わが国の金融商品取引所に上場されている中小型株式に投資｡｢常に主導権をもってビジネスを拡大できる企業｣｢経済環境に左右されず､社会的ニーズの変化に対応した商品･サービスを提供できる企業｣｢株主資本が効率的に事業に投下されている企業｣より決定される銘柄群から､割安度､成長銘柄の分析指標を考慮してポートフォリオを構築｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。国内および外国の各債券、国内および外国の各株式を実質的な主要投資対象とし、信託財産の成長を目的に運用を行うことを基本とする。基本投資割合は、国内債券80%、外国債券10%、国内株式6%、外国株式4%とする。原則として毎月、リバランスを行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

限定追加型ファンド。先進国のCB(転換社債)を主要投資対象とする。CBへの投資にあたっては、投資地域の分散をはかりながら、価格水準、転換対象の有価証券の価格との連動性等の投資効率、発行企業自体の成長性および安定性等を勘案しつつ、特に信用リスクと比較して相対的に最終利回りが高いと運用委託先が判断する銘柄を中心に投資する。外貨建資産について、為替ヘッジを行う。11月決算。

主としてインドの金融商品取引所に上場している、あるいはその他の金融商品取引所またはそれに準ずる市場で取引されているインドの企業または同国において関連する事業を展開する企業の株式、預託証券、優先株式ならびに株価に連動する効果を有する有価証券、投資信託証券等に投資する。銘柄選定にあたっては、事業内容、成長性、収益性、財務健全性などを勘案して厳選する。原則として為替ヘッジを行わない。3、6、9、12月決算。

日本の公社債を主要投資対象とし、ベンチマークであるNOMURA-BPI総合を中長期的に上回る投資成果をめざす。信用リスクの低減を図るため､原則として取得時に信用ある格付会社によるA格相当以上の格付または､それと同等と判断された公社債に投資｡公社債の組入比率は、原則として高位を保つ。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

主として、上場投資信託証券(ETF)への投資を通じて、米国の上場株式に投資を行い、ラッセル 1000 インベスコ・ダイナミック・マルチファクター・インデックス(税引後配当込み、円ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。4つの市場局面(回復局面、拡大局面、減速局面、後退局面)から１つを特定し、各市場局面に応じて、5つのファクターで組入銘柄を調整する。原則として、対円での為替ヘッジを行わない。3月決算。

米国･欧州のハイイールド債(高利回り債､投機的格付債)に投資することにより､高い利息収益の獲得を目指す｡米ドルとユーロの2つの通貨に分散投資することにより､為替変動リスクを軽減｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月12日決算｡

主としてわが国の金融商品取引所等に上場している株式に投資する。株価の勢いや方向性を示す「モメンタム」に着目し、原則として、短期・中期・長期の各期間の株価上昇率に基づき投資銘柄を決定する。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

主に世界の環境関連企業の株式に投資する。「環境問題」という大きなテーマのなかで、環境関連ビジネスに影響をおよぼす様々な要因や市場動向等に鑑み、投資妙味がある分野・銘柄を厳選し、機動的に運用する。特定の銘柄、国や通貨に集中せず分散投資を基本としリスク分散を図る。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

限定追加型ファンド。原則として約5年を1投資サイクルとする別に定める投資サイクルにおいて、主として各投資サイクル終了前に満期償還や早期償還が見込まれる、世界各国(日本を含む)の企業等が発行する債券に投資を行う。主に米ドル建ての債券に投資し、原則として各債券の満期日まで保有する。外貨建資産については、為替リスクを低減するために、原則として円に対する為替ヘッジを行う。8月決算。

環境または社会志向等の持続可能な投資テーマに積極的に取り組む、SDGs(持続可能な開発目標)達成への貢献が期待される日本を含む世界各国の企業の株式に投資する。毎計算期末の前営業日の基準価額に応じた分配を目指す。実質的な組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月25日決算。

主要投資対象は､日本の株式｡企業価値向上の余地があると思われる銘柄群から､株主価値に対する経営姿勢についての評価や企業の調査･分析等を中心とした｢ボトムアップアプローチ｣に基づいて､組入銘柄の選定､ポートフォリオの構築等を行う｡株式の実質組入比率は､原則として高位を維持｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式｡ボトムアップ･アプローチを重視した個別企業分析に基づき高成長企業を選定し､利益成長性と比較して妥当と判断される株価水準で分散投資｡為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはMSCIワールド･インデックス(税引前配当金込/円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡原則として､日産自動車株式会社の発行する普通株式のみに投資を行い､当該株式の値動きを反映させるとともに､長期的な信託財産の成長を目指して運用｡株式の組入れ比率は原則として高位(90%以上)とする｡単一銘柄を組入れるため､当該株式への投資と同程度の価額変動リスクがある｡4月決算｡

