わが国の株式を中心に投資を行い､日経平均トータルリターン・インデックスに連動する投資成果を目指す｡運用の効率化を図るため､株価指数先物取引等を活用することがある｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

国内及び外国の各債券、国内及び外国の各株式、国内及び外国の各不動産投資信託証券(REIT)を実質的な主要投資対象とする。6本のマザーファンドへの投資比率は、各6分の1を基本とし、原則として毎月、リバランスを行い、合成指数に連動する投資成果を目指す。主として「つみたて投資」(定期的に継続して投資すること)によって取得される資金の運用を行う。原則、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡7月決算。

主としてわが国の株式に投資を行う｡グローバルな調査に基づき､企業の収益性､成長性､安定性等を総合的に勘案して銘柄の選定を行う｡運用にあたっては､ファンダメンタルズ調査に基づく銘柄選択により超過収益の獲得を目指すボトムアップ･アプローチをベースとしたアクティブ運用を行う｡TOPIX(配当込み)をベンチマークとする｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1478)｡配当性向や配当継続性、財務指標(ROE、負債・自己資本比率等)の要件を満たした銘柄の中で、配当利回りが高い銘柄で構成される指数「MSCIジャパン高配当利回り指数(配当込み)」との連動を目指すETF(上場投資信託)｡2、8月決算｡基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:1630)｡TOPIX-17 小売(配当込み)に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式のみに投資を行う｡信託財産中に占める個別銘柄の株数の比率を同指数における個別銘柄の時価総額構成比率から算出される株数の比率に相当する比率に維持することを目的とした運用を行い､同指数に連動する投資成果を目指す｡7月決算｡基準価額は10口当り。

投資一任口座専用ファンド｡主として､外国の公社債に投資し､投資成果をFTSE世界国債インデックス(除く日本､円ヘッジ･円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う｡同インデックスへの連動性を随時チェックし､必要があればポートフォリオのリバランスを行う｡保有外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主として成長の可能性が高いと判断される米国株式に投資を行い､信託財産の成長を図る｡運用にあたっては､企業のファンダメンタルズ分析と株価バリュエーションに基づく銘柄選択を基本｡実質外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはS&P500株価指数(配当金込み､円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

国内外の未上場株式と上場株式を主要な投資対象とする。未上場株式に投資を行い上場後も投資し続けるクロスオーバー投資(未上場株式と上場株式の両方に投資すること)を行う。未上場株式、上場株式への投資にあたっては、定性・定量の両方面から徹底的な調査・分析を行い、業種や企業規模にとらわれることなく、成長企業を発掘する。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､日本の株式｡東証株価指数(TOPIX)(配当込み)の動きに連動する投資成果を目指す｡対象インデックスや投資対象の情報を収集･分析し､連動性が高いと考えられるポートフォリオを構築｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主としてETF(上場投資信託証券)に投資することにより、新興国株式市場の値動きと同等の投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

世界各国の株式を主要投資対象とする｡キャピタル･グループのグローバルな調査力･運用力を活用｡複数のポートフォリオ･マネジャーが運用に携わることによって､投資対象やアイデアの分散を図り､安定的かつ継続的に運用成果の獲得を目指す｡分配金額は、決算時の基準価額に対して2.5%を上限に支払うことを目標とする。実質的に対円での為替ヘッジを目的とした為替取引を行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡2、8月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:465A)｡日経平均株価の指数構成銘柄のうち、金融と不動産セクターの銘柄を除外した銘柄群をユニバースとし、株主還元利回り上位40銘柄から構成される「日経平均株主還元株40指数(トータルリターン)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。1、4、7、10月決算。基準価額は100口当たり。

日本を含む世界各国の配当利回りの高い株式を実質的な主要投資対象とし､継続的な配当収入の確保を目指す｡先進国のみならず､新興国を含めた成長性の高いと考えられる配当利回りの高い企業の株式に投資｡副次的な投資対象として海外の短期債券等にも投資｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月25日決算｡

