確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､日本国債｡各残存期間毎(最長10年程度)の投資額面金額が同額程度になるように運用する｡日本国債の実質投資比率は80%程度とし､株式へは､株式市場の動向により､20%程度/10%程度/5%程度の3段階で調整することで､着実な収益の確保を図りつつ､信託財産の着実な成長を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主として、日本を含む世界の「EV(電気自動車)」関連株式(DR(預託証券)を含む)に投資する。ポートフォリオの構築にあたっては、投資対象銘柄の中から、テーマ関連事業の売上高やテーマ関連事業売上高の総売上高に占める比率の見直し等を勘案し、10から20銘柄程度を組入銘柄として選定する。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

主要投資対象は､東証スタンダード市場上場株式、東証グロース市場上場株式、各取引所第二部上場株式および東証プライム市場、各取引所第一部上場の小型株｡成熟産業の勝ち組企業､リベンジ企業､地味な業種の変化企業､新規公開企業の4つのキーワードを中心に､成長期待の高い銘柄をボトムアップ･アプローチで発掘｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主として、「中国ニューエコノミー」関連株式(DR(預託証券)を含む)に投資する。「中国ニューエコノミー」関連株式とは、中国におけるITと既存産業の融合により生まれる新たな産業や技術の高度化に伴って高付加価値化した産業に関連する株式をいう。投資対象銘柄の中から、テーマ関連事業の売上高やテーマ関連事業売上高の総売上高に占める比率の見通し等を勘案し、10から20銘柄程度を組入銘柄として選定する。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

主として国内の債券や株式、不動産投資信託(REIT)を主要投資対象とするマザーファンド受益証券への投資を通じて、国内の複数の資産(債券・株式・REIT)に分散投資する。各マザーファンドの投資比率は、TMA日本債券インデックスマザーファンド70%、TMA日本株TOPIXマザーファンド15%、東京海上・東証REITマザーファンド15%を基本とする。ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本を含む世界各国の株式および債券へ投資｡基準配分は､国内株式30%､国内債券35%､海外株式20%､海外債券10%､短期金融資産5%｡基準ポートフォリオの資産配分は､それぞれ基準配分±5%(国内債券は±10%)以内に変動幅を抑制｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主要投資対象は､アジア･オセアニア地域の債券｡各投資信託証券の組入比率は､投資対象ファンドの収益性､投資対象国の債券市場の利回り水準と流動性､金利および為替動向等を勘案して決定し､安定した収益の確保と投資信託財産の成長を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡11月決算｡

限定追加型ファンド。主要投資対象は、日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)および債券。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引き上げることで、買付時期の分散を図る。基準価額(支払済分配金(税引前)累計額加算せず)11,500円以上となった場合には、安定的な債券運用に切り替えることを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

主要投資対象は､外国の株式(DR(預託証券)を含む)｡投資成果をMSCIコクサイ指数(税引後配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う｡為替ヘッジは原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象はTOPIX(東証株価指数)に採用されている銘柄の株式｡TOPIX(東証株価指数､配当込み)と連動する投資成果を目指す｡株式の実質組入比率は､原則として高位を維持｡効率的な運用及び価格変動リスクの回避のため､有価証券先物取引等を活用することがある｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は､日本の金融商品取引所および金融商品取引所に準ずる市場に上場(上場予定を含む)している不動産投資信託証券｡投資にあたっては､不動産市況および個別銘柄の調査･分析に基づいた銘柄選択を行うことにより付加価値を追求する｡原則として保有する円建て資産に対して､対ブラジルレアルで為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月18日決算｡

主要投資対象は､独立行政法人住宅金融支援機構が発行している機構債(機構MBS)｡原則として､日本国債と同等またはそれ以上の格付けを付与されている銘柄に投資を行い､信用リスクの低減を図る｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡内外の株式､公社債に分散投資｡ポートフォリオは国内株式30%､外国株式20%､国内債券40%､外国債券10%の基準組入比率で構成することを基本とし､基準組入比率から±5%程度の範囲を超えた場合にはすみやかに調整を行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は､格付が投資適格未満(BB格相当以下)の米ドル建社債(米国ハイイールド債券)｡国内の公社債への投資も行い､安定的な収益の確保と信託財産の中長期的な成長を目指す｡米ドル建資産に対し､原則として米ドル売り､豪ドル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

