主に国内外の公社債、株式および不動産投資信託証券（リート）に、マザーファンドを通じて実質的に投資し、それぞれの配分比率を適宜変更する。信託期間を資産形成期(設定日以降2035年の決算日まで)と資産安定期に分け、それぞれの期間に応じて、基準価額の目標変動リスクを変更する。外貨建資産は投資環境に応じて弾力的に対円での為替ヘッジを行い、一部または全部の為替リスクの軽減をめざす。ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

スイッチング可能な4本のファンドで構成される｢野村世界6資産分散投信｣の1つ｡国内外の株式､債券､REITへの投資比率は､各資産のリスクや利回りおよび市場環境(トレンド)を分析し､効率的に収益を獲得することを目指して適宜見直しを行う｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

主要投資対象は､ブラジル･レアル建債券｡金利や物価の動向､経済情勢や市場環境等を勘案し､ポートフォリオを構築し､信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざす｡投資する債券は､政府､政府機関､国際機関等が発行するものとする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月25日決算｡

投資一任口座専用ファンド。投資信託証券への投資を通じて、主として外国債券に投資を行う。投資対象とする投資信託証券については、定性・定量評価等により適宜見直しを行う。また、原則として各投資信託証券の基本投資比率は毎月見直しを行う。実質組入外貨建資産については、投資対象とする投資信託証券において為替ヘッジを行う場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

主要投資対象は､国内外の株式及び債券｡インデックス型の外国投資証券への投資を通じて､世界30カ国以上の株式および10カ国以上の債券に実質的に分散投資を行う｡株式と債券の基本資産配分比率は､原則として50%ずつとする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算｡

スイッチング可能な為替取引手法の異なるコースおよび｢マネープールファンド(年2回決算型)｣で構成される｢野村日本ブランド株投資(通貨選択型)｣の一つ｡主要投資対象は､グローバルで高い競争力を持つ日本企業の株式｡中長期的な値上がり益の獲得を目指す｡原則として､対トルコリラで為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

新興国の現地通貨建て債券を主要投資対象とし､JPモルガン･ガバメント･ボンド･インデックス-エマージング･マーケッツ･グローバル･ディバーシファイド(円換算ベース)に連動する投資成果を目標として運用｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

主要投資対象は､国内と先進国の株式･債券･リート(不動産投資信託)､および新興国の株式･債券の8資産｡目標リスク水準(年率標準偏差=8%)に応じて各資産の基本資産配分比率を決定し､この比率に基づき､指定投資信託証券の中から選定した投資信託証券に投資を行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

主として、世界各国(日本を含む先進国および新興国)の株式、債券、不動産投信等の様々な資産を実質的な投資対象とする投資対象ファンドに分散投資する。各資産及び各投資対象ファンドへの投資割合は定期的な見直しを行うほか、市場の構造が大きく変化するような事象が生じた場合にも見直しを行う。また適宜リバランスを行う。原則として、為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

主として日本を含む世界の株式を主要投資対象とする投資信託証券に投資する。国際社会の変容に関連する主要なテーマから恩恵を受けると考えられる先進国を中心とした企業の株式に投資する。投資対象の米ドル建ての投資信託証券が保有する日本円建資産相当部分を除いた実質的な外貨建資産について、原則として米ドル売り円買いの為替予約取引を行う。ファンドオブファンズ方式で運用。3、9月決算。

主として円建ての外国投資信託への投資を通じて､先進国および新興国の株価指数先物取引､債券先物取引､金利先物取引および為替先渡取引等を活用し､幅広い資産に投資を行う｡外国投資信託においては､原則として当該外国投資信託の純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行い､円に対する米ドルの為替変動リスクの低減を図る｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､8月決算｡

米国の小型株式を主要投資対象とし、信託財産の長期的な成長をめざして運用を行う。ビッグデータやAI(人工知能)を活用したゴールドマン･サックス･アセット･マネジメント独自開発の計量モデルを用い、多様な銘柄評価基準に基づいて幅広い銘柄に分散投資する。ラッセル2000インデックス(配当込み、円ベース)を運用上の参考指標とする。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。2、8月決算。

