主要投資対象は､ブラジルの国債及びレアル建の国際機関債等｡ユーロ市場で発行される米ドル/ユーロ建のブラジル国債等に投資する場合には､レアル建債券に投資する場合と同等の経済効果を目指すための為替予約取引を行い､インカム･ゲインの獲得と信託財産の中長期的な成長を目指す｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式｡成長の可能性が高いと判断されるセクターにおいて､各産業に精通したアナリストによる企業調査を実施。予想リターンと独自に算出する資本コストの差(スプレッド)に基づき、銘柄を選定｡計算期末の前営業日の基準価額に応じて、所定の金額の分配を目指す。原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡

主要投資対象は､日本を除く世界の主要国の公社債｡FTSE世界国債インデックス(除く日本､円ヘッジ円ベース)をベンチマークとし､その動きに連動する投資成果を目指す｡運用の効率化をはかるため､債券先物取引等を活用することがある｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

ヌビーン･アセット･マネジメント･エルエルシーが運用する円建外国投資信託証券への投資を通じて､主として米国の投資適格地方債に投資する｡ポートフォリオの構築は､地方財政や地方債における各セクターの幅広いテクニカル要因及びファンダメンタルズ要因等の状況を精査した上で､個別銘柄の詳細な分析に基づいて行う｡原則として対円で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月25日決算｡

主要投資対象は､新興国の高利回り社債｡あわせて為替予約取引などを行う｡安定的な利子収入の獲得および信託財産の中長期的な成長をめざして運用を行う｡原則として､米ドル売り､ブラジルレアル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

国内株式30％､海外債券70％を基本投資割合とした分散投資により､着実な信託財産の成長と安定収益の確保を目指す｡基本投資割合からの乖離については1カ月に1回程度のリバランスで修正し､±5％程度の範囲を超えて乖離した場合は適宜速やかに修正｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡

主要投資対象は､格付が投資適格未満(BB格相当以下)の米ドル建社債(米国ハイイールド債券)｡国内の公社債への投資も行い､安定的な収益の確保と信託財産の中長期的な成長を目指す｡米ドル建資産に対し､原則として為替取引は行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

わが国の上場株式のうち､世界のエネルギー情勢の変化を事業機会として捉え､これに対応することで収益拡大が期待されるエネルギー関連企業の株式を主要投資対象とする｡ 企業の成長性､収益性および技術優位性などに着目し､ボトムアップ･アプローチによる銘柄選定を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

主要投資対象は､世界の水関連企業の株式｡信託財産の成長を目標に積極的な運用を行う｡高い成長が期待される水に関する投資分野に沿った事業を行う企業の中から､ボトムアップでの調査･分析により､バリュエーション､流動性等の観点を踏まえて銘柄を選定し､ポートフォリオを構築する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

主要投資対象は､米国国債｡米国国債への投資にあたっては､残存期間が最長15年程度までの国債を､残存期間毎の国債の投資金額がほぼ同程度となるように組入れることをめざす(ストリップス債に投資することもある)｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

世界各国(新興国を含む)の株式､債券､REIT､商品等を実質的な投資対象とし､デリバティブ取引､為替予約取引等を実質的な取引対象とすることにより､絶対収益の獲得を含む多様な収益機会の獲得を目指す投資信託証券を主要投資対象とする｡投資信託証券への投資にあたっては､株式会社ウエルス･スクエアからの助言を受ける｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3月決算｡

主として、連動債券への投資を通じて、米国の株式、リートおよび債券(米国国債、米国投資適格社債、米国ハイイールド債券、米ドル建新興国債券等)ならびに金に投資する。実質的に純資産総額の概ね5倍相当額の投資を行う。実質組入外貨建資産については、為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。4、10月決算。

日本を除く世界主要国の国債を中心に､A格以上の格付の公社債に限定して投資｡投資対象国の景気･金利動向を分析し､ベンチマークに比し､より金利低下が見込まれ､かつ償還までの期間がより長い債券を組み入れる｡原則為替ヘッジあり｡ベンチマークは､FTSE世界国債インデックス(除く日本、円ベース･為替ヘッジあり)｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

世界(日本を含む)の金融商品取引所に上場されているヘルスケア関連の不動産投資信託証券(ヘルスケアREIT)を実質的な投資対象とする｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月18日決算｡

