主として米国の株式に投資を行う。また、米国の株価指数先物取引を活用する。株式部分はファンドの純資産総額の70%程度を維持する。加えて、投資環境局面に応じて株式部分と先物部分を合計した実質株式組入比率を変更する「シグナルチェンジ戦略」を採る。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算。

中国本土に流通する中国人民元建ての中国のソブリン債(国および政策銀行が発行する債券)に投資を行う。運用にあたっては、金利予測やイールドカーブ分析を基に、対象銘柄の流動性を勘案してポートフォリオの構築および修正を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。2、8月決算。

主要投資対象は､海外の金融商品取引所上場の不動産投資信託証券｡北米､欧州､アジア･オセアニアの不動産投資信託証券に均等に投資することを目指し､組入銘柄の業種および国､地域の分散を考慮する｡また､配当利回り､成長性､相対的な割安度などを勘案し､投資銘柄を選定する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

限定追加型ファンド。主として世界の企業が発行する利回りが魅力的な米ドル建て、ユーロ建て等の債券等に投資を行う。原則として、信託期間終了前に満期償還もしくは繰上償還が見込まれる債券等に投資を行い、債券等の満期償還日もしくは繰上償還日まで保有する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。2月決算。

スイス株式を主要投資対象とし､信託財産の成長を目指す｡スイス株式等の運用指図に関する権限を｢ユニオン バンケール プリヴェ ユービーピー エスエー｣に委託｡ 主に安定した企業基盤があり､特定の分野で世界No.1のリーディングカンパニーへ集中投資する｡組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

世界のさまざまな債券を主要投資対象とし､為替ヘッジを考慮してポートフォリオの組入資産の平均利回りを約3%に維持することをめざす｡平均利回りの維持をめざしながら､ポートフォリオ全体の価格変動リスクが最小となるよう､債券の組み合わせを原則として四半期ごとに調整する｡原則として為替ヘッジを行い､為替リスクの低減を図る｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

限定追加型ファンド。国内外の企業が発行する円建ての債券(劣後債等を含む)、円建てのソブリン債(国債、国際機関債、政府関係機関ならびに地方自治体が発行する債券)を主要投資対象とする。投資する債券は、取得時においてBBB格相当以上(BBB-も含む)の格付けを取得している債券、もしくはそれらと同等の信用力を有すると判断される債券を投資対象とする。1月決算。

わが国の株式を主要投資対象とし、信託財産の成長を目標に積極的な運用を行う。株式への投資にあたっては、流動性があり、株価水準が低位である銘柄を対象として、財務リスク分析等による選別を行い、実績PBR・予想PER等の観点から割安な銘柄を選定し、組入銘柄を決定する。時価総額等を勘案して投資比率を算出し、ポートフォリオを構築する。12月決算。

わが国の株式の中から、企業の無形資産(情報化資産、革新的資産、経済的競争力)価値の高さに着目してポートフォリオを構築する。運用にあたっては、日本版ドラッカー研究所スコア付与銘柄を対象に、日本版ドラッカー研究所スコアと委託会社独自の分析モデルを組み合わせて、投資銘柄の選定および組入比率の決定を行う。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。

九州関連株式および明治安田高配当サステナビリティ日本株マザーファンドを主要投資対象とする。九州関連株式の運用においては、時価総額ならびに財務状況や流動性、バリュエーション等を考慮して銘柄を選定する。マザーファンドの運用においては、予想配当利回りが市場平均を上回り、配当や業績等の安定性が高いと判断される銘柄を厳選する。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､日本国債｡各残存期間毎(最長10年程度)の投資額面金額が同額程度になるように運用する｡日本国債の実質投資比率は80%程度とし､株式へは､株式市場の動向により､20%程度/10%程度/5%程度の3段階で調整することで､着実な収益の確保を図りつつ､信託財産の着実な成長を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

長期運用に適した6つの異なる資産(国内株式･外国株式･国内債券･外国債券･国内リート･外国リート)に加え､国内短期金融資産を投資対象とし､市場環境の変化に対応した分散投資を行う｡配当金､利子および分配金収入が期待できる資産に投資し､安定した運用成果を目指す｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主として、日本を含む世界各国の株式を主要投資対象とする。自社が提供する製品やサービスを通じて、SDGs(エスディージーズ：2030年を期限とする持続可能な世界を実現するための国際目標)達成に貢献している企業に投資する。ポートフォリオ構築にあたっては、SDGs達成への貢献に加え、企業の持続的な資本効率の改善や株価バリュエーション等を勘案する。組入外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

