米国の金融商品取引所に上場されている株式の中から、主として米国の製造業に関連した株式に投資する。米国の株式市場および円に対する米ドルの為替レートの上昇、下落それぞれの局面においてリターンを最大化することを目指し、株価指数先物取引および為替先渡取引等を用いて実質的な米国株式の組入比率を調整する。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

米国の新興企業向け株式市場を代表する株価指数先物取引を機動的に利用して実質的な株式への投資割合を調整し、米国株式市場における４つのトレンド(日々発生するモメンタム(日中トレンド)と、毎月の特定の時期に現れる3種類のトレンド(月初トレンド、月中トレンド、月末トレンド))を捉えることを目指す。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

主としてベトナムの企業の株式等の中から、成長性が高いと判断する企業の株式等に投資する。投資銘柄の選定にあたっては、定量分析や企業分析に基づいて、企業の成長性、ビジネスモデルおよび株価のバリュエーション等を勘案して行う。未上場公開会社市場に登録された株式に投資する場合がある。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主要投資対象は､信用力の高い(取得時においてA-格相当以上)豪ドル建ての公社債｡ファンド全体の加重平均格付けは､AA-格相当以上を基本とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークは､ブルームバーグオーストラリア債券(総合)インデックス(為替ノーヘッジ･円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡

主として米ドル建ての米国国債､モーゲージ証券､社債､ハイイールド債および外国債を投資対象とし､業種･銘柄を厳選､幅広く分散投資を行うことで､ファンド全体の信用リスクを抑え､運用収益の安定化を図る｡投資適格債の組入比率を85%以上､また組入債券の平均格付けは｢A格｣以上に保つ｡原則として為替ヘッジなし｡1､4､7､10月決算｡

主として株価指数先物取引を利用し、日々の基準価額の値動きがわが国の株式市場の値動きに対して概ね2倍程度反対となることを目指して運用を行う。当ファンドが利用する株価指数先物取引の種類は、流動性、効率性などを勘案して決定する。追加設定・換金がある場合、設定金額と換金金額の差額分に対して、原則として当日中に株価指数先物取引により対応する。8月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､日本を除く世界主要国の公社債｡FTSE世界国債インデックス(除く日本､円ベース)に採用されている国の国債等に分散投資を行い､同インデックスと連動する投資成果を目標として運用｡公社債等の実質投資割合は､原則として高位を保つ｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

主として日本を含む先進国の国債に投資する。投資魅力の高い残存年数の国債を選択し安定性を重視した運用を行う。基準価額の変動リスクを年率2%程度に抑えることを目標とする。実質組入外貨建資産については、投資環境に応じて対円での為替ヘッジを行い、一部または全部の為替リスクの軽減を図る。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

主として、日本を含む世界各国の金融商品取引所に上場されている、メタバース(一般に、デジタル上で構築された3次元のバーチャル世界および関連サービス)に関連するビジネス(バーチャル世界、インフラストラクチャ、Web3.0(次世代インターネット)の基幹技術などに関するもの)を行う企業の株式に投資を行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

投資一任口座専用ファンド｡実質的な主要投資対象は世界の債券｡定性･定量評価を勘案し､各種債券運用に優れていると判断される投資信託に投資｡外貨建資産について､原則として為替ヘッジを行うことを基本｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

米国の株式、米国の長期金利、米ドルキャッシュおよび金を実質的な投資対象とする。ドイツ銀行が開発した「DBモメンタム･アセット・アロケーター指数」の動きを反映した投資成果をめざす。「DBモメンタム･アセット・アロケーター指数」とは、モメンタムに着目し、相対的に良好なパフォーマンスの投資対象への配分比率を増加させ、その全体のパフォーマンスを指数化したもの。原則、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡2、8月決算｡

主としてETF(上場投資信託証券)に投資することにより、日本を含む全世界の株式市場の動きを捉えることをめざす「FTSEグローバル・オールキャップ・インデックス(配当込み、円換算ベース)」に連動する投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

主要投資対象は､エネルギーや天然資源に関連するMLP(マスター･リミテッド･パートナーシップ)等｡MLPと同様の経済的な特徴を有するLLC(リミテッド･ライアビリティー･カンパニー)の出資持分､MLPに投資することにより主たる収益を得る企業の株式､MLPに関連するその他の証券を含む｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月13日決算｡

