主として、マザーファンドへの投資を通じて、海外の複数の資産(債券、株式、REIT)に分散投資する。各資産への配分比率は、海外債券70%、海外株式15%、海外REIT15%を基本とし、基準価額の変動リスクが大きくなった場合には、基準価額の変動リスクを年率3%程度に抑制することを目標として運用する。原則として対円で為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。6月決算｡

主要投資対象は､日本の金融商品取引所上場株式｡｢魅力的なビジネスを安く買う｣を基本に､企業の実態価値と株価の乖離(バリュー･ギャップ)が大きく､またバリュー･ギャップ解消が強く期待でき､今後着実に利益成長の見込める企業50-70銘柄程度に重点的に投資を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

主要投資対象は、国内の金融商品取引所に上場しているわが国の株式。優れた企業統治(ガバナンス)力を有し、あるいは企業統治力が改善傾向にあり、長期ファンダメンタルズ分析の面からも魅力度が高いと判断した企業へ厳選投資する。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式および上場不動産投資信託等｡相対的に配当利回りが高く､利益成長が見込まれる銘柄を中心に銘柄選定を行い､“安定的な配当収益”と“値上がり益”の獲得をめざす｡外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

主要投資対象は､BB格相当またはそれ以下の格付け米ドル建てのハイ･イールド債券｡信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざして運用を行う｡原則として､外国為替予約取引およびNDF取引等を活用し､米ドル売り/選定通貨買いの為替ヘッジ取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月12日決算｡

主要投資対象は､S&P先進国REITインデックス(除く日本､配当込み､円換算ベース)に採用されている不動産投資信託証券｡銘柄選定にあたっては､時価総額および流動性等を勘案し､S&P先進国REITインデックス(除く日本､配当込み､円換算ベース)と連動する投資成果をめざして運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

世界主要先進国市場の中から､製薬､バイオテクノロジー､医療製品､医療･健康サービス等の医療関連(メディカル関連)企業の株式に分散投資｡徹底したボトムアップ･アプローチを行い､企業の適正価値に対して株価が割安と判断する銘柄に投資｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

主要投資対象は､海外の金融商品取引所上場の不動産投資信託証券｡北米､欧州､アジア･オセアニアの不動産投資信託証券に均等に投資することを目指し､組入銘柄の業種および国､地域の分散を考慮する｡また､配当利回り､成長性､相対的な割安度などを勘案し､投資銘柄を選定する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

主要投資対象は､豪ドル建ての公社債｡円に対する豪ドルのコール･オプションを売却し､オプションのプレミアム収入の獲得を目指す「通貨プレミアム戦略」を実質的に活用する｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月13日決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主に国内外の株式と債券を実質的な投資対象とする指定投資信託証券の中から､定性評価､定量評価等を勘案して選択した投資信託証券に分散投資を行う｡ファンドが実質的に保有する株式への配分比率を信託財産の純資産総額の概ね50%程度とする｡なお､組入投資信託証券については適宜見直しを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

世界各国の株式を主要投資対象とする。株式への投資にあたっては、世界各国の中から、ESG(環境・社会・企業統治)の観点を考慮し、社会的課題に対するインパクト創出に寄与すると考えられる企業が発行する株式に投資する。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。

主要投資対象は､わが国の金融商品取引所上場株式｡主に事業や業績の成長性に着目し､中小型株式を中心に積極的に投資する｡運用担当者を含む運用チーム自ら企業取材･分析を行い､相対的に高い株価上昇率が期待される銘柄の発掘に注力する｡ベンチマークは､ラッセル野村中小型インデックス(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

主要投資対象は､エマージング市場の株式､債券等｡ポートフォリオの構築は､個別銘柄選択によるボトムアップで行う｡銘柄選択にあたっては､個別銘柄の期待リターンと同時にポートフォリオに与えるリスクの度合いを勘案する｡原則として対円での為替ヘッジを目的とした為替取引を行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

