主として、世界各国(日本を含む先進国および新興国)の株式、債券、不動産投信等の様々な資産を実質的な投資対象とする投資対象ファンドに分散投資する。各資産及び各投資対象ファンドへの投資割合は定期的な見直しを行うほか、市場の構造が大きく変化するような事象が生じた場合にも見直しを行う。また適宜リバランスを行う。原則として、為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

主要投資対象は､国内の公社債｡日本の多種多様な債券を投資対象とし､幅広い銘柄に分散投資｡債券の残存期間毎に均等に投資を行い､常にラダー(はしご)の形の満期構成になるようにするラダー型運用という手法を用い､金利変動リスクの分散効果と収益性の確保をめざす｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

限定追加型ファンド。主要投資対象は、日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)および債券。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引き上げることで、買付時期の分散を図る。基準価額(支払済分配金(税引前)累計額加算せず)11,500円以上となった場合には、安定的な債券運用に切り替えることを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

主要投資対象は､世界各国の株式｡グローバルな需要のシフト(変化･増大)から､今後成長が期待される3つのテーマ(水･農業･代替エネルギー)に関連する企業の株式を中心に投資を行い､信託財産の中長期的な成長を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。国内債券(基本投資割合60%)、外国債券(同10%)、国内株式(同5%)、外国株式(同15%)、国内REIT(同5%)、外国REIT(同5%)を実質的な主要投資対象とする。各マザーファンドの対象指数の月次リターンに、ファンドの各マザーファンドへの基本投資割合を掛け合わせた合成指数に連動する投資成果を目指す。原則、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡7月決算。

主として米ドル建ての短期高利回り社債(短期ハイイールド債券)に投資を行う。銘柄選定においては、通常のハイイールド債券の発行体に加え、ミドル・マーケットの発行体にも着目して投資を行い、より高い利回りを獲得することをめざす。原則として為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

米国の金融商品取引所上場および店頭登録等の株式等に投資する。徹底した個別企業調査を通じて、利益成長の持続性についての確信度が高い銘柄に投資を行う。ポートフォリオの構築にあたっては、確信度の高い銘柄に対して厳選投資を行う。計算期末の前営業日の基準価額に応じ、所定の金額の分配をめざす。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月21日決算。

世界の上場株式の中から、主に先端技術に関連する重要鉱物・原材料・機能性素材などを取り扱い、素材産業の構造変化および成長から恩恵を受けることが期待される企業の株式に投資を行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを活用し、為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主として世界各国の企業の中から、シェアリングエコノミー(インターネット上等のプラットフォームを介して個人等が所有する有形・無形の遊休資産を貸借・売買・提供することで、社会全体における資産配分の最適化を促す経済活動)関連企業の株式に投資する。STOXX グローバル シェアリングエコノミードライバーズ インデックス(ネット・リターン、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主要投資対象は､米国に上場されているREIT（リート、不動産投資信託）。米国リートからの配当収益や売買益（評価益を含む）等の中から、原則として毎月分配を行うことをめざす。MSCI米国REITインデックス(円ヘッジ・ベース)を参考指標とする｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月23日決算｡

主としてETF(上場投資信託)への投資を通じ､世界(日本を含む)のREIT(不動産投資信託)へ実質的に投資する｡S&Pグローバルリート指数(円換算ベース)を参考指標とし､基本投資割合は､米国のREIT指数75%､米国以外の不動産指数25%とする｡原則､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5月決算｡

主に､日本､先進国､新興国の各株式､日本､米国､欧州､豪州､新興国の各債券､ハイ･イールド債､および世界のREITの10資産について､概ね均等(各10%程度)にバランスよく分散投資を行う｡インカムゲインと中長期的な値上がり益の獲得によるトータル･リターンの追求を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡奇数月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。主として、日本を含む世界の金融商品取引所に上場する株式(上場予定を含む)に実質的に投資する。投資ユニバース構築にあたっては、企業のESG(環境、社会、企業統治の略称)への取り組み、財務面での安定性等について定量・定性の両面からスクリーニングを行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主として円建の外国投資信託への投資を通じて、世界各国の株価指数先物、債券先物、インフレ連動債、クレジット・デフォルト・スワップ、コモディティ・インデックス・スワップ等の幅広い資産に投資を行う。外国投資信託においては、原則として当該外国投資信託の純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行い、円に対する米ドルの為替変動リスクの低減を図る。ファンドオブファンズ方式で運用。5、11月決算。