世界各国の好配当株式へ分散投資することにより､安定した配当収入の確保と中長期的な値上がり益の獲得を目指す｡北米地域､欧州地域､アジア･オセアニア地域への投資比率は､概ね均等とすることを基本｡実質外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月8日決算｡

主要投資対象は､投資適格格付を付与された豪ドル建の国債･州政府債･国際機関債･社債･モーゲージ証券･資産担保証券等の公社債等｡ブルームバーグオーストラリア債券(総合)インデックス(為替ヘッジなし､円換算ベース)を参考指数として運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

主にS&P500指数構成銘柄のなかから、株価が下落し本来の企業価値に比べて割安であり、今後の株価上昇余地が大きいと判断されるリカバリー銘柄に厳選して投資する。S&P500指数(配当込み、円ベース)を上回る投資成果の獲得をめざし運用を行う。実質的な組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

日本の金融商品取引所上場株式に投資し､TOPIX(東証株価指数)(配当込み)の動きに連動する成果をめざす｡運用にあたっては､ニッセイ基礎研究所が独自に開発したインデックス運用モデルを利用する｡同運用モデルについては継続的に評価､分析を行い､適宜見直しを行う｡購入時および換金時の手数料は無料､信託財産留保額なし｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

限定追加型ファンド。主として世界(日本を含む)の米ドル建ておよびユーロ建ての投資適格未満を含めた債券に投資する。債券への投資にあたっては、投資適格の債券を中心に、原則として信託期間終了日前に満期を迎える債券に投資し、満期まで保有する「持ち切り」による運用を行う。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。3月決算。

主として米国の取引所に上場している株式(預託証書(DR)含む)等に投資し､中長期的に米国の代表的な株価指数であるS&P500(配当込み､円換算ベース)を上回る投資成果を目指す｡米国の大型･中型株式の中から､徹底したリサーチにより持続的に安定的かつ高い収益成長が期待できる銘柄に厳選投資する｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

原則として、残存期間20年超、かつAAAからA格相当の米ドル建て社債に投資を行う。ポートフォリオの構築にあたっては、経済情勢に加え、発行体の信用力、利回りの水準、残存期間、投資対象銘柄の流動性などを考慮しながら、リスク分散を重視して決定する。外貨建資産への投資にあたっては、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主要投資対象は、オーストラリアドル建ての国債､州政府債及び国際機関債等｡組入対象となる公社債は､原則として取得時における格付けがA-格相当以上の格付けのものに限定し、組入債券全体の平均格付けはAA-格相当以上を維持する。原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークは､ブルームバーグオーストラリア債券（Govt）インデックス（円換算ベース）｡毎月17日決算｡

主として日本を含む世界各国の次世代のREIT(人口構造の変化や情報技術の進歩等のメガトレンドの恩恵を受け、中長期的に高い成長が見込めると判断した新しい分野のREIT)に投資を行う。分配金額の決定にあたっては、信託財産の成長を優先し、原則として分配を抑制する方針とする。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2、8月決算。

主として､配当支払いと自社株買いによる継続的な株主還元を行う米国企業の株式へ投資することで､信託財産の成長をめざす｡株式への投資にあたっては､投資対象銘柄の中から､セクター分散等を勘案し､約100銘柄を選定｡選定した約100銘柄に等金額で投資を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

主として気候変動ソリューションをテーマに掲げる世界の企業(気候変動問題に対応するための革新的なソリューションの提供やイノベーションへの貢献、あるいはそれらの取組みの推進等を行うことが期待される企業等)の株式へ投資する。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式｡成長の可能性が高いと判断されるセクターにおいて､各産業に精通したアナリストによる企業調査を実施。予想リターンと独自に算出する資本コストの差(スプレッド)に基づき、銘柄を選定｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1、7月決算｡

主要投資対象は､ベトナムの取引所に上場する株式ならびに世界各国､地域の取引所に上場するベトナム関連企業の株式｡ベトナム関連企業とはベトナムで営業を行う､もしくはベトナム経済の動向から影響を受けるビジネスを行う企業をいう｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

