主として米国を中心に世界の取引所に上場されている中型企業の株式(主要な株価指数において中型株式に分類されている銘柄およびそれと同等の時価総額の銘柄)等に投資する。ポートフォリオの構築にあたっては、ボトムアップ・アプローチに基づき銘柄を選定する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。ファンドオブファンズ方式で運用。3、9月決算。

いちよし日本中小型株ファンド(適格機関投資家専用)、インベスコ グローバル中小型株式ファンド(適格機関投資家限定)への投資を通じて、主として、日本を含む世界各国の中小型株式を実質的な投資対象とする。実質的な投資割合は、国内の中小型株式30%、海外の中小型株式70%を基本とする。海外株式の運用は、インベスコ・アセット・マネジメント株式会社が担当。原則、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。9月決算｡

主要投資対象は､中国企業の株式｡ボトムアップ･リサーチを主体とする分析を通じて中国経済の中長期的な成長の恩恵を受けると判断される銘柄を中心に投資を行う｡株式の実質組入比率は､原則として高位とすることを基本とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

気候変動問題への対応に優れ、低炭素社会への長期的な移行から恩恵を受けると判断される世界各国の企業の株式を中心に投資を行う。炭素削減の技術を有するソリューション・プロバイダー(適応型)企業、事業活動を通じて脱炭素社会を実現するリーディング(低減型・転換型)企業に着目し投資する。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主に国内外の株式と債券を実質的な投資対象とする指定投資信託証券の中から､定性評価､定量評価等を勘案して選択した投資信託証券に分散投資を行う｡ファンドが実質的に保有する株式への配分比率を信託財産の純資産総額の概ね75%程度とする｡なお､組入投資信託証券については適宜見直しを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

主に国内の株式を実質的な投資対象とする指定投資信託証券の中から､定性評価､定量評価等を勘案して選択した投資信託証券に分散投資を行う｡ファンドの実質的な株式の組入が概ねフルインベストメントとなることを目途として投資｡なお､組入投資信託証券については適宜見直しを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

インドの金融商品取引所等に上場する株式に投資を行い、Nifty Midcap50指数(配当込み、円換算ベース)の動きを概ね捉える投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

主として､わが国の金融商品取引所に上場されている企業の中から､インターネットの各種インフラを構築する企業やインターネットをビジネスのインフラとして活用する企業等､インターネット関連企業の株式を中心に投資を行う｡純資産総額の30%の範囲内で外貨建資産への投資を行うことがある｡機動的に､為替ヘッジを行う｡7月決算｡

限定追加型ファンド。先進国の企業が発行する米ドル建て債券に投資することによって信託財産の成長をめざす。原則として信託期間内に満期日を迎える債券に投資し、当該債券の満期日まで保有する。米ドルと円との間の為替変動リスクの低減を図るため、組入外貨建資産に対して原則約5年間の長期間での為替ヘッジを行う。8月決算。

主として、米国の金融商品取引所に上場している、日本を含む世界各国の遺伝子工学関連企業の株式等(DR(預託証書)を含む)に投資を行う。S&P Kensho Genetic Engineering Index(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主としてマザーファンド受益証券への投資を通じて、実質的に国内外の株式、公社債および不動産投資信託証券(リート)に投資する。信託財産の着実な成長と安定した収益の確保を図ることを目的として、運用を行う。各資産への投資比率を決定するにあたり、みずほ第一フィナンシャルテクノロジー株式会社から投資助言を受ける。実質組入外貨建資産の一部について、対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

IT化､新技術開発､経営革新を進めている成長企業と日本社会の構造変化への適応力の高い企業に注目し､小型株式中心に投資を行う。3つの着眼点(企業収益の質､市場の成長性､経営者の質)から計測した企業の実態価値と市場価値(株価)の差､バリュー･ギャップを計測し､バリュー･ギャップを埋める要因を勘案して投資を決定する｡ベンチマークは東証グロース市場指数(配当込み)｡10月決算｡

主として新興国の小型株式等に投資を行う。投資にあたっては、新興国の株式等のうち、主として新興国で登記されている小型企業の株式等へ投資を行う。銘柄選定にあたっては、徹底的な調査活動による長期業績予想に基づき、独自に算出した適正価値に対して割安と判断される銘柄に投資する。外国投資法人の運用は、テンプルトン・アセット・マネジメント・リミテッドが行う。原則、為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

