米ドル建てを中心とする世界各国のさまざまな種類の公社債等を実質的な主要投資対象とする。外国投資信託において、市場分析等に基づく機動的な資産配分と、調査・分析に基づく銘柄選択により、好水準のインカムゲインとキャピタルゲインの獲得を目指す。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月12日決算。

国内外の株式･債券といった様々な資産への長期分散投資を行う｡短期的な下振れリスクの抑制を目指すとともに､市場環境変化に対応して､適切なポートフォリオへの見直しを行う｡株式､リート､コモディティへの投資割合の合計は､原則50%未満とし､安定性を重視する｡原則､為替ヘッジを行わない｡ただし､為替ヘッジを行う投資信託証券を組み入れる場合がある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

国内外の株式･債券といった様々な資産に分散投資｡短期的な下振れリスクの抑制を目指すとともに､市場環境の変化に対応して､適切なポートフォリオの見直しを行う｡「株式」「リート」「コモディティ」への投資割合の合計は､原則50%未満とし､安定性を重視する｡外貨建資産について為替ヘッジを行う投資信託証券を組み入れる場合がある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:380A)｡香港上場企業のうち、代表的なテック関連銘柄の株式30銘柄から構成される「Hang Seng TECH Index(配当込み、円換算ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替ヘッジは原則として行わない。1、7月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:468A)｡米ドル建ての投資適格社債に投資し、信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざして運用を行うアクティブETF(上場投資信託)。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。奇数月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2012)｡主として、残存期間が3カ月以下の米国の短期国債への投資を通じて、FTSE米国債0-3カ月インデックス(国内投信用、円ベース)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。1、4、7、10月決算。基準価額は1,000口当たり。

主要投資対象は､米国のハイイールド債(格付けがBB格相当以下の債券)｡実質的に､BB格からB格相当の米国の債券を中心に投資する｡債券運用において高い専門性を有するPIMCOグループのノウハウを活用する｡実質的に組み入れる外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを活用し､為替変動リスクの低減を図る｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月12日決算｡

主要投資対象は､投資適格未満の銘柄も含めた世界の幅広い債券等のうち､主として米ドル建ての債券および債券関連派生商品等｡債券運用において高い専門性を有するPIMCOグループのノウハウを活用する｡原則として純資産総額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行い､対円での為替変動リスクの低減を図る｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

主として､ボラティリティ関連指数に連動する投資商品(ボラティリティ関連資産)への実質的な投資を行い､投資信託財産の成長を目指す｡また､投資信託財産の一部を､米国短期国債を主な投資対象とする上場投資信託証券(ETF)に投資する｡外貨建資産は､80％程度以上を基本として対円での為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月12日決算｡

投資信託証券への投資を通じて､オーストラリアのリアルアセット(使用料や賃料等のキャッシュフローを生み出すインフラ関連施設や不動産等の実物資産)関連有価証券に投資する｡時価総額､流動性､業種等を考慮し､投資候補銘柄を選定｡配当の成長性および継続性､利益成長性､収益基盤の安定性等に着目し､ポートフォリオを構築する｡為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2085)｡わが国の株式を主要投資対象とし、中長期的な値上がり益の獲得および配当収益の確保を目指して運用を行うアクティブETF(上場投資信託)。投資にあたっては原則として、東京証券取引所に上場する大型株・中型株のうち、配当動向や信用リスクを勘案しつつ、予想配当利回りの上位銘柄を選定する。1、4、7、10月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:1599)｡資本の効率的活用や投資者を意識した経営観点など、グローバルな投資基準に求められる諸要件を満たした、「投資者にとって投資魅力の高い会社」400社を対象とする「JPX日経インデックス400(配当込み)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。1、7月決算。基準価額は10口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:1653)｡MSCI社の基準に基づき、様々なESG(環境、社会、ガバナンス)リスク要因を包括的に考慮して銘柄を選定する「MSCIジャパンESGセレクト・リーダーズ指数(配当込み)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。1､7月決算｡基準価額は100口当たり。

