主要投資対象は､ユーロ建ての欧州の国債､政府機関債､モーゲージ債､投資適格社債､ハイ･イールド債｡適格債の組入れ比率は85%以上､ポートフォリオの平均格付A-/A3格以上｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはブルームバーグ汎欧州総合インデックス(円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

主要投資対象は､新興国を含む世界各国の国債､政府機関債､社債等(現地通貨建て含む)｡インカムゲイン､キャピタルゲインおよび通貨の利益を総合した､米ドルベースでのトータルリターンの最大化をめざす｡投資先ファンドにおいて､純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

主要投資対象は､ユーロ建の高利回り社債(ハイ･イールド債券)等｡1発行体あたりの投資上限は､格付がBB格相当以上について信託財産の5%､BB格相当未満について同3%とする｡原則として､ユーロ建資産について､ユーロ売り､豪ドル買いの為替取引を行う｡また､対円での為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月24日決算｡

主要投資対象は､先進国の上場株式｡北米､ユーロ圏､その他欧州､アジア･オセアニア(日本含む)にそれぞれ25%ずつを基本投資比率として､配当利回りおよび株価の安定的な成長に着目して分散投資｡実質外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月25日決算｡

主要投資対象は､日本企業の株式｡割安と判断される魅力的な銘柄を発掘し､信託財産の成長を目標に積極的な運用を行う｡通常時においては､30銘柄から50銘柄程度に投資することを基本とする｡原則として保有する円建て資産に対し､円売り､豪ドル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

主としてETF（上場投資信託証券）に投資し、米ドル建てハイイールド社債市場の動きを示すICE・BofA・USハイイールド・コンストレインド・インデックス（円換算ベース）に連動する投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主に日本、先進国、新興国の株式・債券、日本、先進国の不動産投資信託証券(リート)の８資産に分散投資を行い、基準価額の変動リスクを年率4％程度に抑えながら、中長期的に安定的な運用をめざす。分配金は投資収益にかかわらず、目標分配水準に応じて支払うことをめざし、原則3年毎に見直しを行う。為替ヘッジを機動的に行う。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月11日決算。

主要投資対象はBICs(ブラジル､インドおよび中国)の株式｡トップダウン･アプローチによる国への投資判断とボトムアップ･アプローチによる個別企業への投資判断の2つの観点から規律あるリスク管理のもと投資を行う｡実質外貨建資産については､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

主に､海外債券70%､世界株式20%､海外リート10%の割合で分散投資｡外国債券においては､FTSE世界国債インデックス(日本を除く)に採用されている国の国債等のうち､国際的な格付け機関から原則としてA格相当以上が付与された債券に投資｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

日本を含む世界の未来フォーカス企業(資金使途が環境問題や社会的な課題の解決に関連する用途とされている債券等や、発行条件に環境問題や社会的な課題の解決の観点を取り入れた債券等の発行実績のある企業等)が発行する債券及びハイブリッド証券に投資する。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を目指す。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算

主要投資対象は､国内外の株式及び外国の公社債｡各資産への配分は､3つの資産への均等配分を基本とし､信託財産の中長期的な成長を目指す｡基本配分比率には各資産毎に一定の変動許容幅を設け､一定以上乖離した場合にはリバランスを行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主要投資対象は､日本企業の株式｡割安と判断される魅力的な銘柄を発掘し､信託財産の成長を目標に積極的な運用を行う｡通常時においては､30銘柄から50銘柄程度に投資することを基本とする｡原則として保有する円建て資産に対し､円売り､トルコリラ買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

スイッチング可能な為替取引手法の異なるコースおよび｢マネープールファンド(年2回決算型)｣で構成される｢野村日本ブランド株投資(通貨選択型)｣の一つ｡主要投資対象は､グローバルで高い競争力を持つ日本企業の株式｡中長期的な値上がり益の獲得を目指す｡原則として､対ブラジルレアルで為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