わが国の株式､公社債､短期金融資産に投資｡株式･債券･短期金融資産の各組入比率を機動的に変更し､適切な資産配分を行うことにより､様々な景気･金利局面において､安定的な収益を確保することを目指す｡株式･債券の組入比率を月次で決定する2つのモデルに加え､2種類のトレンドモデルを用いて週次で配分の見直しを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

日本株式を主な投資対象とする｡国の重要な政策が追い風となり､中長期的に有効で拡大余地が大きいと判断される複数の投資テーマを選定する｡投資テーマは定期的に見直す｡銘柄選択にあたっては､トップダウンによる投資テーマ選定とボトムアップアプローチによる銘柄選定を組み合わせ､確信度の高い銘柄でポートフォリオを構築する｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

日本の株式を主要投資対象とし､長期的にベンチマークであるTOPIX(東証株価指数)を上回る投資成果を目指す｡経済･市場の構造とその変化に注目するトップダウン分析を参考に､企業の｢成長力｣､｢経営の質｣､｢株価｣などの要素を重視したボトムアップ・アプローチによるアクティブ運用を行う｡3､9月決算｡

--

主として「インデックス東証株式マザーファンド」への投資を通じて、わが国の株式に投資を行い、TOPIX(東証株価指数)配当込みの動きに連動する投資成果をめざす。投資対象銘柄の中から、原則として200銘柄以上に分散投資を行う。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主要投資対象は､国内の法人が発行する円建ての社債(金融機関劣後債､生保基金債等を含む)｡取得時においてBBB格相当以上の格付を取得している債券､もしくはそれらと同等の信用力を有すると考えられる債券に投資し､安定した収益の確保と信託財産の中長期的な成長を目標として運用を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

主として､わが国の金融商品取引所上場(上場予定を含む)の不動産投資信託の受益証券および不動産投資法人の投資証券に投資し､投資成果をベンチマークである東証REIT指数(配当込み)の動きに連動させることを目指して運用を行う｡組入銘柄それぞれの時価総額に応じた投資比率に基づきポートフォリオを構築することを基本とする｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

日本の金融商品取引所上場株式を主要投資対象とする｡徹底したファンダメンタルズ分析に基づき､利益成長が日本経済全体の成長速度を上回ると見込まれる銘柄に分散投資を行う｡ポートフォリオの構築にあたっては､割安度､成長銘柄の分析指標などを考慮して銘柄を選別する｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

主要投資対象は､新興国の政府または政府機関等が発行する債券｡証券の平均信用格付けは､ムーディーズ社またはスタンダード･アンド･プアーズ社の格付けにおいてB1またはB+以上､平均デュレーションは8年以下とし､長期的に安定した収益の確保と投資信託財産の成長を目指す｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

世界(新興国を含む)の幅広い種類の公社債等を実質的な主要投資対象とし､利子収益の確保および長期的な値上がり益の獲得をめざす｡経済環境等に応じ､ピムコ社の判断において各債券への投資比率を機動的に変更する｡原則として､米ドル売り円買いの為替取引を行い､為替変動リスクの低減をはかる｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

主要投資対象は､米国に上場されているREIT(リート､不動産投資信託)｡米国リートに分散投資を行うことにより､配当収益の獲得を図りつつ､長期的な元本の成長を目指す｡MSCI米国REITインデックス(円ベース)を参考指標とする｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

主として新興国の株式(DR(預託証書)を含む)に投資を行い、中長期的な値上がり益の獲得を目指す。銘柄選定にあたっては、「投下資本利益率」、「業界内での競争優位性」、「株価の上昇余地」、「ESG(環境・社会・ガバナンス)理念」に着目する。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。4、10月決算。

米国の株式に投資し、投資成果をS&P Kensho Moonshots指数(円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

内外の株式･公社債へ分散投資｡基本ポートフォリオは､国内株式40%､国内債券25%､海外株式20%､海外債券10%およびコール･ローン等の短期金融商品5%｡安定運用開始時期(2030年)に近づくにつれ､定期的に株式から公社債･短期金融商品へ組入れをシフト｡安定運用では短期金融資産に100%投資｡為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

日本を除く世界各国の株式を主要投資対象とする。企業調査を基本としたボトムアップ・アプローチにより、フリーキャッシュフロー、利益成長の潜在能力、業界における競争力、経営者の経営方針等から独自に評価した企業価値に対し割安な銘柄を発掘し、投資銘柄を厳選する。複利効果による信託財産の成長を目指すため、原則として分配を極力抑制する方針とする。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

