確定拠出年金専用ファンド｡国内株式30%､国内債券43%､外国株式12%､外国債券12%､現金等3%の基本アロケーションに従い分散投資｡各資産をバランスよく組入れる｡株式への投資割合の上限が60%以下､かつ外貨建資産への投資割合の上限が50%以下の範囲内で運用｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

外国債券35%､日本債券35%､海外REIT5%､J-REIT5%､北米株式3.3%､欧州株式3.3%､アジア･オセアニア株式3.3%､日本株式10%を標準組入比率として分散投資を行い､安定的な配当等収益の確保と､信託財産の着実な成長をめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡実質的に日本を含む先進国株式への投資を行い､信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行う｡指定投資信託証券の選定については､運用体制や運用哲学などの評価(定性評価)に加えて運用実績にかかる評価(定量評価)等を勘案して決定する｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

限定追加型ファンド。先進国の企業が発行する米ドル、ユーロおよび英ポンド建ての転換社債等に投資を行う。転換社債への投資にあたっては、セクター配分・地域配分、割安度を重視したスクリーニング、発行企業の財務状況、成長性等の観点によるファンダメンタルズ分析等を考慮し、相対的に利回りが高く、投資魅力度が高いと判断する銘柄に投資する。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

限定追加型ファンド。主としてファンドの信託期間終了前に満期償還や早期償還が見込まれる、世界各国(日本を含む)の企業等が発行する債券に投資を行う。主に米ドル建ての債券に投資し、原則として各債券の満期日まで保有する。外貨建資産については、為替リスクを低減するために、原則として円に対する為替ヘッジを行う。9月決算。

日本を含む世界各国の株式､債券および円短期金融商品を主要投資対象とし､世界分散投資と資産間の分散投資を行うことで信託財産の長期的な成長を図る｡ファンダメンタル分析に基づく3つの計量モデルを用いて資産配分､国別配分､および通貨配分を決定し､ポートフォリオを構築｡為替ヘッジあり｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主に国内外の株式と債券を実質的な投資対象とする指定投資信託証券の中から､定性評価､定量評価等を勘案して選択した投資信託証券に分散投資を行う｡ファンドが実質的に保有する株式への配分比率を信託財産の純資産総額の概ね50%程度とする｡なお､組入投資信託証券については適宜見直しを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

主としてETF(上場投資信託)への投資を通じ､新興国の株式へ実質的に投資する｡FTSE･エマージング･インデックス(円換算ベース)を参考指標とし､基本投資割合は､新興国株式市場全体の動きに連動する投資対象ファンド95%､新興国株式市場全体(中国A株を含む)の動きに連動する投資対象ファンド5%｡原則､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5月決算｡

主要投資対象は､世界の高配当利回り株式｡加えて､保有する銘柄にかかるコール･オプションを売却し､オプションのプレミアム収入の獲得を目指す｢株式プレミアム戦略｣を活用し､さらなる収益の獲得を目指す｡組入資産について､原則として､対選定通貨(米ドルを除く)を買う為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月17日決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本を除く世界各国の公社債に分散投資し､ベンチマークであるFTSE世界国債インデックス(除く日本､ヘッジなし･円ベース)を中長期的に上回る投資成果を目指す｡信用リスクの低減を図るため､取得時にA格相当以上の格付け(または､同等の信用度)を有する公社債に投資を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は国内外の株式等｡運用にあたっては､その時点で最も割安と考えられる投資対象に資産を集中配分し､その投資対象資産の中で､将来価値から考えて市場価値が割安と考えられる銘柄に選別投資し､割安が解消するまで持続保有する｢バイ･アンド･ホールド型｣の長期投資を基本とする｡8月決算｡

投資一任口座専用ファンド。日本を除く世界各国の株式に投資し、MSCIコクサイインデックス(配当込み、円ヘッジ換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。計量モデル等に基づいて、インデックスとの連動性を保てるように、インデックス構成銘柄の一部を抽出してポートフォリオを構築する。原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

日本を含む世界の株式等の中から、インフラ関連企業(特に公益事業、エネルギー・インフラ、通信、運輸/輸送)の株式等に投資する。保有実質外貨建資産については、為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。

主要投資対象は､新興国を含む世界各国の国債､政府機関債､社債等(現地通貨建て含む)｡インカムゲイン､キャピタルゲインおよび通貨の利益を総合した､米ドルベースでのトータルリターンの最大化をめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月13日決算｡