主として、米国の生活インフラ関連企業の株式に実質的に投資を行う。生活インフラ関連企業とは、人々の生活に必要不可欠な設備やサービスを運営･提供する「インフラ運営関連企業」と、インフラの整備･構築等に携わる「インフラ開発関連企業」を指す。投資環境に応じて、「インフラ運営関連企業」と「インフラ開発関連企業」の実質投資割合を機動的に変更する。原則、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡2、8月決算。

投資一任口座専用ファンド。主として上場投資信託証券への投資を通じて、米ドル建て中期投資適格社債市場の動きをとらえることを目指して、ブルームバーグ米国社債(5-10年)インデックス(円ヘッジベース)に連動する投資成果を目標とする。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

国内外の株式･債券等に分散投資を行い､長期的な資産の成長を目指す｡景気の変動サイクルに沿ったアセット･アロケーションの切り替えを大前提とし､景気サイクルのダイナミズムを先取りする形で資産配分を行う｡対象ファンドの選択は､明確な運用方針と一貫性､運用資産の安定的な推移､基準価額の推移と運用方針の整合性を重視｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

限定追加型ファンド。主要投資対象は、日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)および債券。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引き上げることで、買付時期の分散を図る。基準価額(支払済分配金(税引前)累計額加算せず)11,500円以上となった場合には、安定的な債券運用に切り替えることを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

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確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､国内外の株式･公社債｡各資産への基本配分比率は､国内株式30%､国内債券40%､外国株式20%､外国債券10%｡長期的な信託財産の成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

世界主要先進国市場の中から､製薬､バイオテクノロジー､医療製品､医療･健康サービス等の医療関連(メディカル関連)企業の株式に分散投資｡徹底したボトムアップ･アプローチを行い､企業の適正価値に対して株価が割安と判断する銘柄に投資｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

主として､国内外の株式･債券･リート､貸付債権､コモディティ､ヘッジファンドといった様々な資産への長期分散投資により､世界経済の成長に沿った収益の獲得を目指す｡株式､リート､コモディティへの投資割合の合計は､原則75%未満とする｡投資対象ファンドにおいて為替予約を活用し､為替変動リスクの低減を図る場合がある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

主要投資対象は､東証プライム市場に上場されている銘柄を除くわが国の株式(東証スタンダード市場、東証グロース市場等に上場されている株式)｡綿密な企業分析によるボトムアップ･アプローチにより､｢ファンダメンタル価値に対して株価水準が割安と判断する銘柄｣および｢将来収益への成長期待が高く､成長の持続力があると判断する銘柄｣を選定｡6月決算｡

主要投資対象は、国内の株式。グローバルトレンドの分析にもとづく仮説（テーマ）を立て、企業訪問等による徹底調査やファンダメンタルズ分析により「進化」の早期段階にある｢真の成長企業｣を厳選して投資を行う｡投資テーマによっては､純資産総額の30%を上限として海外企業に投資を行う場合もある｡4月決算｡

主要投資対象は､国内の金融商品取引所上場(これに準ずるものを含む)株式｡企業規模や業種にとらわれず､主に事業や業績の成長性に着目し､株価上昇が期待される銘柄に投資する｡信託財産の成長を目指して運用を行う｡ベンチマークは､TOPIX配当込み指数｡4月決算｡

主要投資対象は､外国の公社債｡FTSE世界国債インデックス(除く日本､ヘッジなし･円ベース)の中長期的な動きを概ね捉える投資成果を目指して運用｡対象インデックスや投資対象の情報を収集･分析し､連動性が高いと考えられるポートフォリオを構築｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主要投資対象は､格付が投資適格未満(BB格相当以下)の米ドル建社債(米国ハイイールド債券)｡国内の公社債への投資も行い､安定的な収益の確保と信託財産の中長期的な成長を目指す｡米ドル建資産に対し､原則として米ドル売り､ブラジル･レアル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

限定追加型ファンド。主要投資対象は、日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)および債券。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引き上げることで、買付時期の分散を図る。基準価額(支払済分配金(税引前)累計額加算せず)11,500円以上となった場合には、安定的な債券運用に切り替えることを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用。10月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主として日本の公社債に投資｡リスクを一定以下に抑えて収益の安定性を確保しつつ､定量的相対価値分析を駆使し､残存･セクター･銘柄間の割高割安を判断し､かつポートフォリオのデュレーションをベンチマークであるNOMURA-BPI(総合)対比で乖離させ､ベンチマークを上回る収益の獲得を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

