主要投資対象は､わが国の金融商品取引所上場株式｡成長性､競争力､事業戦略等の定性面､時価総額､流動性等の定量面を考慮した投資候補銘柄から､投資環境に応じて銘柄を選定する｡投資環境の判断を随時行い､ポートフォリオを見直す｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

主として、今後値上がりが期待できる国内の新興企業に投資することにより､信託財産の中長期的な成長を目的として、積極的な運用を行う｡徹底した企業分析､銘柄調査によって新興企業を厳選｡トップダウンアプローチにより現在の相場局面を判断し､これに応じた最適と考えられる業種や銘柄とその投資比率を決定｡9月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。主としてわが国の金融商品取引所に上場している株式に投資し、日経平均株価(日経225)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。株式の実質組入比率は、原則として高位を保つ。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

QFII制度を利用して､上海証券取引所および深セン証券取引所に上場している中国A株を主要投資対象とし､中長期的な信託財産の成長を目指す｡中国A株の実質組入比率は､原則として高位を保つ｡実質外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

わが国の株式を主要投資対象とし､中長期的な信託財産の成長を目標に積極運用｡資産･利益等に比較して株価が割安と判断され､かつ今後の株価上昇が期待できる銘柄(｢真の割安銘柄｣)に厳選して投資｡株式の組入比率は､原則として高位を維持｡ベンチマークは東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｡10月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡わが国または外国の投資信託証券(ETF)を主要投資対象とし､国内外の株式､債券､不動産投資信託(リート)へ実質的に分散投資を行う｡資産別の組入比率は､原則として､市場環境および収益性等を勘案して決定｡リスクを取りつつ､相応のリターンの獲得を目指す｡対円の為替ヘッジを行うことがある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡10月決算｡

日本を除く世界の金融商品取引所上場株式等に投資する。徹底したリサーチを通じて、持続的な優位性を持つ企業の株式等に投資することで、中長期での収益獲得をめざす。ポートフォリオの構築にあたっては、中長期での収益獲得に資すると考えられる銘柄への集中投資を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4、10月決算。

限定追加型ファンド。主として世界の企業が発行する利回りが魅力的な米ドル建て、ユーロ建て等の債券等に投資を行う。原則として、信託期間終了前に満期償還もしくは繰上償還が見込まれる債券等に投資を行い、債券等の満期償還日もしくは繰上償還日まで保有する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡日本株式35%､日本債券27%､外国株式15%､外国債券20%､短期金融資産3%を基本資産配分比率として分散投資を行い､安定性と成長性をバランスさせ､中長期的な資産の成長を目指す｡基本資産配分比率を基準として､±5%の変動幅に抑制｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は日本の株式｡綿密な個別企業調査に基づくボトムアップ･アプローチと､中長期的な観点で､企業の成長性と株価の割安性を考慮して投資銘柄を選択するGARP(グロース･アット･リーズナブル･プライス)により規律あるポートフォリオを構築｡ベンチマークはTOPIX(東証株価指数、配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

内外の株式および公社債に分散投資するバランス運用を行うことで､キャピタルゲインとインカムゲインを総合したトータルリターンの獲得を目指す｡投資比率は国内株式20%､外国株式10%､国内債券55%､外国債券15%を基本とし､原則として3カ月毎にリバランスを行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

内外の株式および公社債に分散投資するバランス運用を行うことで､キャピタルゲインとインカムゲインを総合したトータルリターンの獲得を目指す｡投資比率は国内株式30%､外国株式20%､国内債券40%､外国債券10%を基本とし､原則として3カ月毎にリバランスを行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡わが国の金融商品取引所上場株式が主要投資対象｡各企業に対する調査･分析などをもとに､各種投資指標から判断して､割高と判断される銘柄を除外して投資する｡市況動向への対応のため､株式先物取引等も利用する｡ベンチマークは東証株価指数(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

わが国の株式を主要投資対象とし､東証株価指数(TOPIX)(配当込み)と連動する投資成果を目指す｡TOPIXからカイ離するリスクと運用コストの極小化を目的として､定量的なリスク管理に基づいたポートフォリオ構築と適切な売買執行を行う｡実質投資比率は原則として高位を維持｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。日本を含む世界各国(新興国を含む)の株式等を実質的な主要投資対象とし、好ましい社会的インパクトをもたらす事業によって、長期の視点から成長が期待される世界各国の企業の株式等に投資を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

