日本を含む先進国および新興国の金融商品取引所に上場または店頭登録されている日本を含む世界の株式に投資し、MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス(配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

日本を含む世界各国の株式に投資を行う｡株式への投資にあたっては､日常生活に不可欠な｢情報･身体･移動等の安全｣を支える製品･サービスを提供する｢セキュリティ関連企業｣の中から､個別企業の製品･サービスや経営陣の質､利益成長性等の分析を行い､投資銘柄を選定する｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡内外のオルタナティブ･ファンド及びリート(不動産投資信託)を主要投資対象とし､信託財産の中長期的な成長を目指す｡資産配分は､いちよし証券株式会社の助言を受けて決定する｡収益機会の追求やリスクの分散などを目的として､定期的に定性評価､定量評価等を勘案して適宜見直す｡ファンドオブファンズ方式で運用｡11月決算｡

投資一任口座専用ファンド。米国の株式を投資対象とする投資信託証券への投資を通じて、信託財産の成長を目指して運用を行う。指定投資信託証券の選定については、運用体制や運用哲学などの評価(定性評価)に加えて運用実績にかかる評価(定量評価)などを勘定して決定する。組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

日経平均トータルリターン・インデックスと連動する投資成果をめざして運用を行う。主として対象インデックスに採用されているわが国の株式に投資を行う。対象インデックスとの連動を維持するため、先物取引等を利用し株式の実質投資比率が100%を超える場合がある。実際の運用は日経225マザーファンドを通じて行う。ファミリーファンド方式で運用｡6月決算。

実質的に世界各国の8つの資産(国内､先進国および新興国の債券･株式､ならびに国内および先進国のリート)に分散投資する｡目標リターンは短期金利+6%｡先を見据えたシミュレーションにより､中長期的な運用に理想的なポートフォリオを構築する｡実質組入外貨建て資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

日本と米国の金融商品取引所に上場している半導体関連株式に投資を行う。効率的な運用を行うため、わが国と米国の金融商品取引所に上場している投資信託証券を実質的に組み入れる場合がある。各マザーファンドの受益証券の組入比率は、各50%を基本とする。なお、月次でリバランスを実施する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主として日本を含む世界の債券に実質的な投資を行う。投資対象とする投資信託証券については、定性・定量評価等により適宜見直しを行う。また、各投資信託証券の組入比率は適宜見直しを行う。三菱ＵＦＪ信託銀行からの投資助言に基づき運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。ファンドオブファンズ方式で運用｡2月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1651)｡TOPIX100構成銘柄のうち、配当利回りが相対的に高い40銘柄により構成される「TOPIX高配当40指数(配当込み)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。2、5、8、11月決算｡基準価額は100口当たり。

主としてわが国の株式に投資を行う｡グローバルな調査に基づき､企業の収益性､成長性､安定性等を総合的に勘案して銘柄の選定を行う｡運用にあたっては､ファンダメンタルズ調査に基づく銘柄選択により超過収益の獲得を目指すボトムアップ･アプローチをベースとしたアクティブ運用を行う｡TOPIX(配当込み)をベンチマークとする｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

世界各国の株式を主要投資対象とする｡キャピタル･グループのグローバルな調査力･運用力を活用｡複数のポートフォリオ･マネジャーが運用に携わることによって､投資対象やアイデアの分散を図り､安定的かつ継続的な運用成果の獲得を目指す｡調査担当のアナリストも運用に参画し､担当業種の銘柄を組み入れる｡原則､対円での為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡11月決算｡

日本の株式の中から､今後の成長が期待されるロボティクス関連企業(産業用やサービス用などのロボットを製作する企業のみならず､関連技術であるAI(人工知能)やセンサーなどの開発に携わる企業､活用する企業を含む)の株式を中心に投資を行う｡ロボティクス関連市場拡大で成長が期待される中小型株や新興企業株も投資対象とする｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2620)｡米国債(償還残存期間1年以上3年未満)への投資を通じて、「FTSE米国債1-3年セレクト・インデックス(国内投信用、円ベース) 」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。1、4、7、10月決算。基準価額は1000口当り。

