米国の上場株式を主要投資対象とする。徹底したファンダメンタル・ボトムアップアプローチにより、付加価値の高い産業、圧倒的な競争優位性、長期的な潮流の3つの基準を満たす、持続可能なキャッシュ・フロー創出能力を有する「構造的に強靭な企業」に長期厳選投資を行う。農林中金バリューインベストメンツより投資助言を受け、ポートフォリオを構築する。原則､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用。6月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡海外の債券市場の動きを反映した投資成果をめざして運用を行う｡マザーファンドへの投資にあたっては､｢外国債券インデックスマザーファンド｣80%､｢ダイワ新興国債券インデックス･マザーファンド｣20%の組入比率を目標に行う｡為替ヘッジは､原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主要投資対象は､BRICS5(ブラジル､ロシア､インド､中国､南アフリカ)の企業の株式｡業種分散や流動性等の観点からファンド全体のリスクを勘案し､国別配分比率と各国のモデル･ポートフォリオに基づいて組入銘柄およびその比率を決定｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

日本の上場株式の中から､女性の活躍により成長することが期待される企業に投資する｡投資候補銘柄は､女性の活躍を推進する企業､女性の社会進出を助ける企業､女性向けまたは女性に人気の商品やサービスを提供する企業､女性の所得が増加することにより恩恵を受ける企業｡徹底したリサーチにより投資魅力の高い銘柄を選定する｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

日本を含む世界各国の高格付けの債券を中心に分散投資｡投資する債券はBBB格相当以上､ポートフォリオの平均格付けはAA格相当以上とする｡外貨建資産に対して､為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはJPモルガン･ガバメント･ボンド･インデックス(グローバル)(円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

主要投資対象は､米国REITおよび日本の金融商品取引所に上場されているREIT(不動産投資信託)｡資産配分はJ-REITへの投資比率を10%-50%程度の範囲内としてファンドの資金動向､J-REITの市場規模､流動性等を勘案して決定｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月6日決算｡

ヌビーン･アセット･マネジメント･エルエルシーが運用する円建外国投資信託証券への投資を通じて､主として米国の投資適格地方債に投資する｡ポートフォリオの構築は､地方財政や地方債における各セクターの幅広いテクニカル要因及びファンダメンタルズ要因等の状況を精査した上で､個別銘柄の詳細な分析に基づいて行う｡原則として対円で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月25日決算｡

主要投資対象は英国および欧州大陸の取引所上場株式｡ボトム･アップ･アプローチを重視した個別企業分析により､優良企業を選定し､利益成長性等と比較して妥当と思われる株価水準で投資｡為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはMSCIヨーロッパ･インデックス(税引前配当金込/円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

ベトナムの株式等に投資する｡株式への投資にあたっては､経済情勢や業界動向等の分析を行うとともに､個別企業の財務状況､成長性､株価バリュエーション､流動性等を総合的に勘案してポートフォリオを構築する｡為替ヘッジは原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本を含む世界各国の株式および債券へ投資｡基準配分は､国内株式30%､国内債券35%､海外株式20%､海外債券10%､短期金融資産5%｡基準ポートフォリオの資産配分は､それぞれ基準配分±5%(国内債券は±10%)以内に変動幅を抑制｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主要投資対象は､国内と先進国の株式･債券･リート(不動産投資信託)､および新興国の株式･債券の8資産｡目標リスク水準(年率標準偏差=8%)に応じて各資産の基本資産配分比率を決定し､この比率に基づき､指定投資信託証券の中から選定した投資信託証券に投資を行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

主として組入時にBBB-(またはBaa3)格以上の国債､国内企業の発行する普通社債､転換社債を中心に投資｡金利リスクおよび信用リスクを超過収益の源泉とし､両リスクの取り方を景気サイクルや市況動向に応じて変化させる｡ファンドのデュレーションは原則0年から3年程度の範囲で調整｡ベンチマークはNOMURA-BPI国債短期(1-3)｡3､9月決算｡

