主要投資対象は､米ドル建ての国債､モーゲージ証券､社債､ハイイールド債および外国債｡幅広く分散投資を行い､インカム･ゲインを中心とした収益確保に努める｡組入債券の平均格付はA格以上｡原則として為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはブルームバーグ米国総合インデックス(円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月25日決算｡

主要投資対象は､海外のソブリン債｡ドル通貨圏､欧州通貨圏の2通貨圏への投資割合をそれぞれ信託財産の純資産総額の50%程度とし､ドル通貨圏内では米ドルに､欧州通貨圏内ではユーロへの投資割合を50%程度とすることを基本とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月9日決算｡

主として米ドル建ての国債､政府機関債､投資適格社債､ハイイールド社債､新興国債券､資産担保債などの公社債に投資｡マクロ経済の環境や債券種別毎の相対的な魅力度の分析を行い､投資機会を積極的に追求｡組入外貨建資産について､原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

日本を除くOECD加盟国およびA-/A3以上の政府債務格付を有する国の通貨建ての確定利付証券等70%､日本を除く世界各国の上場株式30%を基本投資割合として投資を行い､中長期的な信託財産の安定成長を目指す｡実質組入れ外貨建資産については､対円での為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月8日決算｡

日本を含む世界各国の不動産投資信託証券を主要投資対象とする。FTSE EPRA/NAREIT Developed Index(配当込み、円換算ベース)を上回る投資成果をめざす。マクロ経済の見通しやカントリーリスクの評価なども勘案し、不動産のファンダメンタルズ分析、個別物件・運営会社への訪問および保有物件の分析などによるボトムアップの銘柄選定を行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。

主要投資対象は､世界各国のCB(転換社債)｡CBへの投資にあたっては､投資地域分散をはかりながら､価格水準､株価との連動性等の投資効率､発行企業の成長性および安定性等を総合的に分析し､魅力的な銘柄を選定｡弾力的に為替ヘッジを行い､主として為替変動による基準価額の下落リスク軽減を目指す｡1､7月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式｡ボトムアップ･アプローチを重視した個別企業分析に基づき高成長企業を選定し､利益成長性と比較して妥当と判断される株価水準で分散投資｡限定為替ヘッジを行う｡ベンチマークはMSCIワールド･インデックス(税引前配当金込/円ヘッジ指数)｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

わが国の上場株式の中から､次世代の情報･デジタル通信･マルチメディア等に関連する銘柄へ投資｡主として､情報通信機器､情報関連サービス､情報ソフト､通信･放送等に関連する事業を営む企業およびこれらを利用することによって経営の効率化が図られると期待される企業の中から銘柄を選定｡株式の組入比率は通常90%程度以上を基本とする｡8月決算｡

主として国内の株式を実質的な投資対象とする投資信託証券に投資し､国内の株式市場全体のパフォーマンスを中長期的に上回る投資成果を目指す｡定性評価･定量評価等を勘案し､世界の中から日本国内の株式運用において優れていると判断される投資信託に分散投資｡ベンチマークは東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､8月決算｡

主に世界の高配当利回りの公益株(電力･ガス･水道･電話･通信･運輸･廃棄物処理･石油供給などの企業)に投資を行い､中長期的な信託財産の成長を図る｡市場環境に応じて株式の実質組入比率の変更や､為替変動リスクを低減するフレックス戦略を駆使｡ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

主要投資対象は､日本を除く世界主要国の株式｡原則としてMSCIコクサイ･インデックス(円ベース)を構成している国の株式に投資を行い､同指数に連動する投資成果を目標として運用｡株式の組入比率は､原則として､100%に近い状態を維持｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主として、日本を含む世界各国の金融商品取引所に上場されている、ゲノム技術に関連するビジネスを行う企業およびゲノム技術の恩恵を受ける企業の株式に投資を行う。株式の銘柄選定にあたっては、各企業の成長性、収益性、財務健全性、流動性等を勘案して行う。外貨建資産への投資にあたっては、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。

