ライフサイクルやリスク許容度に応じて､3つのファンド(安定型･成長型･積極型)から選択可能｡日本株式20%､日本債券60%､海外株式10%､海外債券5%､および短期資産5%を基本配分比率として分散投資を行い､信託財産の中長期的な成長を目指して運用｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

ライフサイクルやリスク許容度に応じて､3つのファンド(安定型･成長型･積極型)から選択可能｡日本株式35%､日本債券35%､海外株式15%､海外債券10%､および短期資産5%を基本配分比率として分散投資を行い､信託財産の中長期的な成長を目指して運用｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は､新興国を含む世界の国の通貨建ての債券｡新興国を含む世界の中で相対的に金利の高い複数の通貨を選定し､当該通貨建ての債券等の円ベースでのリターンの追求を図り､インカムゲインの獲得と中長期的な信託財産の成長を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

主として､日本郵政株式会社ならびに株式会社ゆうちょ銀行および株式会社かんぽ生命保険等のグループ会社が発行するわが国の金融商品取引所上場株式(上場予定株式含む)に投資を行う｡原則として､株式会社ゆうちょ銀行および株式会社かんぽ生命保険への実質投資割合は､それぞれ当ファンドの純資産総額の35%を超えないものとする｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

主として米国を中心に世界の取引所に上場されている中型企業の株式(主要な株価指数において中型株式に分類されている銘柄およびそれと同等の時価総額の銘柄)等に投資する。ポートフォリオの構築にあたっては、ボトムアップ・アプローチに基づき銘柄を選定する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。ファンドオブファンズ方式で運用。3、9月決算。

主として日本を含む世界の企業が発行する比較的デュレーションの短い債券(ハイ・イールド債券を含む)を主要投資対象とする投資信託証券に投資します。主要投資対象とする投資信託証券では、原則として外貨建資産の70%程度に対して対円の為替ヘッジを行うことをめざす。ファンドオブファンズ方式で運用。2、8月決算。

主に､外国債券70%､国内株式20%､Jリート10%の割合で分散投資｡外国債券においては､FTSE世界国債インデックス(日本を除く)に採用されている国の国債等のうち､国際的な格付け機関から原則としてA格相当以上が付与された債券に投資｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

主要投資対象は､日本企業の株式｡割安と判断される魅力的な銘柄を発掘し､信託財産の成長を目標に積極的な運用を行う｡通常時においては､30銘柄から50銘柄程度に投資することを基本とする｡原則として保有する円建て資産に対し､円売り､アジアの通貨(中国､インド､インドネシアの3カ国の通貨を均等)買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

取得時においてA格相当以上の格付けを有する主要先進国通貨建の国際機関債を主要投資対象とし､安定したインカムゲインの確保と信託財産の着実な成長を目指す｡各通貨の組入比率は､｢参照金利｣や｢債券市場の流動性｣等を基に決定｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減をはかる｡毎月10日決算｡

日本を含む世界の株式を実質的な主要投資対象とし、主として環境問題の解決に関連する主要なテーマ(クリーン・エネルギー、資源効率、持続可能な消費、循環経済、持続可能な水資源)に沿うと考えられ、かつサステナブル投資と判断される企業の株式に投資する。毎計算期末の前営業日の基準価額に応じて、所定の基準にしたがい分配を行うことをめざす。原則として為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月10日決算。

主要投資対象は､米国の株式(優先株式を含む)､MLP(マスター･リミテッド･パートナーシップ)及び不動産投資信託を含む投資信託証券｡主に配当利回りに着目し､相対的に配当利回りの高い銘柄を中心に投資する｡MLPへの投資比率は50%以内とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

日本を含む世界各国の株式および公社債へ投資｡国内株式を主要投資対象とする投資信託30%､外国株式を主要投資対象とする投資信託10%､国内公社債を主要投資対象とする投資信託30%､外国公社債を主要投資対象とする投資信託30%､の比率配分として構築｡ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算｡

主として、日本を含む世界各国の株式を主要投資対象とする。自社が提供する製品やサービスを通じて、SDGs(エスディージーズ：2030年を期限とする持続可能な世界を実現するための国際目標)達成に貢献している企業に投資する。ポートフォリオ構築にあたっては、SDGs達成への貢献に加え、企業の持続的な資本効率の改善や株価バリュエーション等を勘案する。組入外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。

主として日本を含む世界のサイバーセキュリティ関連企業の株式に投資を行う。サイバーセキュリティの需要拡大および技術向上の恩恵を享受すると考えられる企業の株式の中から、持続的な利益成長性、市場優位性、財務健全性、株価水準等を考慮して組入銘柄を選定する。原則として、決算日の前営業日の基準価額に応じ、所定の金額の分配をめざす。原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡毎月6日決算｡