主要投資対象は､国内株式､国内債券､外国株式､外国債券､世界各国(日本を含む)の不動産投資信託証券(REIT)｡国内株式､外国株式､世界REITの投資比率の合計は原則50%以内とする｡投資配分比率の見直しを定期的に行い､安定した収益の確保と信託財産の着実な成長を図る｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主として、マザーファンドの受益証券を主要投資対象とし、日々の基準価額の値動きがNASDAQ100指数(米ドルベース)の値動きの2倍程度となることをめざす。実質組入外貨建資産については、為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

B-格相当以上の格付を有する､日本を除く世界各国の社債等に50%程度､BBB-格相当以上の格付けを有する､日本を除く国債､政府機関債､社債､MBS､ABS等に50%程度投資｡ポートフォリオの平均格付はBBB-格相当以上を維持し､平均デュレーションは原則としてベンチマークの上下2年以内で調整｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

ヌビーン･アセット･マネジメント･エルエルシーが運用する円建外国投資信託証券への投資を通じて､主として米国の投資適格地方債に投資する｡ポートフォリオの構築は､地方財政や地方債における各セクターの幅広いテクニカル要因及びファンダメンタルズ要因等の状況を精査した上で､個別銘柄の詳細な分析に基づいて行う｡原則として対円で為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､8月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本を除く世界主要先進国の株式に分散投資｡投資対象ファンドへの投資割合は、リターン特性等をもとに決定する。原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークは､MSCIコクサイ･インデックス(配当込み、円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､日本や先進国の株式･債券に加え､新興国の株式･債券やリート(不動産投資信託)､コモディティ､ヘッジファンド｡「株式」「リート」「コモディティ」への投資割合の合計は､原則50%未満とし､安定性を重視した運用を行う｡外貨建資産について為替ヘッジを行う投資信託証券を組み入れる場合がある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本を除く世界各国の株式市場から厳選した優良銘柄を主要投資対象とし､ベンチマークであるMSCIコクサイ･インデックス(配当込み、円換算ベース)を長期的に上回る投資成果を目指す｡ボトムアップ･アプローチに基づき､個別銘柄重視で投資銘柄の選択を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

インドの公社債､および国際機関債を主要投資対象とする。インド･ルピー建債券のほか、米ドル建債券にも投資する。米ドル建債券に投資した場合には､原則として､実質的にインド･ルピー建となるように為替取引を行う｡社債については、インベスコ･アセット･マネジメント･プライベート･リミテッド(インド)のアドバイスを受け、運用を行う。原則として､対円での為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用。毎月10日決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主として日本を含む世界の不動産投資信託証券および商品(コモディティ)等のオルタナティブ資産に実質的な投資を行う。投資対象とする投資信託証券については、定性・定量評価等により適宜見直しを行う。また、各投資信託証券の組入比率は適宜見直しを行う。三菱ＵＦＪ信託銀行からの投資助言に基づき運用する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡2月決算。

主としてBB格相当以下の格付が付与された米国ドル建てのハイ･イールド･ボンドに投資を行い､高水準のインカムゲインと中長期的な値上り益の獲得によるトータル･リターンの追求を目指す｡ハイ･イールド･ボンドへの投資にあたっては徹底したクレジット分析により信用リスクのコントロールを行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2560)｡東証株価指数(TOPIX)に組み入れられている銘柄をユニバースとし、環境情報の開示状況、炭素効率性(売上高当たり炭素排出量)の水準に着目して、構成銘柄のウエイトを決定する株価指数である「S&P/JPX カーボン・エフィシェント 指数 」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。5、11月決算。基準価額は1口当り。

主として「先進国株式」､「新興国株式」､「先進国債券」､「新興国債券」およびその他資産を投資対象資産とし､分散投資を行う｡ファンドの収益率(リターン)のばらつきの度合いを示す標準偏差は5-8%程度を目指し､ポートフォリオを構築する｡米ドル､ユーロ等の主要通貨については円に対して為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

主として日本を含む世界各国の金融商品取引所等に上場している株式に投資し、MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス(配当込み、円換算ベース)を上回る投資成果を目指す。株式への投資にあたっては、財務情報及び非財務情報(オルタナティブデータ)を活用した計量分析により投資銘柄を決定する。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

限定追加型ファンド。主として、日本を含む世界の株式および債券に広く分散投資を行う。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引上げることで、買付時期の分散を図る。組入れファンドの選定にあたってはサステナビリティ(持続可能性)を考慮する。基準価額が一定水準(13,000円)に達成後は低リスク運用に切り替える。為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。10月決算。