「エンダウメント」(寄付金)の投資手法を模範とした長期運用を行う｡投資資産のうちリスク資産のウエイトを抑制しつつ､伝統的資産に加えてオルタナティブ資産･戦略を活用して分散されたポートフォリオを構築し､信託財産の長期的な成長を目指す｡外貨建資産については､投資判断により対円での為替ヘッジを行うことがある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

実質的に米国の金融商品取引所に上場している銀行株式等に投資する｡安定した配当収入の確保と中長期的な値上がり益の獲得を目指すとともに､米国銀行株式のオプション取引ならびに通貨オプション取引の投資成果を享受することを目指して運用を行う｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月5日決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2623)｡ユーロ建て投資適格社債を主要投資対象とし、「ブルームバーグ・ユーロ社債インデックス TTM(為替ヘッジ有り、円ベース) 」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。4、10月決算。基準価額は100口当り。

東京証券取引所に上場(コード:237A)｡米国の国債を主要投資対象とし、連動対象指数である「FTSE米国債STRIPS元本25年超インデックス(国内投信用、円ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。1、4、7、10月決算。基準価額は1000口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:572A)｡日本国債を主要投資対象とし、FTSE日本国債3-7年インデックスの動きに高位に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。5月決算。基準価額は1000口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:573A)｡日本国債を主要投資対象とし、FTSE日本国債20年超セレクト・インデックスの動きに高位に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。5月決算。基準価額は1000口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:360A)｡東証REIT Core指数を対象指標とし、採用(予定を含む)されている不動産投資信託証券への投資を行うことにより、基準価額の変動率を対象指標の変動率に一致させることをめざして運用を行うETF(上場投資信託)。ファンドオブファンズ方式で運用。1、4、7、10月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:396A)｡不動産投資信託証券のなかから、合併・買収、再編・提携といった個別銘柄の価値に重要な影響を与えるイベントの発生および委託会社がそうしたイベントの発生が期待できるものと考えられることなど、委託会社独自の観点をもとに総合的に勘案し、投資銘柄を選定することにより、投資信託財産の成長をめざして運用を行うアクティブETF(上場投資信託)。ファンドオブファンズ方式で運用。1、4、7、10月決算。基準価額は100口当たり。

主要投資対象は､新興国を含む世界各国の国債､政府機関債､社債等(現地通貨建て含む)｡インカムゲイン､キャピタルゲインおよび通貨の利益を総合した､米ドルベースでのトータルリターンの最大化をめざす｡投資先ファンドにおいて､純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月13日決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は世界各国の株式｡世界を｢北米｣｢欧州｣｢アジア･オセアニア(日本を含む)｣の3地域に分割し､各地域への投資は概ね各地域の先進国市場の投資可能な時価総額構成比に準じた比率で行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

スイッチング可能な3本のファンドで構成される｢欧州ハイ･イールド･ボンド･ファンド｣の1つ｡欧州通貨建ての高利回り事業債(ハイ･イールド･ボンド)を実質的な主要投資対象とし､高水準のインカムゲインの確保と中長期的な信託財産の成長を図る｡原則として､対ユーロで為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月13日決算｡

スイッチング可能な3本のファンドで構成される｢欧州ハイ･イールド･ボンド･ファンド｣の1つ｡欧州通貨建ての高利回り事業債(ハイ･イールド･ボンド)を実質的な主要投資対象とし､高水準のインカムゲインの確保と中長期的な信託財産の成長を図る｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月13日決算｡

世界各国の上場不動産投資信託(リート)に分散投資する｡ポートフォリオの構築は､トップダウンで国や地域､セクター配分等を決定し､ボトムアップで個別銘柄を選定するという､2つのアプローチ(運用手法)の融合によって行う｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

米ドル建てのバンクローン(貸付債権)、公社債等を主要投資対象とし、利子収益の確保および値上がり益の獲得をめざす。米ドル建てのバンクローン、公社債等は、原則として取得時においてCCC-格相当以上の格付けを取得しているものに限る。投資信託証券への運用の指図に関する権限をピムコジャパンリミテッドに委託する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡4、10月決算。