欧州の金融商品取引所に上場しているユーロ圏の銀行株式に投資することにより､安定した配当収入の確保と中長期的な値上がり益の獲得を目指すとともに､欧州銀行株式のオプション取引ならびに通貨オプション取引の投資成果を享受することを目指す｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月14日決算｡

主として､世界主要先進国の割安で好配当が期待される株式に分散投資｡銘柄選定の基準は企業の信用度を重視し､原則として取得時において投資適格の長期発行体格付けを有する企業の銘柄に投資を行う｡但し､格付けを有しない企業に投資を行うこともある｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月7日決算｡

東京証券取引所に上場(コード:392A)｡米国の金融商品取引所に上場されている株式に投資し、ナスダック市場の時価総額上位銘柄で構成される株価指数「NASDAQ 100トップ 30 指数(税引後配当込み、国内投信用、円建て」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。2、8月決算。基準価額は1000口当たり。

確定拠出年金専用ファンド｡内外の株式および公社債を主要投資対象とし､比較的リスクの少ない資産を中心に組入れ､安定運用を行う｡国内株式20%､国内債券52%､外国株式10%､外国債券15%､その他資産3%を基本アロケーションとし､分散投資｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

限定追加型ファンド。世界各国のプレミアム企業(高いブランド力、有力な特許、強固な販売網など、競争優位の無形資産を裏付けに、持続的にフリー・キャッシュフローを増大させることが期待される企業)の株式に投資を行う。株式部分については、設定日から2024年9月までドルコスト平均法の投資効果を得ることを目指した時間分散投資を行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡日本を除く世界主要国の公社債を主要投資対象とし､FTSE世界国債インデックス(除く日本､円ベース､為替ヘッジなし)に連動する投資成果を目指して運用を行う｡流動性基準等を勘案した投資対象銘柄群を設定し､計量モデルを用い､インデックスとの乖離を抑える｡適宜リバランスを行う｡原則為替ヘッジなし｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主としてわが国の金融商品取引所に上場されている企業の株式に投資を行う。企業の長期的な成長力と株価の割安度に着目し、企業の本源的価値を見極める運用を目指す。個別銘柄選択にあたっては、日本および世界の主要拠点のアナリストによる徹底的な企業分析や直接面談による調査を活かした「ボトム・アップ・アプローチ」により、魅力的な投資機会の発掘に注力する。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

主として､外国の公社債に投資し､投資成果をベンチマークであるFTSE世界国債インデックス(除く日本､ヘッジなし･円ベース)の動きに連動させることを目指して運用を行う｡マザーファンドの受益証券の組入比率は､通常の状態で高位に維持することを基本とする｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

「京都関連企業」(京都府もしくは滋賀県に本社を置いている企業、同地域において雇用の創出など積極的に事業活動を行っている企業、同地域との関連の強い企業のいずれか)へ投資する。「京都関連企業」から、同地域に本社を置いている企業の時価総額上位20社の株式を対象として投資を行う「ベースポートフォリオ」と、それ以外の企業の株式を対象として投資を行う「セレクトポートフォリオ」を構築する。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

日本の株式を主要投資対象とし､ベンチマークである日経平均株価(日経225)（配当込み)に連動する投資成果をめざす｡原則として日経平均株価採用銘柄のうち180銘柄以上に投資を行う｡運用の効率化を図るため､株価指数先物取引等を利用｡株式の実質組入比率は､高位に保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

日本を含む世界各国の株式(リートを含む)、公社債ならびに短期金融商品等に分散投資を行う。株式、公社債については、各インデックスの動きに連動する投資成果をめざす。2035年の安定運用開始時期に近づくにしたがい、リスクを低減させていく運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡12月決算。

株式公開(IPO)から概ね5年以内の中型以上の米国株式(上場予定を含む）への投資を基本とする。株式への投資にあたっては、新技術やビジネスモデル等に着目し、企業収益の成長性が見込まれる銘柄を選定する。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主要投資対象は､アジアのフロンティア諸国(バングラデシュ､モンゴル､カザフスタン､スリランカ､ベトナム等)の企業及び当該各国で主な事業展開をする企業の上場株式等｡運用については､｢ハーベスト グローバル インベストメント リミテッド(香港)｣が行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡10月決算｡

