投資一任口座資産運用ファンド｡主として投資信託への投資を通じて日本の公社債等に投資する。投資対象とする投資信託は、継続的にモニタリングを行い必要な場合は入替えを行う。投資対象とする投資信託の選定にあたっては、SMBCグローバル・インベストメント&コンサルティング社からの助言を活用する。原則として為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2638)｡ロボティクス産業およびAI産業に関連する国内上場株式を構成銘柄とする「Indxx Japan Robotics & AI Index(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。6、12月決算｡基準価額は100口当たり。

投資一任口座専用ファンド。米国の株式を投資対象とする投資信託証券への投資を通じて、信託財産の成長を目指して運用を行う。指定投資信託証券の選定については、運用体制や運用哲学などの評価(定性評価)に加えて運用実績にかかる評価(定量評価)などを勘定して決定する。組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

投資一任口座専用ファンド。東京証券取引所に上場されている株式を主要投資対象とする。東証株価指数(TOPIX) (配当込み)と連動する投資成果をめざして運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

投資一任口座専用ファンド。国内の株式を投資対象とする投資信託証券への投資を通じて、信託財産の成長を目指して運用を行う。指定投資信託証券の選定については、運用体制や運用哲学などの評価(定性評価)に加えて運用実績にかかる評価(定量評価)などを勘定して決定する。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､新興国の公社債｡アクティブ運用を行い､信託財産の中長期的な成長を図る｡米ドル建ての債券を中心に投資を行うが､その他の新成長国通貨を含むいずれの証券にも投資が可能｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

日本を除く先進国の株式を実質的な主要投資対象とし、MSCI-KOKUSAI指数(配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。RM先進国株式マザーファンドを通じて、日本を除く先進国の株式、先進国株式の指数を対象指数としたETF(上場投資信託証券)に投資する。原則、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主に、持続可能な社会の実現に貢献が期待され、かつ、割安と判断される世界の企業の株式等に実質的に投資し､米ドルベースで相場環境にかかわらずプラスのリターンを追求する｡ボトムアップ方式により個別銘柄の調査を行い､財務内容を徹底的に分析し､十分に割安で魅力的であると判断した銘柄でポートフォリオを構築｡毎計算期末の5営業日前の基準価額に応じた分配を目指す。 原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月5日決算｡

日本を除く世界の株式等の中から「モノポリー企業」(高い参入障壁等により、一定の地域においてモノ・サービス等を独占・寡占(地域独占を含む)していると判断する企業)の株式等に投資する。銘柄選定にあたっては、持続可能な競争優位性を持つと判断する銘柄を選別する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

主として相対的に高い利回りが期待できる円建てのハイブリッド債券に投資する。ポートフォリオのデュレーションは原則2.5年以内とする。原則として、投資するハイブリッド債券の格付けは投資適格以上とする。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主に世界の高配当利回りの公益株(電力･ガス･水道･電話･通信･運輸･廃棄物処理･石油供給などの企業)に投資を行い､中長期的な信託財産の成長を図る｡特定の銘柄や国に集中せず分散投資することで､リスクの低減を図る｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主として、マザーファンド受益証券への投資を通じて、新興国の米ドル建ての公社債に投資を行う。効率的な運用を目的として、上場投資信託証券にも投資することがある。インベスコ新興国債券インデックス(円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。実質外貨建資産への投資にあたっては、原則として、対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

海外先進国株式、新興国株式および日本株式を投資対象とする各マザーファンドに投資を行うことで、実質的に全世界の株式に投資する。MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス(税引後配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果をめざす。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

投資一任口座専用ファンド｡日本を除く世界各国の取引所に上場している(上場予定を含む)REIT(不動産投資信託証券)を主要投資対象とし､ベンチマークであるS&P先進国REIT指数(除く日本､配当込み､円ベース)に連動した投資成果を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡わが国の中小型株を主要投資対象とし、アクティブ運用を行うことを基本とする｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

投資一任口座専用ファンド。国内の金融商品取引所に上場(これに準ずるものも含む)されているリートに投資を行う。効率的な運用を目的として、上場投資信託証券(ETF)にも投資することがある。インベスコ国内リートインデックスの動きに連動する投資成果を目指す。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

世界各国(新興国を含む)の債券等(国債､政府機関債､社債､モーゲージ証券､資産担保証券､ハイ･イールド債券､企業向け貸付債権(バンクローン)等)および派生商品等を実質的な主要投資対象とする｡運用にあたっては､「ピムコジャパンリミテッド」に､運用の指図に関する権限の一部を委託する｡原則として対円での為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2839)｡主として米国の国債に投資を行い、「S&P米国債7-10年指数(円ヘッジ・円換算ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。基準価額は1口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2564)｡国内金融商品取引所に上場する全ての普通株式および不動産投資信託のうち、相対的に高い配当利回りを示す25銘柄で構成する「MSCIジャパン・高配当セレクト25指数(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。1、4、7、10月決算。基準価額は100口当り。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､欧州通貨建ての公社債｡ポートフォリオの平均格付は､原則としてA格相当以上に維持することを目指す｡指定投資信託証券の選定､追加または入れ替えについては､投資助言会社からの助言を受ける｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は､インドの証券取引所(ボンベイ証券取引所､ナショナル証券取引所)に上場しているインド国内の企業の株式等｡景気サイクル等の分析と徹底した企業分析を併用してポートフォリオを構築｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークは､MSCIインディア・インデックス(税引後配当込み、円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

日本を含む世界各国の株式等を主要投資対象とし、「電力」に関連する優れた技術やビジネスモデルを有する企業の株式を主な投資対象とする。徹底した調査・分析を通じて、株価の上昇が期待される銘柄を厳選する。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