米国の小型株式の中で、成長性が高いと判断される企業の株式等に投資を行う。銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づく「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した運用を行う。個別企業分析にあたっては、ティー・ロウ・プライスのアナリストによる独自の企業調査情報を活用する。実質外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

日本を除くアジア･オセアニア各国・地域の好配当の株式、不動産投資信託(リート)等に投資する｡銘柄選定に当たっては､成長性･財務健全性等を勘案して厳選し､リート等については､安定的な配当が見込める銘柄を中心に組み入れる｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月18日決算｡

日本を含む世界の株式のなかから、既存の市場を破壊しうる革新的な技術・ビジネスモデルを有し、株価上昇が期待できる成長企業の株式に厳選して投資する。中長期的にMSCIワールド・グロース・インデックス(配当込み、円ベース)を上回る投資成果を獲得することをめざす。信託財産の十分な成長に資することに配慮し、分配を抑制する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡外国債券を主要投資対象とし､ベンチマークの動きに連動する収益率の実現を目指すインデックス運用を行う｡為替ヘッジは原則として行わない｡ベンチマークはFTSE世界国債インデックス(除く日本､ヘッジなし・円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主として米ドル建ての短期高利回り社債(短期ハイイールド債券)に投資を行う。銘柄選定においては、通常のハイイールド債券の発行体に加え、ミドル・マーケットの発行体にも着目して投資を行い、より高い利回りを獲得することをめざす。原則として対円での為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減をめざす。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

主要投資対象は､米ドル建てのハイイールド債｡個別銘柄の徹底した信用リスク分析と銘柄分散を基本に銘柄を選定し､BB+格以下またはBa1格以下の格付けが付与されている債券に投資を行い､高いインカムゲインの確保とキャピタルゲインを追求することを目指す｡原則として対豪ドルで為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月12日決算｡

主として、日本を含む世界各国の金融商品取引所に上場されている、メタバース(一般に、デジタル上で構築された3次元のバーチャル世界および関連サービス)に関連するビジネス(バーチャル世界、インフラストラクチャ、Web3.0(次世代インターネット)の基幹技術などに関するもの)を行う企業の株式に投資を行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡内外の株式､債券に分散投資｡国内株式35%､国内債券40%､外国株式15%､外国債券5%および短期金融資産5%を基準アセットミックスとし､±5%の範囲内にコントロール｡基本アセットミックスは､投資環境等の変化に応じて､年1回程度見直しを行うことがある｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

米国の金融商品取引所に上場する株式に実質的に投資するとともに、米国の株価指数先物取引および金先物取引を主要取引対象とする。先物取引を積極的に活用して、信託財産の純資産総額の約2倍に相当する投資効果をめざす。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

限定追加型ファンド。世界(日本、新興国を含む)の米ドル建て、ユーロ建てまたは英ポンド建ての各種債券(投資適格未満の債券や無格付けの債券を含む)に実質的に投資する。ポートフォリオの平均格付けは、構築時においてBBB格相当以上をめざす。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

親子上場解消などを背景として他社からのTOB(株式公開買い付け)の可能性の高い銘柄に着目した投資を行う。銘柄選定にあたっては、日本企業におけるコーポレートガバナンスの改革・進捗の動きを睨み、親子上場ないしは親子上場に準じた形態を取る企業群を主な投資対象として、それら企業群の望ましい資本構成への変化の可能性を考慮・重視した上で行う。ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算。

日本を含む世界各国の社債､モーゲージ証券､アセットバック証券など､国内短期金利との比較から高い利回りが見込まれる債券を投資対象とし､PIMCOの投資戦略に基づいて効果的に分散投資を行う｡原則として買付時において､AAA格からB-格相当以上の信用力を有する債券に投資｡原則､為替フルヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

主として米国の高利回り社債(S&Pで｢B-格｣､ムーディーズで｢B3格｣以上の長期信用格付を有するもの)に投資を行い､高い金利収入の確保と､証券の値上がり益を追求｡ポートフォリオの構築にあたっては､個別銘柄の評価等に加え､業種配分に配慮した銘柄選定を行う｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

