投資一任口座専用ファンド｡新興国を含む内外の公社債､短期有価証券および上場投資信託証券を実質的な主要投資対象とし､世界各国の株価指数先物取引､債券先物取引等の有価証券先物取引等および為替予約取引等を実質的な主要取引対象とする｡為替予約取引等の使用については､ヘッジ目的のほか､ヘッジ目的外で活用する｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

わが国の株式の中から､ボトムアップアプローチにより､企業の経営戦略や財務戦略などを通じて長期的な株主資本成長や利益成長が期待できる銘柄を選定｡バリュエーション評価(株価の割高･割安の度合い)等を勘案して組入比率を決定する｡収益分配金額は､基準価額水準等を勘案して委託者が決定する｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

主として米国の株式(DR(預託証券)を含む)等に実質的に投資することにより、ベンチマークの動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。ベンチマークは、S&P500指数(配当込み、委託会社円換算ベース)。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

外国の株式に投資を行い､ベンチマークであるMSCIコクサイ指数(税引後配当込み、円ベース)の動きに連動する投資成果をめざして運用を行う｡リスクモデルを用い､指数に最も連動すると推定されるポートフォリオを構築｡購入時手数料がないノーロードタイプ｡換金時手数料および信託財産留保額もなし｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主として､マザーファンド受益証券への投資を通じ､東証株価指数(TOPIX､配当込み)に採用されている国内の株式に投資し､東証株価指数(TOPIX､配当込み)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う｡運用の効率化をはかるため､国内株式の指数を対象指数としたETF(上場投資信託証券)または国内株式を対象とした株価指数先物取引を活用することがある｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡投資信託証券を通して海外の取引所に上場されている株式に投資｡運用にあたっては､投資対象銘柄の中から､定性､定量評価等を考慮して分散投資｡原則として為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはMSCI コクサイ･インデックス(配当金込､円換算､ヘッジなし)｡ファンドオブファンズ方式で運用｡10月決算｡

主要投資対象は､国内の優良成長株。成長性､収益力､市場性などを勘案し銘柄の選定を行う。また、ファンドの純資産総額の30%以内を上限とし、海外の株式にも投資を行う場合がある。外貨建資産に投資をする場合には、為替変動リスクの低減を図るため、為替ヘッジを行う｡9月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主に､国内株式20%程度､国内債券40%程度､外国株式20%程度､外国債券20%程度の割合で分散投資｡わが国の短期金利水準の変動に応じて配分比率を変動させるものとし､短期金利水準の低下に伴い安定運用部分への配分比率を引き下げる｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

主に世界の環境関連企業の株式に投資する｡｢環境問題｣という大きなテーマのなかで､環境関連ビジネスに影響をおよぼす様々な要因や市場動向等に鑑み､投資妙味がある分野･銘柄を厳選し､機動的に運用する｡特定の銘柄､国や通貨に集中せず分散投資を基本とする｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月26日決算｡

主要投資対象は､インドの政府､政府機関､企業および国際機関等が発行するインドルピー建てもしくは米ドル建ての公益インフラ債券｡米ドル建ての債券に投資を行う場合には､原則として実質的にインドルピー建てとなるように為替取引を行う｡外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

主要投資対象は､欧州のラグジュアリー株式(高級な商品やサービスを提供する企業､または世界的に強固なブランドイメージを有する企業の株式)｡運用はラグジュアリー株式への投資に強みを持つエドモン･ドゥ･ロスチャイルド･グループが行う｡原則として､対円での為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

ドル通貨圏､欧州通貨圏の｢公社債｣､海外の金融商品取引所上場の｢リート｣､北米､欧州､アジア･オセアニアの3経済圏の投資適格性が高い｢株式｣の3資産にそれぞれ3分の1ずつを目処に投資し､安定的な配当等収益の確保と値上り益の獲得をめざす｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月9日決算｡

主要投資対象は､米ドル建てのエマージング債券｡国債などのソブリン債､または政府機関債などの準ソブリン債に投資し､インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡米ドル建資産について､原則として米ドル売り､ブラジルレアル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

主として日本を含む世界の金融商品取引所に上場している、食料関連企業(主に農業を中心とする、世界の莫大な食料需要を支える企業)に分散投資を行う。銘柄選定にあたっては、事業内容、成長性、収益性、財務健全性などを勘案して厳選する。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。1、4、7、10月決算。