わが国の公社債等を実質的な主要投資対象とし､利子等収益の確保をめざす｡取得申込は､｢三菱UFJ 米国バンクローンファンド通貨選択シリーズ･毎月分配型｣とのスイッチングの場合に限る｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

主要投資対象は､海外のソブリン債券｡基本投資割合は､ドル通貨圏､欧州通貨圏にそれぞれ50%程度ずつとする｡取得時において国債はA格相当以上､国債以外は､AA格相当以上とすることを基本とし､ポートフォリオの修正デュレーションは､5年程度-10年程度の範囲を基本とする｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は日本株式｡運用担当者の方針に基づき､主に業績動向､株価のバリュエーション等に着目して銘柄を選定し､個別銘柄の流動性､株価水準等を考慮してポートフォリオを構築する｡TOPIX先物取引の売建てを組み合わせた株式ヘッジ戦略により､市場平均に対する超過収益の獲得を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

日本を含む世界の株式等の中から、インフラ関連企業(特に公益事業、エネルギー・インフラ、通信、運輸/輸送)の株式等に投資する。計算期末の前営業日の基準価額の水準に応じ、所定の金額の分配をめざす。保有実質外貨建資産については、為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。毎月10日決算。

新興国を含む、世界の株式、債券および非伝統的資産など、さまざまな資産に投資を行ない、安定した高いインカム収入および長期的な資産成長を追求する。米ドル短期金利+年5%程度(米ドルベース、諸費用控除前)を長期的な目標リターンとして運用を行う。計算期末の前営業日の基準価額の水準に応じた分配をめざす。原則として、為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月12日決算。

米国の取引所および取引所に準ずる市場で取引されている不動産投資信託証券(REIT)を原則として高位に組み入れることにより､高水準の配当収入の獲得を目指すとともに中長期的な値上がり益を追求｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月12日決算｡

クオリティが高く、好配当利回りと判断される日本の株式に投資を行う。銘柄の選定にあたっては、JPX日経インデックス400(金融を除く)の構成銘柄の中から、配当利回りの高さ、配当水準の継続性等の観点および業種分散を勘案の上、50銘柄を定量基準に則って抽出する。ポートフォリオの構築にあたっては、各銘柄を原則として等金額に組入れ、銘柄の見直しおよび組入比率の調整は、原則として3ヵ月毎に行う。ファミリーファンド方式で運用。4、10月決算。

主要投資対象は､米ドル建てのエマージング債券｡国債などのソブリン債､または政府機関債などの準ソブリン債に投資し､インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡米ドル建資産について､原則として米ドル売り､カナダドル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

主要投資対象は､米ドル建てのエマージング国債｡相対的に高いインカムゲインの獲得と中長期的な信託財産の成長を目指す｡また､投資対象の一部にエマージング社債を加えることで､更なる利回りの向上に努める｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

インドの証券取引所に上場する株式のうち､中小型株を主要投資対象とし､信託財産の中長期的な成長を目指す｡投資にあたっては､インドの高度経済成長期において高い成長が期待でき､相対的に割安と考えられる株式を選定し､組入銘柄を決定｡各計算期末の前営業日の基準価額に応じて、所定の分配金額を目指す。原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

主要投資対象は､米ドル建てのエマージング債券｡国債などのソブリン債､または政府機関債などの準ソブリン債に投資し､インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡米ドル建資産について､原則として対金(米ドルベース)でヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

米ドル建ての高利回り社債および米ドル建ての新興国公社債を主要投資対象とし､高水準の利息収入確保に加え､値上り益の獲得も目指す｡業種分析による分散投資と信用リスク分析に基づく銘柄選定を基本としたアクティブ運用を行う｡インベスコ･アドバイザーズ･インクに運用指図にかかわる権限を委託｡原則として､為替ヘッジは行わない｡毎月10日決算｡

外国投資信託証券への投資を通じて、実質的に米国株式に投資する。先物取引とオプション取引を活用する「米国株式ブースト戦略(為替リスク限定型)」により、積極的にリターンを追求する。原則として、決算日の前営業日の基準価額に応じた金額の分配をめざす。実質的な組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月10日決算。

