限定追加型ファンド。主要投資対象は、日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)および債券。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引上げることで、買付時期の分散を図る。グローバル株式を投資対象とする投資信託証券への配分比率の合計は、設定当初は純資産総額の概ね5%程度から開始し、１年後に純資産総額の概ね60%程度とする。ファンドオブファンズ方式で運用。10月決算。

伝統的な4つの資産(日本と海外の債券と株式)に分散投資を行う｡基本配分比率は､日本株式20%程度､海外株式10%程度､日本債券55%程度､海外債券15%程度｡海外債券は､信用力の高い先進国の債券に､海外株式は､より安定的な先進国の株式に投資する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡奇数月決算｡

世界主要国のうち､信用力が高く､相対的に利回りが高い国の債券に投資｡その判断基準は､FTSE世界国債インデックスにおける各国の最終利回りとする｡投資対象とする債券の種類は､各国の国債､政府保証債のほか､オーストラリアの州政府債及び各国通貨建ての国際機関債｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

主要投資対象は､新興国のソブリン債およびソブリン債に準ずる発行体が発行する債券｡日本の国債および高格付公社債にも投資を行う｡インカム収益の確保と信託財産の成長をめざす｡原則として､米ドル売り/トルコリラ買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

主要投資対象は､国内の金融商品取引所に上場している不動産投資信託証券(J-REIT)｡｢不動産としてのJ-REIT｣と｢有価証券としてのJ-REIT｣の2つの側面から相対評価を行い､信用度･流動性等を勘案し､銘柄選択およびポートフォリオの構築を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月12日決算｡

主要投資対象は､国内と先進国の株式･債券･リート(不動産投資信託)､および新興国の株式･債券の8資産｡目標リスク水準(年率標準偏差=12%)に応じて各資産の基本資産配分比率を決定し､この比率に基づき､指定投資信託証券の中から選定した投資信託証券に投資を行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

主要投資対象は､国内株式､国内債券､先進国株式､先進国債券､新興国株式､新興国債券､国内外の不動産投資信託証券(リート)､貸付債権､コモディティ､ヘッジファンド及びその他の様々な資産｡「株式」､「リート」､「コモディティ」を実質的な投資対象とする投資対象ファンドへの投資割合の合計は純資産総額に対して50%未満｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ただし、為替ヘッジを行う投資信託証券を組み入れる場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

主に米国地方債に投資する。高いインカムゲインの獲得を目指し、主に各銘柄の信用リスクや、相対価値の魅力度に着目してポートフォリオを構築する。原則として、取得時においてS&P、ムーディーズ、フィッチ・レーティングスのうち１社以上の格付機関から投資適格(BBB-/Baa3)以上の格付けが付与された公社債を主要な投資対象とする。原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主として投資信託証券への投資を通じて、インドの取引所上場株式等およびわが国の公社債に投資を行い、信託財産の中長期的な成長を目指す。外国籍投資信託証券「パインブリッジ・インド・エクイティ・ファンド」への投資は、原則として高位に保つことを基本とする。実質組入れの外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。3、9月決算。

主として世界の取引所に上場している株式(REIT含む)から､AI(人工知能)の進化､応用により高い成長が期待される企業の株式に投資を行い､信託財産の中長期的な成長を目指す｡企業の成長見通し､財務健全性､バリュエーション等の分析･評価を行い､投資銘柄を選択する｡原則として､対円での為替ヘッジを活用し、為替変動リスクの低減を図る｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主として米国の取引所に上場している株式のうち、企業の本源的価値に比べて極めて割安で投資魅力度が高いと判断される企業の株式に投資を行行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを活用し、為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

世界の株式の中から主に水素関連ビジネスを行う企業の株式に投資を行う。株式の銘柄選定にあたっては、各企業の成長性、収益性、財務健全性、流動性等を勘案して行う。外貨建資産への投資にあたっては、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡国内株式20%､外国株式10%､国内債券55%､外国債券15%の投資比率を基本とした分散投資によるバランス運用を行い､トータルリターンの獲得を目指す｡3ヵ月毎にリバランスを行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