主として米ドル建ての米国国債､モーゲージ証券､社債､ハイイールド債および外国債を投資対象とし､業種･銘柄を厳選､幅広く分散投資を行うことで､ファンド全体の信用リスクを抑え､運用収益の安定化を図る｡投資適格債の組入比率を85%以上､また組入債券の平均格付けは｢A格｣以上に保つ｡原則として為替ヘッジなし｡1､4､7､10月決算｡

主要投資対象は､中長期的に高い成長が見込まれる､アジア(除く日本)のヘルスケア関連株式など｡域内各国で異なる､ヘルスケア関連セクターを取り巻く環境を踏まえ､大企業から中堅企業､ベンチャー企業まで､幅広いユニバースから銘柄を選択｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

主として香港､上海､深セン等の証券取引所に上場されている株式､取引所に準ずる市場で取引されている株式､中国経済の発展と成長に係わる企業や収益の多くを中国国内の活動で得ている中国以外の国の企業の株式に投資することにより､中長期的に信託財産の成長を目指した運用を行う｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主要投資対象は､世界のハイ･イールド債券｡ハイ･イールド債券を､発行体の登録国や所在地､発行通貨等から､「米国｣､｢欧州｣､｢新興国その他｣の各地域に属する債券に分類し､投資比率はそれぞれ25-50%とする｡外貨建て資産を原則として対円で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は世界各国の株式｡世界を｢北米｣｢欧州｣｢アジア･オセアニア(日本を含む)｣の三地域に分割し､各地域への投資比率は概ね各地域の先進国市場の投資可能な時価総額構成比に準じた比率で行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主要投資対象は､FTSE世界国債インデックス(除く日本)に採用されているAA格相当以上の格付を有する先進国の国債等｡相対的に金利水準の高い3カ国程度の国債等に分散投資を行い､インカム･ゲインを中心とした収益の確保を目指す｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月22日決算｡

中国のヘルスケア関連企業(中国を含む世界の金融商品取引所に上場されており、中国で事業活動の大半を行っているか、または収益の大部分を中国から得ている企業のうち、医薬品、バイオテクノロジー、ヘルスケアサービス、医療技術、医療用品等に関連する企業)の株式に投資する。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。5、11月決算。

日本を含む世界各国の株式を主要投資対象とし、優れた技術・サービスにより、従来のヘルスケア産業のあり方を根本から変革し、健康・医療を取り巻く社会課題の解決をリードすると期待されるデジタルヘルスケア企業に投資を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算。

主要投資対象は､欧州のハイイールド債｡インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡実質的なユーロ建て資産を､原則として対豪ドルで為替ヘッジ取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月8日決算｡

原則として、残存期間20年超、かつAAAからA格相当の米ドル建て社債に投資を行う。ポートフォリオの構築にあたっては、経済情勢に加え、発行体の信用力、利回りの水準、残存期間、投資対象銘柄の流動性などを考慮しながら、リスク分散を重視して決定する。外貨建資産への投資にあたっては、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主要投資対象は､米国の金融商品取引所に上場している企業の株式｡グローバルなブランド力､販売体制､資本調達力､経営力､財務の健全性とキャッシュフロー創出力等の要素を考慮し､グローバルで高い成長力･競争力を有する企業に着目し､投資を行う｡米ドル建て資産について､原則として､アジア通貨で為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､8月決算｡

外国の株式を主要投資対象とし､MSCI-KOKUSAI指数(円換算ベース･為替ヘッジなし)の中長期的な動きを概ね捉える投資成果を目指す｡デリバティブの利用はヘッジ目的に限定｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡東京証券取引所に上場している｢東証REIT指数採用(採用予定含む)の不動産投資信託証券(REIT)｣を主要投資対象とし､ベンチマークである同指数(配当込み)の動きに連動する投資成果を目指す｡同指数の採用銘柄に追加･変更があった場合は､適宜見直しを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

主要投資対象は､世界各国の株式｡北米､欧州､アジア･オセアニア(日本を含む)の3地域に分割し､安定的な配当収入を得ながら､中長期の値上り益の獲得を目指す｡投資比率は各地域概ね3分の1程度投資｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

