

主要投資対象はBICs(ブラジル､インドおよび中国)の株式｡トップダウン･アプローチによる国への投資判断とボトムアップ･アプローチによる個別企業への投資判断の2つの観点から規律あるリスク管理のもと投資を行う｡実質外貨建資産については､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

国内株式(三重県関連銘柄)に20-30%､内外の債券(ソブリン債)に50%未満､J-REIT20-30%の基本投資割合で分散投資｡国内株式については､三重県の発展と共に成長が期待される企業､三重県と関わりが深い企業等の株式に投資｡三重県の社会福祉向上のため､信託報酬から寄付を行う｡原則為替ヘッジなし｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

日本の連続増配銘柄(一定期間にわたり1株あたりの普通配当金が毎期増加している企業の株式)に投資を行う｡投資候補銘柄の選定にあたっては､連続増配期間の長さ､時価総額､信用リスク､流動性等を考慮する｡ポートフォリオの構築にあたっては､成長性､バリュエーション等のほか､今後の連続増配の持続可能性を勘案する｡ファミリーファンド方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

主要投資対象は､国内外のトヨタグループ企業が発行する債券｡トヨタグループ企業が発行する債券の組入れ比率は高位を維持することを基本とするが､当該債券の発行体の信用状況､当該債券と同一通貨建て国債との利回りスプレッド等を考慮し､高位の組入比率を維持しない場合もある｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

不動産等40%±10%､債券50%±10%､日本株式10%±5%の範囲内で分散投資を行い､高いインカム収益の確保と安定した信託財産の成長をめざす｡投資信託証券への投資にあたっては､利回り水準､市況動向､安定性､流動性などを勘案し､不動産投信の銘柄選定にあたってはファンダメンタルズや割安性の分析も行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

主要投資対象は､世界主要国のうち信用力が高い国(A格相当以上の長期債格付を有している国（格付のない場合には委託会社が当該格付と同等の信用度を有すると判断した国を含む))の国債､および日本国債。投資対象国を原則として3カ国選定した上で､国別の投資比率が概ね均等となるように投資を行うことを基本とする｡原則として､為替ヘッジを行う。毎月13日決算｡

主に､新興国が発行する債券に投資を行う｡投資にあたっては､GBI-EMブロード･ディバーシファイド指数を構成する新興国の中から､利回り水準や流動性等を考慮して選定した新興国の国債等に70%程度､通貨価値の上昇が見込まれる新興国の国債等に30%程度の割合で投資する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月12日決算｡

各マザーファンドを通じて、世界各国の債券、株式およびリートなどの資産に分散投資を行う。独自の定量モデルを用いて算出した基本的資産配分比率に基づき、ポートフォリオを構築する。基本的資産配分比率は、原則として年１回程度見直す。実質組入外貨建資産については、一部為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

限定追加型ファンド。国内外の企業が発行する円建ての債券(劣後債等を含む)、円建てのソブリン債(国債、国際機関債、政府関係機関ならびに地方自治体が発行する債券)を主要投資対象とする。投資する債券は、取得時においてBBB格相当以上(BBB-も含む)の格付けを取得している債券、もしくはそれらと同等の信用力を有すると判断される債券を投資対象とする。4月決算。

主に、持続可能な社会の実現に貢献が期待され、かつ、割安と判断される世界の企業の株式等に実質的に投資し、米ドルベースで相場環境にかかわらずプラスのリターンを追求する。ボトムアップ方式により個別銘柄の調査を行い、財務内容を徹底的に分析する。 原則として対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用｡6、12月決算。

主として、世界(日本を含む)の株式、債券、通貨、商品等に実質的に投資を行う。基準価額の変動リスクを年率4%程度に抑えつつ、中長期的にリスク水準と同程度のリターン(信託報酬控除前)の獲得をめざして、運用を行う。各市場および各通貨への投資比率は、統計的手法を用い、資産価格に影響を与える複数のリスク要因を抽出したうえで、各要因からファンドが受ける影響が均等になるように、月次で決定する。為替の適時ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

世界各国の株式、世界各国の企業が発行する先進国通貨建ての社債等を主要投資対象とする。投資時点においてBBB格相当以上の格付が付与されている先進国通貨建て社債等の中から、ネットゼロ(温室効果ガスの排出量と吸収量を均衡させて排出量を実質ゼロにする取り組み)およびESG(環境・社会・企業統治)の観点を考慮し選定した発行体の債券等に投資する。為替ヘッジ(先進国通貨等による代替ヘッジを含む)により為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。

株式公開(IPO)から概ね5年以内の中型以上の米国株式(上場予定を含む）への投資を基本とする。株式への投資にあたっては、新技術やビジネスモデル等に着目し、企業収益の成長性が見込まれる銘柄を選定する。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算。

主要投資対象は､東証プライム市場に上場されている銘柄を除くわが国の株式(東証スタンダード市場、東証グロース市場等に上場されている株式)｡綿密な企業分析によるボトムアップ･アプローチにより､｢ファンダメンタル価値に対して株価水準が割安と判断する銘柄｣および｢将来収益への成長期待が高く､成長の持続力があると判断する銘柄｣を選定｡6月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡内外の株式･債券へ分散投資｡リスクの低減を図りつつ､中長期的な収益の獲得を目指す｡各資産への基本的な投資比率は､国内株式35%､国内債券40%､海外株式15%､海外債券10%｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

