主として成長の可能性の高いと判断される米国株式に投資を行い､信託財産の成長を図る｡運用にあたっては､企業のファンダメンタルズ分析と株価バリュエーションに基づく銘柄選択を基本｡実質外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはS&P500株価指数(配当金込み､円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

主要投資対象は､国内の株価指数先物取引および短期公社債｡株価指数先物取引の買建額が､投資信託財産の純資産総額の概ね4.3倍程度となるように調整し､日々の基準価額の値動きが国内の株式市場全体の値動きに対して概ね4.3倍程度となることを目指す｡株式市場が下落する局面では、基準価額が大きく下落。逆に、株式市場が上昇する局面では、基準価額が大きく上昇する。6月決算｡

主として成長の可能性が高いと判断される米国株式に投資を行い､信託財産の成長を図る｡運用にあたっては､企業のファンダメンタルズ分析と株価バリュエーションに基づく銘柄選択を基本｡毎計算期末の前営業日の基準価額に応じた分配を目指す。実質外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはS&P500株価指数(配当金込み､円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2529)｡国内金融商品取引所に上場する普通株式のうち、金融・保険業を除く銘柄の中から、配当、自社株買い等の株主還元を積極的に行っている70銘柄を選定して構成銘柄とする株価指数「野村株主還元70(配当含む)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。1、4、7、10月決算｡基準価額は100口当たり。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､海外の株式｡海外の株式を実質的な投資対象とする複数の投資信託証券に投資し､信託財産の成長を目指して運用を行う｡投資信託証券の選定､組入比率の決定は､大和ファンド･コンサルティングの助言に基づき行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1308)｡主要投資対象は､TOPIX(東証株価指数)に採用されている銘柄の株式｡TOPIXの計算方法に従ってポートフォリオを構成し､原則としてそれを維持することにより､基準価額が同指数の動きと高位に連動することをめざす｡TOPIXへの連動率を向上させるため､先物取引等を行う場合がある｡7月決算｡基準価額は100口当り。

購入時及び換金時に手数料がかからないノーロードタイプのインデックスファンド｡原則として日経平均トータルリターン・インデックス採用銘柄の中から200銘柄以上に同指数における個別銘柄の比率と同程度となるように投資を行い、同指数に連動する投資成果をめざす｡8月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､日本株式｡日本の株式を実質的な投資対象とする複数の投資信託証券に投資し､信託財産の成長を目指して運用を行う｡投資信託証券の選定､組入比率の決定は､大和ファンド･コンサルティングの助言に基づき行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1346)｡日経平均株価に採用されている銘柄(採用予定の銘柄を含む)の株式に投資を行う｡信託財産の1口当たりの純資産総額の変動率を対象指数の変動率に一致させ､同指数に連動する投資成果を目標とする｡1､7月決算｡基準価額は1口当り。

東京証券取引所に上場(コード:1329)｡わが国の株式市場全体の値動きを表す代表的な株価指数である「日経平均トータルリターン・インデックス」との連動を目指すETF(上場投資信託)。2、8月決算｡基準価額は100口当り。

わが国の株式を主要投資対象とする。株式への投資にあたっては、時価総額、流動性が高い銘柄を対象として、株価の市場感応度の高さと、財務指標を用いた割安性、経営の健全性等の分析を組み合わせた評価をもとに、組入銘柄を決定する。基準価額(1万口あたり、支払済み分配金累計額加算せず)が12,500円以上となった場合には、流動性の確保を図ることを目的とした安定運用に切り替える。6月決算。

株式への投資にあたっては、ボトムアップアプローチによる企業の財務分析や資本配分政策、経営陣との面談等による銘柄分析を通じて、事業の競争力・キャッシュフロー創出力に優れながら、本源的価値と株価の乖離が大きい銘柄を厳選してポートフォリオを構築する。実質組入銘柄の企業に対して、エンゲージメント(対話)や提案を通じて企業価値の中長期的な向上を促す。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

外貨建て投資適格社債(劣後債等を含む)およびソブリン債並びに担保付スワップ取引を通じて米国株式・金利・為替市場に投資する。外国投資信託証券は「安定運用部分」と「積極運用部分」で構成する。当該ファンドの償還日において「安定運用部分」で元本の確保を目指すと同時に、「積極運用部分」で高いリターンを目指す。原則として為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