限定追加型ファンド。原則として約5年を1投資サイクルとする別に定める投資サイクルにおいて、主として各投資サイクル終了前に満期償還や早期償還が見込まれる、世界各国(日本を含む)の企業等が発行する債券に投資を行う。主に米ドル建ての債券に投資し、原則として各債券の満期日まで保有する。外貨建資産については、為替リスクを低減するために、原則として円に対する為替ヘッジを行う。5月決算。

主として公開後5年以内の日本の金融商品取引所上場株式の中から､革新的な高成長新興企業(=グローイング･ベンチャー)に投資｡徹底したボトムアップ･リサーチにより収益性､成長性､革新性､安全性､株価水準等を総合的に勘案して投資企業を50社程度に厳選｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

主要投資対象は､日本を含む世界各国のインフラ関連企業の株式｡時価総額､流動性､配当利回りの水準によって選定された銘柄群から､ファンダメンタルズ分析及び定量分析モデルに基づきポートフォリオを構築｡米ドル資産に対する為替取引は行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月17日決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1495)｡信託財産の1口あたりの純資産額の変動率を円換算した「FTSE EPRA/NAREIT アジア(除く日本)リート10%キャップ指数」の変動率に一致させることをめざす。原則、為替ヘッジを行わない。1、4、7、10月決算。基準価額は1口当たり。

投資一任口座専用ファンド｡海外の株式市場の動きを反映した投資成果をめざして運用を行う｡マザーファンドへの投資にあたっては､｢外国株式インデックスマザーファンド｣80%､｢ダイワ新興国株式ファンダメンタル･インデックス･マザーファンド｣20%の組入比率を目標に行う｡為替ヘッジは､原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

わが国の金融商品取引所上場株式のうち、中小型株式が主要投資対象。新規株式公開を契機に新たな飛躍を目指す､企業家精神に溢れた｢次代を拓く革新高成長企業｣を徹底的なボトムアップ調査と詳細な分析に基づき選定｡数年後の収益予想に基づくバリエーションで割安感のある銘柄に流動性と分散に配慮の上､厳選投資｡8月決算｡

米国の金融商品取引所上場および店頭登録の株式等に投資する。徹底した個別企業調査を通じて、利益成長の持続性についての確信度が高い銘柄に投資を行う。ポートフォリオの構築にあたっては、確信度の高い銘柄を厳選する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。3、9月決算。

日本を除く世界主要国の国債等(投資適格債)を主要投資対象とし､ベンチマークの動きを概ね捉えつつ､毎月分配を行うことをめざす｡ベンチマークは､FTSE世界国債インデックス(除く日本､円換算ベース)｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用。毎月17日決算｡

投資一任口座専用ファンド。リスクを抑えて債券を中心に運用を行う複数の投資信託証券に投資し、信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざして運用を行う。投資信託証券の選定、組入比率の決定は、株式会社大和ファンド・コンサルティングの助言を受け、これを行う。原則として為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

主として日本を含む世界各国の金融商品取引所等に上場している脱炭素関連企業(温室効果ガスの排出量の削減、吸収及び除去等への貢献が期待される事業を営む企業)の株式に投資する。主要投資対象ファンドにおける投資銘柄は、脱炭素関連企業の中から、ファンダメンタルズ分析を通じて、成長性や株価の割安度を検証したうえで選定する。決算日の前営業日の基準価額の水準に応じて、所定の金額の分配を目指す。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月7日決算。

投資一任口座専用ファンド。投資信託証券への投資を通じて、金の現物に投資し、米ドル建ての金価格の値動きを概ねとらえることを目指す。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行い為替リスクの低減を図る。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

主要投資対象は､国内の法人が発行する円建ての社債(金融機関劣後債､生保基金債等を含む)｡取得時においてBBB格相当以上の格付を取得している債券､もしくはそれらと同等の信用力を有すると考えられる債券に投資し､安定した収益の確保と信託財産の中長期的な成長を目標として運用を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月23日決算｡

国内株式50%､外国株式20%､国内債券15%､外国債券10%､短期金融資産5%を基本配分比率として分散投資を行い､信託財産の着実な成長を目指す｡それぞれの資産の時価変動に伴う各資産比率の変化については､±3%の範囲内で調整｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