確定拠出年金専用ファンド｡主として日本を除く世界各国の株式(預託証券およびカントリーファンド等を含む)に投資｡世界の主要国の株式市場の動きをとらえることを目標に､MSCI-KOKUSAIインデックス(税引後配当込み、円ヘッジあり･円ベース)に連動する投資成果を目指して運用｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

主要投資対象は､日本の金融商品取引所上場(上場予定含む)の不動産投資信託受益証券および不動産投資法人の投資証券｡投資成果を｢東証REIT指数｣(配当込み)に可能な限り連動させるため､組入銘柄を同指数構成銘柄とし､組入比率は高位に保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主にユーロ圏の株式またはユーロ圏で主たる経済活動を行う企業が発行する株式等を主要投資対象とする。欧州株式等を投資対象とするETF(上場投資信託)にも投資する。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

豪ドル建ての国債､政府機関債､州政府債､社債､資産担保証券(ABS)､モーゲージ証券(MBS)､国際機関債等に分散投資｡ポートフォリオの平均格付けは､AA-格相当以上｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークは､ブルームバーグオーストラリア債券(総合)インデックス(0-3年､円換算ベース)｡毎月15日決算｡

主要投資対象は､米ドル建ての高利回り事業債｡投資する事業債は､主としてBB+格以下(B-格未満は除く)またはBa1格以下(B3格未満は除く)の格付が付与されている債券とし､インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡原則として､対円で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月25日決算｡

主要投資対象は､世界のインフラ関連企業(公益､通信､エネルギーおよび運輸等の日常生活に必要不可欠なサービスを提供する企業)が発行する米ドル建て債券｡投資する債券は､原則として取得時においてBBB-格相当以上の格付を取得しているものに限る｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主要投資対象は､米国国債｡米国国債への投資にあたっては､残存期間が最長15年程度までの国債を､残存期間毎の国債の投資金額がほぼ同程度となるように組入れることをめざす(ストリップス債に投資することもある)｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

限定追加型ファンド。国内外の企業が発行する円建ての債券(劣後債等を含む)、円建てのソブリン債(国債、国際機関債、政府関係機関ならびに地方自治体が発行する債券)を主要投資対象とする。投資する債券は、取得時においてBBB格相当以上(BBB-も含む)の格付けを取得している債券、もしくはそれらと同等の信用力を有すると判断される債券を投資対象とする。7月決算。

世界の株式、債券および株価連動債等に分散投資を行う。投資対象とする債券には、信用格付が投資適格未満(BB格相当以下)の銘柄も含む。配当・利子などによるインカム収益を積上げることを主眼に運用を行う。実質的な組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

主として日本の金融商品取引所に上場しているインバウンド・ツーリズムに関連する企業の株式ならびに株価に連動する効果を有する有価証券、投資信託証券等に投資する。銘柄選定にあたっては、事業内容、成長性、収益性、財務健全性などを勘案して厳選する。また、業種配分、バリュエーション、流動性などを考慮して、ポートフォリオを構築する。9月決算。

主として米ドル建ての短期高利回り社債(短期ハイイールド債券)に投資を行う。銘柄選定においては、通常のハイイールド債券の発行体に加え、ミドル・マーケットの発行体にも着目して投資を行い、より高い利回りを獲得することをめざす。原則として為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

主要投資対象は､国内の公社債｡国債以外の債券(社債､地方債等)を積極的に組み入れ､相対的に高い利回りの実現を目指す｡原則として投資適格債(BBB格以上)に投資し､ポートフォリオの平均格付はA格以上を維持する｡また､組入債券については､信用力調査を行うことで､信用リスクの低減を図る｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月14日決算｡

主要投資対象は、日本を含む世界の株式。次の時代を創るイノベーションを見極め、魅力ある投資テーマを選定する。投資テーマ(情報通信、環境、ヘルスケア、新素材)に基づき、日本を含む世界の未来を牽引する企業へ積極的に投資することで、将来の高い成長を享受し、中長期的な値上がり益の獲得をめざす。原則として、為替ヘッジを行う。6月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡国内株式30%､国内債券40%､外国株式20%､外国債券10%を基本配分比率として分散投資を行い､長期的な信託財産の成長を目指す｡実質組入外貨建資産の為替変動リスクに対しては原則為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主としてインドの企業の株式等の中から、経営者が実質的に主要な株主である企業を主要投資対象とする。銘柄選定に際しては、経営者のリーダーシップに関する定性分析を重視しつつ、企業の成長性・収益性に比較して割安であると判断される銘柄を選別する。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

日本を除く世界各国・地域の株式等に投資することにより、MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

日本を含む世界各国の債券を主要投資対象とし､世界分散投資を行い､信託財産の長期的な成長を図る｡独自の計量モデルを組み合わせてポートフォリオの最適化を図る｡基本資産配分は､債券80%､円短期金融商品20%｡外貨建資産については100%円ヘッジを基本｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

日本の上場株式のうち､時価総額において下位2%以下に属している超小型株式(マイクロ･キャップ銘柄)を中心に投資する｡徹底したボトムアップ･リサーチで銘柄を選別｡信託財産の運用成果の評価に際して､MSCI Japan Micro Cap指数(配当込み)を参考とする｡ただし､参考指数への追従を意図した運用を行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

米国およびカナダの取引所および取引所に準ずる市場で取引されている不動産投資信託証券(リート)に投資を行い、高水準の配当収入の獲得を目指すとともに中長期的な値上がり益を追求する。想定されるポートフォリオの利回りや、予想される分配原資等をもとに委託会社が設定した1万口当たりの当面の目標分配額は、100円とする。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。奇数月決算。