国内の株式･公社債及び外国の株式･公社債に分散投資を行い､リスクを低減しつつ中長期的な安定収益の獲得を目指す｡資産配分の中立的配分となる｢基本アセット･ミックス｣を決定し､一定の範囲内で資産配分を調整する｡主な投資制限として､株式投資30%以下､外貨建資産30%以下｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主として､わが国の金融商品取引所に上場する中小型株式に投資する｡銘柄選定にあたっては､主として経営戦略やビジネスモデルによって新たな顧客や市場を創造できると考えられる企業に着目｡企業の成長力､競争力､収益力､経営力､株価等を分析し､ファンダメンタルズとバリュエーションの観点から､組入候補銘柄群を選定する｡組入候補銘柄群の中から､今後高い利益成長が期待できると考えられる銘柄を厳選して投資を行う｡12月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象はBBB格相当以上の日本の公社債｡マクロ経済分析､ファンダメンタルズ分析およびマーケット分析を行うと共に､セクター分析や信用リスク分析等に基づき､デュレーション､セクター配分､個別銘柄選定等をアクティブに決定･変更｡ベンチマークは､NOMURA-BPI総合｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

日本の金融商品取引所等に上場されている株式を主要投資対象とし､JPX日経インデックス400(配当込み)に連動する投資成果を目指す｡株式への実質投資割合は､原則として高位を維持｡運用の効率化を図るため､株価指数先物取引等を活用することがある｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､日本の株式に投資｡信託財産の長期的な成長に重点を置き､積極的な運用を行う｡日経平均トータルリターン・インデックスの動きに連動する投資成果を目指す｡同指数に採用されている銘柄の中から200から225銘柄に､原則として同指数における個別銘柄の比率と同程度となるように投資を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

限定追加型ファンド。主要投資対象は、日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)および債券。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引き上げることで、買付時期の分散を図る。基準価額(支払済分配金(税引前)累計額加算せず)11,500円以上となった場合には、安定的な債券運用に切り替えることを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

投資対象国別に各国株式などを投資対象とする2ファンドとマネープールで構成される｢オーロラII｣の一つ｡ファンドの乗り換えも可能｡このファンドはポーランド､ロシア､チェコ､ハンガリー等の企業の株式に投資｡収益性､成長性､安定性､などを総合的に勘案して銘柄を選択｡一部東欧諸国企業の発行した転換社債等にも投資｡7月決算｡

日本を含む世界各国のグリーン・テクノロジー関連企業(SDGs(持続可能な開発目標)における持続可能なエネルギーや気候変動に関連する目標の達成に貢献することが期待され、かつクリーンエネルギー生成、効率的なエネルギー貯蔵、持続可能なエネルギー消費に積極的に貢献する製品・サービスを提供、またはその恩恵を享受することが期待される企業)の株式等に投資を行う。原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､わが国の取引所に上場されている株式｡東京証券取引所に上場されている銘柄に分散投資を行い､東証株価指数(TOPIX)(配当込み)の動きに連動する投資成果を目標として運用を行う｡株式への組入比率は､原則として､100%に近い状態を維持する｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主要投資対象は､日本を含む世界各国の取引所に上場されている相対的に利回りが高いと判断されるREIT(リート､不動産投資信託証券)及び不動産関連の株式等｡REITプレミアム(カバードコール)戦略の活用により､オプションのプレミアム収入の獲得を目指す｡原則､6通貨の為替取引を行い､プレミアムの獲得を目指す｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月18日決算｡

主要投資対象は､電力･ガス･水道等を供給する世界の公益企業･公社およびその他の日常生活に密接なサービスを行う企業が発行する債券｡金利水準･流動性･信用力等を勘案して選択した銘柄に投資し､インカム･ゲインの獲得と信託財産の中長期的な成長を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡

日本を含む世界の株式のなかから、気候変動の「緩和」(温室効果ガスの排出抑制等)と「適応」(悪影響の軽減等)に関連する事業を手がける企業に着目する。銘柄選定にあたっては、優れた技術・ビジネスモデルを有し、持続的な成長が期待される企業を選別する。信託財産の十分な成長に資することに配慮し、分配を抑制する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

主要投資対象は､日本を含む世界各国のインフラ関連企業の株式｡時価総額､流動性､配当利回りの水準によって選定された銘柄群から､ファンダメンタルズ分析及び定量分析モデルに基づきポートフォリオを構築｡米ドル資産に対する為替取引は行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月17日決算｡

