コモディティ市場に着目して安定的な収益を追求する運用戦略(コモディティ・アルファ戦略)の投資成果を反映する担保付連動債券(米ドル建て)に投資する。商品先物取引を活用し、ロングポジション(買建て)およびショートポジション(売建て)を同額程度組み合わせ、安定的な収益の確保を目指す。組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。11月決算。

日本の株価指数先物取引および残存期間の短い日本の債券に投資する。株価指数先物取引の売建玉の時価総額が、原則として信託財産の純資産総額の2倍程度になるように調整し、日々の基準価額の値動きが日本の株式市場の値動きの2倍程度逆となることをめざす。ファミリーファンド方式で運用｡4月決算。

米国のリートに投資し､米ドル建資産のポートフォリオの配当利回りがFTSE NAREITエクイティREIT･インデックス(配当金込み/米ドルベース指数)の配当利回り以上となることをめざす｡安定的な配当が見込める銘柄を選定し､セクターおよび地域配分を考慮してポートフォリオを構築する｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主として、日本を含む世界の株式に投資を行う。日本を含む世界の株式のうち、eコマース(電子商取引)をはじめとした、新たな消費関連サービスから恩恵を受けると判断される次世代の消費関連企業の株式に投資する。ポートフォリオの構築にあたっては、ボトムアップで個別銘柄のファンダメンタルズ分析を行い、利益成長性、バリュエーション等を勘案して組入銘柄を選定する。原則として為替ヘッジは行わない。7月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､日本を除く世界の主要国の公社債｡FTSE世界国債インデックス(除く日本､円ベース)に採用されている国の国債等に投資し､同インデックスと連動する投資成果を目標として運用を行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

主要投資対象は､東京証券取引所に上場し､東証REIT指数に採用されている(または採用予定の)J-REIT｡ベンチマークである東証REIT指数(配当込み)を中長期的に上回る投資成果を目指す｡組入対象銘柄群の中から､理論価格との乖離､配当水準等を勘案して組入銘柄を選択｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

限定追加型ファンド。日本を含む世界のCB(転換社債)に投資する。原則としてファンドの信託期間(約5年)内に償還日を迎えるCBに投資し、償還日まで保有する。外貨建資産については、円との間の為替変動リスクの低減を図るため、原則としてファンドの信託期間に応じた長期間の為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は日本株式｡ボトム･アップ･アプローチを重視した個別企業分析に基づき､高成長企業を選定し､利益成長性等と比較して妥当と判断される株価水準で投資｡分散投資を基本とし､リスク分散を図る｡基本的に､株式への投資は信託財産総額の65%超｡ベンチマークはTOPIX(配当金込)｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主要投資対象は､米ドル建ての高利回り事業債｡投資する事業債は､主としてBB+格以下(B-格未満は除く)またはBa1格以下(B3格未満は除く)の格付が付与されている債券とし､インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡原則として､対ブラジルレアルで為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月25日決算｡

主要投資対象は､日本の取引所に上場(これに準ずるものを含む)されているJ-REIT｡J-REIT市場における時価総額構成比を基本としつつ､流動性･信用力などを勘案して各銘柄に対する投資比率を適宜調整し､市場全体の中長期的な動きを概ね捉える｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月25日決算｡

限定追加型ファンド。主として世界の企業が発行する利回りが魅力的な米ドル建て、ユーロ建て等の債券に投資する。原則として、信託期間終了前に満期償還が見込まれる債券に投資を行い、債券の満期償還日まで保有する。ポートフォリオの平均格付は、原則としてポートフォリオ構築時において、BBB格相当以上となることを目指す。原則として為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

新興国籍もしくは主に新興国に活動拠点を置く企業等の株式(預託証書等を含む)を主要投資対象とする。長期的な成長見通しとの対比で見た投資魅力度と相対的に高いクオリティを兼ね備えた新興国企業に厳選投資を行う。運用にあたっては、UBSアセット・マネジメント・グループが行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主要投資対象は日本の株式｡株主価値重視への経営姿勢の転換などにより株価の値上がりが期待される銘柄に投資を行う｡キャッシュリッチ企業(現金など流動性の高い金融資産を多く保有する企業)の中から､バリュー株(割安株)に焦点を当てた独自の調査･運用体制により､株式市場において見過ごされている銘柄の発掘に努める｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