主に､先進国の債券70%程度､新興国の債券30%程度の割合で分散投資｡先進国債券部分についてはAA-格相当以上のソブリン債等を中心に投資｡新興国債券部分については､独自の調査に基づいた国別配分や銘柄の選択等によりエマージング･カントリーの政府機関債等に分散投資｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月18日決算｡

主要投資対象は､独立行政法人住宅金融支援機構が発行している機構債(機構MBS)｡原則として､日本国債と同等またはそれ以上の格付けを付与されている銘柄に投資を行い､信用リスクの低減を図る｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

主要投資対象は、オーストラリアの債券、株式および不動産投資信託証券(リート)。債券、株式およびリートへの資産配分比率は、原則として、40：40：20を維持することを基本とする。なお資産配分比率は、投資環境に応じて見直すことがある。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算。

主要投資対象は､アセアン諸国の株式および短期金融資産｡アセアン諸国の株式の組入比率は､原則として90%以上とすることを基本とする｡アセアン諸国の株式においては､独自のリサーチを重視したボトムアップ･アプローチ(個別銘柄選択)に基づき､超過収益の獲得を目指して集中的な運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､9月決算｡

主としてわが国の株式に投資するとともに､わが国の株価指数先物取引(主としてTOPIX先物)の売建てを行うことにより､株式市場の変動リスクを低減し､信託財産の安定した成長を目指す｡実質的な株式の運用にあたっては､｢ファンダメンタル価値対比割安なバリュー銘柄｣と｢将来収益への成長期待が高いグロース銘柄｣を中心に投資する｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

国内の全上場銘柄を投資対象とし､アクティブ運用を行う｡M&A､自社株買い､リストラ等により収益力の向上やEPSの増加が期待できる成長株を中心に､銘柄数を絞り込んで投資｡企業評価では成長力に着目すると共に､バリュー面からのチェックも行う｡株式の組入比率は､原則として高位を維持｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主として国内外の株価指数先物取引、国債先物取引および通貨先物取引等を利用しつつ、国内外の公社債等に投資して、株式市場との連動性は低位に維持しながら、原則として、長期的に日本円短期金利を上回る投資成果の獲得を目指して運用を行う。外貨建資産の一部については、対円での為替変動リスクを低減する目的で為替売予約等を行う場合がある。10月決算。

主として､国内株式､国内債券､外国株式､外国債券の4つの資産に分散投資し､リスク低減をはかりながら､中長期的な収益の追求を目指す｡各資産の運用はインデックス運用で行う｡資産配分においては､株式(国内+海外)40%､債券(国内+海外+短期金融資産)60%とする｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

日本を含む世界の株式、債券、REIT、並びに金に分散投資する。「経済環境」および「金融環境」に関する経済指標等を用いて、市場の緊張度合いを測り、これに応じて「リターン獲得ポートフォリオ」及び「リスク抑制ポートフォリオ」への投資割合を変更する。原則として対円での為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を目指す。ファンドオブファンズ方式で運用。10月決算。

主要投資対象は日本の取引所上場(上場予定含む)株式｡株式投資にあたっては､配当利回りに着目し､銘柄を厳選｡また､｢配当の成長｣にも着目し､潤沢なキャッシュを有する企業や利益成長が期待できる企業の株式も投資対象とする｡業種･銘柄の分散に配慮し､ポートフォリオを構築｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

主要投資対象は､米国の金融商品取引所に上場されているBDC(ビジネス･ディベロップメント･カンパニー)｡各銘柄毎の利回り水準､流動性に加えて､ファンダメンタルズや割安性等を勘案して行う｡米国に拠点を置く､クレジット運用に特化した運用会社､ミューズニッチ社の運用力を活用する｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

主として豪ドル建ての公社債､アセットバック証券､モーゲージ証券及びコマーシャルペーパー等の短期金融商品を主要投資対象とし､安定 した収益の確保及び信託財産の着実な成長を目指して運用｡各銘柄の格付けは取得時AA格相当以上｡ポートフォリオの修正デュレーションは､3年程度から5年程度の範囲｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

確定拠出年金専用ファンド。日本の上場株式を主要投資対象とする。個別企業の分析を重視したボトムアップ・アプローチによる銘柄選択を行うことを原則とする。銘柄選択はポートフォリオ・マネジャーが自ら企業訪問を行い、成長性、経営陣の質、株価水準の主に3つの視点から長期的視野で行うことを原則とする。ベンチマークはTOPIX(東証株価指数)(配当込み)。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

