主要投資対象は､日本を含む世界各国のインフラ関連企業の株式｡時価総額､流動性､配当利回りの水準によって選定された銘柄群から､ファンダメンタルズ分析及び定量分析モデルに基づきポートフォリオを構築｡米ドル建資産に対し､原則として米ドル売り､ブラジル･レアル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月17日決算｡

主要投資対象は､新興国のインフラ関連企業の債券｡Baa格未満の格付を有するハイ･イールド債券へ投資し､ポートフォリオのデュレーションは原則として10年以下とする｡トータルリターンの最大化を目指す｡原則､対円で為替ヘッジを行わないため､米ドルの対円での為替変動の影響を受ける｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月18日決算｡

主に世界の環境関連企業の株式に投資する｡｢環境問題｣という大きなテーマのなかで､環境関連ビジネスに影響をおよぼす様々な要因や市場動向等に鑑み､投資妙味がある分野･銘柄を厳選し､機動的に運用する｡特定の銘柄､国や通貨に集中せず分散投資を基本とする｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

主に､債券60%､株式30%､J-REIT10%の割合で分散投資｡インカムゲインを確保しつつ分散投資を行うことでリスクの低減に努め､信託財産の中長期的な成長をはかる｡基本資産配分は原則として年1回､±5%の範囲で見直しを行う｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月14日決算｡

主要投資対象は､世界のハイ･イールド債券｡ハイ･イールド債券を､発行体の登録国や所在地､発行通貨等から､「米国｣､｢欧州｣､｢新興国その他｣の各地域に属する債券に分類し､投資比率はそれぞれ25-50%とする｡外貨建て資産を原則として対アジア通貨で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

主要投資対象は､MLP関連証券及びMLP関連証券以外の北米を中心としたエネルギー関連企業の上場株式(預託証書(DR)含む)等｡実質的な運用は､ゴールドマン･サックス･アセット･マネジメントのグループ海外拠点が行う｡原則として実質組入外貨建資産について対円での為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月26日決算｡

主として世界各国の株式や債券など､さまざまな資産への分散投資により収益の獲得を目指す｡世界中のさまざまな資産､国･地域､セクターなどから､投資魅力度が高いと判断する資産や個別証券を発掘する｡原則として米ドル売り円買いの為替取引を行い､為替変動リスクの低減を図る｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

主として豪ドル建ての公社債､アセットバック証券､モーゲージ証券及びコマーシャルペーパー等の短期金融商品を主要投資対象とし､安定 した収益の確保及び信託財産の着実な成長を目指して運用｡各銘柄の格付けは取得時AA格相当以上｡ポートフォリオの修正デュレーションは､3年程度から5年程度の範囲｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

投資一任口座専用ファンド｡わが国の公社債に投資し、ダイワ・ボンド・インデックス(DBI)総合指数に連動する投資成果をあげることをめざして運用を行う。ポートフォリオの構築にあたっては、マルチファクターモデル(ポートフォリオのリスク分析、ポートフォリオの構築を主目的としたモデル)を用いるとともに、残存年限別構成比率等をチェックする。ファミリーファンド方式で運用｡6月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､わが国の取引所に上場されている株式｡東京証券取引所に上場されている銘柄に分散投資を行い､東証株価指数(TOPIX)(配当込み)の動きに連動する投資成果を目標として運用を行う｡株式への組入比率は､原則として､100%に近い状態を維持する｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主として、国内の金融商品取引所に上場されている中小型株式に投資を行う。社会の構造変化に伴い生じる「社会的な課題」の解決にビジネスの観点から取り組み、持続的かつ安定的に成長することが期待できる銘柄を厳選して投資を行う。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

世界各国の株式、世界各国の企業が発行する先進国通貨建ての社債等を主要投資対象とする。投資時点においてBBB格相当以上の格付が付与されている先進国通貨建て社債等の中から、ネットゼロ(温室効果ガスの排出量と吸収量を均衡させて排出量を実質ゼロにする取り組み)およびESG(環境・社会・企業統治)の観点を考慮し選定した発行体の債券等に投資する。為替ヘッジ(先進国通貨等による代替ヘッジを含む)により為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。

主要投資対象は､日本を除くアジア各国の株式｡収益性･成長性･安定性等を総合的に勘案して選択した銘柄に投資を行う｡国別投資配分比率や為替リスクに対するヘッジ比率は市況動向を見て調整を行う｡ベンチマークは､MSCI AC アジア･インデックス(除く日本､税引後配当込み､円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

