主要投資対象は､世界の高配当利回り株式｡加えて､保有する銘柄にかかるコール･オプションを売却し､オプションのプレミアム収入の獲得を目指す｢株式プレミアム戦略｣を活用し､さらなる収益の獲得を目指す｡組入資産について､原則として､対選定通貨(米ドルを除く)を買う為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月17日決算｡

主要投資対象は､世界各国のREIT(不動産投資信託証券)｡REITの実質組入比率は､原則として高位を維持することを基本とする｡REITへの投資にあたっては､各銘柄ごとの利回り水準､市況動向､流動性等を勘案しながら､収益性･成長性などの調査や割安分析などにより投資銘柄を選別する｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月23日決算｡

主として日本を含む世界の取引所上場株式(上場予定、DR(預託証券)を含む)のなかから、次世代モビリティに関連する企業(人・モノの移動に関連する幅広い分野で新規性・成長性の高い事業に取り組み、事業の実現性や収益成長が見込まれる企業)に投資を行う。投資候補銘柄の選定にあたっては、次世代モビリティに関連する技術、製品、事業モデルの革新性、企業の成長性、収益性等に着目する。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主要投資対象は､国内の法人が発行する円建ての社債(金融機関劣後債､生保基金債等を含む)｡取得時においてBBB格相当以上の格付を取得している債券､もしくはそれらと同等の信用力を有すると考えられる債券に投資し､安定した収益の確保と信託財産の中長期的な成長を目標として運用を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月23日決算｡

主要投資対象は､BB格相当またはそれ以下の格付け米ドル建てのハイ･イールド債券｡信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざして運用を行う｡原則として､外国為替予約取引およびNDF取引等を活用し､米ドル売り/ブラジル･レアル買いの為替ヘッジ取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月12日決算｡

日本を含む世界各国の金融商品取引所に上場されている、農業(アグリカルチャー)や食料(フード)などに関連するビジネスを行う企業(温暖化や食料難などの課題解決に資する技術、製品を提供する企業を含む)の株式に投資する。株式の銘柄選定にあたっては、各企業の成長性、収益性、財務健全性、流動性等を勘案して行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

限定追加型ファンド。新興国を含む世界の社債等のうち、信託期間内に満期償還を迎える債券に投資し、投資した債券は、原則として各債券の満期償還日まで保有する。ポートフォリオの構築にあたっては、計量分析とファンダメンタル分析による徹底したリサーチを行い、ESG評価(環境、社会、ガバナンス)が一定基準を満たす銘柄群の中から、将来の信用力分析やリスク特性などを考慮して魅力的と判断される銘柄を選定する。原則として対円での為替ヘッジを行う。2月決算。

主要投資対象は､ユーロ建の高利回り社債(ハイ･イールド債券)等｡1発行体あたりの投資上限は､格付がBB格相当以上について信託財産の5%､BB格相当未満について同3%とする｡原則として､ユーロ建資産について､ユーロ売り､ブラジルレアル買いの為替取引を行う｡また､対円での為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月24日決算｡

主要投資対象は、わが国の上場株式の中から、相対的に割安と判断される銘柄。銘柄選択にあたっては、配当利回り、PBR（株価純資産倍率）等から株価のバリュエーションが割安と判断される銘柄を中心に選定する。組入れにあたっては、個別企業の経営戦略や成長性等の企業のファンダメンタルズ等を評価し、投資魅力度の高い銘柄へ投資する。毎月21日決算。

主要投資対象は､内外の株式､債券､不動産投資信託証券(REIT)､商品等を対象とするETF等｡世界の様々な指標の動きを計量的なアプローチを用いて分析し､定性的な判断を加え､リスク水準にも配慮しながらリターンを追求するポートフォリオを構築｡現物有価証券への投資､有価証券先物･為替予約取引等の活用にあたっては､複数の買い建て､売り建てを組み合わせる｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。日本を除く世界各国の株式に投資を行う。MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。対象インデックスとの連動を維持するため、先物取引等を利用し株式の実質投資比率が100%を超える場合がある。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

限定追加型ファンド。世界(日本を含む)の米ドル建てまたはユーロ建ての社債への投資を行う。債券への投資にあたっては、主として信託期間終了前に満期償還が見込まれる債券に投資を行う。ポートフォリオの実質的な平均最終利回りは構築時において、年1%程度の水準をめざす。組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行う。12月決算。

