主要投資対象は､米国の株式(優先株式を含む)､MLP(マスター･リミテッド･パートナーシップ)及び不動産投資信託を含む投資信託証券｡主に配当利回りに着目し､相対的に配当利回りの高い銘柄を中心に投資する｡MLPへの投資比率は50%以内とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2865)｡NASDAQ100指数を対象に、「カバード・コール戦略」に基づく運用を行った場合の収益を表す「Cboe NASDAQ-100 BuyWrite V2 Index(円換算)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡毎月10日決算｡基準価額は100口当たり。

主要投資対象は､インド株式｡主にインド経済の発展に必要な設備やエネルギー供給体制等の構築､整備､運営事業および人口増加や所得水準の向上に伴う消費の拡大に関連すると判断される銘柄の中からボトムアップアプローチにより銘柄を選定｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､わが国の公社債｡中長期的にNOMURA-BPI(総合)を上回る投資成果を目指して運用を行う｡指定投資信託証券の選定､追加または入れ替えについては､投資助言会社からの助言を受ける｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2629)｡グレーターベイエリア(粤港澳大湾区/GBA)と言われる、香港・マカオ・中国の広東省の3地域に本拠地を有する代表的な企業100社を構成銘柄とした株価指数である「GBAイノベーション100インデックス(配当込み)」を円換算した値に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。原則として、為替ヘッジは行わない。2月決算｡基準価額は10口当たり。

主として対象インデックスに採用されている日本を含む世界各国の株式、公社債および不動産投資信託証券に投資する。国内株式、先進国株式、新興国株式、国内債券、先進国債券、新興国債券、国内不動産投資信託証券および先進国不動産投資信託証券への実質的な基本投資割合は、純資産総額に対してそれぞれ12.5%とする。各投資対象資産の指数を均等比率で組み合わせた合成ベンチマークに連動する成果をめざす。原則、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡4月決算。

米国の取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている株式を主要な投資対象とする。個別企業分析により、国際的な優良企業や将来の優良企業に投資を行う。マザーファンドの運用にあたっては、FIAM LLCに、運用の指図に関する権限を委託する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ベンチマークはS&P500(税引前配当金込/円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主として、海外の株式を実質的な投資対象とする複数の投資信託証券に投資し、信託財産の成長をめざして運用を行う。個別銘柄ごとに､相対的な割安度などを勘案しポートフォリオを構築｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､国内株式｡バリュー･アプローチを基本としたアクティブ運用により中長期的にベンチマークを上回る投資成果を目指す｡マクロ経済動向および産業動向等の分析により､業種･規模別配分等を行う｡ベンチマークはTOPIX(配当込み)｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は､世界のクラウド関連企業の株式｡独自のボトムアップリサーチにより各銘柄に付与したレーティングに加え､株価の割安度､流動性等を勘案し､それぞれの関連企業株式への投資配分にも配慮した上で､ポートフォリオを構築する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

主要投資対象は､インドの企業の株式(DR(預託証書)を含む)｡収益性､成長性､安定性､流動性を総合的に勘案して､投資銘柄を選別し､また､トップダウン･アプローチによる業種別配分を加味し､ポートフォリオを構築する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークは､S&P BSE インド 200種指数(税引き前配当込み、円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

日本と海外の株式と債券へ分散投資することで、安定的な収益の確保と信託財産の着実な成長を目指す。海外債券は、信用力の高い先進国の債券に、海外株式は、より安定的な先進国の株式に投資する。各資産への配分比率は、日本と海外の債券と株式に25%ずつとする。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

主要投資対象は､米国の金融商品取引所に上場している企業の株式｡グローバルなブランド力､販売体制､資本調達力､経営力､財務の健全性とキャッシュフロー創出力等の要素を考慮し､グローバルで高い成長力･競争力を有する企業に着目し､投資を行う｡原則､対円で為替ヘッジを行わないため､米ドルの対円での為替変動の影響を受ける｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月17日決算｡

S&P500インデックスマザーファンド受益証券への投資を通じて、主として対象インデックスに採用されている米国の株式に投資を行う。S&P500指数(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

米国を中心とした世界の株式および債券に分散投資を行うとともに、機動的に配分比率を調整する。原則として、信託財産の成長に資することを目的に、配当等収益の中から基準価額の水準等を勘案して分配金額を決定する。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4、10月決算。

主として日本を含む世界の株式を主要投資対象とする投資信託証券に投資する。国際社会の変容に関連する主要なテーマから恩恵を受けると考えられる先進国を中心とした企業の株式に投資する。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。3、9月決算。

国内の株価指数先物取引および国内の短期公社債を主要投資対象とする。株価指数先物取引の売建額が、原則として投資信託財産の純資産総額の3.8倍程度となるように調整し、日々の基準価額の値動きが国内の株式市場の値動きに対して概ね3.8倍程度反対となることを目指す｡6月決算。

主要投資対象は､インドの証券取引所(ボンベイ証券取引所､ナショナル証券取引所)に上場しているインド国内のインフラ(道路､鉄道､港湾､空港､灌漑､電力､通信､公共住宅など経済発展のために不可欠な社会基盤)関連株式等｡景気サイクル等の分析と企業分析を併用してポートフォリオを構築｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1489)｡日経平均構成銘柄のうち配当利回りの高い50銘柄から構成される配当利回りウェート方式の株価指数「日経平均高配当株50指数(トータルリターン)」との連動を目指すETF(上場投資信託)｡1､4､7､10月決算｡基準価額は1口当たり。

