主としてMSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。対象インデックスに採用されている日本を含む先進国および新興国の株式等への投資を行う。原則として、為替ヘッジは行わない。4月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1306)｡TOPIX(配当込み)に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式のみに投資｡信託財産中に占める個別銘柄の株数の比率をTOPIXにおける個別銘柄の時価総額構成比率から算出される株数の比率に相当する比率に維持することを目的とした運用を行い､TOPIX(配当込み)に連動する投資成果を目指す｡7月決算｡基準価額は100口当り。

日本を含む世界各国(エマージング国を除く)の株式の中から､グローバル比較で見た割安銘柄に分散投資｡銘柄選択にあたっては､ファンダメンタルズ分析と株価の適正水準評価等に基づくボトムアップ･アプローチにより行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはMSCIワールド･インデックス(税引後配当込み、円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月23日決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1305)｡信託財産の1口当りの純資産額の変動率をTOPIX(配当込み)の変動率に一致させることを目的として､TOPIX(配当込み)に採用されている銘柄(採用予定を含む)の株式に投資する｡TOPIX(配当込み)を構成する全銘柄の株式の時価総額構成比率の95%以上を構成する銘柄の株式を組入れることを原則とする｡7月決算｡基準価額は10口当り。

主として対象インデックスに採用されている米国の株式に投資する。S&P500指数(配当込み、円換算ベース)の値動きに連動する投資成果をめざす。対象指数との連動を維持するため、先物取引等を利用し株式の実質投資比率が100%を超える場合がある。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

主として世界(除く日本)の金融商品取引所に上場されている企業の株式に投資を行う。個別銘柄選択にあたっては、世界の主要拠点のアナリストによる徹底的な企業分析や直接面談による調査を活かした「ボトム・アップ・アプローチ」により、魅力的な投資機会の発掘に注力する。毎計算期末の前営業日の基準価額に応じて、所定の金額の分配を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月20日決算。

東京証券取引所に上場(コード:1308)｡主要投資対象は､TOPIX(東証株価指数)に採用されている銘柄の株式｡TOPIXの計算方法に従ってポートフォリオを構成し､原則としてそれを維持することにより､基準価額が同指数の動きと高位に連動することをめざす｡TOPIXへの連動率を向上させるため､先物取引等を行う場合がある｡7月決算｡基準価額は100口当り。

日本を含む世界各国の株式に投資を行い、中長期的な信託財産の成長を目指して運用を行う。参入障壁の持続可能性、企業文化、構造的成長力、バリュエーションなどに基づき、ボトムアップ・アプローチを通じて銘柄を厳選してポートフォリオを構築する。原則として、各計算期末の前営業日の基準価額の水準に応じて、所定の金額の分配を目指す。原則として、対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月25日決算。

東京証券取引所に上場(コード:1570)｡日経平均レバレッジ・インデックス（日々の騰落率を日経平均株価の騰落率の2倍として計算された指数。2001年12月28日の指数値を10,000ポイントとして計算）に連動する投資成果を目指す。5月決算｡基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:1615)｡東証銀行業株価指数(配当込み)に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式のみに投資｡信託財産中に占める個別銘柄の株数の比率を東証銀行業株価指数(配当込み)における個別銘柄の時価総額構成比率から算出される株数の比率に相当する比率に維持することを目的とした運用を行い､同指数に連動する投資成果を目指す｡7月決算｡基準価額は100口当り。

主として対象インデックスに採用されている日本を除く先進国ならびに新興国の株式等への投資を行う。MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス(除く日本、配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

主として全世界の株式に投資し、MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス(円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

わが国の株式を主要投資対象とする。株式への投資にあたっては、世界の中長期的な構造変化の見通しに基づいて選定した関連銘柄の中から、事業構成や業績見通し等の観点で魅力度が高い銘柄を組入候補銘柄とする。ポートフォリオ構築にあたっては、組入候補銘柄の業績見通しや株価動向等を勘案し、組入銘柄および組入比率を決定する。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主としてわが国の株式に投資を行う。東証株価指数(TOPIX)(配当込み)をベンチマークとし、同指数と連動する投資成果をめざして運用を行う。対象インデックスとの連動を維持するため、先物取引等を利用し株式の実質投資比率が100%を超える場合がある。ファミリーファンド方式で運用｡4月決算。

わが国の公社債に投資するとともに、株価指数先物取引を積極的に活用し、日々の基準価額の値動きがわが国の株式市場全体の値動きの概ね4.3倍程度となる投資成果を目指して運用を行う。利用する株価指数先物取引の種類は、流動性・効率性などを勘案の上、決定する。12月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1475)｡わが国の株式市場全体の値動きを表す代表的な株価指数である「TOPIX(配当込み)」との連動を目指すETF(上場投資信託)｡2、8月決算｡基準価額は1000口当たり。

限定追加型ファンド。主要投資対象は、日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)および債券。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引き上げることで、買付時期の分散を図る。基準価額(支払済分配金(税引前)累計額加算せず)11,500円以上となった場合には、安定的な債券運用に切り替えることを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

主要投資対象は海外の株式｡MSCIコクサイ･インデックス(円換算ベース､配当込み､為替ヘッジなし)に連動する投資成果をめざし､同指数への連動性を高めるため､有価証券先物取引等を活用する場合がある｡株式の組入比率は高位を保つ｡購入時手数料がかからないノーロードタイプ｡換金時手数料および信託財産留保額もなし｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

購入時及び換金時に手数料がかからないノーロードタイプのインデックスファンド｡原則として日経平均トータルリターン・インデックス採用銘柄の中から200銘柄以上に同指数における個別銘柄の比率と同程度となるように投資を行い、同指数に連動する投資成果をめざす｡8月決算｡