主要投資対象は､世界各国の株式､債券等｡ボトムアップ方式に基づいたバリュー投資により個別銘柄の分析を徹底的に行い､地理的分散､時価総額､業種または格付等に制約を受けることなく､投資を行う｡米ドル売り/円買いの為替ヘッジを行うことにより､米ドルと円の為替レートの変動リスクの低減を図る｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月5日決算｡

主要投資対象は､欧州のハイイールド債｡インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡実質的なユーロ建資産を､原則として対米ドルで為替取引を行う｡ユーロおよび米ドルが対円で上昇(円安)した場合､為替差益を得ることができ､反対に､対円で下落(円高)した場合､為替差損が発生する｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月8日決算｡

主要投資対象は､わが国の株式｡日経平均株価(日経225)に採用されている銘柄の中から原則として200銘柄以上に同じ株数ずつ投資｡日経平均株価と連動する投資成果を目指す｡運用の効率化を図るため､株価指数先物取引等を利用する場合がある｡原則として株式の組入比率は高位を維持｡12月決算｡

わが国上場株式のうち、発行済株式総数が2億株未満の株式を主要投資対象とする。株式の組入比率は70%程度以上の範囲で適宜変更。発行済株式総数が2億株以上の株式への投資は信託財産の純資産総額の20%程度以下にとどめ、かつ1銘柄当たりの組入額を信託財産の純資産総額の1%程度以下に抑える。12月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡世界各国(新興国を含む)の株式を実質的な主要投資対象とし､信託財産の成長を図ることを目的として積極的な運用を行う｡企業の成長性､バリュエーション､株主還元､収益の安定性や収益の構成などのバランスに着目をして銘柄の選定を行う｡原則として純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算｡

主要投資対象は､外国の株式(DR(預託証券)を含む)｡投資成果をMSCIコクサイ指数(税引後配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う｡為替ヘッジは原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

わが国の上場株式に実質的に投資する｡マクロの投資環境の変化に応じて､成長系､割安系､大型､中小型といった視点等から､その時々で最適と思われる投資スタイルで運用｡個別銘柄の選択は､利益成長､資本効率､キャッシュフローベースの企業価値等の視点から､成長力および割安性その他の要因を見極めて行う｡ベンチマークは東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｡2、8月決算｡

主要投資対象は､東証スタンダード市場上場株式、東証グロース市場上場株式、各取引所第二部上場株式および東証プライム市場、各取引所第一部上場の小型株｡成熟産業の勝ち組企業､リベンジ企業､地味な業種の変化企業､新規公開企業の4つのキーワードを中心に､成長期待の高い銘柄をボトムアップ･アプローチで発掘｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主として、世界各国(日本を含む先進国および新興国)の株式、債券、不動産投信等の様々な資産を実質的な投資対象とする投資対象ファンドに分散投資する。各資産及び各投資対象ファンドへの投資割合は定期的な見直しを行うほか、市場の構造が大きく変化するような事象が生じた場合にも見直しを行う。また適宜リバランスを行う。原則として、為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

日本を含む世界のリアルアセット関連企業(生活や経済成長の基盤であるリアルアセット(実物資産)の運営・管理等を行うインフラ及び不動産関連の企業)が発行する証券に分散投資を行う。銘柄選定は、ボトムアップ・リサーチによるファンダメンタルズ分析に基づき、個別企業の収益性、成長性、価格の割安度及び資本構成全体等に着目して行い、分散を考慮してポートフォリオを構築する。為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。5、11月決算。

MSCIコクサイ指数に採用されている国の株式に投資を行い､同指数(配当込み､円ベース)と連動する投資成果を目指す｡株価指数先物取引等を活用することがあるため､株式の組入総額と株価指数先物取引等の買建玉の時価総額の合計額が､純資産総額を超えることがある｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

国内の公社債を主要投資対象とし､NOMURA-BPI総合(NOMURA-ボンド･パフォーマンス･インデックス総合)の動きに連動する投資成果を目指して運用｡外貨建資産への投資は行わない｡デリバティブの利用はヘッジ目的に限定｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主に､国内債券40%､海外債券15%､エマージング債券5%､国内株式10%､海外株式5%､エマージング株式5%､国内リート10%､海外リート10%の割合で分散投資｡国内債券の組入比率を高め､安定的な成長を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