日本を含む世界各国の債券､株式､資源資産に実質的に投資。債券、株式への投資は、当該資産への直接投資や上場投資信託証券への投資の他、デリバティブ取引を活用。3資産の配分については、市場環境や価格変動の大きさなどを考慮して決定。原則為替ヘッジあり｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

新興国に所在するテクノロジー関連企業、または事業活動の中心が新興国であるテクノロジー関連企業の株式に投資する。優れたテクノロジーを有し、大きな利益成長と株価上昇が期待できる銘柄を厳選する。信託財産の十分な成長に資することに配慮し、分配を抑制する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

主要投資対象は､信用力の高い､世界の公共インフラ関連企業が発行する債券｡購入時において主要格付機関よりBBB-/Baa3以上の長期格付が付与された銘柄に投資する｡国内の短期金融商品および内外の円建ての公社債にも投資を行い､安定的な成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

日本を除く先進国の株式､債券､不動産投資信託証券(リート)および新興国の株式､債券に分散投資を行う｡投資対象資産の合計資産比率の変更は行わない｡各資産への投資比率の決定にあたっては､みずほ第一フィナンシャルテクノロジー株式会社の投資助言を活用する｡原則として対円での為替ヘッジを行い､為替リスクの低減をめざす｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

主要投資対象は､国内の公社債｡NOMURA-BPI総合をベンチマークとし､その動きに連動する投資成果を目標として運用を行う｡債券先物取引等を活用することがある｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

原則として、残存期間20年超、かつAAAからA格相当の米ドル建て社債に投資を行う。ポートフォリオの構築にあたっては、経済情勢に加え、発行体の信用力、利回りの水準、残存期間、投資対象銘柄の流動性などを考慮しながら、リスク分散を重視して決定する。外貨建資産への投資にあたっては、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主として、日本株式、日本債券、日本上場不動産投資信託(J-REIT)、米国株式、米国債券および米国上場不動産投資信託(REIT)に実質的に分散投資を行う。各資産（日本債券、日本株式、日本REIT、米国債券、米国株式、米国REIT)への基本配分比率は各々16.7%とする。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

取引所に上場されている新興国の株式(DR(預託証券)を含む)を主要投資対象とし､MSCIエマージング･マーケット･インデックス(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目標として運用｡主要投資対象の組入比率は､原則として高位を維持｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

主として、世界各国(日本、新興国を含む)の株式に投資する。各個別銘柄のファンダメンタルズやバリュエーションを分析し、銘柄分散やセクター分散の効果を追求して、ポートフォリオを構築する。実質外貨建資産について、原則として、対円での為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

主要投資対象は､日本および新興国を含む世界の政府および政府機関が発行する債券､社債(ハイ･イールド債券を含む)､モーゲージ証券､アセットバック証券および通貨等｡市場環境に応じて機動的に資産配分を行い､利息収入と資産価値増加からなるトータル･リターンを獲得することを目指す｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月23日決算｡

主要投資対象は､格付が投資適格未満(BB格相当以下)の米ドル建社債(米国ハイイールド債券)｡国内の公社債への投資も行い､安定的な収益の確保と信託財産の中長期的な成長を目指す｡米ドル建資産に対し､原則として米ドル売り､ブラジル･レアル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

主要投資対象は､わが国の株式｡グローバルで高い競争力を持つ日本企業の株式に投資を行い､中長期的な値上がり益の獲得を目指し積極的な運用を行う｡円建て資産について､原則として､円を売り､米ドルを買う為替取引を行うことで､米ドルへの投資効果を追求する｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月22日決算｡

主として米国の金融商品取引所等に上場している株式に投資し、MSCI USAインデックス(配当込み、円換算ベース)を上回る投資成果を目指す。株式への投資にあたっては、財務情報及び非財務情報(オルタナティブデータ)を活用した計量分析により投資銘柄を決定する。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

主要投資対象は､米国ドル建てのハイ･イールド･ボンド｡投資するハイ･イールド･ボンドは主としてBB格相当以下の格付が付与されているものとする｡投資にあたっては､投資対象の徹底したクレジット分析を行うことにより､信用リスクのコントロールを行う｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月5日決算｡