日本を含む世界の6資産(国内外の債券､株式およびリート(不動産投資信託))にバランスよく分散投資を行い､信託財産の着実な成長と安定した収益の確保を目指す｡経済金融情勢の動向等の分析に基づく資産配分戦略により､リスクの低減を図る｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月9日決算｡

主要投資対象は､日本を除くアジア諸国･地域の株式｡配当利回りが市場平均を上回る銘柄を中心に､配当の安定性や成長性､企業の業績などのファンダメンタルズ､株価の割安性等に関する評価･分析により選別する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

主要投資対象は､海外のソブリン債など｡ドル通貨圏､欧州通貨圏の投資割合をそれぞれ信託財産の純資産総額の50%程度ずつとすることを基本とする｡国債においては､取得時においてA格相当以上､国債を除く投資対象の格付けは､取得時においてAA格相当以上とする｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

外国債券と内外の株式に投資し､インカムゲイン(債券の利息収入等)を確保しつつ､分散投資を行うことでリスク低減に努め､投資信託財産の中長期的な成長を目指す｡外国債券80%､内外株式20%を基準配分比率とし､市場環境の変化等に応じて適宜見直す｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月14日決算｡

世界の主要国(除く日本)の上場株式に投資を行い､中長期的な信託財産の成長を目指す｡投資対象国および地域は原則としてMSCIコクサイ・インデックスの構成国及び地域とし､好配当銘柄に分散投資｡外貨建て資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月12日決算｡

わが国を含む先進国の金融商品取引所上場株式(上場予定を含む)、または事業活動の主要な部分を先進国で行うと判断される企業が発行する上場株式に実質的に投資を行う。ポートフォリオの構築にあたっては、投資アイデアの分析・評価や、個別企業の競争優位性、成長力の評価に基づき選定した質の高いと考えられる企業(「ハイクオリティ成長企業」)の中から、市場価格が理論価格より割安と判断される銘柄を厳選して投資を行う。原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

主要投資対象は､BB格相当またはそれ以下の格付け米ドル建てのハイ･イールド債券｡信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざして運用を行う｡原則として､外国為替予約取引およびNDF取引等を活用し､米ドル売り/ブラジル･レアル買いの為替ヘッジ取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月12日決算｡

主として日本を除くアジア(オセアニアを含む)の米ドル建て等のハイ･イールド債(BB格以下に格付される債券)を主要投資対象とし､インカムゲインの確保と信託財産の成長を目指す｡原則として､米ドル等をアジア･オセアニアの通貨で為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

主に､国内株式30%､国内債券40%､J-REIT30%の割合で分散投資｡安定した収益の確保と信託財産の中･長期的な成長を図ることを目標にする｡国内株式においては､予想配当利回りが市場平均と比較して高いと判断される銘柄を中心に投資を行い､充分な銘柄分散に留意しつつポートフォリオを構築する｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

ユーロ建てのハイイールド債券への投資に加えて､円に対するユーロのコール･オプションの売却によってオプション･プレミアム収入を獲得する､通貨カバード･コール戦略を実質的に活用することにより､利子収益の確保および値上がり益の獲得をめざす｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月13日決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､日本株式｡ファンダメンタル価値比割安性(バリュー)を重視し､収益性･成長性を勘案したアクティブ運用を行う｡マクロ経済動向および産業動向等の分析により､業種･規模別配分等を決定｡ベンチマークは､TOPIX(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

日本の金融商品取引所に上場している(上場予定含む)不動産投資信託証券(REIT)に投資を行い､安定収益の確保と信託財産の中長期的な成長を目指す｡REITの組入比率は､原則として高位に保つ｡株式会社三井住友トラスト基礎研究所から不動産市場全体とJ-REITにかかる調査･分析情報等の助言を受ける｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

インドの公社債､および国際機関債を主要投資対象とする。インド･ルピー建債券のほか、米ドル建債券にも投資する。米ドル建債券に投資した場合には､原則として､実質的にインド･ルピー建となるように為替取引を行う｡社債については、インベスコ･アセット･マネジメント･プライベート･リミテッド(インド)のアドバイスを受け、運用を行う。原則として､対円での為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用。毎月10日決算｡