主に､世界の高配当資産株80%､世界のソブリン債券20%の割合で分散投資を行い､安定的かつより優れた分配金原資の獲得と信託財産の成長を目指す｡特定の銘柄､国や通貨に集中せず､分散投資することでリスクの低減を図り､通貨分散を考慮してポートフォリオを構築する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

日本を除く世界主要国の国債を中心に､A格以上の格付の債券に投資｡投資対象国の景気･金利動向を分析し､ベンチマークと比べて､より金利低下が見込まれ､かつ償還までの期間がより長い債券を組み入れる｡原則為替ヘッジなし｡ベンチマークは､FTSE世界国債インデックス(除く日本､円ベース､為替ヘッジなし)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

主要投資対象は､米国企業向けバンクローン(貸付債権)｡主に信用力が相対的に低い非投資適格の企業に対するバンクローンに投資を行い､高水準のインカムゲインの確保を目指す｡優先担保付バンクローンへの投資を主とするが､劣後担保付や無担保のバンクローンに投資する場合もある｡原則として､対円で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

投資一任口座専用ファンド。各資産クラスの代表的な指数に連動する投資成果をめざして運用を行い、実質的に国内外の株式、公社債および不動産投資信託証券に投資する。目標とするリスク水準(標準偏差：年率約2%程度)を設定し、各資産別の投資比率を決定する。投資比率の見直しは原則として年2回行うこととする。為替の一部ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

主に､国内株式50%､国内債券20%､J-REIT30%の割合で分散投資｡安定した収益の確保と信託財産の中･長期的な成長を図ることを目標にする｡国内株式においては､予想配当利回りが市場平均と比較して高いと判断される銘柄を中心に投資を行い､充分な銘柄分散に留意しつつポートフォリオを構築する｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

主要投資対象は､本邦通貨建ての短期公社債｡安定した収益の確保を目指して運用を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

主に､海外債券70%､世界株式20%､海外リート10%の割合で分散投資｡外国債券においては､FTSE世界国債インデックス(日本を除く)に採用されている国の国債等のうち､国際的な格付け機関から原則としてA格相当以上が付与された債券に投資｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

主として米ドル建ての国債､政府機関債､投資適格社債､ハイイールド社債､新興国債券､資産担保債などの公社債に投資｡マクロ経済の環境や債券種別毎の相対的な魅力度の分析を行い､投資機会を積極的に追求｡組入外貨建資産について､原則として対円での為替ヘッジにより､為替変動リスクの低減を目指す｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

主として米国の高利回り社債(S&Pで｢B-格｣､ムーディーズで｢B3格｣以上の長期信用格付を有するもの)に投資を行い､高い金利収入の確保と､証券の値上がり益を追求｡ポートフォリオの構築にあたっては､個別銘柄の評価等に加え､業種配分に配慮した銘柄選定を行う｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

主として､ボラティリティ関連指数に連動する投資商品(ボラティリティ関連資産)への実質的な投資を行い､投資信託財産の成長を目指す｡また､投資信託財産の一部を､米国短期国債を主な投資対象とする上場投資信託証券(ETF)に投資する｡外貨建資産は､80％程度以上を基本として対円での為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月12日決算｡

主として､ボラティリティ関連指数に連動する投資商品(ボラティリティ関連資産)への実質的な投資を行い､投資信託財産の成長を目指す｡また､投資信託財産の一部を､米国短期国債を主な投資対象とする上場投資信託証券(ETF)に投資する｡外貨建資産は､80％程度以上を基本として対円での為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

主に投資信託証券への投資を通じて、実質的に米国株式(米国リートを含める場合がある)、米国投資適格債券、米ドル建て高利回り債券(米ドル建てのハイ・イールド社債および新興国債券)に分散投資を行い、インカム収益の確保と投資信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行う。為替変動リスクの低減を目的に、組入外貨建資産に対して65%程度を基本として対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。偶数月決算。

日本を含む世界の株式等の中から、消費関連企業(若い世代を中心とした消費者層の消費行動から恩恵を受ける企業)の株式等に投資する。計算期末の前営業日の基準価額の水準に応じ、所定の金額の分配をめざす。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月9日決算。