原則として、2050年に満期が到来する米国国債に投資を行い、インカム収益の確保と信託財産の成長を目指して運用を行う。ポートフォリオの構築にあたっては、利回りの水準、流動性等を考慮しながら決定する。外貨建資産への投資にあたっては、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3、6、9、12月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､新興国通貨建ての債券｡JPモルガンガバメント･ボンド･インデックス-エマージング･マーケッツグローバルダイバーシファイド(円換算)の動きに連動させることをめざして運用を行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

主としてETF(上場投資信託証券)に投資し、インドの株式市場を代表する株価指数であるBSE SENSEXインデックス(配当込み、円換算ベース)の値動きに連動する投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

日本の金融商品取引所およびそれに準ずる市場に上場している不動産投資信託証券に投資を行い､安定収益の確保と信託財産の中･長期的な成長を目指す｡不動産投資信託証券への投資にあたっては､各銘柄の信用リスク､流動性リスク等を勘案の上､収益･配当等の予想に基づき銘柄選択を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

主要投資対象は､国内外の金融商品取引所上場株式(上場予定予定を含む)および未上場株式｡主として国内の株式市場の中で､投資家の長期的な資産形成と社会の持続的発展に貢献できる企業を対象として､その時点で市場価値が割安であると考えられる銘柄を選別し､長期的に分散投資する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡7月決算｡

中国国内で事業展開している企業の中から､中長期的な運用視点に基づき､各業種毎に競争力の強いエクセレント･カンパニーに集中投資｡また､中国を代表する企業の新規公開にも着目､選別投資により､より高い収益確保を狙う｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

主要投資対象は､国内の株式｡日経平均トータルリターン・インデックス採用銘柄のうち､200銘柄以上に投資を行い､日経平均トータルリターン・インデックスと連動する投資成果を目標として運用を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

日本を含む世界各国の株式に投資し､配当収益の確保および信託財産の成長をめざす｡また､ファンドが保有する個別株に対してコール･オプションの売却取引を行い､オプション料収入の獲得をめざす｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

確定拠出年金専用ファンド。日本を含む世界の株式や公社債に分散投資する。2025年3月から2026年12月までの期間において原則四半期ごと(3月、6月、9月、12月)に各資産の配分比率の調整(リバランス)を実施し、段階的に基準ポートフォリオを組み替える。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

主要投資対象は､国内の金融商品取引所に上場している不動産投資信託証券(J-REIT)｡｢不動産としてのJ-REIT｣と｢有価証券としてのJ-REIT｣の2つの側面から相対評価を行い､信用度･流動性等を勘案し､銘柄選択およびポートフォリオの構築を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主要投資対象は､米国の株式(優先株式を含む)､MLP(マスター･リミテッド･パートナーシップ)及び不動産投資信託を含む投資信託証券｡主に配当利回りに着目し､相対的に配当利回りの高い銘柄を中心に投資する｡MLPへの投資比率は50%以内とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

主要投資対象は､日本の上場株式｡中長期的な観点から､(TOPIX(東証株価指数)配当込み)の動きを上回る投資成果をめざす｡徹底したボトムアップ･リサーチにより本当の企業価値を明らかにし､投資価値の高い銘柄を厳選した投資を行う｡｢グロース｣や｢バリュー｣などの運用スタイルを限定せず､幅広い収益機会をとらえる｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

国内、先進国および新興国の債券・株式ならびに国内および先進国の不動産投資信託証券(リート)を実質的な投資対象資産とする。債券への投資割合を高め、資産の安定性を重視した運用を行う。設定時における基本的資産配分は、国内債券28.5%、先進国債券(為替ヘッジあり)28.5%、先進国債券(為替ヘッジなし)16%、新興国債券2%、国内株式8%、先進国株式10%、新興国株式3%、国内リート2%、先進国リート2%。基本的資産配分は、原則として年1回見直す。ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

S&P500指数への連動をめざすETF、インド株インデックス・マザーファンドの受益証券および金価格(米ドル建て)への連動をめざすETFに均等に投資する。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。

主要投資対象は､日本を除くアジア諸国･地域の株式｡配当利回りが市場平均を上回る銘柄を中心に､配当の安定性や成長性､企業の業績などのファンダメンタルズ､株価の割安性等に関する評価･分析により選別する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､外国の国債｡各国のファンダメンタルズ等を分析することにより金利･為替動向を予測､それを基に各国債券市場の期待収益率を算出して期待収益率の高い国の配分を高める｡原則として為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはFTSE世界国債インデックス(除く日本/円ヘッジなし･円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

インドの公社債､および国際機関債を主要投資対象とする。インド･ルピー建債券のほか、米ドル建債券にも投資する。米ドル建債券に投資した場合には､原則として､実質的にインド･ルピー建となるように為替取引を行う｡社債については、インベスコ･アセット･マネジメント･プライベート･リミテッド(インド)のアドバイスを受け、運用を行う。原則として､対円での為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用。毎月10日決算｡

主として世界各国のハイイールド債券に投資を行い､高い利子収入の獲得を目指す｡原則としてB-格相当以上の公社債に投資し､ポートフォリオの平均格付はB-格相当以上を維持する｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはICE BofA 先進国ハイ・イールド・コンストレインド指数（BB-B、円ベース）｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月7日決算｡

長期運用に適した6つの異なる資産(国内株式･外国株式･国内債券･外国債券･国内リート･外国リート)に加え､国内短期金融資産を投資対象とし､市場環境の変化に対応した分散投資を行う｡配当金､利子および分配金収入が期待できる資産に投資し､安定した運用成果を目指す｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

日本を除く世界各国の株式等を主要投資対象とし、成長性が高いと判断される銘柄を中心に選別して投資する。各国の投資比率については、各国の政治・経済動向の変化や市況動向に基づく相対的魅力度、流動性、市場規模等を勘案しつつ、ポートフォリオを構築する。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。