わが国の株式を中心に､日本の株式市場の枠組みの中で最適な投資機会を捉え､｢モチーフ｣(=シナリオ)の実現にふさわしい銘柄を機動的に選定し投資｡大型株､中小型株といった特定の投資スタイルや投資対象に限定されない｡原則として株式組入率は高位｡ベンチマークは､TOPIX(東証株価指数)(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

日本を除く世界主要国の国債等(投資適格債)を主要投資対象とし､ベンチマークであるFTSE世界国債インデックス(除く日本､円換算ベース)の動きを概ね捉えつつ､毎期分配を行うことをめざす｡外貨建資産については原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

主要投資対象は､日本の金融商品取引所上場(上場予定含む)の不動産投資信託受益証券および不動産投資法人の投資証券｡投資成果を｢東証REIT指数｣(配当込み)に連動する投資成果をめざす。ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

主要投資対象は､新興国のソブリン債およびソブリン債に準ずる発行体が発行する債券｡日本の国債および高格付公社債にも投資を行う｡組入債券の利息などの収益を原資として､インカム収益の確保と信託財産の成長をめざす｡原則として為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

主として、日本を含む世界の「ゲームおよびeスポーツ」関連株式(DR(預託証券)を含む)に投資する。ポートフォリオの構築にあたっては、投資対象銘柄の中から、テーマ関連事業の売上高やテーマ関連事業売上高の総売上高に占める比率の見直し等を勘案し、10から20銘柄程度を組入銘柄として選定する。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

主に､不動産､債券および株式の3つの異なる資産に分散投資を行う｡各資産への投資比率は不動産等25%±20%､債券50%±40%､株式25%±20%とし､高いインカム収益の確保を図るとともに､安定した信託財産の成長をめざす｡ファンドが実質的に保有する外貨建資産については、為替変動リスクの低減を図るため、為替ヘッジを行う場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

主要投資対象は､中国(主として香港､マカオなどの華南地域)ならびに東南アジア(シンガポール､マレーシア､タイ､インドネシア､フィリピン､ベトナムなど)の株式｡投資対象地域の､主としてサービス分野に関連する企業の株式に投資し､中長期的な収益の獲得を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1､7月決算｡

米国を中心としたハイ･イールド社債を実質的な主要投資対象とし､信託財産の着実な成長と安定収益の確保をめざす｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークは､ブルームバーグUSコーポレート･ハイ･イールド･インデックス(円ベース)｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡中長期的観点から｢JPX日経インデックス400(配当込み)｣を上回る投資成果の獲得をめざし運用を行う｡｢JPX日経インデックス400｣構成銘柄に限定することなく､同指数に採用が見込まれる銘柄も投資対象とする｡徹底した調査･分析を通じて､優れた経営効率と利益成長力を有し､株価の上昇が期待される銘柄に厳選して投資する｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

無手数料でスイッチング(乗換)が可能な夢満債(愛称)の1つ｡豪ドル建ての公社債を主要投資対象とし､A-格相当以上の格付を有する国債､政府機関債および州政府債に分散投資を行う｡ポートフォリオの加重平均デュレーションは2年以上8年以内｡原則として､為替ヘッジを行わない｡毎月9日決算｡

日本を除く世界各国の不動産投資信託証券(リート)を主要投資対象とし､信託財産の着実な成長と比較的高い配当利回りを安定的に獲得することを目指す｡各資産への投資割合は､世界各国のリート市場の市場規模等を参考として決定｡実質外貨建資産については､対円で為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月9日決算｡

日本の取引所に上場している株式の中から、医療・介護分野において、日本の産業育成政策等の成長戦略の恩恵を受けると判断される銘柄に投資を行い、中長期的にTOPIX(東証株価指数、配当込み)を上回る投資成果を目指して運用する。銘柄選択にあたっては、日本の成長戦略に関する事業に着目し、時価総額、流動性を勘案の上、収益成長性および財務健全性等を分析し組入銘柄を決定する。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡国内外の株式･債券への分散投資を行い､ターゲット･イヤーである西暦2020年に向けた信託財産の成長を目指す｡ターゲット･イヤー到達後は､流動性を重視した安定運用を行う｡基本アロケーションは国内株式11%､外国株式7%､国内債券63%､外国債券12%､短期金融資産7%｡ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算｡

主要投資対象は､わが国の金融商品取引市場に上場する中小型株式｡新規公開という､｢第2の創業期｣を成長の契機として､新たに成長を加速する､企業家精神に溢れた｢次代を拓く革新高成長企業｣に厳選投資する｡徹底した企業の個別直接面談調査･分析(ボトムアップ調査)を行い､銘柄数を限定し、且つ一度に組入れず徐々に投資をする等の慎重な分散投資を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