実質的に日本株式プレミアム戦略のパフォーマンスを獲得することで、安定的なキャッシュフローの確保を目指す。担保付スワップ取引を活用して、日本株式プレミアム戦略に連動する投資成果の享受を目指す。日経平均株価を原資産としたプットオプション(期間約1カ月)を売却し、プレミアムをインカムとして受け取る。ファンドオブファンズ方式で運用。10月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､外国の公社債(新興国の公社債を含む)｡FTSE世界国債インデックス(除く日本､円ヘッジ･円ベース)とJPモルガン・エマージング・マーケット・ボンド・インデックス・プラス（円ヘッジベース）の月次リターンを、各指数構成国のGDP合計の割合で合成して算出した指数を対象指数とし、対象指数の動きに連動する投資成果を目指して運用の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月17日決算｡

主要投資対象は､インド･ルピー建ての債券等(国債､社債､政府機関債､国際機関債等)｡残存期間の短い債券を中心に銘柄選定を行い､金利変動にともなう価格変動リスクの低減をめざす｡ニッポンライフ･インディア・アセットマネジメントからインド債券市場に関する調査･分析等の助言を受ける｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

新興国を含む世界各国の株式(DR(預託証書)を含む)を実質的な主要投資対象とする。銘柄選定にあたっては、グローバルな視点で投資魅力のある中長期の成長テーマを複数選定し、関連する銘柄群を中心に利益成長に着目した銘柄選択を行う。成長テーマは随時見直しを行い、それに伴い組入銘柄の変更を行う。原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡11月決算。

世界各国の株式を主要投資対象とする｡キャピタル･グループのグローバルな調査力･運用力を活用｡複数のポートフォリオ･マネジャーが運用に携わることによって､投資対象やアイデアの分散を図り､安定的かつ継続的に運用成果の獲得を目指す｡原則として実質的な主要通貨建資産については主要通貨売り円買いの為替取引を行う。ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

伝統的な4つの資産(日本と海外の債券と株式)に分散投資を行う｡基本配分比率は､日本株式20%程度､海外株式10%程度､日本債券55%程度､海外債券15%程度｡海外債券は､信用力の高い先進国の債券に､海外株式は､より安定的な先進国の株式に投資する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡奇数月決算｡

世界(日本を含む)の金融商品取引所に上場されているヘルスケア関連の不動産投資信託証券(ヘルスケアREIT)を実質的な投資対象とする｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月18日決算｡

日本を含む世界の株式等の中から、脱炭素社会の実現に向けたソリューション(温室効果ガスの排出を削減するテクノロジーやサービス等)を提供する企業に投資する。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。

様々な資産クラス(国内外の債券、株式、REIT、コモディティ、金利等)に対してリスクに合わせてバランスの取れた分散投資を行う。運用手法としては、平均分散アプローチを用いて、リターンを重視した最適ポートフォリオを構築する。マザーファンドにおいて、原則として、米ドル建ての実質的外貨建資産に対して0%から100%の範囲で、適時、対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

明治安田にいがた関連株式マザーファンドおよび明治安田高配当サステナビリティ日本株マザーファンドを主要投資対象とする。明治安田にいがた関連株式マザーファンドの運用においては、にいがた関連株式の中から財務状況や流動性、バリュエーション等を考慮して銘柄を選定する。信託報酬の一部を新潟県の未来づくりを支援するために寄付を行う。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主要投資対象は､わが国の金融商品取引所上場株式｡成長性､競争力､事業戦略等の定性面､時価総額､流動性等の定量面を考慮した投資候補銘柄から､投資環境に応じて銘柄を選定する｡投資環境の判断を随時行い､ポートフォリオを見直す｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

日本を含む世界各国の持続可能なエネルギー関連企業(再生可能エネルギー技術・開発、代替燃料、エネルギー効率化、エネルギー貯蔵、エネルギー・インフラを含めた、代替エネルギーおよびエネルギー技術の分野で経済活動を行う企業)の株式等に投資を行う。ボトムアップの調査・分析に加えて、ESGに関する各企業の取り組みと、それらが株価に与える影響度を詳細に分析(ESG項目の評価)した上で、ポートフォリオを構築する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

確定拠出年金専用ファンド。伝統的な4つの資産(日本と海外の債券と株式)に分散投資を行う｡基本配分比率は､日本債券40%程度､海外債券10%程度、日本株式30%程度､海外株式20%程度｡海外債券は､信用力の高い先進国の債券に､海外株式は､より安定的な先進国の株式に投資する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算｡