主として、連動債券への投資を通じて、日本を含む世界の「ヘルステック」(以下「テーマ」)関連株式に信託財産の純資産総額の2倍相当額を投資する。テーマ銘柄としての代表性や流動性等を考慮し、各銘柄の組入比率を決定し、ポートフォリオを構築する。実質組入外貨建資産については、為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。3月決算。

わが国を含む先進国の金融商品取引所上場株式(上場予定を含む)、または事業活動の主要な部分を先進国で行うと判断される企業が発行する上場株式に実質的に投資を行う。ポートフォリオの構築にあたっては、投資アイデアの分析・評価や、個別企業の競争優位性、成長力の評価に基づき選定した質の高いと考えられる企業(「ハイクオリティ成長企業」)の中から、市場価格が理論価格より割安と判断される銘柄を厳選して投資を行う。原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

日本の金融商品取引所上場株式(上場予定含む)の中から､北海道企業(道内に本社またはこれに準ずるものを置く企業および北海道に進出し雇用を創出している金融業を除く企業)70%､地方創生企業(地方創生に貢献する､または恩恵を受けると考えられる金融業を除く企業)30%の組入比率を目処に投資を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主要投資対象は､わが国の金融商品取引所上場株式｡投資成果を「JPX日経インデックス400(配当込み)」(東京証券取引所に上場する普通株式等の中から､時価総額､売買代金､ROE等をもとに､算出者が選定した銘柄が算出対象｡構成銘柄数は､原則､400銘柄)の動きに連動させることを目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本を除く世界各国の不動産投資信託証券(リート)を主要投資対象とし､信託財産の着実な成長と比較的高い配当利回りを安定的に獲得することを目指す｡各資産への投資割合は､世界各国のリート市場の市場規模等を参考として決定｡実質外貨建資産については､対円で為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主として世界の金融商品取引所上場株式に実質的に投資を行う｡ポートフォリオの構築にあたっては､投資アイデアの分析･評価などに基づき選定した質の高いと考えられる企業(ハイクオリティ成長企業)の中から､市場価格が理論価格より割安と判断される銘柄を厳選する｡原則として対円での為替ヘッジを行い、一部の新興国通貨については米ドル売り/円買いの為替取引を行う。ファミリーファンド方式で運用｡3、9月決算｡

日本を含む世界各国の株式に幅広く投資を行う｡原則として、国別・産業別の投資配分には制限を設けずに、世界各国の産業を横断的に分析し、戦略的に優位にある企業を抽出し、投資銘柄の選定を行う。尚、外貨建資産については機動的に為替ヘッジを行い、為替変動リスクの軽減を図る。3､9月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主として､JPモルガンGBI-EMグローバル･ダイバーシファイド(円換算ベース)に採用されている新興国の現地通貨建て債券または新興国債券の指数を対象指数としたETF(上場投資信託証券)に投資し､JPモルガンGBI-EMグローバル･ダイバーシファイド(円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡長期にわたり優れた運用実績がある「ファースト・イーグル・グローバル・ファンド」と同じ運用手法の「ファースト・イーグル・アムンディ・インターナショナル・ファンド」へ主に投資する。主に割安と判断される世界の株式等に実質的に投資し、米ドルベースで相場環境にかかわらずプラスのリターンを追求する。原則、円ベースでの為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡日本を含む世界各国の株式(リートを含む)､公社債ならびに短期金融商品等に分散投資を行う｡株式､公社債については､各インデックスの動きに連動する投資成果をめざす｡2040年の安定運用開始時期に近づくにしたがい､リスクを低減させていく運用を行う｡実質組入外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡12月決算。

日本を含む世界の中小型株式に実質的に投資を行い、長期的な値上がり益の獲得をめざして運用を行う。銘柄選定にあたっては、外部環境の変化に高い耐性を持ち、自助努力による長期的な成長を続けることが期待できる世界の優良企業に着目。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

日本を含む世界各国の株式･債券の中から､企業の収益性､成長性､安定性等を総合的に勘案して選定した銘柄に分散投資｡資産配分､為替ヘッジ比率の決定、債券ポートフォリオの運用についてはトップダウン･アプローチ､株式ポートフォリオの運用についてはボトムアップ･アプローチによる運用を行う。ベンチマークはMSCIワールド・インデックス(税引後配当込み、円ヘッジベース)｡2､8月決算｡