限定追加型ファンド。日本を含む世界のCB(転換社債)に投資する。原則としてファンドの信託期間(約5年)内に償還日を迎えるCBに投資し、償還日まで保有する。外貨建資産については、円との間の為替変動リスクの低減を図るため、原則としてファンドの信託期間に応じた長期間の為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。

主に､世界の債券70%､世界の株式15%､世界のREIT15%の割合で分散投資｡組入れた投資信託証券は定期的にモニターを行い､主としてファンド全体の利回り水準､リスク･リターン特性､通貨分散､セクター分散などを考慮して組入れ比率の調整を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡奇数月決算｡

主要投資対象は､国内､先進国および新興国の公社債および株式(DR(預託証券)を含む)｡基本資産配分比率は､株式75%､債券25%とする｡基本組入比率は､地域別のGDP(国内総生産)総額の比率を参考に決定し､原則として年1回見直しを行う場合がある｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

日本を含む世界の株式等の中から、伝統的インフラ関連企業(社会の運営を支える施設や基盤を有する企業)および新世代インフラ関連企業(新世代の技術革新の基盤となる施設やサービスを有する、または、活用する企業)に投資する。外貨建資産の為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6、12月決算。

日本を含む世界のCB(転換社債型新株予約権付社債)を投資対象とし、保有するCBの発行企業の株式を売り建てることで、CBに内包される株価変動リスクの低減をめざす。加えて、CBの発行企業との相対取引も収益の源泉とする(ゼロ・トレンド戦略)。外貨建資産への投資にあたっては、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。

主要投資対象は､豪ドル建ての公社債｡信用度の高い(AA-格/Aa3格)ソブリン債(国債､政府機関債､州政府債､国際機関債､政府保証債等)に分散投資を行い､利子収益の確保と値上がり益の獲得をめざす｡ポートフォリオの平均デュレーションは､1年以上5年以内｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主としてわが国を含む世界の不動産関連債券(モーゲージ証券全般)に投資する。また、その他の債券等(公社債、モーゲージ証券以外の証券化商品及び貸付債権並びにデリバティブ取引等を含む)にも投資する。ファンドの運用にあたっては、ピムコジャパンリミテッドに外国投資信託証券への運用の指図に関する権限を委託する。原則として、為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。2、8月決算。

確定拠出年金専用ファンド。日本を除く世界各国の株式を投資対象とし、ESGの観点から高い安定成長銘柄を選別することで中長期的に安定したリターンの獲得を目標に運用を行う。徹底した調査・分析に基づき、ESGに対する取組みに優れ、持続的な企業価値の向上が期待される銘柄を厳選する。ベンチマークはMSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円換算ベース)。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

主要投資対象は､インド･ルピー建ての債券等(国債､社債､政府機関債､国際機関債等)｡残存期間の短い債券を中心に銘柄選定を行い､金利変動にともなう価格変動リスクの低減を目指す｡ニッポンライフ･インディア・アセットマネジメントからインド債券市場に関する調査･分析等の助言を受ける｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

限定追加型ファンド。世界各国(日本を含む)の企業等が発行する債券に投資を行う。主に米ドル建ての債券に投資し、原則として各債券の満期日まで保有する。外貨建資産については、為替リスクを低減するために、原則として円に対する為替ヘッジを行う。11月決算。

投資一任口座専用ファンド｡外国の株式を実質的な主要投資対象とし､MSCI-KOKUSAI指数(円ベース･為替ヘッジあり)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う｡構築されたポートフォリオに対しては随時分析を行い､対象インデックスへの連動性について確認を行い､ポートフォリオの変更が必要と判断される場合はリバランスを行う｡原則､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

国内の金融商品取引所に上場されている株式に投資し、信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行う。定量データを用い、主として東証株価指数(TOPIX、配当込み)に採用されている銘柄のうち、総還元利回りに基づく株主還元度合いが高く、株主還元度合いの継続・向上等の期待度が高い銘柄へ投資を行う。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

日本を含む世界の債券、株式、不動産投資信託証券(リート)に投資する。2055年をターゲット・イヤーと定め、その期日に向けて徐々にリスクを低減する運用を行う。市場環境の大きな変化等により、当ファンドの価格変動リスクが上昇した場合には、価格変動リスクの抑制を重視した運用を行うことがある。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡8月決算。