主要投資対象は､日本の株式｡日本経済再生の牽引役を担う企業に投資｡財務内容のみならず､技術力､市場優位性､経営方針等を重視して銘柄を選択｡組入企業を訪問調査先に限定することでボトム･アップ･アプローチを徹底｡原則として為替ヘッジを行う｡株式組入比率は､株式市況などを勘案し弾力的に変更｡4､10月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。主として、国内株式、先進国株式(除く日本)、新興国株式、国内リート、外国リート、国内債券、先進国債券(除く日本)、新興国債券の8つの資産に投資する。基本資産配分は、西暦2035年をターゲットイヤーとし、ターゲットイヤーまでの残存期間が長いほど収益性を重視する。原則、対円での為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

主要投資対象は､先進国のソブリン債券および日本株式｡ソブリン債券への投資は､主に北米､欧州､オセアニアの3地域に概ね3分の1程度分散投資｡投資する国債以外の債券は､原則としてA-格相当以上｡日本株への投資は､株価が割安と判断され､かつ利益の成長と改善が期待できる企業の株式に厳選投資｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月8日決算｡

主要投資対象は､海外のソブリン債｡ドル通貨圏､欧州通貨圏の2通貨圏への投資割合をそれぞれ信託財産の純資産総額の50%程度とし､ドル通貨圏内では米ドルに､欧州通貨圏内ではユーロへの投資割合を50%程度とすることを基本とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月9日決算｡

主要投資対象は､新興国のソブリン債券およびBRICS5カ国の株式等｡基本組入比率は､債券80%､株式20%とし､それぞれ投資対象市場に対する見通しに応じて､概ね±10%の範囲で随時調整することにより､安定的かつ高水準の配当等収益を確保しつつ､信託財産の中長期的な成長を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月11日決算｡

主要投資対象は､新興国のインフラ関連企業の債券｡Baa格未満の格付を有するハイ･イールド債券へ投資し､ポートフォリオのデュレーションは原則として10年以下とする｡トータルリターンの最大化を目指す｡外貨建資産を原則として対アジア通貨(中国､インド､インドネシア)で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月18日決算｡

日本を除く世界の金融商品取引所上場株式等に投資する。徹底したリサーチを通じて、持続的な優位性を持つ企業の株式等に投資することで、中長期での収益獲得をめざす。ポートフォリオの構築にあたっては、中長期での収益獲得に資すると考えられる銘柄への集中投資を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4、10月決算。

主要投資対象は､日本を含む世界各国の取引所に上場されている相対的に利回りが高いと判断されるREIT(リート､不動産投資信託証券)及び不動産関連の株式等｡REITプレミアム(カバードコール)戦略の活用により､オプションのプレミアム収入の獲得を目指す｡原則､6通貨の為替取引を行い､プレミアムの獲得を目指す｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月18日決算｡

世界の上場株式の中から、デジタル・トランスフォーメーション(DX)により飛躍的な成長を遂げることが期待される企業に投資する。銘柄選択においては、DXの恩恵を受ける企業を異なる成長ステージに分散しながら投資を行う。収益分配金額は、所定の方針に基づき分配を行う。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月15日決算。

主要投資対象は､新成長国の政府および政府関係機関などの発行する米ドル建て債券(新成長国債券)｡トップダウンとボトムアップを組み合わせてポートフォリオを構築し､モニタリングによって運用ガイドラインとの整合性の確認およびリスク管理の徹底を図る｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月17日決算｡

主に､債券60%､株式30%､J-REIT10%の割合で分散投資｡インカムゲインを確保しつつ分散投資を行うことでリスクの低減に努め､信託財産の中長期的な成長をはかる｡基本資産配分は原則として年1回､±5%の範囲で見直しを行う｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月14日決算｡

欧州の金融商品取引所に上場しているユーロ圏の銀行株式に投資することにより､安定した配当収入の確保と中長期的な値上がり益の獲得を目指すとともに､欧州銀行株式のオプション取引ならびに通貨オプション取引の投資成果を享受することを目指す｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月14日決算｡

ユーロ建ての欧州国債､政府機関債､国際機関債､事業債､金融債､モーゲージ証券､資産担保証券を中心に投資し､ユーロ短期金利水準に連動した安定収益の確保を目指す｡組入債券の平均格付はA-/A3格以上､個別債券の格付はBBB-/Baa3格以上｡原則として､対円での為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月18日決算｡