限定追加型ファンド。主として、日本を含む世界の株式および債券に広く分散投資を行う。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引上げることで、買付時期の分散を図る。組入れファンドの選定にあたってはサステナビリティ(持続可能性)を考慮する。基準価額が一定水準(13,000円)に達成後は低リスク運用に切り替える。為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

主に､日本､先進国､新興国の各株式､日本､米国､欧州､豪州､新興国の各債券､ハイ･イールド債､および世界のREITの10資産について､概ね均等(各10%程度)にバランスよく分散投資を行う｡インカムゲインと中長期的な値上がり益の獲得によるトータル･リターンの追求を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡奇数月決算｡

日本を含む世界各国のグリーン・テクノロジー関連企業(SDGs(持続可能な開発目標)における持続可能なエネルギーや気候変動に関連する目標の達成に貢献することが期待され、かつクリーンエネルギー生成、効率的なエネルギー貯蔵、持続可能なエネルギー消費に積極的に貢献する製品・サービスを提供、またはその恩恵を享受することが期待される企業)の株式等に投資を行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

主要投資対象は､投資適格未満の銘柄も含めた世界の幅広い債券等のうち､主として米ドル建ての債券および債券関連派生商品等｡債券運用において高い専門性を有するPIMCOグループのノウハウを活用する｡外貨建資産に対しては､原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5月決算｡

主として、今後値上がりが期待できる国内の新興企業に投資することにより､信託財産の中長期的な成長を目的として、積極的な運用を行う｡徹底した企業分析､銘柄調査によって新興企業を厳選｡トップダウンアプローチにより現在の相場局面を判断し､これに応じた最適と考えられる業種や銘柄とその投資比率を決定｡5月決算｡

主要投資対象は､日本を含む世界各国のインフラ関連企業の株式｡時価総額､流動性､配当利回りの水準によって選定された銘柄群から､ファンダメンタルズ分析及び定量分析モデルに基づきポートフォリオを構築｡米ドル建資産に対し､原則として対円で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月17日決算｡

日本を除く先進国の株式､債券､不動産投資信託証券(リート)および新興国の株式､債券に分散投資を行う｡基本投資比率をもとに投資対象資産の合計資産比率を変更し､基準価額の下落の抑制をめざす｡各資産への投資比率の決定にあたっては､みずほ第一フィナンシャルテクノロジー株式会社の投資助言を活用する｡原則として対円での為替ヘッジを行い､為替リスクの低減をめざす｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

日本を含む先進国の株式を主な投資対象とする。ビッグデータやAI(人工知能)を活用したゴールドマン･サックス･アセット･マネジメント独自開発の計量モデルを用い、多様な銘柄評価基準に基づいて幅広い銘柄に分散投資する。ただし、ビッグデータやAI(人工知能)などのテクノロジー関連企業に特化した投資は行わない。原則として対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用｡3月決算。

わが国の上場株式に実質的に投資する｡マクロの投資環境の変化に応じて､成長系､割安系､大型､中小型といった視点等から､その時々で最適と思われる投資スタイルで運用｡個別銘柄の選択は､利益成長､資本効率､キャッシュフローベースの企業価値等の視点から､成長力および割安性その他の要因を見極めて行う｡ベンチマークは東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｡2、8月決算｡

主として香港､上海､深セン等の証券取引所に上場されている株式､取引所に準ずる市場で取引されている株式､中国経済の発展と成長に係わる企業や収益の多くを中国国内の活動で得ている中国以外の国の企業の株式に投資することにより､中長期的に信託財産の成長を目指した運用を行う｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

日本を含む世界各国の輸送関連企業(輸送に使用・適用されるテクノロジーの研究、開発、テクノロジーを利用した製品・サービスの製造、販売の分野で経済活動を行う企業)の株式等に投資を行う。ボトムアップの調査・分析に加えて、ESGに関する各企業の取り組みと、それらが株価に与える影響度を詳細に分析(ESG項目の評価)した上で、ポートフォリオを構築する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

限定追加型ファンド。主要投資対象は、日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)および債券。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引き上げることで、買付時期の分散を図る。基準価額(支払済分配金(税引前)累計額加算せず)11,500円以上となった場合には、安定的な債券運用に切り替えることを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は日本の金融商品取引所上場株式｡日本の株式市場全体の動きをとらえることを目標に､TOPIX(東証株価指数)配当込みの動きに連動する投資成果を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