主要投資対象は､インドネシアの企業の株式｡投資にあたっては､収益性､成長性､安定性､流動性等を総合的に勘案して､投資銘柄を選別する｡また､トップダウン･アプローチによる業種別配分を加味し､ポートフォリオを構築する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはジャカルタ総合指数(円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は､世界各国の株式｡グローバルな需要のシフト(変化･増大)に対応するため､注目される｢生活基盤｣､｢食糧｣､｢クリーン･エネルギー｣の3つのテーマに関連する事業を有し､成長が見込まれる世界各国の株式を中心に投資する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

主要投資対象は､日本を含む世界各国の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている不動産投資信託証券等｡世界REITに投資を行うことで､配当収益の獲得と中長期的な値上がり益の追求を目指す｡原則として米ドル売り､ブラジルレアル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

ユーロ参加国の政府や政府機関が発行する格付けがA格以上の債券が投資対象｡欧州主要国の国債の総合投資収益を上回る投資成果を目指して運用｡債券と為替の双方の観点から円ベースでの最適な国別配分と各国ごとの中長期的な再配分を決定する｡ベンチマークは､FTSE欧州世界国債インデックス(円ベース)｡奇数月決算｡

主要投資対象は､世界のプレミアム･ブランド企業(流行を創造するデザインや最高品質などに基づくブランド力により､消費者に幸福感､優越感等の感情をもたらし得る商品･サービスを提供できる企業)の株式｡ボトムアップ･アプローチよる銘柄選択を行う｡株式の実質組入比率は､原則として高位を維持｡原則為替ヘッジあり｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

主として米国を中心に世界の取引所に上場されている中型企業の株式(主要な株価指数において中型株式に分類されている銘柄およびそれと同等の時価総額の銘柄)等に投資する。ポートフォリオの構築にあたっては、ボトムアップ・アプローチに基づき銘柄を選定する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。3、9月決算。

主としてわが国を含む世界の不動産関連債券(モーゲージ証券全般)に投資する。また、その他の債券等(公社債、モーゲージ証券以外の証券化商品及び貸付債権並びにデリバティブ取引等を含む)にも投資する。ファンドの運用にあたっては、ピムコジャパンリミテッドに外国投資信託証券への運用の指図に関する権限を委託する。原則として、為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月15日決算。

主に､わが国を除く世界主要国の債券に70%､わが国を除く世界主要国の株式に30%の割合で分散投資｡債券においては､信用力が高く､かつ､相対的に利回りが高い国の債券に投資｡株式においては､配当利回りが高い銘柄および配当成長性が高いと判断される銘柄に投資する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月25日決算｡

主としてベトナムの証券取引所に上場している株式等を実質的な投資対象とする。個別企業訪問によるボトムアップリサーチと独自に開発したクオンタメンタルモデルを融合した運用プロセスで、中長期的に高い成長が見込まれるベトナム企業を発掘し、安定的で良好なパフォーマンスの獲得を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。8月決算。

わが国を含む世界各国のさまざまな資産への分散投資を通じて得られる収益の獲得による信託財産の成長をめざして運用を行う。中長期的な目標リターンとして、年率4%程度をめざし、初回分配から5年程度を目安に、目標分配水準の額を分配することをめざす。基準価額(1万口当たり、支払済み分配金を含まず)が2,000円を下回った場合には、組入外国投資信託の売却を行い、一定期間後に繰上償還を行う。原則として、為替ヘッジを機動的に行う。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

米国の株式を主要投資対象とするETF(上場投資信託証券)に投資することにより、主として配当等収益の確保および中長期的な値上がり益の獲得をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3、6、9、12月決算。

主要投資対象は､ブラジル･レアル建債券｡金利や物価の動向､経済情勢や市場環境等を勘案し､ポートフォリオを構築し､信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざす｡投資する債券は､政府､政府機関､国際機関等が発行するものとする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月25日決算｡

日本を含む世界各国の不動産投資信託証券を主要投資対象とする。FTSE EPRA/NAREIT Developed Index(配当込み、円換算ベース)を上回る投資成果をめざす。マクロ経済の見通しやカントリーリスクの評価なども勘案し、不動産のファンダメンタルズ分析、個別物件・運営会社への訪問および保有物件の分析などによるボトムアップの銘柄選定を行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。