日本を含む世界各国の株式､債券および円短期金融商品を主要投資対象とし､世界分散投資と資産間の分散投資を行うことで信託財産の長期的な成長を図る｡ファンダメンタル分析に基づく3つの計量モデルを用いて資産配分､国別配分､および通貨配分を決定し､ポートフォリオを構築｡為替ヘッジあり｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

限定追加型ファンド。国内外の企業が発行する円建ての債券(劣後債等を含む)、円建てのソブリン債(国債、国際機関債、政府関係機関ならびに地方自治体が発行する債券)を主要投資対象とする。投資する債券は、取得時においてBBB格相当以上(BBB-も含む)の格付けを取得している債券、もしくはそれらと同等の信用力を有すると判断される債券を投資対象とする。10月決算。

世界の金融商品取引所に上場されており､新シルクロード経済圏(ユーラシア諸国…日本除くアジア､中東､東欧､ロシアなど)の国･地域に本拠を置いている企業もしくは主要な経済活動を行っている企業の株式(預託証券を含む)を主な投資対象とする｡域内の成長加速や連携強化などに伴い､高成長が期待される企業を厳選する｡外貨建資産への投資にあたっては､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主に、国内株式、先進国海外株式、新興国株式、世界債券、国内短期債券･短期金融商品等の資産クラスへ実質的に分散投資を行う。西暦2045年(ターゲット･イヤー)までの残存期間が短くなるにしたがい、株式への配分を漸減し、リスクを減少させる。世界債券の配分では、為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主に国内外の株式と債券を実質的な投資対象とする指定投資信託証券の中から､定性評価､定量評価等を勘案して選択した投資信託証券に分散投資を行う｡ファンドが実質的に保有する株式への配分比率を信託財産の純資産総額の概ね25%程度とする｡なお､組入投資信託証券については適宜見直しを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

世界の不動産投資信託証券および不動産関連株式等に投資を行う。データを活用し、不動産市場の変化を捉えることで、経済・社会の変化から恩恵を受けることが期待される銘柄を選定する。ポートフォリオの構築には、ESG分析、バリュエーション分析を実施する。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

国内の上場企業に対し､社会貢献度調査（環境､雇用､顧客対応､市民社会貢献､企業倫理･法令遵守等､企業のステークホルダーの視点から調査･分析･評価）を行い､中長期にわたり持続的な成長が見込まれる企業に投資｡株式への投資にあたっては、選定した企業について業績予測と株価評価を行い、組入銘柄を決定。9月決算｡

わが国の上場株式に投資し､主に銘柄選択効果により東証株価指数(TOPIX)(配当込み)を上回る投資成果を目指す｡企業調査や業界分析に基づき､各業種から300銘柄程度に絞り込んで精査､企業の収益力､成長性を分析し､株価水準なども勘案して40-60銘柄程度に厳選して投資｡ベンチマークは東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｡9月決算｡

世界(新興国を含む)の幅広い種類の公社債等を実質的な主要投資対象とし､利子収益の確保および長期的な値上がり益の獲得をめざす｡経済環境等に応じ､ピムコ社の判断において各債券への投資比率を機動的に変更する｡原則として､米ドル売り円買いの為替取引を行い､為替変動リスクの低減をはかる｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡原則として株式会社コロワイドの発行する普通株式のみに投資を行い､当該株式の値動きを反映させるとともに信託財産の成長を目指す｡株式の組入比率は原則として高位を維持し､非株式(株式以外の資産)への投資割合は原則として信託財産総額の50%以下とする｡9月決算｡

主要投資対象は、米国の銀行・金融機関の株式。資本構成、資産の質、経営陣の能力、収益率、流動性および金利感応度などを精査し、中長期的に持続的な成長が見込めると判断される株式に投資する。マザーファンドの運用は、マニュライフ・アセット・マネジメント(US)LLCが担当する。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

世界の高配当株戦略の投資成果を反映したクロッキー・オール・カントリー高配当株指数(円ベース)のリターンを享受することを目指す。外国投資信託の受益証券において、クロッキー・オール・カントリー高配当株指数(円ベース)のリターンを享受するために担保付スワップ取引を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

わが国の上場株式のうち､知名度･収益性･市場占有率･事業規模等において相対的に優位に立つと判断される企業の株式(優良株)及び優良株となる可能性が大きいと判断される株式を中心に投資｡銘柄選択にあたっては､企業の財務状況､産業内における位置付け､経済･市場環境等に着目｡ベンチマークはTOPIX100(配当込)｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