日本の金融商品取引所上場(上場予定含む)の不動産投資信託証券(REIT)に投資し､投資信託財産の着実な成長と安定収益の確保を目指す｡投資銘柄の選定にあたっては､財務分析､収益性分析､流動性･価格分析に着目し､ポートフォリオを構築｡ベンチマークは東証REIT指数(配当込み)｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1月決算｡

日本で発行された公社債に分散投資を行い､NOMURA-BPI総合と連動する投資成果を目指す｡運用の効率化をはかり､債券先物取引等を活用することがあるため､債券の組入総額と債券先物取引等の買建玉の時価総額の合計が､信託財産の純資産総額を超えることがある｡外貨建資産への投資は行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本を除く世界各国の株式に分散投資｡トップダウンおよびボトムアップ双方の視点から株価に十分織り込まれていない投資材料を見極め､リスクを取ることで超過収益の獲得を目指す｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはMSCIコクサイ･インデックス(配当込み、円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

米国のリートに投資し､米ドル建資産のポートフォリオの配当利回りが､FTSE NAREITエクイティREIT･インデックス(配当金込み､米ドルベース指数)の配当利回り以上となることをめざす｡安定的な配当が見込める銘柄を選定し､セクターおよび地域配分を考慮してポートフォリオを構築する｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

主に､欧州各国のリートに55%､オーストラリアのリートに45%の割合で投資することを基本とする｡各々の資産への基本投資割合については70%程度を上限とするが､欧州またはオーストラリアのリート市場の規模が大きく変動した場合､随時基本投資割合を見直すことがある｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月12日決算｡

投資信託証券への投資を通じて、世界各国の債券、株式および不動産投資信託(リート)等に分散投資する。資産配分にあたっては、ビッグデータ・テキスト分析など、先端テクノロジーを活用する。目標分配率の年6%相当(各決算時1%相当)に応じた分配を行うことを目指す。1万口当たりの基準価額(支払済分配金加算せず)が2,000円を下回った場合には、安定運用に移行し、繰上償還する。原則として、為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

主要投資対象は､米ドル建てを中心とした世界のエマージング債券等｡ ポートフォリオの実質的な平均デュレーションは3年以上8年以内で調整し､平均格付けは｢B-格｣相当以上を維持する｡原則として､為替ヘッジを行う｡ベンチマークは､JPモルガンEMBIグローバル･ダイバーシファイド(円ヘッジベース)｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

米ドル建ての米国企業向けバンクローン(貸付債権)等を中心に実質的な投資を行い､利子収益の確保および値上がり益の獲得をめざす｡米国企業が発行する米ドル建てのハイイールド債券等にも投資を行う｡実質的な組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行い為替変動リスクの低減を図る｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

主としてBBB-格またはBaa3格相当以上の米国のハイブリッド優先証券に分散投資し､高水準のインカム収入の確保を目指す｡ポートフォリオの構築にあたっては､個別銘柄の配当利回り､バリュエーション､流動性､発行条件､償還条項などの各種分析に基づき､割安と判断される銘柄を選定｡外貨建資産については､原則として為替フルヘッジを行う｡毎月20日決算｡

主に､国内株式､国内債券､国内REIT､海外株式､海外債券(先進国)､海外債券(新興国)､海外REIT(米国)の7つの資産に､均等に分散投資｡国内外の資産にバランスよく投資することにより､リスク分散を図りながら､安定した収益の確保と投資信託財産の長期的な成長を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

主要投資対象は､米国の金融商品取引所に上場されているMLP(マスター･リミテッド･パートナーシップ)やMLPに関連する証券｡MLP市場の動きをとらえる指数であるS&P MLP指数(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指して運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

日本の様々な資産(債券､株式､不動産､商品など)を中心に投資し､日本経済の成長に沿った収益の獲得をめざす｡市場環境の変化や各資産の基準価額変動への影響度合い､および市場見通しなどを勘案し､資産配分を調整する｡一部､外貨建て資産に投資を行う場合があるが､原則として､為替をフルヘッジした資産に投資する｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

世界(新興国を含む)の幅広い種類の公社債等を主要投資対象とする。投資信託証券への運用の指図に関する権限を、ピムコジャパンリミテッドに委託する。原則、投資する外国投資信託において、当該外国投資信託の純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行い、為替変動リスクの低減を図る。投資対象とする円建外国投資信託への投資は高位を維持することを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