主として世界の取引所に上場している株式(REIT含む)から､AI(人工知能)の進化､応用により高い成長が期待される企業の株式に投資を行い､信託財産の中長期的な成長を目指す｡企業の成長見通し､財務健全性､バリュエーション等の分析･評価を行い､投資銘柄を選択する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

日本を除く先進国の株式､債券､不動産投資信託証券(リート)および新興国の株式､債券に分散投資を行う｡基本投資比率をもとに投資対象資産の合計資産比率を変更し､基準価額の下落の抑制をめざす｡各資産への投資比率の決定にあたっては､みずほ第一フィナンシャルテクノロジー株式会社の投資助言を活用する｡原則として対円での為替ヘッジを行い､為替リスクの低減をめざす｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主としてMSCIコクサイインデックスの構成国の株式等に投資｡地域配分についてはトップダウン･アプローチにより､地域の銘柄選択についてはボトムアップ･アプローチにより運用｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークは､MSCIコクサイインデックス(配当込み、円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

主として､わが国の金融商品取引所に上場する中小型株式に投資する｡銘柄選定にあたっては､主として経営戦略やビジネスモデルによって新たな顧客や市場を創造できると考えられる企業に着目｡企業の成長力､競争力､収益力､経営力､株価等を分析し､ファンダメンタルズとバリュエーションの観点から､組入候補銘柄群を選定する｡組入候補銘柄群の中から､今後高い利益成長が期待できると考えられる銘柄を厳選して投資を行う｡12月決算｡

限定追加型ファンド。主として、日本を含む先進国の企業等が発行する米ドル建て債券に投資を行う。債券への投資にあたっては、業種等の分散を図りながら、価格水準、発行体の財務内容等を考慮しつつ、信用リスクと比較して相対的に最低利回りが高いと判断する銘柄を中心に投資する。組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。11月決算。

主要投資対象は､国内の金融商品取引所上場株式(これに準ずるものを含む)｡原則として､予想配当利回りが市場平均以上の企業の中から､配当成長が期待できる企業を厳選することにより､インカム収入に値上がり益を加えたトータル･リターンの獲得をめざす｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

日本を含む世界各国(エマージング国を除く)の株式の中から､グローバル比較で見た割安銘柄に分散投資｡銘柄選択にあたっては､ファンダメンタルズ分析と株価の適正水準評価等に基づくボトムアップ･アプローチにより行う｡原則として為替ヘッジを行う｡ベンチマークはMSCIワールド・インデックス(税引後配当込み、円ヘッジベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月23日決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､外国の株式｡MSCI-KOKUSAI指数(円換算ベース･為替ヘッジなし)の中長期的な動きを概ね捉える投資成果を目指す｡構築されたポートフォリオに対しては随時分析を行い､対象インデックスへの連動性について確認を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主として､米国の取引所に上場されているバイオテクノロジー､ＩＴ､テクノロジー､先端技術製品､サービステクノロジー等の各分野の企業の株式(DR(預託証券)を含む)に投資を行う｡投資候補銘柄の選定にあたっては､技術や製品の革新性､将来性､企業の成長性､収益性､成長過程等に着目｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

投資一任口座専用ファンド。上場投資信託証券への投資を通じて、国内外の株式、債券、オルタナティブ(リート/コモディティ)等へ実質的に分散投資を行う。リターンの獲得を目指しつつリスクを抑制することを最優先した安定的な運用を行う。投資対象の投資信託証券については、市場の流動性や運用管理に係る経費ならびに投資信託証券の発行体の信用リスク等を勘案して、組入れる銘柄を選定。組入外貨建資産については、対円での為替ヘッジを行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

限定追加型ファンド。主要投資対象は、日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)および債券。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引き上げることで、買付時期の分散を図る。基準価額(支払済分配金(税引前)累計額加算せず)11,500円以上となった場合には、安定的な債券運用に切り替えることを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

主として､日系企業が海外で発行する外貨建ての債券等に投資する｡BBB格相当以上の格付けを取得している債券に投資し､信用リスクの抑制を図る｡ポートフォリオ構築にあたっては各国金利見通しおよび個別企業調査に基づく銘柄選定を行い､業種配分､デュレーション､流動性などを勘案する｡原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

主として、シラー・バークレイズ・ケープ米国セクター指数を活用した米国株式戦略およびダブルラインの債券戦略を活用して、トータル・リターンの向上を目指す。米国株式のバリューセクターへの投資効果に加えて、安定的なインカム収入を狙えるグローバル債券に対する投資を2つの収益源とする。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算。