主要投資対象は､金現物拠出型上場外国信託「SPDR(スパイダー)ゴールド･シェア」｡その投資金額相当額の米ドルについて､原則として為替ヘッジを行うことにより､金地金価格を示す「LBMA午後金価格(1トロイオンス当たり/米ドルベース)」の円ヘッジベースの動向を反映する投資成果の獲得を目指す｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

投資信託証券への投資を通じて、世界各国の債券、株式および不動産投資信託(リート)等に分散投資する。中長期的な目標リターンを目指して資産配分を行い、信託財産の安定的な成長を目指す。1万口当たりの基準価額(支払い済み分配金加算せず)が2,000円を下回った場合には、繰上償還する。原則として、為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。3、9月決算。

確定拠出年金専用ファンド。東京証券取引所に上場されている株式に投資を行う。東証株価指数(TOPIX) (配当込み)に連動する投資成果をめざして運用を行う。対象インデックスとの連動を維持するため、先物取引等を利用し株式の実質投資比率が100%を超える場合がある。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

投資一任口座専用ファンド。わが国の公社債に投資し、投資成果をダイワ・ボンド・インデックス(DBI)総合指数の動きに連動させることをめざして運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

米国の金融商品取引所に上場されている株式を主要投資対象とする。S&P500指数の構成銘柄のうち、時価総額上位10社の株式で構成される指数「S&P500トップ10指数(税引後配当込み、円換算ベース)」に連動する投資成果を目指して運用を行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

主として対象インデックスに採用されている日本を含む世界各国の株式、公社債および不動産投資信託証券に投資する。国内株式、先進国株式、新興国株式、国内債券、先進国債券、新興国債券、国内不動産投資信託証券および先進国不動産投資信託証券への実質的な基本投資割合は、純資産総額に対してそれぞれ12.5%とする。各投資対象資産の指数を均等比率で組み合わせた合成ベンチマークに連動する成果をめざす。原則、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡4月決算。

米国の金融商品取引所に上場している株式およびETF(上場投資信託証券)などを主要投資対象とする。米国の株式市場を代表する指数「S&P500指数(税引後配当込み、円換算ベース)」に連動する投資成果を目指して運用を行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

主として日本の上場株式(これに準ずるものを含む)に投資し、個別企業の分析を重視したボトム・アップ手法による銘柄選択により比較的少数の銘柄に投資する。企業分析では、経営戦略、事業モデル、経営陣の質、財務状況など、財務面と非財務面(ESGを含む)からの視点を統合的に取り入れる。対象企業に対しては、目的を持ったエンゲージメント(対話)や提案を行い、企業価値と株主価値の中長期的な向上を目指す。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主要投資対象は､オーストラリアの証券取引所に上場している株式及び不動産投資信託を含む投資信託証券｡主に配当利回りに着目し､相対的に配当利回りの高い銘柄を中心に投資｡流動性とリスクを考慮しながら高い配当利回りの実現をめざしてポートフォリオを構築｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

世界各国の株式、債券を主な投資対象とする投資信託証券、ならびにわが国の公社債・金融商品を主な投資対象とする投資信託証券に投資を行い、実質的にインカム資産の世界各国の株式、債券等へ分散投資を行う。分配を重視するファンド。対円での為替ヘッジを目的とした為替取引を行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6、12月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､BBB格相当以上の日本の公社債｡マクロ経済分析､ファンダメンタルズ分析およびマーケット分析等を行うと共に､セクター分析や信用リスク分析等に基づき､デュレーション､セクター配分､個別銘柄選定等をアクティブに決定･変更｡ベンチマークは､NOMURA-BPI総合｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:466A)｡世界の株式のうち、防衛テック関連銘柄の株式50銘柄から構成される「Global X Defense Tech Index(円換算ベース)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。6、12月決算。基準価額は100口当たり。