日本を含む世界各国の株式､債券およびデリバティブ取引等の幅広い資産を実質的な主要投資対象とする｡グローバルなマクロ環境に関する複数のテーマを選定し､当該テーマに沿った投資戦略を組み合わせて運用を行い､絶対収益の追求をめざす｡原則として､為替取引を行うことで円に対するユーロの為替変動リスクの低減をはかる｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

高配当利回り株､割安株､成長株の3つの異なる観点から､日本株式を中心に投資を行い､安定した収益の確保と信託財産の成長をめざす｡組入れ比率は各々3分の1をめどとする｡成長株に投資するファンドは､外国株式への投資を行う場合がある｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月19日決算｡

主として先進国と新興国の株式、債券、日本の株式、国債、国内と先進国のREITに投資を行う。各資産のリスク寄与度が等しいリスクパリティポートフォリオから期待リターンを推定し、目標リスク水準(8%)における期待リターンが最大となるようにベースラインポートフォリオにおける各資産の実質組入比率を決定する。為替変動や投資対象市場全体のリスクを定量的に分析して為替ヘッジ比率を調整する。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

主に､ブラジル株式50%､ブラジル債券50%の割合で投資を行う｡株式部分においては､ブラジルに本社を置く企業､もしくはブラジル国内にて主に事業活動を営む企業が発行する株式等に投資を行う｡債券部分においては､ブラジル･レアル建ての公社債を主要投資対象とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

長期運用に適した6つの異なる資産(国内株式･外国株式･国内債券･外国債券･国内リート･外国リート)を投資対象とする｡配当金､利子および分配金収入が期待できる資産に投資して､収益性と安定性のバランスを重視した運用を行う｡市場環境によっては､リスクを抑えた資産別配分(アロケーション)に切り替える｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主要投資対象は､電力､ガス､水道等を供給する世界各国の公益企業･公社が発行する債券｡投資対象は､取得時において原則としてBBB格相当以上の投資適格債とし､組入債券の平均格付けは､原則としてA格相当以上となることを目指す｡インカム･ゲインの獲得と信託財産の中長期的な成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

実質的な主要投資対象は､現地通貨建てのエマージング債券｡ファンダメンタルズ分析やクレジットリスク分析等に基づき､アクティブ運用を行う｡投資先ファンドの運用は､ブルーベイ･アセット･マネジメント･エルエルピーが行う｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月23日決算｡

主に､国内債券20%､海外債券30%､エマージング債券10%､国内株式5%､海外株式10%､エマージング株式5%､国内リート5%､海外リート15%の割合で分散投資｡好利回りが期待出来る海外債券の組入比率を高め､安定分配を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月8日決算｡

主に､米国､カナダ､欧州､オーストラリア･ニュージーランドおよび日本を含むアジアの取引所および取引所に準ずる市場で取引されている不動産投資信託証券に分散投資を行い､高水準の配当収入の獲得を目指すとともに中長期的な値上がり益を追求｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

4つのマザーファンドを通じて、バランス運用を行い､国内外の株式市場および債券市場の動きを捉えることをめざす｡投資比率は、国内株式インデックス5%､国内債券パッシブ60%､外国株式インデックス5%､外国債券インデックス25%､短期金融資産5%を基本とする。短期間での見直しは原則として行わず､それぞれ上下5%未満に変動幅を抑制する｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主要投資対象は､インドの国債､政府機関債､地方債､社債､国際機関債等｡インドルピー建ての債券のほか米ドル建て等の債券に投資｡米ドル建て等の債券に投資を行う場合は､原則として実質的にインドルピー建てとなるよう為替取引を行う｡原則､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月26日決算｡

BB+以下､あるいはBa1以下の格付けを有する米ドル建ての｢アジアの高利回り債｣を主要投資対象とし､高水準のインカムゲインの確保と中長期的な信託財産の成長を目指す｡組入資産について､実質的に当該組入資産にかかる通貨を売り､選定通貨(米ドルを除く)を買う為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月22日決算｡

主要投資対象は､日本企業の株式｡株式への投資にあたっては､代表的なわが国の株価指数(日経平均株価)を構成する株式に主に投資を行い､当該株価指数の動きを概ね捉える投資成果を目指す｡円建て資産について､原則として円を売り､米ドルを買う為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月22日決算｡

