東京証券取引所に上場(コード:1399)｡流動性基準及び配当利回り基準により銘柄を抽出し、当該銘柄で構成される株式ポートフォリオのリスクを最小化するように銘柄選定及び銘柄のウェイト設定を行う最小分散戦略を用いた指数「MSCIジャパンIMIカスタム高流動性高利回り低ボラティリティ指数」との連動を目指すETF(上場投資信託)。1、4、7、10月決算。基準価額は100口当たり。

わが国の株式を主要投資対象とする。払い戻しメカニズム(投資対象ファンドのリターンがベンチマークを上回った場合は、プラスの成功報酬をファンドから支払い、ベンチマークを下回った場合は、マイナスの成功報酬をファンドへ払戻す)のある成功報酬体系を適用する。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

東京証券取引所に上場(コード:237A)｡米国の国債を主要投資対象とし、連動対象指数である「FTSE米国債STRIPS元本25年超インデックス(国内投信用、円ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。1、4、7、10月決算。基準価額は1000口当たり。

確定拠出年金専用ファンド。主として日本を含む世界の株式に投資し、MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､新興国の株式｡アクティブ運用を基本とする｡指定投資信託証券の選定､追加または入れ替えについては､投資助言会社からの助言を受ける｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

日本の上場株式を主要投資対象とし、信託財産の長期的な成長をめざして運用を行う。ビッグデータやAI(人工知能)を活用した独自開発の計量モデルを用い、多様な銘柄評価基準に基づいて幅広い銘柄に分散投資する。TOPIX(東証株価指数)(配当込み)をベンチマークとし、長期的にこれを上回る投資成果を獲得することをめざす。ファミリーファンド方式で運用｡5、11月決算。

東京証券取引所に上場(コード:140A)｡「S&P10年米国債先物指数」を原指標とし、指標の変動率が原指標の日々の騰落率の-1倍を基本として計算された米ドル建て指数である「S&P10年米国債先物インバース指数」に連動する投資成果を目指す。為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。4、10月決算。基準価額は100口当り。

金現物に投資する上場投資信託証券を主要投資対象とし、金現物市場を代表するLBMA金価格(円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質的な組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

日本を除く世界の主要国の株式を主要投資対象とする。MSCIコクサイ･インデックス(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。取引コスト等を勘案しつつ、個別銘柄ウェイトのベンチマークからの乖離を極小化すべく、リバランス案を作成。このリバランス案に基づき、ポートフォリオを構築する。購入時手数料が無料のノーロードファンド。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

東京証券取引所に上場(コード：2555)。国内の不動産投信(J-REIT)市場全体の値動きを表す代表的な株価指数である「東証REIT指数｣との連動を目指すETF(上場投資信託)。ファンドオブファンズ方式で運用。1、4、7、10月決算。基準価額は10口当たり。

日本を含む世界各国のブロックチェーン関連株式を主要投資対象とする。コインシェアーズ・ブロックチェーン・グローバル・エクイティ・インデックス(税引後配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。決算日の前営業日の基準価額に応じて、原則として所定の金額の分配を行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月10日決算。

投資信託証券への投資を通じて、世界各国の債券、株式および不動産投資信託(リート)等に分散投資する。中長期的な目標リターンを目指して資産配分を行い、信託財産の安定的な成長を目指す。1万口当たりの基準価額(支払い済み分配金加算せず)が2,000円を下回った場合には、繰上償還する。原則として、為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。3、9月決算。

日本を含む世界各国の配当利回りの高い株式を実質的な主要投資対象とし､継続的な配当収入の確保を目指す｡先進国のみならず､新興国を含めた成長性の高いと考えられる配当利回りの高い企業の株式に投資｡副次的な投資対象として海外の短期債券等にも投資｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月25日決算｡

欧州の株式に投資する。株式への投資にあたっては、配当利回りに着目し、高水準のインカムゲインと中長期的な値上がり益の獲得によるトータル・リターンの追求を目指す。ポートフォリオの平均配当利回りが市場平均を上回るように銘柄の選定、投資比率の決定を行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3、6、9、12月決算。

確定拠出年金専用ファンド。外国の株式(新興国の株式を含む)およびわが国の株式を実質的な主要投資対象とし、MSCI ACWI(配当込み、円換算ベース)の中長期的な動きを概ね捉える投資成果を目指して運用を行う。各マザーファンドへの投資配分比率は、MSCI ACWI(配当込み)における先進国(除く日本)、日本および新興国の割合をもとに決定する。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