日本の取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている不動産投資信託証券(リート)を主要投資対象とし､投資信託財産の成長を図ることを目的として運用を行う｡日本以外の取引所に上場されているリートに投資することもある｡リートの組入比率は､原則として高位を維持する｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

山口フィナンシャルグループの地盤である山口県・広島県・福岡県の持続的な発展に寄与すると考えられる企業(未来共創企業)の株式等に投資する。ポートフォリオの構築にあたっては、イ.未来共創企業の株式等を投資候補銘柄とする。ロ.投資候補銘柄の中から、成長性やバリュエーションを考慮し、投資魅力の高い銘柄を選定。ハ.個別銘柄の流動性、株価水準等を考慮し、ポートフォリオを構築する。ニ.投資候補銘柄およびポートフォリオの組入銘柄については、適宜見直しを行う。10月決算。

主要投資対象は､国内の株式｡株式への投資にあたっては､資産･利益等に比較して株価が割安と判断され､今後の株価上昇が期待できる銘柄を厳選し､投資を行うことを基本とする｡銘柄選別においては､｢割安性評価｣と｢実力評価｣を組み合わせて銘柄を選別する｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

投資一任口座専用ファンド。日本を除く世界各国の株式に投資し、MSCIコクサイインデックス(配当込み、円ヘッジ換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。計量モデル等に基づいて、インデックスとの連動性を保てるように、インデックス構成銘柄の一部を抽出してポートフォリオを構築する。原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

主要投資対象は､世界各国の金融商品取引所に上場されているREIT(不動産投資信託証券)等｡加えて､保有する銘柄にかかるコール･オプションを売却し､オプションのプレミアム収入の獲得を目指す「REITプレミアム戦略」を実質的に活用する｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月7日決算｡

主要投資対象は､東証プライム市場に上場されている銘柄を除くわが国の株式(東証スタンダード市場、東証グロース市場等に上場されている株式)｡綿密な企業分析によるボトムアップ･アプローチにより､｢ファンダメンタル価値に対して株価水準が割安と判断する銘柄｣および｢将来収益への成長期待が高く､成長の持続力があると判断する銘柄｣を選定｡6月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主として日本を除く世界各国の株式(預託証券およびカントリーファンド等を含む)に投資｡世界の主要国の株式市場の動きをとらえることを目標に､MSCI-KOKUSAIインデックス(税引後配当込み、円ヘッジあり･円ベース)に連動する投資成果を目指して運用｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

限定追加型ファンド。世界各国(日本を含む)の企業等が発行する債券に投資を行う。主に米ドル建ての債券に投資し、原則として各債券の満期日まで保有する。外貨建資産については、為替リスクを低減するために、原則として円に対する為替ヘッジを行う。11月決算。

日本を含む世界各国の高格付けの債券を中心に分散投資｡投資する債券はBBB格相当以上､ポートフォリオの平均格付けはAA格相当以上とする｡外貨建資産に対して､為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはJPモルガン･ガバメント･ボンド･インデックス(グローバル)(円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

主要投資対象は､世界の公益関連企業および金融機関が発行する債券｡日本を含む世界の投資適格(BBB格相当以上)の｢公益(電力､水道､通信､エネルギー､運輸等)･金融(銀行･保険等)｣企業の発行する社債に投資することで､中長期的な信託財産の成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

主に､米ドル､カナダ･ドル､豪ドル､ユーロ等､英ポンド､北欧･東欧通貨の各通貨建ての公社債等に均等投資し､安定した収益の確保と信託財産の着実な成長を目指す｡北欧･東欧通貨の国家機関等が発行･保証する公社債等はA格相当以上､それ以外の公社債においてはAA格相当以上を基本とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡

主要投資対象は国内の上場株式｡個別企業分析に基づき､国内の比較的中･小規模の高成長企業を選定し､利益等の成長性と比較して妥当と判断される株価水準で投資｡分散投資を基本とし､リスク分散を図る｡ベンチマークはRussell/Nomura Mid-Small Capインデックス(配当金込)｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

米国国債･政府機関債､米国高利回り社債､先進国債券(除く米国)やエマージング債券を中心に分散投資を行う｡各投資対象について長期的な分析を行う｡米国国債･政府機関債30%､米国高利回り社債40%､米国以外の先進国債券15%､エマージング債券15%の資産配分比率を維持｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