スイッチング可能な為替取引手法の異なるコースおよび｢マネープールファンド(年2回決算型)｣で構成される｢野村日本ブランド株投資(通貨選択型)｣の一つ｡主要投資対象は､グローバルで高い競争力を持つ日本企業の株式｡中長期的な値上がり益の獲得を目指す｡原則として､対トルコリラで為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

主要投資対象ファンドは、イノベーション企業(人々の生活を変革する製品、アイデア、サービス、技術、ビジネスモデル等を有すると考えられる企業)の中から持続的な成長性が期待できる企業の株式に投資を行う。決算日の前営業日の基準価額(1万口当たり。既払分配金加算せず)の水準に応じて、所定の金額の分配を目指す。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月7日決算。

米国の株式等を主要投資対象とし、S&P500指数(配当込み、委託会社円換算ベース)の値動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。購入時・換金時の手数料、信託財産留保額がかからない。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主として、連動債券への投資を通じて、世界(日本を除く)の企業が発行する株式のうち、テクノロジー関連企業の株式に信託財産の純資産総額の2倍相当額を投資する。国や地域に起因するリスクが高いと考えられる銘柄を除外し、時価総額上位20銘柄に投資を行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。12月決算。

日本を含む先進国および新興国の金融商品取引所に上場または店頭登録されている株式に投資し、MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス(配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2236)｡米国を代表する株価指数であるS&P500の構成銘柄のうち、25年以上連続して増配を継続している銘柄で構成される「S&P500配当貴族指数(配当込み、円換算ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。奇数月決算｡基準価額は100口当たり。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､新興国の株式｡アクティブ運用を基本とする｡指定投資信託証券の選定､追加または入れ替えについては､投資助言会社からの助言を受ける｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1550)｡MSCI Kokusai Index(MSCIコクサイインデックス)(円換算ベース)に採用されている株式に投資を行う｡信託財産の1口当たりの純資産総額の変動率を対象指数の変動率に一致させることを目的として運用を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡基準価額は100口当り｡

東京証券取引所に上場(コード:586A)｡時価総額が大きい20銘柄で構成し、日本のエンタメ・コンテンツ関連株の値動きを表す「日経エンタメ・コンテンツ株指数(トータルリターン)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。4、10月決算。基準価額は100口当たり。

主要投資対象は､オーストラリアの証券取引所に上場している株式及び不動産投資信託を含む投資信託証券｡主に配当利回りに着目し､相対的に配当利回りの高い銘柄を中心に投資｡流動性とリスクを考慮しながら高い配当利回りの実現をめざしてポートフォリオを構築｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。米国の株式市場を代表するS&P500指数(配当込み、円換算ベース)に連動する運用成果を目指す。マザーファンドの受益証券への投資にあたっては、効率的な運用を目的として、株式を主要投資対象とする上場投資信託証券(ETF)への投資を行う場合がある。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

米国の金融商品取引所に上場している株式を主要投資対象とする。米国上場の主要な半導体関連銘柄で構成される株価指数「SOX指数(税引後配当込み、円換算ベース)」に連動する投資成果を目指して運用を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

主として、日本を含む世界各国の株式等を主要投資対象とし、仮想現実関連技術を含むメタバース(メタ(meta：超越)とユニバース(universe：世界)を組み合わせた造語で、通信ネットワーク上に構築された仮想空間やそのサービス)関連ビジネスを行う企業の株式に投資を行う。決算日の前営業日の基準価額に応じた金額の分配をめざす。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月10日決算。

投資一任口座専用ファンド。日本を除く世界各国の株式に投資し、MSCIコクサイインデックス(配当込み、円ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。計量モデル等に基づいて、インデックスとの連動性を保てるように、インデックス構成銘柄の一部を抽出してポートフォリオを構築する。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