主要投資対象は､米国の金融商品取引所に上場している企業の株式｡グローバルなブランド力､販売体制､資本調達力､経営力､財務の健全性とキャッシュフロー創出力等の要素を考慮し､グローバルで高い成長力･競争力を有する企業に着目し､投資を行う｡米ドル建て資産について､原則として､円で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月17日決算｡

日本を除くG7構成国(アメリカ､イタリア､ドイツ､フランス､イギリス､カナダ)の公社債を主要投資対象とし､国債､政府機関債を中心に分散投資｡外貨建資産については為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはFTSE世界国債インデックス(除く日本､7-10年､円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

投資一任口座専用ファンド｡ 日本を除く世界の株式を実質的な主要投資対象とし､トップダウンの市場･経済環境認識とボトムアップの個別銘柄選択を総合したアクティブ運用を行う｡ ベンチマークは､MSCIコクサイ･インデックス(配当込み､円ヘッジ･円換算ベース)とする｡原則として対円で為替ヘッジすることにより為替変動リスクの低減を図る｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

外国債券と内外の株式に投資し､インカムゲイン(債券の利息収入等)を確保しつつ､分散投資を行うことでリスク低減に努め､投資信託財産の中長期的な成長を目指す｡外国債券80%､内外株式20%を基準配分比率とし､市場環境の変化等に応じて適宜見直す｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月14日決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､新興国の株式｡野村ファンド･リサーチ･アンド･テクノロジーが行う投資信託証券の評価等による助言に基づき､定性評価､定量評価等を勘案して分散投資を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークは､MSCIエマージング･マーケット･インデックス(円換算ベース)｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

主要投資対象は､エネルギーや天然資源に関連するMLP(マスター･リミテッド･パートナーシップ)等｡MLPと同様の経済的な特徴を有するLLC(リミテッド･ライアビリティー･カンパニー)の出資持分､MLPに投資することにより主たる収益を得る企業の株式､MLPに関連するその他の証券を含む｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月13日決算｡

主要投資対象は､日本の金融商品取引所上場(上場予定含む)の不動産投資信託受益証券および不動産投資法人の投資証券｡投資成果を｢東証REIT指数｣(配当込み)に可能な限り連動させるため､組入銘柄を同指数構成銘柄とし､組入比率は高位に保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

主要投資対象は､米国国債｡米国国債への投資にあたっては､残存期間が最長15年程度までの国債を､残存期間毎の国債の投資金額がほぼ同程度となるように組入れることをめざす(ストリップス債に投資することもある)｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月26日決算｡

6つの異なる資産(国内株式､外国株式､国内債券､外国債券､国内不動産投資信託､外国不動産投資信託)に概ね1/6ずつ(16%±10%の割合)で分散投資を行い､投資信託財産の着実な成長と安定収益の確保を目指す｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。日本を含む世界の株式及び債券に分散投資する。2035年6月の決算日の翌日(ターゲット・イヤー)までの残存期間に応じて、原則として1年に1回、各資産の基本組入比率を変更する。ターゲット・イヤー以降の各資産の基本組入比率は一定とすることを基本とする。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主要投資対象は､米ドル建ての高利回り事業債｡投資する事業債は､主としてBB+格以下(B-格未満は除く)またはBa1格以下(B3格未満は除く)の格付が付与されている債券とし､インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡原則として､対ブラジルレアルで為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月25日決算｡

ブラックロック・グループが運用する上場投資信託証券(ETF)を主要投資対象とし、先進国および新興国の債券市場(ハイイールド債券を含む)、株式市場または不動産投資信託証券市場に投資を行う。投資対象国は日本を含む先進国および新興国とする。投資対象資産に共通する6つのリターンの源泉(マクロファクター)に着目した運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡TOPIX(東証株価指数)を構成する上場株式を主要投資対象とし､日本株式市場全体の動きをとらえ､TOPIX(東証株価指数)配当込み の動きに連動する投資成果をめざす｡｢バーラ日本株式モデル｣や独自のモデルによるパフォーマンス分析およびリスク分析により､ポートフォリオの管理を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主として､外国の公社債に投資し､投資成果をベンチマークであるFTSE世界国債インデックス(除く日本､ヘッジなし･円ベース)の動きに連動させることを目指して運用を行う｡マザーファンドの受益証券の組入比率は､通常の状態で高位に維持することを基本とする｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は､日本の金融商品取引所上場(上場予定含む)株式のうち､相対的に時価総額が中小型規模の株式｡新興市場の株式に積極的に投資する場合もある｡高い技術力､優れた商品開発力､特徴あるビジネスモデル､事業構造の改革などにより､飛躍的な成長が期待される企業の株式を選別してポートフォリオを構築する｡3､9月決算｡

