日本の全上場銘柄の中から信用リスクの高い銘柄を排除し､｢株価が割安｣､｢財務が健全でキャッシュリッチ｣､｢株主還元余力が高い｣といった視点に応じたスクリーニングにより銘柄を絞り込み､定性的な分析でさらに絞り込んだ20-80銘柄程度でポートフォリオを構築｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

日本の取引所上場株式のうち日経平均株価(日経225)採用銘柄を主要投資対象とし､原則として投資することでベンチマークに連動する投資成果を目指す｡ベンチマークは日経平均トータルリターン・インデックス｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

国内外の債券および株式ならびに海外の不動産投資信託証券(リート)を主な投資対象とする。各投資対象資産を代表する指数で構成される複合インデックスに連動する投資成果を目指す。投資信託等への投資にかかる運用の指図に関する権限の一部をブラックロック・アセット・マネジメント・ノース・アジア・リミテッドに委託する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

主としてETF(上場投資信託)への投資を通じ､先進国(日本を除く)の株式へ実質的に投資する｡FTSE Kaigai(カイガイ)･インデックス(円換算ベース)を参考指標とし､基本投資割合は､米国大型株式75%､欧州大型株式20%､アジア･太平洋地域(日本を除く)大型株式5%とする｡原則､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5月決算｡

米国の上場株式を主要投資対象とする。徹底したファンダメンタル・ボトムアップアプローチにより、付加価値の高い産業、圧倒的な競争優位性、長期的な潮流の3つの基準を満たす、持続可能なキャッシュ・フロー創出能力を有する「構造的に強靭な企業」に長期厳選投資を行う。農林中金バリューインベストメンツより投資助言を受け、ポートフォリオを構築する。原則､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用。6月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主として日本を除く世界各国の株式(預託証券およびカントリーファンド等を含む)に投資｡世界の主要国の株式市場の動きをとらえることを目標に､MSCI-KOKUSAIインデックス(税引後配当込み、円ヘッジあり･円ベース)に連動する投資成果を目指して運用｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡東京証券取引所上場株式(上場予定を含む)を投資対象とし､投資成果を東証株価指数(配当込み)の動きに連動させることをめざして運用を行う｡ポートフォリオの作成に当たっては､同指数への連動性を随時チェックし､必要があればリスクモデルを使用してポートフォリオのリバランスを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

日本を含む世界の株式の中からフィンテック関連企業の株式などに投資を行う。個別銘柄の選定において、イノベーションにフォーカスした調査に強みを持つ、米国のアーク社の調査力を活用する。フィンテックとは、金融と技術を組み合わせた造語で、最新の情報技術を活用した「新たな金融サービス」のことを言う。外貨建資産への投資にあたっては、原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡12月決算。

投資一任口座専用ファンド。主として、マザーファンド受益証券への投資を通じて、日本を除く先進国の株式に投資を行う。MSCIコクサイ・インデックス(税引後配当込み、円ヘッジベース)の動きに連動する投資成果を目指す。実質外貨建資産への投資にあたっては、原則として、対円での為替ヘッジを行うことにより、為替変動リスクの低減を図ることを基本とする。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

限定追加型ファンド。主として、日本を含む世界の株式および債券に広く分散投資を行う。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引上げることで、買付時期の分散を図る。組入れファンドの選定にあたってはサステナビリティ(持続可能性)を考慮する。基準価額が一定水準(13,000円)に達成後は低リスク運用に切り替える。為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。10月決算。

主要投資対象は､わが国の金融商品取引所上場株式のうち日経平均トータルリターン・インデックスに採用された銘柄｡投資成果を日経平均トータルリターン・インデックスの動きにできるだけ連動させるため､投資対象銘柄のうちの200銘柄以上に､原則として､等株数投資を行うなど､ポートフォリオ管理を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は､わが国の株式｡日経平均株価(日経225)(配当込み)に採用されている銘柄の中から原則として200銘柄以上に同じ株数ずつ投資｡日経平均株価(日経225)(配当込み)と連動する投資成果を目指す｡運用の効率化を図るため､株価指数先物取引等を利用する場合がある｡原則として株式の組入比率は高位を維持｡12月決算｡