主要投資対象は､新興経済国の政府､政府機関等が発行もしくは信用保証する米ドル建ての債券およびその派生商品等｡投資する債券の平均格付けは､ポートフォリオ全体で原則として「B-格」相当以上を維持する｡為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

国内株式30％､海外債券70％を基本投資割合とした分散投資により､着実な信託財産の成長と安定収益の確保を目指す｡基本投資割合からの乖離については1カ月に1回程度のリバランスで修正し､±5％程度の範囲を超えて乖離した場合は適宜速やかに修正｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡

主要投資対象は､格付が投資適格未満(BB格相当以下)の米ドル建社債(米国ハイイールド債券)｡国内の公社債への投資も行い､安定的な収益の確保と信託財産の中長期的な成長を目指す｡米ドル建資産に対し､原則として米ドル売り､豪ドル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

主として、Global X Japanが運用するグローバルX 革新的優良企業ETFに投資し、投資成果をMirae Asset Global Innovative Bluechip Top 10+ Index(配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。8月決算。

わが国の上場企業を対象に、マクロ経済動向等のトップダウン分析および同業他社比較等のボトムアップ分析の両面から企業の本源的価値を算出し、本源的な価値と市場価格との乖離が著しい銘柄を厳選して集中投資を行う。徹底的なリサーチとリスク管理、投資先企業へのエンゲージメントを通して、受益者へのリターンの提供を目指す。株式会社Kaihouより投資助言を受ける。9月決算。

限定追加型ファンド。主として日本を含む世界の企業等が発行する米ドル建てまたはユーロ建て債券(ハイ・イールド債券を含む)に投資する。原則として信託期間内に満期を迎える債券に投資し、各債券の満期日まで保有する「持ち切り運用」を行う。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡日本の公社債に投資し､投資成果をベンチマークであるダイワ･ボンド･インデックス(DBI)総合指数の動きに連動させることをめざす｡マルチファクターモデル用いてポートフォリオの構築､最適化および残存年限別構成比率等のチェック､リバランスを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主として､国内株式､国内債券､先進国株式､先進国債券､新興国株式､新興国債券､世界リート､コモディティ等､世界の様々な資産に実質的に投資する｡目標リスク水準は､年率標準偏差5.0から8.0%程度｡各資産への投資割合の決定にあたっては､水戸証券株式会社の投資助言を受ける｡原則として､対円での為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡10月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､日本の株式｡リサーチ(企業調査)をベースに､厳選した業績成長企業群(グロース株)に投資｡チーム･マネジメントによるアクティブ運用を行う｡組入銘柄の選定にあたっては､中期的な成長力を重視｡ベンチマークはTOPIX(東証株価指数)(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主要投資対象は日本の金融商品取引所上場(準ずるものを含む)株式｡産業構造､企業の｢変化｣を起点にして､中長期的に成長が期待される分野および企業の中で､市場において適正価値で評価されていないと考えられる銘柄に着目し､独自の調査に基づく個別銘柄選択を重視した戦略により積極的に運用を行う｡11月決算｡

主要投資対象は、金現物市場を代表する指標に連動する有価証券。金現物市場を代表する指標であるLBMA金価格(円ヘッジ円ベース)に連動する運用成果を目指す。効率的な運用を目的として、金現物を主要投資対象とする上場投資信託証券(ブラックロック・グループが運用するETF等)への投資を行う場合がある。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。11月決算。

米国の証券取引所上場株式に投資する。S&P500(配当込み、円換算ベース)の動きに連動した投資成果の獲得を目指して運用を行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主に世界の環境関連企業の株式に投資する。「環境問題」という大きなテーマのなかで、環境関連ビジネスに影響をおよぼす様々な要因や市場動向等に鑑み、投資妙味がある分野・銘柄を厳選し、機動的に運用する。特定の銘柄、国や通貨に集中せず分散投資を基本としリスク分散を図る。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は､米国の金融商品取引所に上場されているエネルギー関連事業等に投資するMLP(マスター･リミテッド･パートナーシップ)､および残存期間の短い公社債やコマーシャル･ペーパー等の短期有価証券｡実質組入外貨建資産については､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡11月決算｡