日本の株式を主要投資対象とし､長期的にベンチマークであるTOPIX(東証株価指数)を上回る投資成果を目指す｡経済･市場の構造とその変化に注目するトップダウン分析を参考に､企業の｢成長力｣､｢経営の質｣､｢株価｣などの要素を重視したボトムアップ・アプローチによるアクティブ運用を行う｡3､9月決算｡

主要投資対象は､日本の中小型株式(上場予定含む)｡ボトムアップ･リサーチに基づき､中小型株式の中から､企業の成長性が高く､株価水準が割安であると判断される銘柄を発掘し､信託財産の中長期的な成長を目指して積極的な運用を行う｡中小型成長企業の調査に特化した､｢株式会社いちよし経済研究所｣のリサーチ力を活用する｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。日本を含む世界の株式、公社債等を主要投資対象とする。各マザーファンドへの投資比率の決定にあたっては、ポートフォリオのリスク水準に着目し、ターゲット・デート(2065年の決算日)までの残存期間が短くなるにつれて目標リスクが逓減されるよう調整する。原則として実質的な株式部分については為替ヘッジは行わず、実質的な債券部分については対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

日本の地方債等を主要投資対象とし､安定した収益の確保および投資信託財産の着実な成長を目指す｡高い信用力･流動性を持つ共同発行市場公募地方債を中心に､地方債･国債･政府保証債･財投機関債等に投資｡また､残存10年程度の公共債を中心に投資｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。マザーファンドを通じて、高格付けの先進国のうち、為替ヘッジコスト考慮後の利回りや信用力などを考慮して複数国を選定し、その国の国債や、国際機関債などに投資する。外貨建資産については、原則として、対円で為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

コムジェスト・エマージングマーケッツ・ファンド(適格機関投資家限定)への投資を通じて、主として新興諸国の株式に投資する。相対的に高い利益成長が持続すると見込まれる銘柄を、成長企業への長期投資で定評のあるコムジェスト社が厳選する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算｡

世界のデジタルヘルス企業(ヘルスケアセクターにおける治療、研究開発(R&D)、効率化等の分野において、デジタル技術を活用した事業を行う企業)の株式等に投資する。株式等への投資にあたっては、ピュア・プレイヤー(デジタルヘルス企業の中でも、デジタルヘルス分野からの収益の割合が50%以上を占める企業)を厳選する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

主に世界の環境関連企業の株式に投資する。「環境問題」という大きなテーマのなかで、環境関連ビジネスに影響をおよぼす様々な要因や市場動向等に鑑み、投資妙味がある分野・銘柄を厳選し、機動的に運用する。特定の銘柄、国や通貨に集中せず分散投資を基本としリスク分散を図る。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

限定追加型ファンド。主として日本を含む世界各国の米ドル建て投資適格債券、及び投資適格未満の債券(ハイ・イールド債券)に幅広く分散投資を行う。原則としてファンドの信託期間内に満期を迎える債券に投資し、各債券の満期日まで保有する「持ち切り運用」を行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを活用し、為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主要投資対象は､BICs(ブラジル､インド､中国)諸国の株式等｡業種別配分､個別銘柄の時価総額は銘柄選定時に考慮せず､最も効率的と判断する銘柄に投資を行う｡景気サイクル等の分析と企業分析を併用してポートフォリオを構築｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

高い成長が期待される世界のバイオ医薬品関連企業の株式に投資することにより､信託財産の積極的な成長を目指す｡運用にあたっては､株式の運用指図に関する権限を｢ピクテ･アセット･マネジメント･リミテッド｣および｢ピクテ･アセット･マネジメント･エス･エイ｣へ委託する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

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マザーファンドへの投資を通じて、世界各国の債券、株式および不動産投資信託(リート)等に分散投資する。各マザーファンドが連動の対象とする指数を基本資産配分比率に基づいて作成した合成指数をベンチマークとし、ベンチマークの動きに連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産については、マザーファンドで対円での為替ヘッジを行っている場合を除き、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は､国内の優良成長株。成長性､収益力､市場性などを勘案し銘柄の選定を行う。また、ファンドの純資産総額の30%以内を上限とし、海外の株式にも投資を行う場合がある。外貨建資産に投資をする場合には、為替変動リスクの低減を図るため、為替ヘッジを行う｡9月決算｡