日本を除く世界主要国の国債を中心に､A格以上の格付の公社債に限定して投資｡投資対象国の景気･金利動向を分析し､ベンチマークに比し､より金利低下が見込まれ､かつ償還までの期間がより長い債券を組み入れる｡原則ヘッジなし｡ベンチマークは､FTSE世界国債インデックス(除く日本･円ベース･為替ヘッジなし)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

外国債券､外国株式､外国不動産投資信託証券(リート)の3資産に3分の1ずつ分散投資｡高格付資源国の公社債､配当利回りの高い外国株式および増配の期待できる外国株式､比較的高い配当利回りが期待できる世界(除く日本)各国のリートに投資を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月8日決算｡

東京証券取引所に上場(コード:579A)｡主として、Global X Silver Miners ETF(SIL)の受益証券に投資し、「Solactive Global Silver Miners Total Return Index(円換算ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。5、11月決算。基準価額は100口当たり。

主として日本の上場株式に投資する。ベンチマークであるTOPIX(東証株価指数)(配当込み)の動きに連動しつつ、委託会社独自開発の計量モデルを用いたアクティブ運用により銘柄選択等を行う。コンピュータ・モデルを利用したリスク管理を通じて、幅広い投資対象から業種・銘柄が分散されたポートフォリオを構築し、超過収益の大きさよりも安定性を重視した運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算。

東京証券取引所に上場(コード:535A)｡「DAX指数(配当込み、委託会社円換算ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。基準価額は100口当たり。

上場投資信託証券(ETF)への投資を通じて、主として米ドル建てのハイ・イールド債券(投資適格未満の社債)に投資する。上場投資信託証券(ETF)の組入比率は、原則として高位を維持する。為替ヘッジを行う。12月決算。

限定追加型ファンド。原則として約5年を1投資サイクルとする別に定める投資サイクルにおいて、主として各投資サイクル終了前に満期償還や早期償還が見込まれる、世界各国(日本を含む)の企業等が発行する債券に投資を行う。主に米ドル建ての債券に投資し、原則として各債券の満期日まで保有する。外貨建資産については、為替リスクを低減するために、原則として円に対する為替ヘッジを行う。2月決算。

東京証券取引所に上場(コード:577A)｡主として、Global X Physical Silver Structured(ETPMAG)の受益証券に投資し、「Solactive Silver Spot Sydney Close Index(円換算ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。5、11月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:572A)｡日本国債を主要投資対象とし、FTSE日本国債3-7年インデックスの動きに高位に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。5月決算。基準価額は1000口当たり。

限定追加型ファンド。「プロテクト水準毎年設定型・米国テクノロジー株式戦略」(毎年基準日から1年間の損失の最大値を一定の水準以内になるように抑えつつ、米国テクノロジー株式市場の上昇を安定的に享受することを目指す)のパフォーマンスを享受する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。

東京証券取引所に上場(コード:600A)｡ラッセル2000指数(配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。7月決算。基準価額は100口当たり。

主として日本を含む世界各国の金融商品取引所等に上場しているコンテンツ関連企業の株式に投資する。個別銘柄のファンダメンタルズ分析を通じて、企業の成長性や株価の割安度、流動性等に係る評価・分析に基づき、ポートフォリオの構築を行う。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

限定追加型ファンド。主としてファンドの信託期間終了前に満期償還や早期償還が見込まれる、世界各国(日本を含む)の企業等が発行する債券に投資を行う。主に米ドル建ての債券に投資し、原則として各債券の満期日まで保有する。外貨建資産については、為替リスクを低減するために、原則として円で為替ヘッジを行う。4月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､世界各国の不動産投資信託証券(REIT)｡REITへの投資にあたっては､各銘柄ごとの利回り水準､市況動向､流動性等を勘案しながら､収益性･成長性などの調査や割安分析などにより投資銘柄を選別｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1628)｡TOPIX-17 運輸･物流(配当込み)に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式のみに投資を行う｡信託財産中に占める個別銘柄の株数の比率を同指数における個別銘柄の時価総額構成比率から算出される株数の比率に相当する比率に維持することを目的とした運用を行い､同指数に連動する投資成果を目指す｡7月決算｡基準価額は10口当り。

