日本を除くG7構成国(アメリカ､イタリア､ドイツ､フランス､イギリス､カナダ)の公社債を主要投資対象とし､国債､政府機関債を中心に分散投資｡外貨建資産については為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはFTSE世界国債インデックス(除く日本､7-10年､円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

主として、米国の金融商品取引所に上場している、日本を含む世界各国のナノテクノロジー関連企業の株式等(DR(預託証書)を含む)に投資する。S&P Kensho Nanotechnology Index(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。8月決算。

主要投資対象は､日本の上場株式｡配当利回り等を勘案して絞られた投資候補銘柄の中から､独自の調査分析に基づいて理論的株価と市場価格を比較して割安となっている銘柄に投資｡安定した配当収入を確保するためにポートフォリオ全体の配当利回りの水準を勘案し､組入銘柄を選定｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

主として世界の取引所に上場している株式(預託証書(DR)や上場予定を含む)に投資を行う。運用にあたっては、長期的に大きな成長が見込めると判断される企業に厳選して投資を行う。複利効果による信託財産の成長を優先するため、分配を極力抑制する。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。3、9月決算。

主要投資対象は､ブラジル･レアル建てのブラジル国債｡債券の流動性や残存年数に配慮しながらポートフォリオを構築し､信託財産の中長期的成長を目指す｡マザーファンドの組入比率は､高位を維持する｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

PER､PBRなどの従来からの割安判断指標に加え企業の成長ステージに応じた判断指標を使用する､新しいバリュー投資の観点から投資｡基本投資比率85%程度は､東京証券取引所プライム市場上場の大･中型銘柄｡残り15%程度は東京証券取引所のプライム市場の上場小型銘柄、スタンダード市場およびグロース市場の上場銘柄ならびに地方証券取引所単独上場銘柄｡ベンチマークは日経平均トータルリターン・インデックス｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

主に､日本を含む世界各国のリートおよび不動産株に投資し､信託財産の成長を目指して積極的な運用を行う｡個別銘柄の選別にあたっては､相対的に高い利益成長と財務の健全性が見込まれる銘柄を中心にポートフォリオに組入れる｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

主要投資対象は､国内の法人が発行する円建ての社債(金融機関劣後債､生保基金債等を含む)｡取得時においてBBB格相当以上の格付を取得している債券､もしくはそれらと同等の信用力を有すると考えられる債券に投資し､安定した収益の確保と信託財産の中長期的な成長を目標として運用を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

限定追加型ファンド。日本を含む先進国の転換社債に投資を行い、安定した収益の確保と中長期的な信託財産の成長を目指す。転換社債への投資にあたっては、投資地域の分散をはかりながら、価格水準、発行企業の財務内容等を考慮しつつ、信用リスクと比較して相対的に最終利回りが高いと判断する銘柄を中心に投資する。原則として、対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

スイッチング可能な4本のファンドで構成される｢野村世界6資産分散投信｣の1つ｡国内外の株式､債券､REITへの投資比率は､各資産のリスクや利回りおよび市場環境(トレンド)を分析し､効率的に収益を獲得することを目指して適宜見直しを行う｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

日本を含む世界各国の債券､株式､資源資産に実質的に投資。債券、株式への投資は、当該資産への直接投資や上場投資信託証券への投資の他、デリバティブ取引を活用。3資産の配分については、市場環境や価格変動の大きさなどを考慮して決定。原則為替ヘッジあり｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

国内の金融商品取引所に上場されている小型株を主要投資対象とし､独自のサービス･技術等を持つ中堅企業の中から､今後一段の成長が期待される銘柄を選定して投資し､積極的な値上がり益の獲得をめざす｡銘柄選定にあたっては､個別企業の事業内容､将来性､業績等の調査･分析を企業訪問を中心に綿密に行い､有望銘柄の選定を行う｡6月決算｡

日本を含む世界の取引所に上場されている株式等の中から、エンテック関連企業(エンターテインメント業界における技術的発展を牽引する、あるいはその恩恵を受けると判断する企業)の株式等に投資する。投資テーマを設け、定量分析や成長性、経営状況等に着目したファンダメンタルズ分析に基づき、ボトムアップ・アプローチにより銘柄を厳選する。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。2、8月決算。

日本を含む世界の債券、株式、不動産投資信託証券(リート)に投資する。2030年をターゲット・イヤーと定め、その期日に向けて徐々にリスクを低減する運用を行う。市場環境の大きな変化等により、当ファンドの価格変動リスクが上昇した場合には、価格変動リスクの抑制を重視した運用を行うことがある。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

