東京証券取引所に上場(コード:1585)｡信託財産の1口当りの純資産額の変動率を､｢TOPIX Ex-Financials(配当込み)｣の変動率に一致させる事を目的として､同指数に採用されている銘柄(採用予定を含む)の株式に投資する｡同指数を構成する銘柄のうち､時価総額構成比率95%以上を占める各銘柄の株式を組入れることを原則とする｡1､7月決算｡基準価額は100口当り｡

東京証券取引所に上場(コード:379A)｡主にS&P500指数の採用銘柄に投資するとともに、短期的に米国株式市場の相場変動が大きいと判断された場合のみ、S&P500指数を対象としたコール・オプションの売却を組み合わせたカバードコール戦略を構築する「S&P500 Dynamic Covered Call Index(配当込み、円換算ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替ヘッジは原則として行わない。1、4、7、10月決算。基準価額は100口当たり。

外国の公社債を主要投資対象とし､FTSE世界国債インデックス(除く日本､円ヘッジ･円ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用｡効率的な運用を行うため､債券先物取引等のデリバティブ取引および為替予約取引をヘッジ目的外の利用を含め活用する場合がある｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は日本株式｡運用担当者の方針に基づき､主に業績動向､株価のバリュエーション等に着目して銘柄を選定し､個別銘柄の流動性､株価水準等を考慮してポートフォリオを構築する｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は日本株式｡運用担当者の方針に基づき､主に業績動向､株価のバリュエーション等に着目して銘柄を選定し､個別銘柄の流動性､株価水準等を考慮してポートフォリオを構築する｡TOPIX先物取引の売建てを組み合わせた株式ヘッジ戦略により､市場平均に対する超過収益の獲得を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:363A)｡FTSE100指数(配当込み、円ベース)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。4、10月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:140A)｡「S&P10年米国債先物指数」を原指標とし、指標の変動率が原指標の日々の騰落率の-1倍を基本として計算された米ドル建て指数である「S&P10年米国債先物インバース指数」に連動する投資成果を目指す。為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。4、10月決算。基準価額は100口当り。

投資一任口座専用ファンド。主としてUBS AG ロンドン支店が組成を取りまとめた海外籍特別目的会社(SPC)の発行する円建債券に投資し、AHL Partners LLPが運用する外国投資信託証券「Man AHL Diversified(Cayman) Ltd」の基準価額の値動きに概ね連動する投資成果を目指す。原則として、為替の部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

主に日本を含む先進国及び新興国の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている小型株式に投資を行うことにより、信託財産の中長期的成長を目指す。個別企業に対する定量的及び定性的なファンダメンタルズ分析に基づき、競争力、収益性、財務の安定性に優れていると評価された銘柄を厳選し、ポートフォリオを構築する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2530)。中国A株市場の株価指数である「SSE180インデックス」の円換算値との連動を目指すETF(上場投資信託)。原則として、為替ヘッジを行わない。6、12月決算。基準価額は1口当り。

ユーロ圏(欧州連合(EU)加盟国のうちユーロを通貨として採用している国の総称)各国の企業が発行する株式(ユーロ株式)を主要投資対象とする。個別銘柄の詳細な調査に基づいて厳選した銘柄を、グロースやバリューといった特定の運用スタイルにとらわれずに柔軟な視点でポートフォリオに組み入れることで、優れた運用成果を追求する。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。

投資一任口座専用ファンド｡日本を除く世界主要先進国の株式に投資することにより、MSCIコクサイ・気候パリ協定準拠インデックス(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざす。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

投資一任口座専用ファンド。国内の公社債を主要投資対象とする。国内の公社債に投資し、NOMURA-BPI総合の動きに連動する投資成果を目標として運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2623)｡ユーロ建て投資適格社債を主要投資対象とし、「ブルームバーグ・ユーロ社債インデックス TTM(為替ヘッジ有り、円ベース) 」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。4、10月決算。基準価額は100口当り。

米ドル建てのバンクローン(貸付債権)、公社債等を主要投資対象とし、利子収益の確保および値上がり益の獲得をめざす。米ドル建てのバンクローン、公社債等は、原則として取得時においてCCC-格相当以上の格付けを取得しているものに限る。投資信託証券への運用の指図に関する権限をピムコジャパンリミテッドに委託する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡4、10月決算。

わが国の公社債等を実質的な主要投資対象とし､利子等収益の確保をめざす｡取得申込は､｢三菱UFJ 米国バンクローンファンド通貨選択シリーズ･毎月分配型｣とのスイッチングの場合に限る｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

主要投資対象は､東証REIT指数に採用されている(採用予定含む)不動産投資信託証券(リート)｡東証REIT指数(配当込み)に連動する投資成果をめざし､同指数への連動性を高めるため､有価証券先物取引等を活用する場合がある｡リートの組入比率は高位を保つ｡購入時手数料がかからないノーロードタイプ｡換金時手数料および信託財産留保額もなし｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

主要投資対象は､中国､インド､インドネシアの企業または当該各国で主な事業を展開する企業の上場株式等｡基本配分比率は原則として3分の1ずつとし､定期的にリバランスを行い､投資信託財産の長期的な成長を目指す｡組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算｡

投資一任口座専用ファンド。日本の物価連動国債等へ投資を行うとともに、国債先物取引等のデリバティブ取引を行うことで金利変動リスクを抑制しながら、中長期的に日本国内の物価の動きに追随する投資成果をめざして運用する。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