世界の金融機関が発行するハイブリッド証券等に投資を行い､安定したインカムゲインの確保と中長期的な信託財産の成長を図ることを目指す｡投資対象は取得時において投資適格(BBB格)相当以上を有するものとする｡原則として､原資産通貨売り/ブラジル･レアル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月17日決算｡

世界中のさまざまな資産(株式･債券など)､国･地域､セクターなどから､投資魅力度が高いと判断される資産を発掘､分散投資をすることで､株式投資より低いリスクで､競争力のあるリターンの獲得を目指す｡外貨建資産については､原則として米ドル売り/円買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

主要投資対象は､アジア･オセアニア地域の債券｡各投資信託証券の組入比率は､投資対象ファンドの収益性､投資対象国の債券市場の利回り水準と流動性､金利および為替動向等を勘案して決定し､安定した収益の確保と投資信託財産の成長を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡11月決算｡

日本を含む世界各国の株式を主要投資対象とし、優れた技術・サービスにより、従来のヘルスケア産業のあり方を根本から変革し、健康・医療を取り巻く社会課題の解決をリードすると期待されるデジタルヘルスケア企業に投資を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

日本を含む世界の3資産に債券70%､株式15%､REIT15%の割合で分散投資｡定期的に組入れファンドのモニターを行い､主にファンド全体の利回り水準､リスク･リターン特性､通貨分散､セクター分散などを考慮して組入比率の調整を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

限定追加型ファンド。主として日本を含む世界各国の米ドル建て投資適格債券、及び投資適格未満の債券(ハイ・イールド債券)に幅広く分散投資を行う。原則としてファンドの信託期間内に満期を迎える債券に投資し、各債券の満期日まで保有する「持ち切り運用」を行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを活用し、為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主として世界各国・地域の取引所に上場している旅行関連企業が発行する株式に投資する。銘柄選定にあたっては、スペインの大手運用会社であるGVC　Gaesco社のアドバイスを受ける。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。6、12月決算。

主要投資対象は､日本を除く世界の高格付債および米国のハイ･イールド･ボンド｡高格付債への投資は､ソブリン債を中心､ハイ･イールド･ボンドへの投資は､業種分類を考慮した分散投資と企業調査を重視した銘柄選定を基本｡資産配分は50%程度づつ｡原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

主要投資対象は､世界各国の債券､株式､不動産投資信託証券(REIT)｡3資産に概ね7:2:1の割合を目処にバランスよく分散投資を行い､安定したインカムゲインの確保と､中長期的な信託財産の成長を目指す｡実質外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

主に､高格付債券､高利回り債券､新興国債券にそれぞれ25%､世界株式10%､世界高配当株式15%の割合で投資する｡世界の債券および株式に幅広く分散投資を行い､収益の源泉を分散するとともに､高水準のインカムを追求する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡奇数月決算｡

主として、「国内株式」、「国内債券」、「国内リート」、「先進国株式」、「先進国債券」、「先進国リート」、「新興国株式」、「新興国債券」に分散投資を行う。最適と判断する基本資産配分比率に基づき、基準価額の大幅な下落を抑えることをめざす。安定した分配金の支払いをめざし、目標分配額を定め、資産の安定性を重視した運用を行う。為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

日本の公社債等を主要投資対象とし、中国の株価指数先物取引を主要取引対象とする。運用にあたっては、株価指数先物取引の買建玉の時価合計額が投資信託財産の純資産総額の2倍程度となるように買建てを行う。組入外貨建資産については、為替変動リスクの低減を図るため、原則としてすべて対円での為替ヘッジを行う。1月決算。

主要投資対象は、日本の株式。個別企業分析に市場動向分析を積極的に付加し、投資銘柄を厳選することにより、ベンチマークであるTOPIX(東証株価指数、配当込み)に対する超過リターンを目指す。株式への実質投資割合は、原則として信託財産総額の90%以上。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。