新興国が米国市場やユーロ市場等の国際的な市場および自国市場で発行する米ドル建のソブリン債券を中心に､準ソブリン債券への投資も行う｡原則として為替ヘッジを行う｡ベンチマークはJ.P.Morgan EMBI Global Diversified(円ヘッジあり･円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月5日決算｡

世界の上場株式の中から、デジタル・トランスフォーメーション(DX)により飛躍的な成長を遂げることが期待される企業に投資する。銘柄選択においては、DXの恩恵を受ける企業を異なる成長ステージに分散しながら投資を行う。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

革新性を備え、中長期で高い成長が期待できる業界のリーダー企業を見極める。あわせて株価や業績予想の上昇トレンドを確認し、成長が市場期待を上回る可能性のある株式市場のリーダー企業を選別することで、「真のマーケット・リーダー」へ厳選投資する。各決算日の前営業日の基準価額に応じて、原則として、所定の金額の分配をめざす。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月15日決算。

世界の取引所に上場している株式の中から、主としてデジタル技術を活用し革新的なビジネスをもたらすDX(デジタル・トランスフォーメーション)関連企業の株式に投資を行う。各計算期末の前営業日の基準価額(支払済み分配金(1万口当たり、税引前)累計額加算せず)に応じて、所定の金額の分配をめざす。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月10日決算。

世界各国の不動産投資信託(REIT)を実質的な主要投資対象とし､積極的な運用を行う｡REITへの投資にあたっては､各銘柄ごとの利回り水準､市況動向､流動性等を勘案しながら､収益性･成長性などの調査や割安分析などにより投資銘柄を選別する｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

主要投資対象は､新興国の現地通貨建債券｡欧州･中東･アフリカ地域､アジア地域､中南米地域の3地域からそれぞれ3通貨を選定して均等に分散投資する｡投資する債券は､各国の政府､政府関係機関および国際機関等が発行するものとし､取得時においてBB格相当以上とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

主要投資対象は､米ドル建てのエマージング債券｡国債などのソブリン債､または政府機関債などの準ソブリン債に投資し､インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡米ドル建資産について､原則として米ドル売り､メキシコペソ買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

主要投資対象は､わが国の金融商品取引所上場の不動産投資信託証券｡銘柄選定にあたっては､Jリートの配当源泉である組入れ物件のキャッシュフロー獲得能力に主眼を置き､あわせてJリート運用会社のファンド運営(物件取得･管理･資金調達等)能力に留意する｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

わが国の金融商品取引所上場株式に投資し､配当収益の確保と中長期的な値上がり益の獲得を目指す｡予想配当利回りや市場流動性の観点から銘柄を絞り込み､その中から企業業績や株価の割安度等を考慮して組入れ銘柄を決定｡平均配当利回りが市場平均を上回るようにポートフォリオを構築する｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

限定追加型ファンド。プロテクト水準毎年設定型・米国株式ファンド(9月末ロール型)(適格機関投資家向け)を主要投資対象とする。毎年基準日から1年間の損失の最大値を一定の水準以内になるように抑えつつ、米国株式市場の上昇を安定的に享受することを目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。9月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主に､国内株式20%程度､国内債券40%程度､外国株式20%程度､外国債券20%程度の割合で分散投資｡わが国の短期金利水準の変動に応じて配分比率を変動させるものとし､短期金利水準の低下に伴い安定運用部分への配分比率を引き下げる｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

日本を含む世界の取引所に上場されている、気候変動への対応に積極的に取り組む企業(気候変動の影響を「緩和」する(温室効果ガスの排出を抑制する)事業を行う企業、または気候変動の影響に「適応」する(気候変動の影響による被害を回避・軽減する)事業を行う企業)の株式等に投資を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2、8月決算。

実質的に日本を含むアジアパシフィック諸国の株式に投資し､積極的な運用を行う｡株式の銘柄選択にあたっては､シュローダー･グループのアナリストによる定性評価におけるESG(環境･社会･ガバナンス)の観点を加味し､持続的に利益の成長が期待されると判断する企業に投資する｡実質的外貨建て資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