日本を除く世界の株式等の中から「モノポリー企業」(高い参入障壁等により、一定の地域においてモノ・サービス等を独占・寡占(地域独占を含む)していると判断する企業)の株式等に投資する。銘柄選定にあたっては、持続可能な競争優位性を持つと判断する銘柄を選別する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､新興国通貨建ての債券｡JPモルガンガバメント･ボンド･インデックス-エマージング･マーケッツグローバルダイバーシファイド(円換算)の動きに連動させることをめざして運用を行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

主要投資対象は､国内外の取引所上場株式および店頭登録株式(上場予定および店頭登録予定株式を含む)｡日本および海外の株式のなかから選んだ｢剛･柔･善｣企業への規律ある集中投資によって､“階段型”の基準価額上昇を目指す｡原則として為替ヘッジを行わないが､市況動向によっては一時的に為替ヘッジを行うことがある｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主要投資対象は､米国の株式(優先株式を含む)､MLP(マスター･リミテッド･パートナーシップ)及び不動産投資信託を含む投資信託証券｡主に配当利回りに着目し､相対的に配当利回りの高い銘柄を中心に投資する｡MLPへの投資比率は50%以内とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

主としてわが国の金融商品取引所に上場されている企業の株式に投資を行う。企業の長期的な成長力と株価の割安度に着目し、企業の本源的価値を見極める運用を目指す。個別銘柄選択にあたっては、日本および世界の主要拠点のアナリストによる徹底的な企業分析や直接面談による調査を活かした「ボトム・アップ・アプローチ」により、魅力的な投資機会の発掘に注力する。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

国内株式35%､外国株式15%､国内債券35%､外国債券10%､短期金融資産5%を基本配分比率として分散投資を行い､信託財産の着実な成長を目指す｡それぞれの資産の時価変動に伴う各資産比率の変化については､±3%の範囲内で調整｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､外国の公社債(新興国の公社債を含む)｡FTSE世界国債インデックス(除く日本､円ヘッジ･円ベース)とJPモルガン・エマージング・マーケット・ボンド・インデックス・プラス（円ヘッジベース）の月次リターンを、各指数構成国のGDP合計の割合で合成して算出した指数を対象指数とし、対象指数の動きに連動する投資成果を目指して運用の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月17日決算｡

高配当利回り株､割安株､成長株の3つの異なる観点から､日本株式を中心に投資を行い､安定した収益の確保と信託財産の成長をめざす｡組入れ比率は各々3分の1をめどとする｡成長株に投資するファンドは､外国株式への投資を行う場合がある｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月19日決算｡

主として米国の株価指数先物取引を機動的に利用して実質的な株式への投資割合を調整し、米国株式市場における4つのトレンド(日々発生するモメンタム(日中トレンド)と、毎月の特定の時期に現れる3種類のトレンド(月初トレンド、月中トレンド、月末トレンド))を捉えることを目指す。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。10月決算。

米国の株式を実質的な主要投資対象とし､S&P500配当貴族指数(配当込み､円換算ベース)の値動きに連動する投資成果をめざす｡対象インデックスとの連動を維持するため､先物取引等を利用し株式の実質投資比率が100%を超える場合がある｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

主として、日本を含む世界の株式に投資を行う。日本を含む世界の株式のうち、eコマース(電子商取引)をはじめとした、新たな消費関連サービスから恩恵を受けると判断される次世代の消費関連企業の株式に投資する。ポートフォリオの構築にあたっては、ボトムアップで個別銘柄のファンダメンタルズ分析を行い、利益成長性、バリュエーション等を勘案して組入銘柄を選定する。原則として為替ヘッジは行わない。7月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡日本を除く世界主要国の株式に投資し､企業訪問を含めた独自調査に基づくアクティブ運用を行う｡地域配分はマクロ経済､市場･業種･個別銘柄の動向等を総合的に勘案し､銘柄選択については経営資源の効率的活用を重視｡為替ヘッジは行わない｡ベンチマークは､MSCIコクサイ・インデックス(配当込み・円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

主要投資対象は､ベトナムの取引所に上場する株式ならびに世界各国､地域の取引所に上場するベトナム関連企業の株式｡ベトナム関連企業とはベトナムで営業を行う､もしくはベトナム経済の動向から影響を受けるビジネスを行う企業をいう｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