東京証券取引所に上場(コード:1632)｡TOPIX-17 金融(除く銀行)(配当込み)に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式のみに投資を行う｡信託財産中に占める個別銘柄の株数の比率を同指数における個別銘柄の時価総額構成比率から算出される株数の比率に相当する比率に維持することを目的とした運用を行い､同指数に連動する投資成果を目指す｡7月決算｡基準価額は10口当り。

主要投資対象は、米国の国債、米国政府機関が発行または保証する債券、主として米国で経済活動を行っていると判断される企業が発行する社債、モーゲージ・バック証券、アセットバック証券等の米ドル建ての投資適格債券。米ドル建ての投資適格債券に投資する米国総合債券ファンドの組入比率を高位に保つとともに円建ての公社債に投資するマネープール・ファンドにも必ず投資する。為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

主として日本を除く世界各国の債券に幅広く分散投資を行う。ベンチマークは､ブルームバーグ･グローバル･アグリゲート･インデックス(除く日本、円ヘッジベース)｡外貨建資産については、原則として対円での為替部分ヘッジにより為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

米国の株式、米国の長期金利、米ドルキャッシュおよび金を実質的な投資対象とする。ドイツ銀行が開発した「DBモメンタム･アセット・アロケーター指数」の動きを反映した投資成果をめざす。「DBモメンタム･アセット・アロケーター指数」とは、モメンタムに着目し、相対的に良好なパフォーマンスの投資対象への配分比率を増加させ、その全体のパフォーマンスを指数化したもの。原則、為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用｡2、8月決算｡

主要投資対象は､日本企業の株式｡株式への投資にあたっては､代表的なわが国の株価指数(日経平均株価)を構成する株式に主に投資を行い､当該株価指数の動きを概ね捉える投資成果を目指す｡円建て資産について､原則として円を売り､米ドルを買う為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月22日決算｡

主要投資対象は､日本企業の株式｡株式への投資にあたっては､代表的なわが国の株価指数(日経平均株価)を構成する株式に主に投資を行い､当該株価指数の動きを概ね捉える投資成果を目指す｡円建て資産について､原則として円を売り米ドルを買う為替取引､および米ドルを売りブラジルレアルを買う為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月22日決算｡

主要投資対象は､東京証券取引所に上場されている不動産投資信託証券(Jリート)｡運用にあたっては､東証REIT指数(配当込み)に採用されている銘柄(採用予定の銘柄を含む)に分散投資を行い､東証REIT指数(配当込み)の動きに連動する投資成果を目指す｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月23日決算｡

主要投資対象は､ユーロ建の高利回り社債(ハイ･イールド債券)等｡1発行体あたりの投資上限は､格付がBB格相当以上について信託財産の5%､BB格相当未満について同3%とする｡原則として､ユーロ建資産を対円で為替ヘッジする｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月24日決算｡

主として、日本を除く世界各国の株式の中から、各業種において相対的に魅力が高いと考える銘柄を中心に選定して投資する。JPモルガン・アセット・マネジメントに属するアナリストが企業取材等による業界動向や、企業業績や株価の分析を行い、その結果をもとに投資対象銘柄の候補を選出する。為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。3、6、9、12月決算。

主にインドの政府､政府機関もしくは企業等が発行する現地通貨建債券等に投資する｡現地通貨建以外の債券等にも投資を行う場合がある｡この場合でも､現地通貨建債券に投資したと同じ様な収益を得ることを目指す｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

日本を除くG7構成国(アメリカ､イタリア､ドイツ､フランス､イギリス､カナダ)の公社債を主要投資対象とし､国債､政府機関債を中心に分散投資｡外貨建資産については為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはFTSE世界国債インデックス(除く日本､7-10年､円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

主として米ドル建ての短期高利回り社債(短期ハイイールド債券)に投資を行う。銘柄選定においては、通常のハイイールド債券の発行体に加え、ミドル・マーケットの発行体にも着目して投資を行い、より高い利回りを獲得することをめざす。原則として為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月15日決算。