主として米国の株価指数先物取引を機動的に利用して実質的な株式への投資割合を調整し、米国株式市場における4つのトレンド(日々発生するモメンタム(日中トレンド)と、毎月の特定の時期に現れる3種類のトレンド(月初トレンド、月中トレンド、月末トレンド))を捉えることを目指す。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。10月決算。

主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式､公社債および短期金融資産｡国内株式､先進国株式の組入比率を抑えて､比較的安定的な基準価額の上昇をめざす｡実質組入外貨建て資産のうち債券部分については､原則として為替ヘッジを行い､その他については原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主として日本の公社債等に投資するとともに、日本の株価指数先物取引を積極的に活用し、日々の基準価額の値動きが日本株式市場の値動きの２倍程度となる投資成果を目指して運用を行う。運用にあたっては、株価指数先物取引の買建玉の時価合計額が投資信託財産の純資産総額の２倍程度となるように買建てを行う。2月決算。

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主要投資対象は､主要先進国(OECD加盟国)のうち､信用力が高く､金利水準が相対的に高い国のソブリン債(国債､地方政府債､政府機関債､政府保証債､国際機関債)や社債等｡利子収入などを中心とする安定的な収益の獲得をめざす｡各国への投資比率は､流動性､信用力､金利や為替の方向性の分析などをもとに決定｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

世界各国の株式(エマージング・マーケットも含む)の中で、成長性が高いと判断される企業の株式を中心に投資を行う。 銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づく「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した運用を行う。個別企業分析にあたっては、委託会社およびその関連会社のアナリストによる独自の企業調査情報を活用する。実質外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。3、6、9、12月決算。

インドの金融商品取引所に上場しているインフラ関連株式を主要投資対象とし､長期的な成長を目指す｡企業分析を重視したボトム･アップ･アプローチを基本として､高収益･高成長が続くと見込まれる銘柄を選択し､ポートフォリオを構築｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

主要投資対象は､東京証券取引所に上場し､東証REIT指数に採用されている(または採用予定の)J-REIT｡ベンチマークである東証REIT指数(配当込み)を中長期的に上回る投資成果を目指す｡組入対象銘柄群の中から､理論価格との乖離､配当水準等を勘案して組入銘柄を選択｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月16日決算｡

投資信託証券への投資を通じて、世界各国の債券、株式および不動産投資信託(リート)等に分散投資する。資産配分にあたっては、ビッグデータ・テキスト分析など、先端テクノロジーを活用する。目標分配率の年3%相当(各決算時0.5%相当)に応じた分配を行うことを目指す。1万口当たりの基準価額(支払済分配金加算せず)が2,000円を下回った場合には、安定運用に移行し、繰上償還する。原則として、為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

日本の証券取引所上場株式に投資し､TOPIX(東証株価指数)(配当込み)の動きに連動する成果を目標として運用を行う｡運用にあたっては､ニッセイ基礎研究所が独自に開発したインデックス運用モデルを利用する｡同運用モデルについては継続的に評価､分析を行い､適宜見直しを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

新興国を含む世界各国のAI(人工知能)技術関連の株式を実質的な主要投資対象とする。銘柄選定にあたっては、グローバルな視点でAI先端技術の研究成果に着目し、AI技術の実用化に伴って投資魅力が高まると考えられるAI関連分野の銘柄群を中心に利益成長に着目した銘柄選択を行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡5、11月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2646)｡メタルビジネスに関連する国内上場株式を構成銘柄とする「FactSet Japan Metal Business Index(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。4、10月決算。基準価額は100口当たり。

主として日本を含む世界の金融商品取引所等に上場(上場予定を含む）しているスタートアップ&イノベーション企業の株式に投資する。「スタートアップ&イノベーション企業の株式」とは、中小型株式のうち、原則として新規株式公開(IPO)後10年以内で、人々の生活を変革すると考えられる製品・サービスの提供を通じて高い成長が期待できる企業の株式。ただし、新規株式公開(IPO)後10年を経過した企業の株式にも投資を行うことがある。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。