主要投資対象は､世界のバイオ医薬品関連企業の株式｡高い成長が期待される世界のバイオ医薬品関連企業の株式に投資することにより､信託財産の積極的な成長を目指す｡運用にあたっては､株式の運用指図に関する権限を｢ピクテ･アセット･マネジメント･リミテッド｣および｢ピクテ･アセット･マネジメント･エス･エイ｣へ委託する｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､わが国の金融商品取引所に上場している不動産投資信託証券｡銘柄選定およびポートフォリオの構築は､定性的評価･定量的評価を経て行う｡定性的評価については､事業内容および財務内容等の分析を行う｡ベンチマークは､東証REIT指数(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

日本の株式の中から、個別企業の調査・分析等に基づいたボトムアップアプローチにより脱炭素への貢献が期待される投資候補銘柄を選定する。ポートフォリオ構築にあたっては、企業の競争力、成長性、業種分散、バリュエーション評価(株価の割高・割安の度合い)等を総合的に勘案して組入銘柄および組入比率を決定する。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

日本を含む世界の水に関連する事業(水インフラ、水処理・効率化および水道事業)を行う企業の株式に投資を行い、信託財産の成長をめざす。水に関連する事業を行なう企業の株式への投資割合は、常にファンドの純資産総額の75%以上とする。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4、10月決算。

主要投資対象は､国内外の取引所上場株式および店頭登録株式(上場予定および店頭登録予定株式を含む)｡日本および海外の株式のなかから選んだ｢剛･柔･善｣企業への規律ある集中投資によって､“階段型”の基準価額上昇を目指す｡原則として為替ヘッジを行わないが､市況動向によっては一時的に為替ヘッジを行うことがある｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

ベトナムの株式等に投資する｡株式への投資にあたっては､経済情勢や業界動向等の分析を行うとともに､個別企業の財務状況､成長性､株価バリュエーション､流動性等を総合的に勘案してポートフォリオを構築する｡為替ヘッジは原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

米国の金融商品取引所に上場している株式を主要投資対象とする。米国上場の主要な半導体関連銘柄で構成される株価指数「SOX指数(税引後配当込み、円換算ベース)」に連動する投資成果を目指して運用を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

主として、ラテンアメリカ諸国の株式(同地域において重要な事業展開を行なっていると考えられる同地域以外の企業の株式を含む)を主要な投資対象とする。ブラックロック・グループの運用会社が運用する投資信託証券に投資する。外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

主として組入時にBBB-(またはBaa3）格以上の国債､国内企業の発行する普通社債､転換社債を中心に投資｡金利リスクおよび信用リスクを超過収益の源泉とし､両リスクの取り方を景気サイクルや市況動向に応じて変化させる｡ファンドのデュレーションは原則1年からベンチマークのデュレーション+3年程度の範囲で調整｡ベンチマークはNOMURA-BPI総合｡3､9月決算｡

世界の不動産投資信託証券および不動産関連株式等に投資を行う。データを活用し、不動産市場の変化を捉えることで、経済・社会の変化から恩恵を受けることが期待される銘柄を選定する。ポートフォリオの構築には、ESG分析、バリュエーション分析を実施する。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

限定追加型ファンド。日本を含む先進国の転換社債に投資を行い、安定した収益の確保と中長期的な信託財産の成長を目指す。転換社債への投資にあたっては、投資地域の分散をはかりながら、価格水準、発行企業の財務内容等を考慮しつつ、信用リスクと比較して相対的に最終利回りが高いと判断する銘柄を中心に投資する。原則として、対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主要投資対象はオーストラリアの証券取引所上場の株式および不動産投資信託等｡主に不動産やインフラ関連施設(電気･ガス･その他エネルギー設備､有料道路､港湾､空港等)のようにキャッシュフローを生み出す実物資産を保有･運営する企業の株式および不動産投資信託に投資｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月13日決算｡

主要投資対象は､国内の公社債｡NOMURA-BPI総合をベンチマークとし､その動きに連動する投資成果を目標として運用を行う｡債券先物取引等を活用することがある｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

主要投資対象は､米国の銀行･金融機関の株式｡資本構成､資産の質､経営陣の能力､収益率､流動性および金利感応度などを精査し､中長期的に持続的な成長が見込めると判断される株式に投資する｡マザーファンドの運用は､マニュライフ･アセット･マネジメント(US)LLCが担当する｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

主として日本を含む世界の株式を主要投資対象とする投資信託証券に投資する。国際社会の変容に関連する主要なテーマから恩恵を受けると考えられる先進国を中心とした企業の株式に投資する。投資対象の米ドル建ての投資信託証券が保有する日本円建資産相当部分を除いた実質的な外貨建資産について、原則として米ドル売り円買いの為替予約取引を行う。ファンドオブファンズ方式で運用。3、9月決算。