投資先ファンドを通じて、主に米国の企業の株式に投資し、資産の長期的な成長をはかることを目的として運用を行う。なお、カナダの企業の株式にも投資する場合がある。為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

主要投資対象は､ニュージーランド･ドル建ての国債､州政府債､地方債､国際機関債､社債等｡取得時において､原則として1社以上の格付機関から投資適格(BBB-/Baa3以上)の格付けが付与された､またはこれに相当する信用力をもつと運用者が判断する公社債に投資する｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

主要投資対象は､日本を含む世界主要国の短期債券に分散投資を行い､安定収益の確保と信託財産の着実な成長をめざす｡A格相当以上の信用格付けを有する国の中から､債券市場の規模､投資に係る規制等を勘案して投資候補国を選定し､相対的に利回りが高い国の短期債券に絞り込む｡投資配分は､利回り水準､市場流動性等から適宣調整する｡毎月12日決算｡

主要投資対象は､MLP関連証券及びMLP関連証券以外の北米を中心としたエネルギー関連企業の上場株式(預託証書(DR)含む)等｡実質的な運用は､ゴールドマン･サックス･アセット･マネジメントのグループ海外拠点が行う｡原則として実質組入外貨建資産について対円での為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月26日決算｡

世界中の様々な資産(株式･債券等)､国･地域､セクター等から､投資魅力度が高いと判断する資産を発掘し､多くの銘柄に分散投資することで､株式投資より低いリスクで､競争力のあるリターンの獲得を目指す｡補助的な位置付けとして､短期米ドル債ETFにも実質的に投資｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

米国の株価指数先物取引に係る権利および金先物取引に係る権利を主要投資対象とする。現物資産の組入総額と先物取引の買建総額との合計額が、信託財産の純資産総額の200%相当額となるように投資を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

世界各国の株式、世界各国の企業が発行する先進国通貨建ての社債等を主要投資対象とする。投資時点においてBBB格相当以上の格付が付与されている先進国通貨建て社債等の中から、ネットゼロ(温室効果ガスの排出量と吸収量を均衡させて排出量を実質ゼロにする取り組み)およびESG(環境・社会・企業統治)の観点を考慮し選定した発行体の債券等に投資する。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。

主に上場投資信託証券、株価指数先物取引にかかる権利および国債先物取引にかかる権利に投資することで、実質的に米国の株式および債券に投資する。先物取引を積極的に活用して、実質的にファンドの純資産総額の360%(3.6倍)相当額を株式と債券に分散投資する運用を行う(「スリーシックスティ(360)運用」)。組入外貨建資産については原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

限定追加型ファンド。国内外の企業が発行する円建ての債券(劣後債等を含む)、円建てのソブリン債(国債、国際機関債、政府関係機関ならびに地方自治体が発行する債券)を主要投資対象とする。投資する債券は、取得時においてBBB格相当以上(BBB-も含む)の格付けを取得している債券、もしくはそれらと同等の信用力を有すると判断される債券を投資対象とする。1月決算。

日本の取引所に上場している不動産投資信託証券(J-REIT)を主要投資対象とし､安定したインカムゲインの確保と投資信託財産の中長期的な成長を目指す｡J-REITへの投資は､徹底した銘柄調査と市場分析に基づいて行う｡不動産研究に特化した株式会社三井住友トラスト基礎研究所から投資助言を受ける｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月17日決算｡

主要投資対象は､世界各国のインフラ関連企業の株式､および米国の金融商品取引所に上場されているMLP(マスター･リミテッド･パートナーシップ)等｡インフラ関連株への投資に加えて､「インフラ関連株プレミアム戦略」を活用し､さらなる収益の獲得を目指す｡原則として､対選定通貨(米ドルを除く)を買う為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､9月決算｡

主要投資対象は､インドの金融商品取引所に上場する株式｡インドにおけるグループ運用会社を中心に､グループ内のインド株式投資に関する専門知識と豊富な経験を最大限活用し､中長期的なトータル･リターンの最大限の獲得を目的とする｡各決算日の前営業日の基準価額に応じて、原則として、所定の金額の分配をめざす。原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

主要投資対象は､日本の株式｡環境問題への取組状況を基に信用リスクや流動性リスク等を勘案して絞られた投資候補銘柄について、独自の調査分析に基づいて算出した理論的株価と市場価格を比較し、割安となっている銘柄に投資することを基本に、再度環境への取組評価やリスク分析等を加味して行う。ベンチマークはTOPIX(配当込み)｡7月決算｡