米ドル建てのバンクローン(貸付債権)､公社債等を主要投資対象とし､利子収益の確保および値上がり益の獲得をめざす｡米ドル建てのバンクローン､公社債等は､原則として取得時においてCCC-格相当以上の格付けを取得しているものに限る｡原則として為替ヘッジを行わないため､為替相場の変動による影響を受ける｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月11日決算｡

主として日本を含む先進国の国債に投資する。投資魅力の高い残存年数の国債を選択し安定性を重視した運用を行う。基準価額の変動リスクを年率2%程度に抑えることを目標とする。実質組入外貨建資産については、投資環境に応じて対円での為替ヘッジを行い、一部または全部の為替リスクの軽減を図る。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

限定追加型ファンド。世界各国のプレミアム企業(高いブランド力、有力な特許、強固な販売網など、競争優位の無形資産を裏付けに、持続的にフリー･キャッシュフローを増大させることが期待される企業)の株式に投資を行い、中長期的な値上がり益の獲得を目指す。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

世界の投資適格格付けの公社債(先進国の国債に加え､社債や新興国の国債等も含む)に分散投資｡運用にあたっては､ベアリング･アセット･マネジメント･リミテッド(英国法人)に運用指図に関する権限を委託する｡各通貨の中長期的な見通しに基づいて通貨配分の変更を機動的に行い､為替変動リスクを管理する｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

主要投資対象は､新興国の株式等(DR(預託証書)を含む)｡株式の実質投資比率は高位を維持し､MSCIエマージング･マーケット･インデックス(配当込み、円換算ベース)と連動する投資成果をめざして運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

米国におけるインフラ設備の建設､改修またはメンテナンス､建設資材の生産または輸送などに直接関わる企業の株式に投資する｡米国の株式の中から､事業内容､時価総額､流動性等を勘案して投資候補銘柄を選定｡この中から､インフラ投資による恩恵度､同業種における競争力､株価バリュエーション等にもとづくスコアリングや定性評価を勘案し､ポートフォリオを構築する｡原則､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

純資産の20%程度を国内株式に投資､価格変動に伴う投資比率の見直しは､原則として月1回行う｡残りの部分については､国内債券へ投資｡同一銘柄の株式への実質投資比率は､取得時において純資産の5%以下とする｡外貨建て資産には投資しない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

新興国、日本を含む世界の取引所に上場している株式(不動産投資信託(REIT)を含む)から、主として食糧生産、食生活の変化を捉え高い成長が期待される企業の株式に厳選して投資する。銘柄の選定にあたっては、企業の成長見通しや株価の割安度、ESG評価等の分析・評価を行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2、8月決算。

日本を除く先進国の株式､債券､不動産投資信託証券(リート)および新興国の株式､債券に分散投資を行う｡基本投資比率をもとに投資対象資産の合計資産比率を変更し､基準価額の下落の抑制をめざす｡各資産への投資比率の決定にあたっては､みずほ第一フィナンシャルテクノロジー株式会社の投資助言を活用する｡原則として対円での為替ヘッジを行い､為替リスクの低減をめざす｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

米国のNASDAQ上場株式を投資対象とする。運用にあたっては、NASDAQ上場株式の中から流動性や信用リスクを勘案の上、投資候補銘柄を抽出したのち、ファンダメンタルズ指標やテクニカル指標から人工知能(AI)が投資候補銘柄の予測リターン順位を推定する。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。

日本を含む世界のフィンテック関連企業(多岐にわたる新たなテクノロジーを通じて、保険、資産運用、融資、決済などの既存の金融サービスに変革をもたらす企業)の株式(DR(預託証券)を含む)に投資する。投資にあたっては、1：キャッシュレス・ビジネス、2：テクノロジーを積極的に取りこむ金融ビジネス、3：フィンテックの技術基盤　の3つの成長テーマに着目する。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6、12月決算。

限定追加型ファンド。主として日本を含む世界の企業等が発行する米ドル建てまたはユーロ建て債券(ハイ・イールド債券を含む)に投資する。原則として信託期間内に満期を迎える債券に投資し、各債券の満期日まで保有する「持ち切り運用」を行う。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､日本の金融商品取引所上場(上場予定含む)の不動産投資信託受益証券および不動産投資法人の投資証券｡投資成果を｢東証REIT指数｣(配当込み)に可能な限り連動させるため､組入銘柄を同指数構成銘柄とし､組入比率は高位に保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は､日本の取引所に上場(これに準ずるものを含む)されているJ-REIT｡J-REIT市場における時価総額構成比を基本としつつ､流動性･信用力などを勘案して各銘柄に対する投資比率を適宜調整し､市場全体の中長期的な動きを概ね捉える｡円建て資産を､原則として対ブラジルレアルで為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