投資一任口座専用ファンド。主としてETF(上場投資信託証券)に投資することにより、米国債券市場の値動きと同等の投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

国内の不動産投資信託証券を実質的な主要投資対象とし、東証REIT指数(配当込み)の動きに連動する投資成果を目指す。RM国内リートマザーファンドを通じ、東証REIT指数(配当込み)に採用されている不動産投資信託証券へ投資する。運用の効率化をはかるため、東証REIT指数(配当込み)を対象指数としたETF(上場投資信託証券)、不動産投信指数先物取引を活用することがある。ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主としてETF(上場投資信託証券)に投資することにより、米国ハイイールド債券市場の値動きと同等の投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主要投資対象は､ダウ･ジョーンズ工業株価平均に採用されている米国の株式｡ダウ･ジョーンズ工業株価平均(税引後配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指して運用を行う｡実質組入外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主として米国の米ドル建ての公社債に分散投資を行い､信託財産の中･長期的な成長を図ることを目標に運用を行う｡投資を行う公社債は､原則として取得時にBBB-格相当以上の格付を得ているものとし､ファンド全体の加重平均格付をA-格相当以上｡為替ヘッジは､原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡

限定追加型ファンド。主要投資対象は、日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)および債券。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引上げることで、買付時期の分散を図る。グローバル株式を投資対象とする投資信託証券への配分比率の合計は、設定当初は純資産総額の概ね5%程度から開始し、1年後に純資産総額の概ね60%程度とする。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

主として、わが国の金融商品取引所上場株式に投資し、別に定める日本の高配当株式で構成される指数「日経平均高配当株50指数(トータルリターン)」に連動する投資成果を目指して運用を行う。購入時手数料なし。ファミリーファンド方式で運用。奇数月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡国内債券32%､国内株式35%､外国債券10%､外国株式20%および短期金融商品3%の比率で配分した基本ポートフォリオのもと､個別資産毎におけるパッシプ運用を行い､独自に指数化する合成インデックスと同程度の投資成果を目指す｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主要投資対象は東京証券取引所に上場している株式｡“配当”に着目した銘柄選定により､中長期的な株価の上昇と配当収入による信託財産の成長を目指す｡組入銘柄の約7割については､｢企業の配当政策｣と｢予想配当利回り｣に主眼をおき､残りの3割程度は､独自に開発したスコアリングモデルを活用して選定｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1622)｡TOPIX-17 自動車･輸送機(配当込み)に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式のみに投資を行う｡信託財産中に占める個別銘柄の株数の比率を同指数における個別銘柄の時価総額構成比率から算出される株数の比率に相当する比率に維持することを目的とした運用を行い､同指数に連動する投資成果を目指す｡7月決算｡基準価額は10口当り。

東京証券取引所に上場(コード:399A)｡「日経平均高配当株50指数」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。4、10月決算。基準価額は100口当たり。

スイッチング可能な4本のファンドで構成される｢野村世界6資産分散投信｣の1つ｡国内株式35%､国内債券10%､国内REIT5%､外国株式35%､外国債券10%､外国REIT5%を基本投資比率として投資を行い､信託財産の成長をめざす｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

米国の金融商品取引所に上場している株式などを主要投資対象とする。米国の株式市場を代表する指数「NASDAQ100指数(税引後配当込み、円換算ベース)」に連動する投資成果を目指して運用を行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

主要投資対象はわが国の株式｡わが国の株式の中から、各種投資指標により割安と判断される銘柄を重視し、中長期的な観点から個別企業のファンダメンタルズ分析により、投資銘柄を選定する。ベンチマークはTOPIX(東証株価指数、配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2016)｡残存期間が7年程度から10年程度までの米国国債に投資し、残存期間ごとの国債の投資金額がほぼ同程度となるように組入れることをめざして運用を行うアクティブETF(上場投資信託)。為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。2、5、8、11月決算。基準価額は100口当たり。