米ドル建ての公社債を実質的な主要投資対象とする。原則として、投資時点においてBBB-格相当以上の格付(投資適格格付)を有する米ドル建て公社債、または同等の信用度を有すると判断される米ドル建て公社債に投資することを基本とする。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。

主要投資対象は､日本の株式｡企業価値向上の余地があると思われる銘柄群から､株主価値に対する経営姿勢についての評価や企業の調査･分析等を中心とした｢ボトムアップアプローチ｣に基づいて､組入銘柄の選定､ポートフォリオの構築等を行う｡株式の実質組入比率は､原則として高位を維持｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

世界の株式､債券､通貨等を投資対象とし､中長期的に米ドルベースで絶対収益の追求を目指す｡長期的な投資の視点に基づき､グローバルな見地から魅力的と判断される銘柄で構成された推奨銘柄リストから､更に銘柄を厳選しポートフォリオを構築｡原則として米ドルに対して為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3月決算｡

日本を含む先進国の株式を主な投資対象とし、信託財産の長期的な成長をめざして運用を行う。ビッグデータやAI(人工知能)を活用したゴールドマン･サックス･アセット･マネジメント独自開発の計量モデルを用い、多様な銘柄評価基準に基づいて幅広い銘柄に分散投資する。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡3月決算。

主として米国の取引所に上場している株式の中から､情報技術の開発､進化､活用により高い成長が期待される企業の株式に投資を行う｡銘柄選択にあたっては､実地調査等を通じて企業の成長見通し､財務健全性､バリュエーション等の分析･評価を行い､厳選する｡情報技術関連企業への投資に強みを持つティー・ロウ･プライス･アソシエイツ･インクが実質的な運用を行う｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

限定追加型ファンド。国内外の企業が発行する円建ての債券(劣後債等を含む)、円建てのソブリン債(国債、国際機関債、政府関係機関ならびに地方自治体が発行する債券)を主要投資対象とする。投資する債券は、取得時においてBBB格相当以上(BBB-も含む)の格付けを取得している債券、もしくはそれらと同等の信用力を有すると判断される債券を投資対象とする。11月決算。

主要投資対象は､世界各国(新興国を含む)の食料関連企業の株式(DR(預託証書)を含む)。農業、水関連などの食料生産関連から、食品製造や飲料製造などの食料加工関連、食品小売りや外食などの食料提供関連までの食料関連企業の株式に幅広く投資を行う。マクロ経済分析などに基づくトップダウンアプローチと個別銘柄の財務分析などに基づくボトムアップアプローチを組み合わせて投資銘柄を決定し、銘柄分散に配慮してポートフォリオを構築する。原則として為替ヘッジを行わない。1月決算。

主として、日本を含む世界各国の宇宙関連企業(ロケットや人工衛星の製造・打上げ・運用等に関する事業を展開する企業、衛星データ等を活用して事業を展開する企業など)の株式を主要投資対象とする。TCWインベストメント・マネジメント・カンパニーからの助言を活用し、株価上昇が期待される銘柄に投資を行う。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

主要投資対象は､日本の上場株式｡ファンド名のMASAMITSUは､運用責任者の名前｡全セクターを投資対象とし､かつ､1,000以上の広い銘柄郡から投資対象銘柄を厳選する｡全セクターを広く投資対象とする一方で､金融･不動産セクターを最重要セクターと位置づけ､明確な収益源とする｡銘柄選択や銘柄入れ替えを機動的に行う｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主として国内外の上場投資信託受益証券(ETF)への投資、国内外の株価指数先物取引、債券先物取引および商品先物取引等を通じて、実質的に日本を含む世界の株式、債券、その他のリスク性資産に分散投資し、信託財産の中長期的な成長を目指して積極的な運用を行う。外貨建資産の一部については、対円での為替ヘッジを行う場合がある。10月決算。

長期運用に適した6つの異なる資産(国内株式･外国株式･国内債券･外国債券･国内リート･外国リート)を投資対象とする｡配当金､利子および分配金収入が期待できる資産に投資して､収益性と安定性のバランスを重視した運用を行う｡市場環境によっては､リスクを抑えた資産別配分(アロケーション)に切り替える｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主として世界各国の金融商品取引所に上場または店頭売買金融商品市場に登録されている株式に分散投資｡株主価値の創出に優れた銘柄を世界中から選択し､ポートフォリオを構築することで､中長期的に(リスク調整後ベースで)より高いリターン獲得を目指す｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