NASDAQ市場に上場されている株式を投資対象とし､キャピタルゲインの積極的な獲得をめざす｡NASDAQ銘柄の中でも､新技術･新製品開発力､すぐれたビジネスモデル､マーケティング力に着目し､長期的な成長が期待できる企業に投資｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡国内債券32%､国内株式35%､外国債券10%､外国株式20%および短期金融商品3%の比率で配分した基本ポートフォリオのもと､個別資産毎におけるパッシプ運用を行い､独自に指数化する合成インデックスと同程度の投資成果を目指す｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主要投資対象は､わが国の金融商品取引市場に上場する中小型株式｡革新的な高成長が期待される企業へ厳選投資する｡徹底したボトムアップ調査を行い､中長期高成長戦略の有無･妥当性､短期的業績の信頼性､企業経営者の理念･志､財務面の裏付け､成長性･収益性･安全性･革新性･株価水準、等を総合的に評価判断する｡ファミリーファンド方式で運用｡1、7月決算｡

わが国の金融商品取引所上場株式に投資し､配当収益の確保と中長期的な値上がり益の獲得を目指す｡予想配当利回りや市場流動性の観点から銘柄を絞り込み､その中から企業業績や株価の割安度等を考慮して組入れ銘柄を決定｡平均配当利回りが市場平均を上回るようにポートフォリオを構築する｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

主要投資対象は､インドの政府､政府機関､企業および国際機関等が発行するインドルピー建てもしくは米ドル建ての公益インフラ債券｡米ドル建ての債券に投資を行う場合には､原則として実質的にインドルピー建てとなるように為替取引を行う｡外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

米国の小型株式の中で、成長性が高いと判断される企業の株式等に投資を行う。銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づく「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した運用を行う。個別企業分析にあたっては、ティー・ロウ・プライスのアナリストによる独自の企業調査情報を活用する。実質外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

JPX日経インデックス400の構成銘柄に投資を行い､当該指数の動きを概ね捉える投資成果を目指してポートフォリオを構築｡また､日本の株価指数を対象とする株価指数先物取引にも投資｡原則として円売り米ドル買いの為替取引を行い､米ドルへの投資効果を追求｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

主としてわが国の株式に投資するとともに､わが国の株価指数先物取引(主としてTOPIX先物)の売建てを行うことにより､株式市場の変動リスクを低減し､信託財産の安定した成長を目指す｡実質的な株式の運用にあたっては､｢ファンダメンタル価値対比割安なバリュー銘柄｣と｢将来収益への成長期待が高いグロース銘柄｣を中心に投資する｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

限定追加型ファンド。国内外の企業が発行する円建ての債券(劣後債等を含む)、円建てのソブリン債(国債、国際機関債、政府関係機関ならびに地方自治体が発行する債券)を主要投資対象とする。投資する債券は、取得時においてBBB格相当以上(BBB-も含む)の格付けを取得している債券、もしくはそれらと同等の信用力を有すると判断される債券を投資対象とする。3月決算。

限定追加型ファンド。日本を含む世界のCB(転換社債)に投資する。原則としてファンドの信託期間(約5年)内に償還日を迎えるCBに投資し、償還日まで保有する。外貨建資産については、円との間の為替変動リスクの低減を図るため、原則としてファンドの信託期間に応じた長期間の為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

限定追加型ファンド。日本を含む世界のCB(転換社債)に投資する。原則としてファンドの信託期間(約5年)内に償還日を迎えるCBに投資し、償還日まで保有する。外貨建資産については、円との間の為替変動リスクの低減を図るため、原則としてファンドの信託期間に応じた長期間の為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。

主として、上場投資信託証券(ETF)への投資を通じて、米国の上場株式に投資を行い、ラッセル 1000 インベスコ・ダイナミック・マルチファクター・インデックス(税引後配当込み、円ヘッジベース)の動きに連動する投資成果を目指す。4つの市場局面(回復局面、拡大局面、減速局面、後退局面)から１つを特定し、各市場局面に応じて、5つのファクターで組入銘柄を調整する。原則として、対円での為替ヘッジを行う。3月決算。

主に新興国の中でも相対的に高い成長が期待される国の株式に投資する。労働人口の拡大に注目することで、相対的に高い経済成長が期待される国を厳選する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。

日本を含む世界各国(エマージング国を除く)の株式の中から､グローバル比較で見た割安銘柄に分散投資｡銘柄選択にあたっては､ファンダメンタルズ分析と株価の適正水準評価等に基づくボトムアップ･アプローチにより行う｡原則として為替ヘッジを行う｡ベンチマークはMSCIワールド・インデックス(税引後配当込み、円ヘッジベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月23日決算｡