世界主要先進国の株式を主要投資対象とし､割安で好配当が期待される株式に投資を行う｡信用力が高いと考えられる企業へ投資することで､ファンドの安全性を高め､安定的な収益の確保をめざす｡独自の割安評価手法を持つUBSアセット･マネジメント株式会社からのアドバイスを受け､運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

日本を含む世界各国の株式に幅広く投資を行う｡原則として、国別・産業別の投資配分には制限を設けずに、世界各国の産業を横断的に分析し、戦略的に優位にある企業を抽出し、投資銘柄の選定を行う。尚、外貨建資産については機動的に為替ヘッジを行い、為替変動リスクの軽減を図る。3､9月決算｡

主要投資対象は､国内債券及び国内債券代替資産(対円での為替ヘッジを行うことで為替変動リスクの低減を図った先進国債券､新興国債券及び貸付債権〈バンクローン〉等)｡各投資対象ファンドへの投資割合は､定期的な見直しを行うほか､市場環境等に応じて調整を行う｡また､各投資対象ファンドは適宜見直しを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

スイッチング可能な4本のファンドで構成される｢野村世界6資産分散投信｣の1つ｡国内株式35%､国内債券10%､国内REIT5%､外国株式35%､外国債券10%､外国REIT5%を基本投資比率として投資を行い､信託財産の成長をめざす｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

主としてマザーファンドへの投資を通じて、実質的に国内外の株式、公社債および不動産投資信託証券に投資する。各マザーファンドは、各資産クラスの代表的な指数に連動した投資成果をめざす。各マザーファンドへの投資を通じた各資産クラスへの配分比率は、均等を目標とする。時価変動等により、資産配分比率が均等比率から一定以上乖離した場合にはリバランスする。原則、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

日本株式を主要投資対象とし､中長期的に高い成長の期待できる銘柄に積極的に投資を行う｡株主資本に着目した｢ボトムアップアプローチ｣により投資対象銘柄を絞り込み､バリュエーション評価等で､投資価値のある銘柄を選定｡ベンチマークはRussell/Nomura Total Market Growthインデックス｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

主要投資対象は、日本の上場株式。国内株式市場への投資と同時に為替取引を活用して複数の主要通貨への分散投資を行うことで内外短期金利差に相当する収益の獲得を追求する｡株式運用においてはTOPIX(東証株価指数)(配当込み)との連動性を維持しつつ､長期的にこれを上回る運用成果をめざす｡原則として､各通貨の組入れは均等配分｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

主として世界の投資信託証券(ETF)および不動産投資信託証券へ実質的に投資することにより、実物資産への投資と経済的に同様な効果を得る投資を目指す。投資信託証券(ETF)等への投資は原則として高位を維持する。但し、市況動向等により弾力的に変更を行う場合がある。組入外貨建資産については原則為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

わが国の金融商品取引所に上場している株式およびJリートの中から、予想配当利回り(株式)および予想分配金利回り(Jリート)が市場平均と比較して高く、割安と判断される銘柄を中心に投資を行い、高水準のインカムゲインの獲得を目指す。国内株式の投資割合は70%を基準に、上下20%の範囲で柔軟に見直しを行う。Jリートの運用に当たっては、野村不動産投資顧問株式会社から投資助言を受ける。ファミリーファンド方式で運用｡3、6、9、12月決算。

投資一任口座専用ファンド｡内外のオルタナティブ･ファンド及びリート(不動産投資信託)を主要投資対象とし､信託財産の中長期的な成長を目指す｡資産配分は､いちよし証券株式会社の助言を受けて決定する｡収益機会の追求やリスクの分散などを目的として､定期的に定性評価､定量評価等を勘案して適宜見直す｡ファンドオブファンズ方式で運用｡11月決算｡

日本と海外の株式と債券へ分散投資することで、安定的な収益の確保と信託財産の着実な成長を目指す。海外債券は、信用力の高い先進国の債券に、海外株式は、より安定的な先進国の株式に投資する。各資産への配分比率は、日本と海外の債券と株式に25%ずつとする。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

主として日本を含む世界各国の債券、株式に分散して投資し、長期的な市場見通しに基づき基本となる資産配分を決定し、構築された基本資産配分に対し、グローバルの景気サイクルや各アセットクラスの収益などの様々な要素を考慮し、当該基本資産配分の比率を機動的に随時調整する。原則として、為替の適時ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