わが国の株式の中から、グローバルな大競争時代を勝ち抜き､経済大国日本(技術立国日本等)の復活への推進力となることが期待される企業の株式を中心に投資する｡銘柄毎の投資額、銘柄入替えのタイミング等は、投資環境等に応じて決定する。株式の組入比率は､通常の状態で信託財産の純資産総額の80%程度以上を基本とする｡2､8月決算｡

日本を含む世界各国(エマージング国を除く)の株式の中から､グローバル比較で見た割安銘柄に厳選投資｡銘柄選択にあたっては､ファンダメンタルズ分析と株価の適正水準評価等に基づくボトムアップ･アプローチにより行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはMSCIワールド・インデックス(税引後配当込み、円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月23日決算｡

主要投資対象は､新興国のインフラ関連企業の債券｡Baa格未満の格付を有するハイ･イールド債券へ投資し､ポートフォリオのデュレーションは原則として10年以下とする｡トータルリターンの最大化を目指す｡外貨建資産を原則として対資源国通貨(ブラジル､オーストラリア､南アフリカ)で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､8月決算｡

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ヌビーン･アセット･マネジメント･エルエルシーが運用する円建外国投資信託証券への投資を通じて､主として米国の投資適格地方債に投資する｡ポートフォリオの構築は､地方財政や地方債における各セクターの幅広いテクニカル要因及びファンダメンタルズ要因等の状況を精査した上で､個別銘柄の詳細な分析に基づいて行う｡原則として対円で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡奇数月決算｡

米国におけるインフラ設備の建設､改修またはメンテナンス､建設資材の生産または輸送などに直接関わる企業の株式に投資する｡米国の株式の中から､事業内容､時価総額､流動性等を勘案して投資候補銘柄を選定｡この中から､インフラ投資による恩恵度､同業種における競争力､株価バリュエーション等にもとづくスコアリングや定性評価を勘案し､ポートフォリオを構築する｡原則､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

主に､先進国高格付高金利債券30%､新興国ソブリン債券20%､先進国好配当株式20%､国内好配当株式20%､海外リート10%の割合で分散投資｡安定したインカムゲインの確保と投資信託財産の中長期的な成長を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月5日決算｡

主要投資対象は､わが国の取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている株式｡個別企業分析により､ “変化し始めた企業”､“変化にチャレンジする企業”を中心に株価が割安と判断した水準で投資を行う｡ポートフォリオ構築にあたっては､50銘柄程度へ厳選投資を図る｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主要投資対象は､わが国の株式を主たる投資対象とする投資信託証券｡買い建てによるロング･ポジションだけではなく､売り建てによるショート･ポジションも構築して積極的に収益の獲得を目指すロング･ショート戦略に基づく運用を行う投資信託証券に投資を行う場合がある｡定性評価､定量評価等を勘案して投資を行うことを基本とする｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

日々の基準価額の値動きがNASDAQ100指数(配当込み、米ドルベース)の値動きの2倍程度逆となることをめざして運用を行う。基準価額が5営業日連続して1,000円未満となった場合、当該5営業日の最終日から5カ月程度運用を継続した後、マザーファンドの受益証券による安定運用に切り替えを行い、当該最終日の1年5カ月後の日に繰上償還を行う。為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

主要投資対象は､日本を除く世界各国の株式｡MSCI-KOKUSAIインデックス(円ベース)をベンチマークとし､当該指数に連動する投資成果を目指して運用を行う｡株価指数先物取引等を含む株式の実質組入比率は､原則として高位を保つ｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

日本を含む世界各国の株式を主要投資対象とし、優れた技術・サービスにより、従来のヘルスケア産業のあり方を根本から変革し、健康・医療を取り巻く社会課題の解決をリードすると期待されるデジタルヘルスケア企業に投資を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

限定追加型ファンド。主要投資対象は、日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)および債券。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引き上げることで、買付時期の分散を図る。基準価額(支払済分配金(税引前)累計額加算せず)11,500円以上となった場合には、安定的な債券運用に切り替えることを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡日本の中小型株式(おもにTOPIX500対象銘柄以外)を主要投資対象とし､長期的にRussell/Nomura Small Capインデックス(配当込み)を上回る運用成果をめざす｡ボトムアップ･リサーチに付加価値の源泉を求め､成長性を持ち､かつクオリティが高いと判断される50-80銘柄程度に投資を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