主要投資対象は日本の金融商品取引所上場株式｡中長期的なグローバルトレンドの分析を行うとともに､ボトムアップ・リサーチ､ファンダメンタルズ分析を通じて｢将来、爆発的な変貌を遂げる企業（＝ミュータント・カンパニー）」に厳選投資。外国株式へ投資することもある｡株式組入比率は原則として高位を保つ｡9月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は日本の公社債を中心とした高格付け債｡金利戦略とクレジット戦略を収益源泉として､安定的な超過収益の確保を目指す｡ベンチマークはNOMURA-BPI総合インデックス｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

主要投資対象は､わが国の取引所に上場されている株式｡東京証券取引所に上場されている銘柄に分散投資を行い､TOPIX(東証株価指数)(配当込み)の動きに連動する投資成果を目標として運用を行う｡株式への組入比率は､原則として､100%に近い状態を維持する｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本を含む世界各国の高格付けの債券を中心に分散投資｡投資する債券はBBB格相当以上､ポートフォリオの平均格付けはAA格相当以上とする｡外貨建資産に対して､為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはJPモルガン･ガバメント･ボンド･インデックス(グローバル)(円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

新興国・地域の市場(エマージング市場)の中から、急速な経済発展における成長機会を捉えられる有望な企業の株式に投資する。トップダウンの市場分析とボトムアップの企業のファンダメンタル分析に基づき、投資魅力のある銘柄に投資する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

実質的に日本株式プレミアム戦略のパフォーマンスを獲得することで、安定的なキャッシュフローの確保を目指す。担保付スワップ取引を活用して、日本株式プレミアム戦略に連動する投資成果の享受を目指す。日経平均株価を原資産としたプットオプション(期間約1カ月)を売却し、プレミアムをインカムとして受け取る。ファンドオブファンズ方式で運用。1、4、7、10月決算。

主として、今後値上がりが期待できる国内の新興企業に投資することにより､信託財産の中長期的な成長を目的として、積極的な運用を行う｡徹底した企業分析､銘柄調査によって新興企業を厳選｡トップダウンアプローチにより現在の相場局面を判断し､これに応じた最適と考えられる業種や銘柄とその投資比率を決定｡5月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡国内株式20%､国内債券60%､外国株式10%､外国債券10%の基本資産配分比率で分散投資を行い､信託財産の中長期的な成長を目指す｡実際の投資配分は､基本資産配分にプラス･マイナス5%の範囲で上限と下限を設け､その範囲内に制御する｡外貨建資産について､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主要投資対象は､日本を含む世界各国のトリプルB格(トリプルBマイナス格含む)相当以上の国債､政府関係機関債､社債､MBS｡原則として､ポートフォリオの平均格付はダブルA格(ダブルAマイナス格含む)相当以上を維持｡対円で為替ヘッジを行う｡ベンチマークは､ブルームバーグ･グローバル･アグリゲート･インデックス(円ヘッジベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

主要投資対象は､世界(含む日本)のスポーツビジネス関連企業の株式｡｢スポーツビジネス関連企業｣の中から､世界のスポーツビジネス拡大の恩恵を受け､今後､利益成長が期待できる銘柄に投資する｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

日本株式を主要投資対象とし､ボトムアップ･アプローチを基本としたアクティブ運用により、TOPIX(配当込み)の動きを上回る投資成果を目指す｡運用チームによる会社訪問も含め､自ら徹底的に企業分析を行う｡株主価値､評価尺度､投資基準の観点から投資銘柄を選定｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

国内外の法人が発行する円建社債および国内外の円建公債へ投資を行う。原則として、投資する債券は、取得時において投資適格相当の格付を取得している債券を投資対象とする。残存期間が10年程度までの国内外の円建公社債を、各残存期間の投資金額がほぼ同程度となるように組み入れたポートフォリオの構成を目指す。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

日本を除く先進国の不動産投資信託証券を主要投資対象とし､ベンチマークであるS&P先進国REITインデックス(除く日本､配当込み､円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う｡銘柄選定にあたっては､時価総額および流動性等を勘案｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