主要投資対象は日本の株式｡中長期的な観点で､企業の成長性と株価の割安性を考慮して投資銘柄を選択するGARP(グロース･アット･リーズナブル･プライス)により､長期的に安定したパフォーマンスを目指す｡ベンチマークはTOPIX(東証株価指数、配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､国内外の公社債､株式および不動産投資信託証券(リート)｡基準価額の変動リスクを年率2%程度に抑えながら､安定的な基準価額の上昇をめざすとともに､機動的配分戦略に基づき､急な投資環境の変化に対応することをめざす｡外貨建資産は投資環境に応じて弾力的に対円での為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

米国の小型株式の中で、成長性が高いと判断される企業の株式等に投資を行う。銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づく「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した運用を行う。個別企業分析にあたっては、ティー・ロウ・プライスのアナリストによる独自の企業調査情報を活用する。実質外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

四国企業および地方創生企業の株式ならびに海外の債券に投資する。各資産の組入比率は、わが国の株式50%(四国企業25%、地方創生企業25%)、海外の債券50%(為替ヘッジなしのソブリン債等25%、為替ヘッジありの先進国通貨建て債券25%)を目処に投資する。四国企業とは、四国内に本社またはこれに準ずるものを置いている企業、および四国に進出し雇用を創出している企業とする。ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算。

主要投資対象は､米国の取引所に上場されている不動産投資信託(リート)｡長期的に潜在成長性の高いリートを選定し､組入れリートのセクターや地域配分の分散を考慮してポートフォリオを構築｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはFTSE NAREIT Equity REITs インデックス(税引前配当金込/円ベース指数)｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

わが国を含む世界各国のさまざまな資産への分散投資を通じて得られる収益の獲得による信託財産の成長をめざして運用を行う。中長期的な目標リターンとして、年率6%程度をめざし、初回分配から5年程度を目安に、目標分配水準の額を分配することをめざす。基準価額(1万口当たり、支払済み分配金を含まず)が2,000円を下回った場合には、組入外国投資信託の売却を行い、一定期間後に繰上償還を行う。原則として、為替ヘッジを機動的に行う。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡わが国を除く世界主要国･地域を主要投資対象とし､外国株式に分散投資｡ベンチマークの動きに連動する収益率の実現を目指すインデックス運用を行う｡為替ヘッジは原則として行わない｡ベンチマークはMSCIコクサイ指数(除く日本､円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

東京証券取引所を主たる市場とする普通株式等のうち､高ROEの継続性を評価して150銘柄を選定し算出される株価指数｢iSTOXX MUTB JAPAN クオリティ150インデックス(配当込み)｣採用銘柄の株式を主要投資対象とし､ベンチマークである同指数に連動する投資成果をめざして運用を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

NOMURA-BPI総合指数に採用されている日本の公社債を主要投資対象とし､ベンチマークである同指数に概ね連動する投資成果をめざす｡対象インデックスとの連動性を維持するため､先物取引等を利用し公社債の実質投資比率が100%を超える場合がある｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

世界各国(新興国を含む)の株式や債券(国債、政府機関債、社債、ハイ・イールド債券、モーゲージ債、物価連動債など)、通貨、商品および不動産関連の証券等の幅広い資産(デリバティブを含む)に投資する。ポートフォリオの構築にあたっては、景気見通し、各資産のバリュエーション、資産間の相関などを考慮し、機動的な資産配分を行う。実質組入外貨建資産については、原則としてほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う。ファンドオブファンズ方式で運用。3、9月決算。

限定追加型ファンド。プロテクト水準毎年設定型・米国株式ファンド(3月末ロール型)(適格機関投資家向け)を主要投資対象とする。毎年基準日から1年間の損失の最大値を一定の水準以内になるように抑えつつ、米国株式市場の上昇を安定的に享受することを目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。