主として、今後値上がりが期待できる国内の新興企業に投資することにより､信託財産の中長期的な成長を目的として、積極的な運用を行う｡徹底した企業分析､銘柄調査によって新興企業を厳選｡トップダウンアプローチにより現在の相場局面を判断し､これに応じた最適と考えられる業種や銘柄とその投資比率を決定｡9月決算｡

日々の基準価額の値動きがNASDAQ100指数(配当込み、米ドルベース)の値動きの3倍程度逆となることをめざして運用を行う。基準価額が5営業日連続して1,000円未満となった場合、最長3カ月程度運用を継続した後、日本の短期金融商品等による安定運用に切り替えを行う。為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

主に､国内株式､先進国海外株式､新興国株式､世界債券､国内短期債券･短期金融商品等へ分散投資を行う｡当初設定時の資産配分は概ね日本株式15%､先進国海外株式70%､新興国株式15%とし､西暦2060年に向けて株式への配分を漸減し､リスクの減少を目指す｡世界債券部分は為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

投資一任口座専用ファンド。内外の株式を主要投資対象とする。株式への投資にあたっては、配当利回り等の各種バリュー指標をもとに、ポートフォリオマネージャーの判断に基づき割安と思われる銘柄に投資を行う。外貨建資産の為替ヘッジについては、弾力的に為替ヘッジ比率の変更を行う。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

わが国の金融商品取引所に上場されている中小型株式の中から､企業の成長性が高く、かつ株価水準が割安であると判断される公開ベンチャーを中心とした投資を行う｡中小型株に特化した、いちよしアセットマネジメント株式会社の運用アドバイスを受ける。ファミリーファンド方式で運用。11月決算｡

TOPIX(東証株価指数)の動きに連動する投資成果を目標として運用を行う。運用にあたっては、委託会社の投資プロセスでポートフォリオの構築、リスクコントロールを行う。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は日本の公社債｡日本の債券市場の動きをとらえることを目標に､NOMURA-BPI総合の動きに連動する投資成果を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

投資一任口座専用ファンド。各資産クラスの代表的な指数に連動する投資成果をめざして運用を行い、実質的に国内外の株式、公社債および不動産投資信託証券に投資する。目標とするリスク水準(標準偏差：年率約2%程度)を設定し、各資産別の投資比率を決定する。投資比率の見直しは原則として年2回行うこととする。為替の一部ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

投資一任口座専用ファンド。新興国を含む世界各国の株式を主要投資対象とする。銘柄選定にあたっては、グローバルな視点で投資魅力のある中長期の成長テーマを複数選定し、関連する銘柄群を中心に利益成長に着目した銘柄選択を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡内外の株式､債券に分散投資｡国内株式35%､国内債券40%､外国株式15%､外国債券5%および短期金融資産5%を基準アセットミックスとし､±5%の範囲内にコントロール｡基本アセットミックスは､投資環境等の変化に応じて､年1回程度見直しを行うことがある｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

限定追加型ファンド。主要投資対象は、日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)および債券。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引き上げることで、買付時期の分散を図る。基準価額(支払済分配金(税引前)累計額加算せず)11,500円以上となった場合には、安定的な債券運用に切り替えることを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用。10月決算。

主として日本を含む世界の企業等が発行する債券(ハイ・イールド債券を含む)に投資する。約5年を1つの期間とする4つの運用期間において「持ち切り運用」を行う。原則として、各運用期間の最終日(決算日)に、運用成果を分配金として支払うことをめざす。購入の申込みは、約5年ごとに設定される合計4回の申込期間に受付ける。原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

投資対象は､日本を含む世界中のさまざまな資産(株式､債券､通貨､リート､コモディティ､MLPおよびヘッジファンド等)｡リスク抑制のため､値動きの特徴が異なる投資対象を効果的に組み合わせる｡公的年金のポートフォリオを参照しつつ､安定した資産成長をめざす｡投資判断により対円での為替ヘッジを行うことがある｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月19日決算｡

米ドル建ての米国企業向けバンクローン(貸付債権)等を中心に実質的な投資を行い､利子収益の確保および値上がり益の獲得をめざす｡米国企業が発行する米ドル建てのハイイールド債券等にも投資を行う｡実質的な組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行い為替変動リスクの低減を図る｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