日本を含む世界各国の不動産投資信託を主要投資対象とし､安定的かつ相対的に高い配当収益の確保を目指すため､賃貸事業収入比率の高い銘柄を中心に分散投資を行う｡ポートフォリオ全体の平均賃貸事業収入比率の目標は75%以上｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

米国の株式を主要投資対象とし、NASDAQ100指数(配当込み、委託会社円換算ベース)と連動する投資成果を目指して運用を行う。指数との連動を維持するため、先物取引等を利用し株式の実質投資比率が投資信託財産の純資産総額を超える場合がある。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

日本を含む世界各国の株式に幅広く投資を行う｡原則として、国別・産業別の投資配分には制限を設けずに、世界各国の産業を横断的に分析し、戦略的に優位にある企業を抽出し、投資銘柄の選定を行う。尚、外貨建資産については機動的に為替ヘッジを行い、為替変動リスクの軽減を図る。3､9月決算｡

日本の地方債等を主要投資対象とし､安定した収益の確保および投資信託財産の着実な成長を目指す｡高い信用力･流動性を持つ共同発行市場公募地方債を中心に､地方債･国債･政府保証債･財投機関債等に投資｡また､残存10年程度の公共債を中心に投資｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡「米国中期債運用戦略マザーファンド」への投資を通じて、残存期間が5年から7年程度の米国債に投資し、原則として、各残存期間毎の投資金額がほぼ同額程度となるような運用(ラダー型運用)を目指す。実質組入外貨建資産については、「守る為替ヘッジ戦略」と「攻める為替ヘッジ戦略」の組合わせにより、最適な為替ヘッジ戦略を目指す。ファミリーファンド方式で運用｡3、9月決算｡

主にインドネシアの国債、政府保証債、政府機関債、準国債(インドネシア政府が50%以上出資している企業が発行する債券)、地方債および社債等に投資を行い、インカム・ゲインの確保とトータル・リターンの最大化を目指す。主にインドネシアルピア建ておよび米ドル建ての債券に投資。原則為替ヘッジなし。ファンドオブファンズ方式で運用。2、8月決算。

主として米国社債の投資適格銘柄(格付けがBBB格相当以上)に実質的に投資を行う｡ステート･ストリート･グローバル･アドバイザーズ･トラスト･カンパニーに運用の指図に関する権限の一部を委託する｡ブルームバーグ米国社債(1-10年)インデックス(円ヘッジベース)に連動した投資成果の獲得を目指す｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主要投資対象は､日本の株式｡ボトムアップからの分析により､企業における｢成長の方程式｣を見極め､｢スマートな成長｣を遂げている企業に絞り投資を行う｡成長の基盤(成長のインフラ､事業のストラクチャーの見極め)､スマートな成長(成長の根拠､計算の見極め)､成長のファクター(成長のファクターの明確さの見極め)を主な観点として銘柄を選定｡4月決算｡

国内外の株式及び公社債に投資｡基本資産配分は､国内株式40%､外国株式30%､国内債券15%､外国債券10%､短期金融資産5%｡原則として基本資産配分プラス･マイナス5%の範囲の組入比率を維持｡運用により変動する実際の資産構成比率との乖離は一定期間毎に見直し基本資産配分に準じた構成比率に修正｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主として日本及び米国の金融商品取引所等に上場している株式に投資する。連続増配に着目した運用を行う。日本株式50%、米国株式50%を基本組入比率として運用する。主要投資対象ファンドを通じた組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。2月決算。

米国､カナダおよびメキシコのシェール関連企業の株式(DR(預託証券)を含む)に投資｡投資にあたっては､シェールガス/オイルの生産拡大により成長が期待される企業､エネルギーコストの低下により恩恵を受ける企業に着目｡ポートフォリオの構築にあたっては､投資環境および企業の業績動向､成長性等を勘案｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

主要投資対象は､日本の取引所に上場(これに準ずるものを含む)されているJ-REIT｡J-REIT市場における時価総額構成比を基本としつつ､流動性･信用力などを勘案して各銘柄に対する投資比率を適宜調整し､市場全体の中長期的な動きを概ね捉える｡円建て資産を､原則として対豪ドルで為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

米国の金融商品取引所上場および店頭登録の株式等に投資する。徹底した個別企業調査を通じて、利益成長の持続性についての確信度が高い銘柄に投資を行う。ポートフォリオの構築にあたっては、確信度の高い銘柄を厳選する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。3、9月決算。