米国の株式等(DR(預託証書)を含む)を主要投資対象とする。NASDAQ100指数(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。1月決算。

主として新興国の株式等に投資を行う。MSCIエマージング・マーケット・インデックス(配当込み、円換算ベース)をベンチマークとし、同指数と連動する投資成果をめざして運用を行う。対象インデックスとの連動を維持するため、先物取引等を利用し株式の実質投資比率が100%を超える場合がある。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡4月決算。

主として、米国の株式(DR(預託証券)を含む)に投資し、NASDAQ100指数(配当込み、円ベース)の動きに連動した投資成果をめざして運用を行う。効率性の観点から米国株式の指数との連動をめざすETF(上場投資信託証券)に投資する場合がある。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主として成長の可能性が高いと判断される米国株式に投資を行い､信託財産の成長を図る｡運用にあたっては､企業のファンダメンタルズ分析と株価バリュエーションに基づく銘柄選択を基本｡毎計算期末の前営業日の基準価額に応じた分配を目指す。実質外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはS&P500株価指数(配当金込み､円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡偶数月決算｡

米国を中心とした世界の株式および債券に分散投資を行うとともに、機動的に配分比率を調整する。原則として、信託財産の成長に資することを目的に、配当等収益の中から基準価額の水準等を勘案して分配金額を決定する。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1、4、7、10月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2242)｡米国を代表する株価指数である「ダウ・ジョーンズ工業株価平均」を対円で為替ヘッジしたダウ・ジョーンズ工業株価平均(TTM、円建て、円ヘッジ)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算｡基準価額は100口当たり。

確定拠出年金専用ファンド｡わが国の金融商品取引所上場株式のうち、東証株価指数に採用されている(または採用予定の)銘柄を主要投資対象とし､｢東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｣(以下､インデックス)に連動する投資成果をめざす｡流動性を基準に投資対象銘柄を選定し､アクティブウェイトを一定以内に抑えた上で､インデックスとの乖離を抑える｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2621)｡米国債(償還残存期間が20年を超えるものに限る)への投資を通じて、「FTSE米国債20年超セレクト・インデックス(国内投信用、円ヘッジ・円ベース) 」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。1、4、7、10月決算。基準価額は100口当り。

主としてインドの取引所に上場している株式に投資する。運用にあたっては、インド国内におけるイノベーションの恩恵を受ける企業に着目し、トップダウン・アプローチとボトムアップ・アプローチを組み合わせ、成長性、経営の質、バリュエーションを考慮した銘柄選定を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6、12月決算。

世界各国の株式、債券を主な投資対象とする投資信託証券、ならびにわが国の公社債・金融商品を主な投資対象とする投資信託証券に投資を行い、実質的にインカム資産の世界各国の株式、債券等へ分散投資を行う。成長を重視するファンド。対円での為替ヘッジを目的とした為替取引を行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

主として米国の株式に投資し、Ｎasdaq-100インデックス(円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2089)｡ドイツの株式を主要投資対象とし、DAX指数(配当込み、円ヘッジベース)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。実質組入外貨建資産については、為替変動リスクの低減を図るため、原則としてすべて対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2088)｡米国の株式を主要投資対象とし、ダウ・ジョーンズ工業株価平均(配当込み、TTM、円建て、円ヘッジ)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。実質組入外貨建資産については、為替変動リスクの低減を図るため、原則としてすべて対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。4、10月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード：2521)。米国の金融商品取引所上場株式および米国店頭市場(NASDAQ)において取引される株式に実質的に投資を行い、「S&P500指数」を対円で為替ヘッジしたものとの連動を目指すETF（上場投資信託）。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。基準価額は100口当たり。

主として米国の株式の中で、成長性が高いと判断される企業や、企業の本質的価値に比較して過小評価されていると判断される企業の株式等に投資する。大型株式から小型株式まで幅広い時価総額規模の企業を投資対象とする。銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づく「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した運用を行う。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

主要投資対象は､世界各国(新興国を含む)の情報テクノロジー､医療テクノロジー､環境テクノロジー､宇宙テクノロジーなどの次世代テクノロジー関連企業の株式｡技術力や商品開発力を背景に高い成長が見込まれる銘柄を選定し､信託財産の中長期的な成長を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡4､10月決算｡

米国の株式等を主要投資対象とする。S&P 500指数(配当込み、委託会社円換算ベース)の値動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1309)｡人民元ベースである上証50指数(税引後配当込み)への連動を目指す別に定める投資信託証券に投資を行い､円換算した同指数に連動する投資成果を目指す｡また､安定した収益と流動性の確保を図る別に定める投資信託証券にも補完的に投資を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡基準価額は1口当り｡

世界各国のプレミアム企業(高いブランド力、有力な特許、強固な販売網など、競争優位の無形資産を裏付けに、持続的にフリー･キャッシュフローを増大させることが期待される企業)の株式に投資を行い、中長期的な値上がり益の獲得を目指す。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡今後予想される産業構造の変化の中で､経営力､技術力､製品市場の成長性等の面から今後とも成長が期待される内外の企業および産業構造の変化の中で企業間競争に勝ち残ると思われる内外の企業に投資｡外貨建資産への投資割合は､信託財産の純資産総額の30%以内｡ベンチマークは東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。米国の金融商品取引所に上場する株式に実質的に投資する。S&P500(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を図ることを目的として、運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。