主要投資対象は､わが国の株式｡グローバルで高い競争力を持つ日本企業の株式に投資を行い､中長期的な値上がり益の獲得を目指し積極的な運用を行う｡円建て資産について､原則として､円を売り､米ドルを買う為替取引を行うことで､米ドルへの投資効果を追求する｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

世界の投資適格格付けの公社債(先進国の国債に加え､社債や新興国の国債等も含む)に分散投資｡運用にあたっては､ベアリング･アセット･マネジメント･リミテッド(英国法人)に運用指図に関する権限を委託する｡各通貨の中長期的な見通しに基づいて通貨配分の変更を機動的に行い､為替変動リスクを管理する｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

日本の国債を主要投資対象とし､安定収益の確保と信託財産の着実な成長を目指す｡国債の運用にあたっては､各残存期間毎(最長10年程度)の投資額面金額が同程度となるラダー型運用を行い､金利の変動リスクを平均化し､収益性もある程度確保する｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡

国内の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている不動産投資信託証券(J-REIT)を主要投資対象とし､東証REIT指数(配当込み)の動きに連動する投資成果を目指して運用｡J-REITの組入比率は原則として高位を維持｡デリバティブの利用はヘッジ目的に限定｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主として、インドの株式または、インドの株価指数を対象とした先物取引にかかる権利および内外の短期国債等に投資を行い、Nifty50指数(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指して運用を行う。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。5月決算。

限定追加型ファンド。世界(日本、新興国を含む)の米ドル建てまたはユーロ建ての社債(投資適格未満の債券や無格付けの債券を含む)を主要投資対象とする。債券への投資にあたっては、主として信託期間終了前に満期償還が見込まれる債券に投資を行う。ポートフォリオの平均格付けは、構築時においてBBB格相当以上(BBB-も含む)をめざす。原則として対円での為替ヘッジを行う。7月決算。

日本を含む世界の取引所に上場されている、気候変動への対応に積極的に取り組む企業(気候変動の影響を「緩和」する(温室効果ガスの排出を抑制する)事業を行う企業、または気候変動の影響に「適応」する(気候変動の影響による被害を回避・軽減する)事業を行う企業)の株式等に投資を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2、8月決算。

米国の株式等の中から、委託会社の調査に基づき、配当王と分類する企業(原則として選定時に50年以上連続で毎年1株当たりの配当総額が増加している企業)の株式等を選定し投資候補銘柄とする。流動性や財務健全性を考慮し、ポートフォリオを構築し、ポートフォリオに対する各銘柄(ETFを除く)の組入比率は均等とすることを目標とする。為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算。

日本を含む世界各国のグリーン・テクノロジー関連企業(SDGs(持続可能な開発目標)における持続可能なエネルギーや気候変動に関連する目標の達成に貢献することが期待され、かつクリーンエネルギー生成、効率的なエネルギー貯蔵、持続可能なエネルギー消費に積極的に貢献する製品・サービスを提供、またはその恩恵を享受することが期待される企業)の株式等に投資を行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

限定追加型ファンド。主として世界各国・地域の米ドル建ておよびユーロ建ての債券(投資適格未満を含む)に投資する。債券への投資にあたっては、投資適格の債券を中心に、原則として信託期間終了日前に満期を迎える債券に投資し、満期まで保有する「持ち切り」による運用を行う。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。6月決算。

主要投資対象は､信用力の高い､世界の公共インフラ関連企業が発行する債券｡購入時において主要格付機関よりBBB-/Baa3以上の長期格付が付与された銘柄に投資する｡国内の短期金融商品および内外の円建ての公社債にも投資を行い､安定的な成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

主として、上場投資信託証券(ETF)への投資を通じて、米国の上場株式に投資を行い、ラッセル 1000 インベスコ・ダイナミック・マルチファクター・インデックス(税引後配当込み、円ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。4つの市場局面(回復局面、拡大局面、減速局面、後退局面)から１つを特定し、各市場局面に応じて、5つのファクターで組入銘柄を調整する。原則として、対円での為替ヘッジを行わない。3月決算。

選択権付き為替予約取引を積極的に活用し、日々の基準価額の値動きが円から見た米国ドルの日々の値動きの概ね2倍程度反対となる投資成果を目指して運用を行う。円安ドル高トレンド9との直接スイッチングが可能な場合がある。1月決算。