東京証券取引所上場株式のうち200銘柄以上に分散投資を行い､ベンチマークである東証株価指数(配当込み)の動きに連動する投資成果をめざして運用を行う｡リスクモデルを用い､指数に最も連動すると推定されるポートフォリオを構築｡購入時手数料がないノーロードタイプ｡換金時手数料および信託財産留保額もなし｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主に米国株式の中から、企業の本質的価値と比較して割安と判断される株式(バリュー株)へ投資。運用にあたっては、ギャベリー(GAMCO Asset Management Inc.)の投資助言を活用する。株式の組入比率は、原則として高位を保つ。組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジは行わない。3、9月決算。

主要投資対象は､国内債券及び国内債券代替資産(対円での為替ヘッジを行うことで為替変動リスクの低減を図った先進国債券､新興国債券及び貸付債権(バンクローン)等)｡各投資対象ファンドへの投資割合は､定期的な見直しを行うほか､市場環境等に応じても調整する｡また､各投資対象ファンドは適宜見直しを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

限定追加型ファンド。世界(日本、新興国を含む)の米ドル建てまたはユーロ建ての社債(投資適格未満の債券や無格付けの債券を含む)を主要投資対象とする。債券への投資にあたっては、主として信託期間終了前に満期償還が見込まれる債券に投資を行う。ポートフォリオの平均格付けは、構築時においてBBB格相当以上(BBB-も含む)をめざす。原則として対円での為替ヘッジを行う。7月決算。

主要投資対象は､国内外の株式･公社債等｡基本ポートフォリオは､国内株式10%､国内債券75%､海外株式5%､海外債券5%およびコール･ローン等の短期金融商品5%｡安定運用開始時期は設定されておらず､株式の組入の漸減･公社債および短期金融商品の組入の漸減を行わない｡為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡国内債券27%､国内株式40%､外国債券5%､外国株式25%および短期金融商品3%の比率で配分した基本ポートフォリオのもと､個別資産毎におけるパッシプ運用を行い､独自に指数化する合成インデックスと同程度の投資成果をめざす｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

世界の幅広い種類の公社債等を実質的な主要投資対象とする。投資元本の保全と流動性の維持に配慮しつつ利子収益の確保をめざす「PIMCOショートターム戦略」への投資配分を70%、利子収益の確保と長期的な値上がり益の獲得をめざす「PIMCOインカム戦略」 への投資配分を30%とすることを基本とする。原則として、米ドル売り円買いの為替取引を行い、為替変動リスクの低減を図る。ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算。

日本を含む世界各国の株式､債券および短期金融資産を実質的な主要投資対象とする｡各資産の組入比率は､国内･先進国株式が0%から42.5%､国内債券が0%から51%､先進国債券が0%から25%(原則､13%から25%)｡実質組入外貨建資産のうち､株式部分については､原則として為替ヘッジを行わず､債券部分については75%から100%の範囲でヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算｡

わが国の金融商品取引所上場株式(上場予定を含む)のうち中小型株式に投資し、中長期的な値上がり益の獲得を目指す。個別企業の調査・分析等を中心とした「ボトムアップ・アプローチ」に基づいて、個別銘柄の選定及びポートフォリオの構築を行う。銘柄の選定・組入については、企業の成長性、収益性、競争優位性等の分析・評価を行い、株価のバリュエーションを踏まえた上で行う。ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

日本を含むアジアの株式の中からフィンテック関連分野において高い成長が見込まれる企業の株式等に投資する。本ファンドにおいて、フィンテック関連企業とは、最新の情報通信技術を用いて革新的な金融商品・サービスを提供している企業、それらの企業を技術的、金銭的に支援する企業及びフィンテックを活用してビジネスを展開する企業などをいう。原則として対円での為替ヘッジを行わない。4月決算。

確定拠出年金専用ファンド。主として日本を除く先進国の株式に投資を行う。MSCIコクサイESGリーダーズ指数(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

世界の株式､債券に国際分散投資を行い､中長期的な信託財産の成長を目指す｡SMBCグローバル・インベストメント&コンサルティング社が運用状況をモニタリングし､助言をもとに資産配分を行う｡中期的な市況見通しの変化に応じて､ポートフォリオの資産配分比率を継続的に見直し､調整を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