日本の公社債に投資を行い､NOMURA-BPI総合の動きに連動する投資成果をめざす｡組入銘柄は原則として投資適格銘柄に限定し､信用リスクを抑制｡ニッセイアセットマネジメント株式会社と株式会社ニッセイ基礎研究所が共同開発したクオンツモデルを利用し､ポートフォリオを構築する｡購入時および換金時の手数料は無料､信託財産留保額なし｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は､日本の株式｡産業用･サービス用等のロボットの製造､あるいは部品やソフトウェア等の関連技術に携わり今後の活躍が期待できる企業､また､ロボットおよび関連技術を活用することでビジネスの拡大･効率化が期待できる企業に着目する｡株式の実質組入比率は､原則として高位を基本｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

主要投資対象は､わが国の物価連動国債(全国消費者物価指数(生鮮食品を除く総合指数)の動きに応じて､元金額や利払い額が増減する国債)｡NOMURA物価連動国債インデックス(フロアあり)に連動する投資成果をめざして運用を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

国内株式30%､国内債券35%､海外株式20%､海外債券10%､短期金融資産5%を標準組入比率として分散投資｡各資産の市場見通しに基づき､相対的な魅力度を勘案し､標準組入比率より一定の範囲内で資産配分を変更することでリスク分散にも留意｡為替ヘッジは原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

国内株式45%､国内債券15%､海外株式30%､海外債券5%､短期金融資産5%を標準組入比率として分散投資｡各資産の市場見通しに基づき､相対的な魅力度を勘案し､標準組入比率より一定の範囲内で資産配分を変更することでリスク分散にも留意｡為替ヘッジは原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

世界の株式の中から社会の構造変化を捉える2つの株式テーマ(「イノベーション株式」、「アーリー・ステージ株式」)に着目し、投資戦略を選定する。「インカム債券」をテーマとした投資戦略を加えることで、分散投資によるリスク低減も図りながら、インカム収益の獲得をめざす。債券における外貨建て資産への投資に際しては、高位に為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

限定追加型ファンド。世界(日本、新興国を含む)の米ドル建てまたはユーロ建ての社債(投資適格未満の債券や無格付けの債券を含む)を主要投資対象とする。債券への投資にあたっては、主として信託期間終了前に満期償還が見込まれる債券に投資を行う。ポートフォリオの平均格付けは、構築時においてBBB格相当以上(BBB-も含む)をめざす。原則として対円での為替ヘッジを行う。2月決算。

主として日本の小型株式に投資を行い､信託財産の長期的な成長を目指す｡個別企業の分析を重視したボトムアップ･アプローチによる銘柄選択を行い､成長性が株価に織り込まれていないと判断される企業に投資｡ベンチマークはRussell/Nomura Small Capインデックス(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

インドで事業展開を行う企業および中国の取引所(上海､深センおよび香港等)に上場している企業の株式に投資し､信託財産の成長を目指す｡時価総額･流動性などを考慮し､厳選した銘柄でポートフォリオを構築｡インド株と中国株の実質投資割合は､概ね同程度｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

わが国を含む世界各国のさまざまな資産への分散投資を通じて得られる収益の獲得による信託財産の成長をめざして運用を行う。中長期的な目標リターンとして、年率4%程度をめざし、分配をなるべく抑える。基準価額(1万口当たり、支払済み分配金を含まず)が2,000円を下回った場合には、組入外国投資信託の売却を行い、一定期間後に繰上償還を行う。原則として、為替ヘッジを機動的に行う。ファンドオブファンズ方式で運用。3、9月決算。

主要投資対象は、オーストラリアの債券、株式および不動産投資信託証券(リート)。債券、株式およびリートへの資産配分比率は、原則として、40：40：20を維持することを基本とする。なお資産配分比率は、投資環境に応じて見直すことがある。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算。

主要投資対象は米国の小型株｡中長期的に高成長が見込まれる銘柄に投資を行う｡外国株式等にかかる運用の指図に関する権限をブラックロック･キャピタル･マネジメント･インクに委託する｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主として米国の中小型株式等に投資する。長期的な視点に立った徹底したリサーチを基に、高い利益成長率を維持できると判断した企業の株式に厳選投資を行う。米国の取引所に上場している、時価総額が3億から200億米ドル程度の株式を米国の中小型株式とする。実質的な運用は、富裕層の資産運用に実績のある、ロックフェラー・アンド・カンパニー・インクが行う。原則、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。10月決算｡

限定追加型ファンド。国内外の企業が発行する円建ての債券(劣後債等を含む)、円建てのソブリン債(国債、国際機関債、政府関係機関ならびに地方自治体が発行する債券)を主要投資対象とする。投資する債券は、取得時においてBBB格相当以上(BBB-も含む)の格付けを取得している債券、もしくはそれらと同等の信用力を有すると判断される債券を投資対象とする。11月決算。

主として、新興国を含む世界の債券等から、割安かつ魅力的なリターンが期待される債券等に投資する。投資対象とする債券には、転換社債やハイブリッド証券(優先出資証券、劣後債、偶発転換社債(CoCo債)等)、資産担保証券等を含む。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを活用し、為替変動リスクの低減を図る。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。