限定追加型ファンド。先進国のCB(転換社債)を主要投資対象とする。CBへの投資にあたっては、投資地域の分散をはかりながら、価格水準、転換対象の有価証券の価格との連動性等の投資効率、発行企業自体の成長性および安定性等を勘案しつつ、特に信用リスクと比較して相対的に最終利回りが高いと運用委託先が判断する銘柄を中心に投資する。外貨建資産について、為替ヘッジを行わない。8月決算。

主要投資対象は､国内株式､国内債券､先進国株式､先進国債券､新興国株式､新興国債券､国内外の不動産投資信託証券(リート)､貸付債権､コモディティ､ヘッジファンド及びその他の様々な資産｡「株式」､「リート」､「コモディティ」を実質的な投資対象とする投資対象ファンドへの投資割合の合計は純資産総額に対して原則75%未満｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ただし、為替ヘッジを行う投資信託証券を組み入れる場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

主として日本を除く世界各国の国債､政府関係機関債､社債､モーゲージ証券､アセットバック証券等に幅広く投資｡ポートフォリオの平均格付はダブルA格相当以上を維持｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはブルームバーグ･グローバル･アグリゲート･インデックス(除く日本､円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

主として、日本を含む世界各国の金融商品取引所に上場されている、ゲノム技術に関連するビジネスを行う企業およびゲノム技術の恩恵を受ける企業の株式に投資を行う。株式の銘柄選定にあたっては、各企業の成長性、収益性、財務健全性、流動性等を勘案して行う。外貨建資産への投資にあたっては、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

米国の高配当株戦略の投資成果を反映したクロッキー米国高配当株指数(円ベース)のリターンを享受することを目指す。外国投資信託の受益証券においては、クロッキー米国高配当株指数(円ベース)のリターンを享受するために担保付スワップ取引を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。10月決算。

主要投資対象は､北欧(ノルウェー､スウェーデン､デンマーク､フィンランド､アイスランド)市場で発行される､もしくは流通している､または北欧において主要な事業活動に従事している企業が発行する社債(投資適格債券およびハイ･イールド債券)｡原則､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月7日決算｡

主要投資対象は､国内の取引所に上場(上場予定を含む)している不動産投資信託証券｡個別銘柄の調査･分析に基づいて､相対的に高水準の配当金の確保を図りつつ､長期的な値上がり益の獲得を目指しアクティブに運用を行う｡不動産投資信託証券の組入比率は､原則として高位とすることを基本とする｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月22日決算｡

株式公開(IPO)から概ね5年以内の中型以上の米国株式(上場予定を含む）への投資を基本とする。株式への投資にあたっては、新技術やビジネスモデル等に着目し、企業収益の成長性が見込まれる銘柄を選定する。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算。

主要投資対象は､世界のハイ･イールド債券｡ハイ･イールド債券を､発行体の登録国や所在地､発行通貨等から､「米国｣､｢欧州｣､｢新興国その他｣の各地域に属する債券に分類し､投資比率はそれぞれ25-50%とする｡外貨建て資産を原則として対資源国通貨で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

主要投資対象は､米ドル建ての高利回り事業債｡投資する事業債は､主としてBB+格以下(B-格未満は除く)またはBa1格以下(B3格未満は除く)の格付が付与されている債券とし､インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡原則として､対円で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月25日決算｡

主に世界の株式の中から、社会的な課題の解決にあたる革新的な技術やビジネスモデルを有する企業に実質的に投資を行う。銘柄選定にあたっては、社会的課題の解決（社会的インパクト)に取り組む企業に着目し、個々の企業のファンダメンタル分析等を行い、投資魅力のある銘柄に投資する。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主要投資対象は､オーストラリアの証券取引所に上場している｢株式｣および｢リート(不動産投資信託)を含む投資信託証券｣｡実質的な運用は､フランクリン･リソーシズ･インク傘下の資産運用会社であるフランクリン･テンプルトン･オーストラリア･リミテッドが行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月28日決算｡

限定追加型ファンド。主として、日本を含む先進国の企業等が発行する米ドル建て債券に投資を行う。債券への投資にあたっては、業種等の分散を図りながら、価格水準、発行体の財務内容等を考慮しつつ、信用リスクと比較して相対的に最低利回りが高いと判断する銘柄を中心に投資する。組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。11月決算。