主として世界の取引所に上場している株式から、ドライバー(人間)が行っている様々な運転操作をシステムが行う自動運転技術の進化･普及により、業績拡大が期待される世界の企業の株式に投資する。実質的な運用は、リサーチ力に強みのあるニューバーガー･バーマン･グループが行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算。

主として日本を除く先進国の株式等および新興国の株式･先物取引･上場投信等に投資を行い､MSCIオール･カントリー･ワールド･インデックス(除く日本､配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指す｡原則として､対円での為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は豪ドル建の公社債など｡オーストラリアの金利水準や市況動向､信用格付などを総合的に勘案して投資銘柄を選定｡運用に当たっては､経済と市場価格の関係を調査･分析し意思決定を行うアクティブ運用を行う｡インベスコ･香港･リミテッドにマザーファンドの運用指図に関する権限を委託する｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡

スイス株式を主要投資対象とし､信託財産の成長を目指す｡スイス株式等の運用指図に関する権限を｢ユニオン バンケール プリヴェ ユービーピー エスエー｣に委託｡ 主に安定した企業基盤があり､特定の分野で世界No.1のリーディングカンパニーへ集中投資する｡組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡3､6､9､12月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､国内､先進国および新興国の公社債および株式(DR(預託証券)を含む)｡基本資産配分比率は､株式25%､債券75%とする｡基本組入比率は､地域別のGDP(国内総生産)総額の比率を参考に決定し､原則として年1回見直しを行う場合がある｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主として日本の小型株に投資を行う｡小型株市場の中から､利益成長による将来のROE水準やその改善に着目し､経営の健全性､株価投資指標(バリュエーション)の割安度､期待される投資収益率なども勘案して約30-60銘柄の最終ポートフォリオを構築する｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

主要投資対象は､国内の公社債｡NOMURA-BPI総合をベンチマークとし､その動きに連動する投資成果を目標として運用を行う｡債券先物取引等を活用することがある｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。実質的に日本を含む全世界の株式および投資適格債券へ分散投資を行う。投資対象とする外国投資信託は、それぞれ全世界の株式市場および投資適格債券市場の代表的な指数に連動する投資成果を目指して運用を行う。各資産の基本配分は、株式15%、債券85%とする。投資適格債券への投資にあたっては、原則として実質組入外貨建資産の対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

米国の株式等を主要投資対象とし、S&P500指数(配当込み、委託会社円換算ベース)の値動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。購入時・換金時の手数料、信託財産留保額がかからない。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

新興国を含む世界各国の株式(DR(預託証書)を含む)を実質的な主要投資対象とする。銘柄選定にあたっては、グローバルな視点で投資魅力のある中長期の成長テーマを複数選定し、関連する銘柄群を中心に利益成長に着目した銘柄選択を行う。成長テーマは随時見直しを行い、それに伴い組入銘柄の変更を行う。原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡毎月14日決算。

限定追加型ファンド。主として日本を含む世界の企業等が発行する米ドル建てまたはユーロ建て債券(ハイ・イールド債券を含む)に投資する。原則として信託期間内に満期を迎える債券に投資し、各債券の満期日まで保有する「持ち切り運用」を行う。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

わが国の株式を実質的な主要投資対象とし、東証株価指数(TOPIX)(配当込み)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。実質的な運用は「国内株式マザーファンド」を通じて行う。ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は､国内の公社債｡国債以外の債券(社債､地方債等)を積極的に組み入れ､相対的に高い利回りの実現を目指す｡原則として投資適格債(BBB格以上)に投資し､ポートフォリオの平均格付はA格以上を維持する｡また､組入債券については､信用力調査を行うことで､信用リスクの低減を図る｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月14日決算｡

主要投資対象は､欧州のハイイールド債｡インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡実質的なユーロ建て資産を､原則として対トルコリラで為替ヘッジ取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月8日決算｡

限定追加型ファンド。世界(日本、新興国を含む)の米ドル建てまたはユーロ建ての社債(投資適格未満の債券や無格付けの債券を含む)への投資を行う。債券への投資にあたっては、主として信託期間終了前に満期償還が見込まれる債券に投資を行う。ポートフォリオの平均格付けは、構築時においてBBB格相当以上をめざす。組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行う。12月決算。