主として米国の米ドル建ての公社債に分散投資を行い､信託財産の中･長期的な成長を図ることを目標に運用を行う｡投資を行う公社債は､原則として取得時にBBB-格相当以上の格付を得ているものとし､ファンド全体の加重平均格付をA-格相当以上｡為替ヘッジは､原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は世界各国の株式｡世界を｢北米｣｢欧州｣｢アジア･オセアニア(日本を含む)｣の三地域に分割し､各地域への投資比率は概ね各地域の先進国市場の投資可能な時価総額構成比に準じた比率で行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

世界各国(新興国を含む)の株式や債券(国債、政府機関債、社債、ハイ・イールド債券、モーゲージ債、物価連動債など)、通貨、商品および不動産関連の証券等の幅広い資産(デリバティブを含む)に投資する。ポートフォリオの構築にあたっては、景気見通し、各資産のバリュエーション、資産間の相関などを考慮し、機動的な資産配分を行う。実質組入外貨建資産については、原則としてほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う。ファンドオブファンズ方式で運用。9月決算。

主要投資対象は､米ドル建てを中心とした世界のエマージング債券等｡ポートフォリオの実質的な平均デュレーションは､3年以上8年以内で調整し､実質的に投資する債券の平均格付けは､B-格相当以上を維持する｡原則として､米ドル売り､豪ドル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

米ドル建ての米国投資適格債券等(米国債、米国政府関連債、社債、モーゲージ関連証券、資産担保証券、優先証券等)および派生商品等を実質的な主要投資対象とし、インカムゲインの確保と中長期的な信託財産の成長を図ることを目的とする。運用にあたっては、ピムコジャパンリミテッドに、運用の指図に関する権限の一部を委託する。原則として、対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月18日決算。

FTSE世界国債インデックス(除く日本､円ベース)に採用されている国･地域の公社債を主要投資対象とし､インカムゲインを確保しつつ､債券市場の動きをとらえることを目指す｡債券への実質投資比率は､原則として高位を維持｡運用にあたっては､三井住友信託銀行からの投資助言を受ける｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月19日決算｡

日本を除く世界各国のREITを主要投資対象とし､S&P先進国REIT指数(除く日本､配当込み､円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用｡デリバティブの利用はヘッジ目的に限定｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は､米国のハイイールド債(格付けがBB格相当以下の債券)｡実質的に､BB格からB格相当の米国の債券を中心に投資する｡債券運用において高い専門性を有するPIMCOグループのノウハウを活用する｡実質的に組み入れる外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月12日決算｡

先進国(米国・欧州・日本)の株式に分散投資する。BNP Paribas Issuance B.V.が発行する担保付円建債券は、BNPパリバ グローバル株式リバウンドキャッチ戦略指数のリターンに連動する投資成果の獲得を目指す。同指数は、短期間のリターンが相対的に低い銘柄に投資し、株価下落後の反動高(リバウンド)や出遅れ銘柄の値上がりによる収益の獲得を目指す。原則として、為替ヘッジを行わない。8月決算。

主要投資対象は､内外のソブリン債券(国債､州政府債､政府保証債､政府機関債､国際機関債など)｡ポートフォリオの構築にあたっては､為替ヘッジコスト考慮後の利回りの水準や方向性､信用力､流動性などの分析を行い､組入国やその配分比率､および組入銘柄を決定する｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

主要投資対象は､新興国の債券､株式(預託証書を含む)および不動産投資信託証券｡基本配分比率は､債券60%､株式20%､不動産20%とする｡インカム収益を確保しながら､トータルリターンの最大化をめざす｡原則として米ドルなどのG7の国の通貨売り､ブラジルレアル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月3日決算｡

主として、高利回りの米ドル建て新興国社債および高金利の新興国通貨に投資を行い、インカム収益の積み上げと信託財産の成長をめざす。米ドル建て新興国高利回り社債戦略と新興国高金利通貨戦略の基本戦略配分を概ね50%ずつとすることで、通貨の分散を図る。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月25日決算。

主要投資対象は､日本の株式｡株式への投資にあたっては､日経平均株価(225種)の値動きを概ね捉えることを目指す｡効率的な運用を行うために日経平均株価指数先物取引やETF等を活用する場合がある｡原則として保有する円建て資産に対し､円売り､米ドル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月25日決算｡

主として、インドの金融商品取引所に上場している株式および株価指数先物取引にかかる権利、ならびに国内外の短期公社債などを主要投資対象とする。インドの株式市場を代表する指数であるNifty50指数(税引後配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指して運用を行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。