日本を除く先進国の不動産投資信託証券を主要投資対象とし､ベンチマークであるS&P先進国REITインデックス(除く日本､配当込み､円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う｡銘柄選定にあたっては､時価総額および流動性等を勘案｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式(DR(預託証書)を含む)､公社債および不動産投資信託証券(リート)｡国内株式､先進国株式､新興国株式および国内債券への投資にあたっては､トレンドフォロー戦略を活用し､機動的に資金を配分する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主要投資対象は､わが国の金融商品取引市場に上場する中小型株式｡革新的な高成長が期待される企業へ厳選投資する｡徹底したボトムアップ調査を行い､中長期高成長戦略の有無･妥当性､短期的業績の信頼性､企業経営者の理念･志､財務面の裏付け､成長性･収益性･安全性･革新性･株価水準、等を総合的に評価判断する｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡日本を除く世界各国(新興国を含む)の株式を実質的な主要投資対象とし､信託財産の成長を図ることを目的として積極的な運用を行う｡マザーファンドの運用にあたっては､ハリス･アソシエイツ･エル･ピーに､運用の指図に関する権限の一部を委託する｡実質組入外貨建資産については､原則として効果を見計らいながら為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主要投資対象は､日本の金融商品取引所に上場している不動産投資信託証券(J-REIT)｡不動産市況およびJ-REIT個別銘柄の調査･分析に基づく銘柄選択により､付加価値の獲得を追求｡J-REITへの投資比率は､原則として高位を維持｡ベンチマークは東証REIT指数(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

限定追加型ファンド。主としてファンドの信託期間終了前に満期償還や早期償還が見込まれる、世界各国(日本を含む)の企業等が発行する債券に投資を行う。主に米ドル建ての債券に投資し、原則として各債券の満期日まで保有する。外貨建資産については、為替リスクを低減するために、原則として円に対する為替ヘッジを行う。9月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は日本株式｡TOPIX採用銘柄を対象とした､独自の株式魅力度ランキング等､エンハンストインデックス運用に適したクオンツ手法(株式ランキングモデル)を用いてポートフォリオを構築する｡ベンチマークは東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

国内の株式･公社債及び外国の株式･公社債に分散投資を行い､リスクを低減しつつ中長期的な安定収益の獲得を目指す｡資産配分の中立的配分となる｢基本アセット･ミックス｣を決定し､一定の範囲内で資産配分を調整する｡主な投資制限として､株式投資50%以下､外貨建資産40%以下｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主として､国内株式､国内債券､外国株式､外国債券の4つの資産に分散投資し､リスク低減をはかりながら､中長期的な収益の追求を目指す｡各資産の運用はインデックス運用で行う｡資産配分においては､株式(国内+海外)20%､債券(国内+海外+短期金融資産)80%とする｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

主として世界(日本を含む)の金融商品取引所に上場されているヘルスケア関連の不動産投資信託証券(ヘルスケアREIT)を実質的な主要投資対象とする｡運用にあたっては､流動性や配当利回り等を勘案して投資銘柄を選定する｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

主要投資対象は､中国､インド､インドネシアの企業または当該各国で主な事業を展開する企業の上場株式等｡基本配分比率は原則として3分の1ずつとし､定期的にリバランスを行い､投資信託財産の長期的な成長を目指す｡組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算｡

主に世界の高配当利回りの公益株(電力･ガス･水道･電話･通信･運輸･廃棄物処理･石油供給などの企業)に投資を行い､安定的な収益分配を行い､長期的な元本の成長を目指す｡特定の銘柄や国に集中せず分散投資することで､リスクの低減を図る｡原則として為替ヘッジを行い､為替変動リスクの低減を図る｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。国内債券(基本投資割合20%)、外国債券(同50%)、国内株式(同5%)、外国株式(同15%)、国内REIT(同5%)、外国REIT(同5%)を実質的な主要投資対象とする。各マザーファンドの対象指数の月次リターンに、ファンドの各マザーファンドへの基本投資割合を掛け合わせた合成指数に連動する投資成果を目指す。原則、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡7月決算。

世界各国の株式、債券を主な投資対象とする投資信託証券、ならびにわが国の公社債・金融商品を主な投資対象とする投資信託証券に投資を行い、実質的にインカム資産の世界各国の株式、債券等へ分散投資を行う。成長を重視するファンド。実質的な通貨配分にかかわらず、原則として純資産総額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。