日本を含む世界各国のテクノロジー関連企業の株式等に投資を行う。ボトムアップの調査・分析に加えて、ESGに関する各企業の取り組みと、それらが株価に与える影響度を詳細に分析(ESG項目の評価)した上で、ポートフォリオを構築する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､日本を除く世界主要国の公社債｡FTSE世界国債インデックス(除く日本､円ベース)に採用されている国の国債等に分散投資を行い､同インデックスと連動する投資成果を目標として運用｡公社債等の実質投資割合は､原則として高位を保つ｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

限定追加型ファンド。世界各国のプレミアム企業(高いブランド力、有力な特許、強固な販売網など、競争優位の無形資産を裏付けに、持続的にフリー・キャッシュフローを増大させることが期待される企業)の株式に投資を行う。株式部分については、設定日から2024年9月までドルコスト平均法の投資効果を得ることを目指した時間分散投資を行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

日本株式を主要投資対象とし､TOPIXとの連動性を維持しながら、信託財産の長期的な成長を図ることを目標として運用を行う。多様な視点から銘柄を評価し､さまざまな市場局面でも安定した付加価値の獲得を追求する｡ベンチマークはTOPIX(東証株価指数)(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

主要投資対象は､世界各国の株式｡北米､欧州､アジア･オセアニア(日本を含む)の3地域に分割し､安定的な配当収入を得ながら､中長期の値上り益の獲得を目指す｡投資比率は各地域概ね3分の1程度投資｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

限定追加型ファンド。主として日本を含む世界の企業等が発行する米ドル建てまたはユーロ建て債券(ハイ・イールド債券を含む)に投資する。原則として信託期間内に満期を迎える債券に投資し、各債券の満期日まで保有する「持ち切り運用」を行う。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。6月決算。

主に世界の環境関連企業の株式に投資する。「環境問題」という大きなテーマのなかで、環境関連ビジネスに影響をおよぼす様々な要因や市場動向等に鑑み、投資妙味がある分野･銘柄を厳選し、機動的に運用する。特定の銘柄、国や通貨に集中せず分散投資を基本とする。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡5、11月決算。

「Society 5.0」(未来社会のモデルを意味する言葉)をテーマに日本を含む世界の株式に投資する。「Society 5.0」を「支える技術(デジタル基盤技術等)」「健康的な暮らし(医療等)」「便利な暮らし(省力化等)」「豊かな暮らし(消費・サービス等)」の4つのコンセプトに分け、それぞれの成長性を考慮して、各コンセプトへの投資配分を決定。原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。

日本を含む主要先進各国の国債及び政府保証債等(ソブリン債)に分散投資し､リスク分散を図ったうえで､長期的に安定した収益の確保を目指して運用｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークは､FTSE世界国債インデックス(ヘッジなし､円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月25日決算｡

主に東証株価指数採用銘柄に投資し､ベンチマークである東証株価指数(TOPIX、配当込み)に連動する投資成果を目指す｡複数のリスク要因により株式収益を分析･解明する独自の日本株式マルチファクターモデルを活用し､TOPIXに連動する銘柄群を効率的に選定する｡銘柄群は定期的に見直し､TOPIXとの連動性を高める｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主としてインドの内需成長を牽引する消費関連(流通・小売・サービス業など、消費者向けの事業を展開しているインド企業)およびインフラ関連(運輸、エネルギー、電気通信、道路・電力等の公益事業など、インドの経済発展に不可欠な社会基盤の整備において重要な役割を担うセクター)の株式に投資を行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

限定追加型ファンド。主として、日本を含む世界の株式および債券に広く分散投資を行う。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引上げることで、買付時期の分散を図る。組入れファンドの選定にあたってはサステナビリティ(持続可能性)を考慮する。基準価額が一定水準(13,000円)に達成後は低リスク運用に切り替える。為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。10月決算。

東京証券取引所に上場(コード:283A)｡米国を代表するテクノロジー関連企業のうち7年以上連続で増配している企業の上場株式を構成銘柄とする「S&Pテクノロジー配当貴族指数(TTM 円建て、トータルリターン)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。2、5、8、11月決算。基準価額は100口当たり。

主要投資対象は､わが国の金融商品取引所上場株式など｡｢JPX日経インデックス400(配当込み)｣の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