主要投資対象は､ 世界各国の株式｡ボトムアップ方式により個別銘柄の調査を行い､PBR等の伝統的なバリュエーション分析のほか､フリーキャッシュフロー等､様々な分析を加え､財務内容を徹底的に分析し､著しく割安で魅力的であると判断した銘柄でポートフォリオを構築する｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1546)｡米国を代表する株価指数である「ダウ･ジョーンズ工業株30種平均株価(税引前配当込み)」の円換算値との連動を目指すETF(上場投資信託)。原則として､為替ヘッジは行わない｡8月決算｡基準価額は1口当り。

東証株価指数(TOPIX)(配当込み)と連動する投資成果をめざして運用を行う。主として対象インデックスに採用されているわが国の株式に投資を行う。対象インデックスとの連動を維持するため、先物取引等を利用し株式の実質投資比率が100%を超える場合がある。実際の運用はTOPIXマザーファンドを通じて行う。ファミリーファンド方式で運用｡6月決算。

投資一任口座専用ファンド。世界各国の債券、株式、不動産投資信託(リート)、商品等に分散投資することにより、信託財産の成長と安定的な収益の確保を目指して積極的な運用を行う。マクロ経済見通しおよび定量分析より推計した各資産の中長期的な期待収益率に基づいて、ファンドの期待リターンを設定し、最適な投資配分比率を決定する。実質外貨建資産に対して対円での為替ヘッジを行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主として成長の可能性が高いと判断される米国株式に投資を行い､信託財産の成長を図る｡運用にあたっては､企業のファンダメンタルズ分析と株価バリュエーションに基づく銘柄選択を基本｡実質外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはS&P500株価指数(配当金込み､円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡内外の株式を主要投資対象とし､信託財産の中長期的な成長を目指す｡資産配分は､いちよし証券株式会社の助言を受けて決定する｡収益機会の追求やリスクの分散などを目的として､定期的に定性評価､定量評価等を勘案して適宜見直す｡ファンドオブファンズ方式で運用｡11月決算｡

世界主要先進国の株式を主要投資対象とし､割安で好配当が期待される株式に投資を行う｡信用力が高いと考えられる企業へ投資することで､ファンドの安全性を高め､安定的な収益の確保をめざす｡独自の割安評価手法を持つUBSアセット･マネジメント株式会社からのアドバイスを受け､運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

主として米国を中心に世界(日本を含む)の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている企業の株式に投資を行う。「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した個別企業分析により、将来有望な成長企業や、ファンダメンタルズに対し株価が割安な企業へ投資を行う。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。

主として世界(除く日本)の金融商品取引所に上場されている企業の株式に投資を行う。個別銘柄選択にあたっては、世界の主要拠点のアナリストによる徹底的な企業分析や直接面談による調査を活かした「ボトム・アップ・アプローチ」により、魅力的な投資機会の発掘に注力する。毎計算期末の前営業日の基準価額に応じて、所定の金額の分配を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを活用する。ファミリーファンド方式で運用。毎月20日決算。

日本の金融商品取引所に上場している上場投資信託証券(ETF)を実質的な主要投資対象とし、信託財産の成長と安定した収益の確保を図ることを目的として運用を行う。目標分配率を年6%程度となるように定めて分配を行うことを目指す。基準価額が90営業日連続して3000円以下となった場合には、安定運用に切り替えることを基本とする。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2633)｡S&P500(税引前配当込み)に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式を主要投資対象とし、日本円換算した対象株価指数に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。3、9月決算｡基準価額は100口当たり。

投資一任口座専用ファンド｡主として日本の債券に投資を行い､ベンチマークを上回る投資成果を目標として運用を行う｡ポートフォリオは､イールド選択(金利選択)､スプレッド(国債との利回り較差)選択および銘柄選択を付加価値の源泉として構築する｡ベンチマークはNOMURA-BPI(総合)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

投資一任口座専用ファンド。日本の株式に投資し、投資成果を東証株価指数(配当込み)の動きに連動させることをめざして運用を行う。投資対象銘柄のうちの200銘柄以上に、原則として、分散投資を行う。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

日本と海外の株式と債券へ分散投資することで、安定的な収益の確保と信託財産の着実な成長を目指す。海外債券は、信用力の高い先進国の債券に、海外株式は、より安定的な先進国の株式に投資する。各資産への配分比率は、日本と海外の債券と株式に25%ずつとする。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。主として米国の金融商品取引所等に上場している株式に投資し、S&P500(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

国内、先進国および新興国の株式・債券ならびに国内および先進国の不動産投資信託証券(リート)を実質的な主要投資対象とし、「基本的資産配分」で組み合わせた合成ベンチマークに連動する投資成果を目指す。「基本的資産配分」は、株式が国内30%、先進国20%、新興国5%。債券が国内20%、先進国5%、新興国5%。リートが国内10%、先進国5%。原則、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

投資信託証券への投資を通じて、世界各国の債券、株式および不動産投資信託(リート)等に分散投資する。中長期的な目標リターンを目指して資産配分を行い、信託財産の安定的な成長を目指す。1万口当たりの基準価額(支払い済み分配金加算せず)が2,000円を下回った場合には、繰上償還する。原則として、為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。3、9月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主として世界(日本を含む)の金融商品取引所に上場されている企業の株式に投資を行う。個別銘柄選択にあたっては、世界の主要拠点のアナリストによる徹底的な企業分析や直接面談による調査を活かした「ボトム・アップ・アプローチ」により、魅力的な投資機会の発掘に注力する。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。