主要投資対象は､東京証券取引所に上場し､東証REIT指数に採用されている(または採用予定の)J-REIT｡ベンチマークである東証REIT指数(配当込み)を中長期的に上回る投資成果を目指す｡組入対象銘柄群の中から､理論価格との乖離､配当水準等を勘案して組入銘柄を選択｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

新興国が米国市場やユーロ市場等の国際的な市場および自国市場で発行する米ドル建のソブリン債券を中心に､準ソブリン債券への投資も行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはJ.P.Morgan EMBI Global Diversified(円換算)｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

実質的に先進国債券を主要投資対象として広く分散投資を行うことで､リスク分散を図りながら収益の獲得を目指す｡主として､学術的研究をベースにした独自の投資哲学による運用を行うディメンショナル･ファンド･アドバイザーズ･リミテッドの運用する投資信託証券へ投資する｡原則として実質組入外貨建資産の対円での為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は、海外の金融商品取引所等に上場されている日本を除くアジアの国・地域の株式(DR(預託証券)を含む)。日経アジア300インベスタブル指数(税引後配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算。

主として米ドル建ての短期高利回り社債(短期ハイイールド債券)に投資を行う。銘柄選定においては、通常のハイイールド債券の発行体に加え、ミドル・マーケットの発行体にも着目して投資を行い、より高い利回りを獲得することをめざす。原則として対円での為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減をめざす。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

主として､日本の公社債を中心に利回りの高いポートフォリオを構築し､インカムの確保を図るとともに金利や格付けの変動に伴う超過リターンを追求｡投資に際しては､BBB格あるいはBBB格相当以上の格付を得ている信用度の高い銘柄とする｡対円で原則100%為替ヘッジを行う｡ベンチマークはNOMURA-BPI総合指数｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

わが国の株式を主要投資対象とする。株式の投資にあたっては、大阪府、京都府、滋賀県、奈良県、兵庫県、和歌山県に本社を持つ企業の株式の中から、企業の業績(売上高、純利益等)、株式の時価総額や平均売買代金等による評価から銘柄を選定し、財務リスク分析等による選別を経て組入銘柄を決定。個別銘柄の売買代金等を勘案して投資比率を算出し、ポートフォリオを構築する。9月決算。

投資一任口座専用ファンド。主要投資対象はわが国の中小型バリュー株式。有価証券指数等先物取引(TOPIX先物取引等)を活用することにより、株式市場の価格変動リスクの低減を図る。バリュエーション(株価指標)が割安な銘柄の中から、調査・分析をもとに投資銘柄を選定し、相対的に株式時価総額が中小規模の企業の株式を中心とするポートフォリオを構築する。株価指数先物取引を活用し、株式の実質組入比率を機動的にコントロールする。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

主として､国内株式､国内債券､先進国株式､先進国債券､新興国株式､新興国債券､世界リート､コモディティ等､世界の様々な資産に実質的に投資する｡目標リスク水準は､年率標準偏差8.0から12.0%程度｡各資産への投資割合の決定にあたっては､水戸証券株式会社の投資助言を受ける｡原則として､対円での為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡10月決算｡

日本の様々な資産(債券､株式､不動産､商品など)を中心に投資し､日本経済の成長に沿った収益の獲得をめざす｡市場環境の変化や各資産の基準価額変動への影響度合い､および市場見通しなどを勘案し､資産配分を調整する｡一部､外貨建て資産に投資を行う場合があるが､原則として､為替をフルヘッジした資産に投資する｡ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

限定追加型ファンド。原則として約5年を1投資サイクルとする別に定める投資サイクルにおいて、主として各投資サイクル終了前に満期償還や早期償還が見込まれる、世界各国(日本を含む)の企業等が発行する債券に投資を行う。主に米ドル建ての債券に投資し、原則として各債券の満期日まで保有する。外貨建資産については、為替リスクを低減するために、原則として円に対する為替ヘッジを行う。5月決算。

主要投資対象は､投資適格未満の銘柄も含めた世界の幅広い債券等のうち､主として米ドル建ての債券および債券関連派生商品等｡債券運用において高い専門性を有するPIMCOグループのノウハウを活用する｡原則として純資産総額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行い､対円での為替変動リスクの低減を図る｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5月決算｡

限定追加型ファンド。国内外の企業が発行する円建ての債券(劣後債等を含む)、円建てのソブリン債(国債、国際機関債、政府関係機関ならびに地方自治体が発行する債券)を主要投資対象とする。投資する債券は、取得時においてBBB格相当以上(BBB-も含む)の格付けを取得している債券、もしくはそれらと同等の信用力を有すると判断される債券を投資対象とする。4月決算。