主要投資対象ファンドは、イノベーション企業(人々の生活を変革する製品、アイデア、サービス、技術、ビジネスモデル等を有すると考えられる企業)の中から持続的な成長性が期待できる企業の株式に投資を行う。決算日の前営業日の基準価額(1万口当たり。既払分配金加算せず)の水準に応じて、所定の金額の分配を目指す。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月7日決算。

東京証券取引所に上場(コード:1478)｡配当性向や配当継続性、財務指標(ROE、負債・自己資本比率等)の要件を満たした銘柄の中で、配当利回りが高い銘柄で構成される指数「MSCIジャパン高配当利回り指数(配当込み)」との連動を目指すETF(上場投資信託)｡2、8月決算｡基準価額は100口当たり。

主として日本を含む世界の企業が発行する比較的デュレーションの短い債券(ハイ・イールド債券を含む)を主要投資対象とする投資信託証券に投資します。主要投資対象とする投資信託証券では、原則として外貨建資産の70%程度に対して対円の為替ヘッジを行うことをめざす。ファンドオブファンズ方式で運用。2、8月決算。

株式に4割程度、債券に6割程度の資産配分を基本とし、世界各国の債券、株式等に実質的に投資する。収益分配金額は、各決算時の基準価額に対して年率 5%(各決算時 0.83%)相当を目標とする。1万口当たりの基準価額(支払済分配金加算せず)が3,000円を下回った場合には繰上償還する。外貨建資産については為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

日本の取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている不動産投資信託証券(リート)を主要投資対象とし､投資信託財産の成長を図ることを目標として運用を行う｡リートへの組入比率は､原則として高位を維持する｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月24日決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2558)｡米国を代表する株価指数である「S&P500指数」の円換算値との連動を目指すETF(上場投資信託)。原則として、為替ヘッジを行わない。6、12月決算。基準価額は1口当り。

日本を除く先進国の株式を実質的な主要投資対象とし、MSCI-KOKUSAI指数(配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。RM先進国株式マザーファンドを通じて、日本を除く先進国の株式、先進国株式の指数を対象指数としたETF(上場投資信託証券)に投資する。原則、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主として成長の可能性が高いと判断される米国株式に投資を行い､信託財産の成長を図る｡運用にあたっては､企業のファンダメンタルズ分析と株価バリュエーションに基づく銘柄選択を基本｡毎計算期末の前営業日の基準価額に応じた分配を目指す。実質外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはS&P500株価指数(配当金込み､円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡偶数月決算｡

主要投資対象は、わが国の上場株式の中から、相対的に割安と判断される銘柄。銘柄選択にあたっては、配当利回り、PBR（株価純資産倍率）等から株価のバリュエーションが割安と判断される銘柄を中心に選定する。組入れにあたっては、個別企業の経営戦略や成長性等の企業のファンダメンタルズ等を評価し、投資魅力度の高い銘柄へ投資する。12月決算。

新興国を含む世界各国のAI(人工知能)技術関連の株式を実質的な主要投資対象とする。銘柄選定にあたっては、グローバルな視点でAI先端技術の研究成果に着目し、AI技術の実用化に伴って投資魅力が高まると考えられるAI関連分野の銘柄群を中心に利益成長に着目した銘柄選択を行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡5、11月決算。

投資一任口座専用ファンド。世界各国の株式等を主な投資対象とする投資信託証券、ならびにわが国の公社債・金融商品を主な投資対象とする投資信託証券に投資を行い、信託財産の中長期的な成長を目指す。実質的な投資割合は、「キャピタル・グループ・ニューパースぺクティブ・ファンド(LUX) (クラスC)」を高位に維持することを基本とする。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

投資一任口座専用ファンド。世界各国の債券、株式、不動産投資信託(リート)、商品等に分散投資することにより、信託財産の成長と安定的な収益の確保をバランスよく目指して運用を行う。マクロ経済見通しおよび定量分析より推計した各資産の中長期的な期待収益率に基づいて、ファンドの期待リターンを設定し、最適な投資配分比率を決定する。実質外貨建資産に対して対円での為替ヘッジを行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。

世界の株式、不動産投信(リート)および債券に広く分散投資を行う。目標とするリスク水準(標準偏差)を約7%程度に設定し、その水準に応じて、各資産クラスの中から適切と判断する投資信託証券を選定し、目標リスク水準となるようその組み合わせと比率、また為替ヘッジの比率を決定し、運用する。組入外貨建資産の一部について、対円での為替ヘッジを行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。5月決算。