日本の取引所に上場(これに準ずるものを含む)している中型･小型株を主要投資対象とし､創業期から離陸した企業､次なる飛躍を目指した企業の｢創業期｣､｢成長期｣および｢再成長期｣をとらえる｡トップダウン･アプローチ及びボトムアップ･アプローチの組合せによるアクティブ運用を行い､有望な銘柄を選別することでポートフォリオを構築。3月決算｡

限定追加型ファンド。国内外の企業が発行する円建ての債券(劣後債等を含む)、円建てのソブリン債(国債、国際機関債、政府関係機関ならびに地方自治体が発行する債券)を主要投資対象とする。投資する債券は、取得時においてBBB格相当以上(BBB-も含む)の格付けを取得している債券、もしくはそれらと同等の信用力を有すると判断される債券を投資対象とする。3月決算。

主として外国投資信託受益証券への投資を通じて、実質的にオーストラリアの金融商品取引所に上場している不動産投資信託受益証券（リート）等に投資することにより、安定した配当収入の確保と中長期的な値上がり益の獲得を目指す。同時に、オーストラリアリートのオプション取引ならびに通貨オプション取引の投資成果を享受することを目指して運用を行う。原則として為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算。

限定追加型ファンド。日本を含む世界のCB(転換社債)を実質的な主要投資対象とする。原則としてファンドの信託期間(約5年)内に償還日を迎えるCBに投資し、償還日まで保有することを基本とする。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。9月決算。

主要投資対象は､世界の金融商品取引所上場株式および店頭登録株式(上場予定および店頭登録予定を含む｡また､DR(預託証券)を含む)｡ 企業訪問による調査や綿密な財務分析等を行い､株式の本源的価値と比較し割安と判断される銘柄を組入候補銘柄とする｡原則として､為替ヘッジを行わない。4月決算｡

主要投資対象は､米国の金融商品取引所に上場されている不動産投資信託または不動産投資法人(リート)が発行する優先証券(優先リート)｡優先リートの実質的な運用は､米国の投資顧問会社である｢ハイトマン･リアル･エステイト･セキュリティーズ･エルエルシー｣(ハイトマン) が行う｡円に対する為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

主要投資対象は､世界各国の転換社債(CB)等｡銘柄選択にあたっては､利回り､発行体リスク､流動性などを考慮｡信用格付けが投資適格未満(BBB-未満)の銘柄への投資も行う｡指定外国投資信託の運用は､UBS AG, UBSアセット･マネジメント(チューリッヒ)が行う｡､原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月17日決算｡

主要投資対象は､質の高いユーロ通貨採用国の国債｡原則として最高格付のユーロ圏の国債に投資し､利金等収益の確保と売買益の獲得を目指す｡投資対象国債の最低格付は原則としてA格相当｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

主として、「国内株式」、「国内債券」、「国内リート」、「先進国株式」、「先進国債券」、「先進国リート」、「新興国株式」、「新興国債券」に分散投資を行う。最適と判断する基本資産配分比率に基づき、基準価額の大幅な下落を抑えることをめざす。安定した分配金の支払いをめざし、目標分配額を定め、資産の安定性を重視した運用を行う。為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

主要投資対象は､北米の金融商品取引所に上場する株式等(MLP､REIT等含む)｡銘柄の選定にあたっては､配当利回りの水準に着目しつつ､ボトムアップによる個々の企業のファンダメンタルズ分析により､利益の成長性､配当の持続性､財務の健全性およびバリュエーションなどを考慮して行う｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月23日決算｡

主要投資対象は､中国･香港の株式｡香港H株､香港レッドチップ､上海及び深センB株､及び米国､シンガポール市場等の中国資本の企業または本社が中国本土にある企業の株式を中心に投資｡中国の経済成長を捉え成長が見込める企業の中から､ファンダメンタルズを重視し､投資魅力のある銘柄を選定｡原則として為替ヘッジを行わない｡1､7月決算｡