日本企業の株式に投資をする。株式市場が大幅に下落する可能性が高いと判断する場合には、株式の実質組入比率を引下げることがある。中長期的な視点から、収益力向上により株価上昇が期待される銘柄に厳選して投資する。財務データとして確認できる情報だけでなく、企業の競争力の源泉である経営力･組織力などの「目に見えない資産」を重視して銘柄選定を行う。ファミリーファンド方式で運用｡8月決算。

主要投資対象は､本邦通貨建ての短期公社債｡安定した収益の確保を目指して運用を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主として、日本の取引所に上場している株式のうち、中小型株に投資を行う。組入銘柄の選定は、徹底したボトムアップリサーチにより推計した「企業価値」を基本に行う。株価指数先物の売建てにより、株式市場と連動する価格変動リスクを抑制し、市場の上昇・下落に左右されにくいリターンを追求する。ファミリーファンド方式で運用。4、10月決算。

日本のREIT(不動産投資信託)を主要投資対象とし、東証REIT指数(配当込み)と連動する投資成果を目指して運用を行う。指数との連動を維持するため、先物取引等を利用し不動産投資信託証券の実質投資比率が投資信託財産の純資産総額を超える場合がある。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

日本を含む世界各国の株式および公社債へ投資｡国内株式を主要投資対象とする投資信託55%､外国株式を主要投資対象とする投資信託25%､国内公社債を主要投資対象とする投資信託10%､外国公社債を主要投資対象とする投資信託10%､の比率配分として構築｡ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算｡

主要投資対象は､小型株を中心とした国内の株式｡個別企業の調査･分析等を中心としたボトムアップアプローチに基づいて､銘柄選定､ポートフォリオの構築等を行い､中長期的に国内の小型株市場全体のパフォーマンスを上回る投資成果を目指す｡ベンチマークはRussell/Nomura Small Capインデックス(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は、わが国の株式のうち、大塚グループ株式インデックス（大塚ホールディングスおよび大塚グループ会社の株式の値動きを反映する株価指数）に採用されている株式および採用が決定された株式。大塚グループ株式インデックスの動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。12月決算。

主な投資対象は、信用力が高いと判断される担保付き債券(金融機関が保有する貸付債権を担保とする債券)。日本の機構債(住宅金融支援機構が発行する貸付債権担保住宅金融支援機構債券)に加え、デンマークおよびスウェーデンのカバードボンドに分散投資する。外貨建資産については、原則として対円で為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。

投資一任口座専用ファンド。日本を含む先進国の国債等に投資を行う。投資する国債等(日本国債を除く)は、原則として取得時においてAAマイナス格相当以上の格付けを取得しているものに限る。銘柄選定にあたっては、最終利回り、イールドカーブおよび為替ヘッジコスト等を勘案して決定する。原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算。

主要投資対象は、わが国の短期公社債および短期金融商品。安定した収益の確保を目的とした運用を行う。3、9月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2237)｡「S&P500先物指数」を原指標とし、指標の変動率が原指標の日々の騰落率の2倍を基本として計算された米ドル建て指数である「S&P500先物2倍レバレッジ日次指数」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算。基準価額は10口当り。

投資一任口座専用ファンド。主要投資対象は、わが国の金融商品取引所上場株式。長期的な観点からわが国の株式市場全体(TOPIX(東証株価指数)配当込み)の動きを上回る投資成果の獲得をめざして運用を行う。株式への投資にあたっては、ボトムアップ・アプローチによる個別企業のファンダメンタルズ分析を行い、ファンダメンタルズ分析の結果を重視し、株価の割安性(バリュー)を多面的に分析し、割安な銘柄を選定する。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

主要投資対象は､米ドル建てのエマージング債券｡国債などのソブリン債､または政府機関債などの準ソブリン債に投資し､インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡エマージング社債への投資については､投資信託財産の30%程度の範囲内とする｡原則として為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

主要投資対象は､米ドル建てのエマージング債券｡国債などのソブリン債､または政府機関債などの準ソブリン債に投資し､インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡米ドル建資産について､原則として米ドル売り､カナダドル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

主要投資対象は､米ドル建てのエマージング債券｡国債などのソブリン債､または政府機関債などの準ソブリン債に投資し､インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡米ドル建資産について､原則として米ドル売り､メキシコペソ買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

主要投資対象は､米ドル建てのエマージング債券｡国債などのソブリン債､または政府機関債などの準ソブリン債に投資し､インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡米ドル建資産について､原則として米ドル売り､ブラジルレアル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

主要投資対象は､米ドル建てのエマージング債券｡国債などのソブリン債､または政府機関債などの準ソブリン債に投資し､インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡米ドル建資産について､米ドル売り､トルコリラ買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

主要投資対象は､米ドル建てのエマージング債券｡国債などのソブリン債､または政府機関債などの準ソブリン債に投資し､インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡米ドル建資産について､原則として米ドル売り､南アフリカランド買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

主要投資対象は､米ドル建てのエマージング債券｡国債などのソブリン債､または政府機関債などの準ソブリン債に投資し､インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡米ドル建資産について､原則として対金(米ドルベース)でヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

残存期間が7年程度から10年程度までの米国国債に投資し､残存期間ごとの国債の投資金額がほぼ同程度となるように組入れることをめざす｡運用効率化のため､債券先物取引等を利用することがある｡保有実質外貨建資産について､為替ヘッジを行うことにより､当ファンドの実質的な円貨比率を70%に近づけることをめざす｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

残存期間が7年程度から10年程度までの米国国債に投資し､残存期間ごとの国債の投資金額がほぼ同程度となるように組入れることをめざす｡運用効率化のため､債券先物取引等を利用することがある｡為替ヘッジは､原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