主として日本を含む世界各国の次世代のREIT(人口構造の変化や情報技術の進歩等のメガトレンドの恩恵を受け、中長期的に高い成長が見込めると判断した新しい分野のREIT)に投資を行う。原則として、決算日の前営業日の基準価額に応じ、所定金額の分配をめざす。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月13日決算。

世界各国の株式の中から主にロボティクス関連企業の株式に投資を行う。産業用やサービス用などのロボットを製作する企業のみならず、ロボット関連技術であるAI(人工知能)やセンサーなどの開発に携わる企業も投資対象とする。銘柄選定は､株式のアクティブ運用に注力するラザード社が、徹底した調査に基づき行う。外貨建資産への投資にあたっては、原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

主要投資対象は､日本の株式｡環境問題への取組状況を基に信用リスクや流動性リスク等を勘案して絞られた投資候補銘柄について、独自の調査分析に基づいて算出した理論的株価と市場価格を比較し、割安となっている銘柄に投資することを基本に、再度環境への取組評価やリスク分析等を加味して行う。ベンチマークはTOPIX(配当込み)｡7月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､外国の株式｡MSCI-KOKUSAI指数(円ベース･為替ヘッジあり)の動きに連動する投資成果を目指す｡対象インデックスや投資対象の情報を収集･分析し､連動性が高いと考えられるポートフォリオを構築する｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

主として日本を含む世界各国の金融商品取引所等に上場している脱炭素関連企業(温室効果ガスの排出量の削減、吸収及び除去等への貢献が期待される事業を営む企業)の株式に投資する。主要投資対象ファンドにおける投資銘柄は、脱炭素関連企業の中から、ファンダメンタルズ分析を通じて、成長性や株価の割安度を検証したうえで選定する。決算日の前営業日の基準価額の水準に応じて、所定の金額の分配を目指す。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月7日決算。

わが国を含む世界各国のさまざまな資産への分散投資を通じて得られる収益の獲得による信託財産の成長をめざして運用を行う。中長期的な目標リターンとして、年率6%程度をめざし、初回分配から5年程度を目安に、目標分配水準の額を分配することをめざす。基準価額(1万口当たり、支払済み分配金を含まず)が2,000円を下回った場合には、組入外国投資信託の売却を行い、一定期間後に繰上償還を行う。原則として、為替ヘッジを機動的に行う。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

主要投資対象は､欧州の不動産投資信託受益証券(リート)､不動産株式､建設関連株式等(欧州リート等)｡欧州リート等のオプション取引ならびに通貨オプション取引の投資成果を享受することを目指す｡なお､主な非ユーロ建資産については､実質的に非ユーロ通貨売りユーロ買いの為替先渡取引の投資成果を享受することを目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

主要投資対象は､米ドル建投資適格社債等｡通常A格相当90%以上(BBB格相当10%程度)の運用で信用リスクを抑制する｡業種配分については､信用リスクに配慮して､安定業種を中心に投資し､信託財産の成長と安定的な収益の確保を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

静岡県、愛知県、山梨県に本社または工場、営業所等がある企業の株式の中から、企業の創業年数や総資産に占める研究開発費の割合等をスコア化した評価に加え、流動性、財務状況、時価総額および地域分散等を考慮して組入候補銘柄を選定する。組入候補銘柄からROE(自己資本利益率)や配当利回り等の水準により銘柄を選定し、流動性、収益性および総資産に占める研究開発費の割合等を加味して投資比率を決定する。6月決算。

日本を含む世界の株式の中からフィンテック関連企業の株式などに投資を行う。個別銘柄の選定において、イノベーションにフォーカスした調査に強みを持つ、米国のアーク社の調査力を活用する。フィンテックとは、金融と技術を組み合わせた造語で、最新の情報技術を活用した「新たな金融サービス」のことを言う。外貨建資産への投資にあたっては、原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡12月決算。

インド株式及び本邦通貨表示の短期公社債等に投資を行い､中長期的な信託財産の成長を目指す｡実質的な主要投資対象であるインド株式の投資にあたっては､銘柄選択に重点をおいたボトム･アップ･アプローチによるアクティブ運用を行う｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

主要投資対象は世界各国の株式｡世界を｢北米｣｢欧州｣｢アジア･オセアニア(日本を含む)｣の3地域に分割し､各地域への投資は概ね各地域の先進国市場の投資可能な時価総額構成比に準じた比率で行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

主に､高格付債券､高利回り債券､新興国債券にそれぞれ25%､世界株式10%､世界高配当株式15%の割合で投資する｡世界の債券および株式に幅広く分散投資を行い､収益の源泉を分散するとともに､高水準のインカムを追求する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡奇数月決算｡