日本を含む世界各国(エマージング国を除く)の株式の中から､グローバル比較で見た割安銘柄に分散投資｡銘柄選択にあたっては､ファンダメンタルズ分析と株価の適正水準評価等に基づくボトムアップ･アプローチにより行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはMSCIワールド・インデックス(税引後配当込み、円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主として世界(除く日本)の金融商品取引所に上場されている企業の株式に投資を行う。個別銘柄選択にあたっては、世界の主要拠点のアナリストによる徹底的な企業分析や直接面談による調査を活かした「ボトム・アップ・アプローチ」により、魅力的な投資機会の発掘に注力する。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主要投資対象は､国内の株価指数先物取引および短期公社債｡株価指数先物取引の買建額が､投資信託財産の純資産総額の概ね4.3倍程度となるように調整し､日々の基準価額の値動きが国内の株式市場全体の値動きに対して概ね4.3倍程度となることを目指す｡株式市場が下落する局面では、基準価額が大きく下落。逆に、株式市場が上昇する局面では、基準価額が大きく上昇する。6月決算｡

主要投資対象は､国内株式､国内債券､外国株式､外国債券､世界各国(日本を含む)の不動産投資信託証券(REIT)｡国内株式､外国株式､世界REITの投資比率の合計は制限を設けない｡投資配分比率の見直しを定期的に行い､信託財産の成長を図る｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主として日経平均トータルリターン・インデックスに採用されているわが国の株式に投資を行う。日経平均トータルリターン・インデックスと連動する投資成果をめざして運用を行う。対象インデックスとの連動を維持するため、先物取引等を利用し株式の実質投資比率が100%を超える場合がある。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

わが国上場株式が投資対象｡ボトムアップ･アプローチをベースとしたアクティブ運用を行う｡株価の割安性をベースに企業の収益性､成長性､安定性等を総合的に勘案し銘柄選定｡株式組入比率は高水準を維持｡ベンチマークは､東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

主として、マザーファンドの受益証券を通じて、米国の株式に投資し、投資成果をS&P500指数(配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。運用の効率化を図るため、米国株式の指数との連動をめざすETF(上場投資信託証券)、米国株式の指数との連動をめざす株価指数先物取引を利用することがある。為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

米国を除く先進国の株式を実質的な主要投資対象とする。主に高位または持続的な配当を行う企業の株式に投資することで、ポートフォリオ全体で相対的に高い配当利回りの確保をめざす。配当の持続性、株価の割安度合い、事業および経営陣の質等の視点から銘柄選択を行う。実質外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1、4、7、10月決算。

主要投資対象は､国内株式､国内債券､外国株式､外国債券､世界各国(日本を含む)の不動産投資信託証券(REIT)｡国内株式､外国株式､世界REITの投資比率の合計は原則75%以内とする｡投資配分比率の見直しを定期的に行い､信託財産の成長と安定した収益の確保を図る｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2625)｡日本の株式市場全体の値動きを表す代表的な株価指数である「TOPIX(配当込み)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。1、4、7、10月決算。基準価額は10口当り。

主として、米国のテクノロジー関連企業(投資先ファンド「USテクノロジー・ファンド」のポートフォリオ・マネジャーおよびアナリストがそれに該当すると判断する企業)の株式に実質的に投資する。また、円建ての公社債に投資するマネープール・ファンドにも必ず投資する。為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

主要投資対象は国内外の株式。MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス(円換算ベース、配当込み、為替ヘッジなし)に連動する投資成果をめざし、同指数への連動性を高めるため､有価証券先物取引等を活用する場合がある｡株式の組入比率は高位を保つ。購入時手数料がかからないノーロードタイプ。換金時手数料および信託財産留保額もなし。原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

米国を除く先進国の株式を実質的な主要投資対象とする。主に高位または持続的な配当を行う企業の株式に投資することで、ポートフォリオ全体で相対的に高い配当利回りの確保をめざす。配当の持続性、株価の割安度合い、事業および経営陣の質等の視点から銘柄選択を行う。実質外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

主として米国の株式に投資し、S&P500インデックス(円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1458)｡日経平均レバレッジ・インデックス(日々の騰落率を日経平均株価の騰落率の2倍として計算された指数)を対象指数とし、基準価額の変動率を対象指数の変動率に一致させることを目指して、株価指数先物取引などのデリバティブ取引を活用する。3月決算。基準価額は100口当たり。

日本を含む世界の株式等の中から、AI(人工知能)の現実世界での活用が広がることにより成長が期待できる企業の株式等に投資する。ボトムアップ・アプローチによる銘柄選定を行い、確信度と全体的なリスク/リターン特性を考慮してウェイトを決定する。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､海外の株式｡海外の株式を実質的な投資対象とする複数の投資信託証券に投資し､信託財産の成長を目指して運用を行う｡投資信託証券の選定､組入比率の決定は､大和ファンド･コンサルティングの助言に基づき行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

主として米国を中心に世界(日本を含む)の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている企業の株式に投資を行う。「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した個別企業分析により、将来有望な成長企業や、ファンダメンタルズに対し株価が割安な企業へ投資を行う。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。

東京証券取引所に上場(コード:613A)｡「Solactive ドイツ政府0-3カ月短期国債指数(円ベース)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。2、5、8、11月決算。基準価額は100口当たり。

主として、米国を中心に世界(日本を含む)の金融商品取引所に上場(これに準ずると委託会社が判断したものを含む)されている優良企業の株式に投資を行い、長期的な値上り益を獲得することをめざす。毎決算期末の前営業日の基準価額に応じて、原則として、所定の金額の分配をめざす。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月20日決算。