世界各国の株式の中から主にロボティクス関連企業の株式に投資を行う。産業用やサービス用などのロボットを製作する企業のみならず、ロボット関連技術であるAI(人工知能)やセンサーなどの開発に携わる企業も投資対象とする。各計算期末の前営業日の基準価額に応じて、原則として、所定の金額の収益分配を行うことをめざす。外貨建資産への投資にあたっては、原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

わが国のインフレ率(わが国の消費者物価指数(総合)を基に計算)を長期的に年率1%程度上回るリターンをめざして運用を行う。実質的に国内株式、国内債券、世界株式、世界債券およびREIT等の各資産に分散投資を行う。実質組入外貨建資産については、対円で為替ヘッジを行う場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用。2月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1592)｡資本の効率的活用や投資者を意識した経営観点など、グローバルな投資基準に求められる諸用件を満たした、「投資者にとって投資魅力の高い会社」400社を対象とする「JPX日経インデックス400」との連動を目指すETF(上場投資信託)。1、7月決算。基準価額は10口当たり。

米国の金融商品取引所に上場している株式およびETF(上場投資信託証券)などを主要投資対象とする。米国の株式市場を代表する指数「S&P500指数(税引後配当込み、円換算ベース)」に連動する投資成果を目指して運用を行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

東京証券取引所に上場(コード：2555)。国内の不動産投信(J-REIT)市場全体の値動きを表す代表的な株価指数である「東証REIT指数｣との連動を目指すETF(上場投資信託)。ファンドオブファンズ方式で運用。1、4、7、10月決算。基準価額は10口当たり。

主にインドの金融商品取引所上場する大型株式と中小型株式に幅広く投資する。銘柄の組入れに際しては、割安度と成長性を勘案し、投資割合を機動的に変更する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

確定拠出年金専用ファンド。主として、マザーファンド受益証券への投資を通じて、海外の株式に実質的に投資し、MSCIコクサイ・インデックス(円換算ベース、配当込み、為替ヘッジなし)に連動する投資成果をめざす。マザーファンド受益証券の組入比率は、原則として高位を保つ。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1545)｡米国を代表する株価指数であるNASDAQ-100指数(税引前配当込み)の円換算値との連動を目指すETF(上場投資信託)。原則として､為替ヘッジは行わない｡8月決算｡基準価額は10口当り。

東京証券取引所に上場(コード:2013)｡配当水準が比較的高位の米国株式で構成されるMorningstar配当利回りフォーカス指数(税引後配当込み、国内投信用、円建て)ETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。2、5、8、11月決算。基準価額は1,000口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:1547)｡内外の短期公社債などに投資しつつ､株価指数先物取引に係る権利を中心に投資し､円換算したS&P500指数の動きに連動する投資成果をめざす｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1月決算｡基準価額は100口当り｡

投資一任口座専用ファンド。日本を含む世界各国の株式、債券およびリート(不動産投資信託)等の資産に実質的に分散投資する。各資産への投資配分比率は、ポートフォリオの予想リスク水準(12-14%)等を勘案して行われるアイザワ証券株式会社からの助言に基づき決定する。なお、投資配分比率は定期的に見直しを行う。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

国内の株価指数先物取引および国内の短期公社債を主要投資対象とする。株価指数先物取引の売建額が、原則として投資信託財産の純資産総額の概ね3.8倍程度となるように調整し、日々の基準価額の値動きが国内の株式市場の値動きに対して概ね3.8倍程度反対となることを目指す｡6月決算。

世界の債券を実質的な投資対象とする投資信託証券を主要投資対象とし､インカムゲインの確保と中長期的な信託財産の成長を目標に運用を行う｡投資信託証券については実質的な外貨建資産について､為替ヘッジを行わないもの､もしくはこれらに類するものに限定することを基本とする｡投資信託証券への投資にあたっては､株式会社ウエルス･スクエアからの助言を受ける｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3月決算｡