世界の金融商品取引所に上場されている企業の株式に投資を行い、投資信託財産の成長を図ることを目的として運用を行う。原則として毎計算期末の前営業日の基準価額に応じて、所定の金額の分配を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月15日決算。

主要投資対象は､日本を除くアジア諸国･地域の金融商品取引所に上場しているリート(不動産投資信託証券)｡リートの比較的高い分配金収入を安定的に獲得しつつ､中長期的な信託財産の成長を目指す｡日興アセットマネジメント アジア リミテッドが運用を行う｡原則として､対円での為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月14日決算｡

主として、日本を含む世界各国の上場株式の中から、ゼロ・コンタクト・ビジネス(非接触型ビジネス)を行う企業の株式などに投資を行う。株式の銘柄選定にあたっては、各企業の成長性、収益性、財務健全性、流動性等を勘案して行う。各計算期末の前営業日の基準価額に応じて、所定の金額の収益分配を行うことをめざす。外貨建資産への投資にあたっては、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月7日決算。

主としてBBB-/Baa3格以上の米国の国債､政府機関債､事業債､MBS､ABS等を中心に投資｡米ドル短期金利を上回るインカムゲインを獲得することにより､米ドル短期金利水準の分配を毎月行い､米ドル原資産元本の安定した運用成果を目指す｡組入債券の平均格付はA-/A3格以上を保つ｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月18日決算｡

ＮＹダウインデックスマザーファンド受益証券への投資を通じて、主として米国の株式に投資を行う。ダウ･ジョーンズ工業株価平均(NYダウ)(配当込み、円換算ベース)をベンチマークとする。対象インデックスとの連動を維持するため、先物取引等を利用し株式の実質投資比率が100%を超える場合がある。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

投資先ファンドを通じて、主に米国の企業の株式に投資し、資産の長期的な成長をはかることを目的として運用を行う。なお、カナダの企業の株式にも投資する場合がある。為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

主要投資対象は､米国ドル建てのハイ･イールド･ボンド｡投資するハイ･イールド･ボンドは主としてBB格相当以下の格付が付与されているものとする｡投資にあたっては､投資対象の徹底したクレジット分析を行うことにより､信用リスクのコントロールを行う｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月5日決算｡

主要投資対象は､米ドル建ての高利回り事業債｡投資する事業債は､主としてBB+格以下(B-格未満は除く)またはBa1格以下(B3格未満は除く)の格付が付与されている債券とし､インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡原則として､対トルコリラで為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1､7月決算｡

日本を除く先進国の株式､債券､不動産投資信託証券(リート)および新興国の株式､債券に分散投資を行う｡基本投資比率をもとに投資対象資産の合計資産比率を変更し､基準価額の下落の抑制をめざす｡各資産への投資比率の決定にあたっては､みずほ第一フィナンシャルテクノロジー株式会社の投資助言を活用する｡原則として対円での為替ヘッジを行い､為替リスクの低減をめざす｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

主要投資対象は､日本を除く世界の主要国の公社債｡FTSE世界国債インデックス(除く日本､円ヘッジ円ベース)をベンチマークとし､その動きに連動する投資成果を目指す｡運用の効率化をはかるため､債券先物取引等を活用することがある｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

日本を除く世界各国のREITを主要投資対象とし､S&P先進国REIT指数(除く日本､配当込み､円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用｡デリバティブの利用はヘッジ目的に限定｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

日経平均株価（225種）採用の株式に投資し、日経平均トータルリターン・インデックスに連動する投資成果を目標として運用を行う。流動性に著しく欠ける銘柄や信用リスクが高いと判断される銘柄は組入れないことがある｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は日本株式｡運用担当者の方針に基づき､主に業績動向､株価のバリュエーション等に着目して銘柄を選定し､個別銘柄の流動性､株価水準等を考慮してポートフォリオを構築する｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

日本を含む世界の債券、株式、不動産投資信託証券(リート)に投資する。2025年をターゲット・イヤーと定め、その期日に向けて徐々にリスクを低減する運用を行う。市場環境の大きな変化等により、当ファンドの価格変動リスクが上昇した場合には、価格変動リスクの抑制を重視した運用を行うことがある。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。