外貨建て投資適格社債(劣後債等を含む)およびソブリン債並びに担保付スワップ取引を通じて米国株式・金利・為替市場に投資する。外国投資信託証券は「安定運用部分」と「積極運用部分」で構成する。当該ファンドの償還日において「安定運用部分」で元本の確保を目指すと同時に、「積極運用部分」で高いリターンを目指す。原則として為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。10月決算。

投資一任口座専用ファンド。米国株式の特性に焦点を当てたファクターに関する指数の値動きに連動する複数のETFに投資し、中長期的にS&P500インデックス(配当込み、円換算ベース)を上回る投資成果を目指す。景気局面判断等に基づき、ファクターを選定し、各ETFへの投資配分比率を決定する。組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。12月決算。

ゴールドマン・サックス社債に高位に投資し、設定日から約5年後の満期償還時の当ファンドの償還価額について、元本確保をめざす。米国株式戦略指数VT5の累積収益率により決定される実績連動クーポンと固定クーポンで構成されるゴールドマン・サックス社債の利金を獲得することをめざす。原則として、為替ヘッジは行わない。12月決算。

各投資対象ファンドへの投資を通じて、主として国内外の株式、債券に実質的な投資を行う。各投資対象ファンドの組入比率は、国内株式35%、外国株式35%、国内債券15%、外国債券15%を基本とし、資産毎に一定の許容変動幅を設け、一定以上乖離した場合にはリバランスを行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。9月決算。

主として、金(現物)価格の値動きを反映することを目的とする上場投資信託証券(ETF)に投資する。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジは行わない。10月決算。

限定追加型ファンド。国内外の企業が発行する円建ての債券(劣後債等を含む)、円建てのソブリン債(国債、国際機関債、政府関係機関ならびに地方自治体が発行する債券)を主要投資対象とする。投資する債券は、取得時においてBBB格相当以上(BBB-も含む)の格付けを取得している債券、もしくはそれらと同等の信用力を有すると判断される債券を投資対象とする。7月決算。

主としてわが国の金融商品取引所等に上場している株式に投資する。株価の勢いや方向性を示す「モメンタム」に着目し、原則として、短期・中期・長期の各期間の株価上昇率に基づき投資銘柄を決定する。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

ゴールドマン・サックス社債に投資を行い、設定日から約6年後の償還価額について、元本を上回る投資成果を目指す。ゴールドマン・サックス社債の運用成果は「安定運用部分」と「積極運用部分」で構成し、「安定運用部分」は社債等に投資を行い、円ベースでの元本確保を目指す。「積極運用部分」は「ROBOPRO戦略VT5指数」に連動した実績連動収益の確保を目指す。原則として為替ヘッジは行わない。2月決算。

マザーファンドの受益証券を通じて、米国の株式に投資し、投資成果をNYSE FANG+指数(配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。原則、計算期末の前営業日の基準価額の水準に応じ、所定の金額の分配を目指す。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月20日決算。

投資一任口座専用ファンド。米国を除く世界各国・地域の代表的な株価指数の値動きに連動する複数のETFに投資し、中長期的にMSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス(除く米国)(配当込み、円換算ベース)を上回る投資成果を目指す。定量分析に基づき、国・地域別スコアを算出し、各ETFへの投資配分比率を決定する。組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。12月決算。

主として米国の金融商品取引所等に上場している株式に投資する。株価の勢いや方向性を示す「モメンタム」に着目し、原則として、短期・中期・長期の各期間の株価上昇率に基づき投資銘柄を決定する。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

エイチエスビーシー・バンク・ピーエルシーが発行する米ドル建債券を主要投資対象とし、S&P欧州350日次リスク・コントロール10%指数の上昇リターンの獲得を目指す。約5年後の満期償還時におけるパフォーマンス償還益の獲得を目指す。基準価額が12,000円以上となった場合には、米ドル建債券を売却し、安定運用に切り替え、繰上償還する。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。10月決算。

複数の外貨建て投資適格社債を裏付けとして円建てで発行される債券(円建て債券)へ投資し、約5年後の満期まで保有する。信託期間終了時の元本確保をめざすと同時に、実質的に複数の資産に分散投資をすることで高いリターンの獲得をめざす。円建て債券の運用成果は、元本確保をめざす「安定運用部分」と高いリターンの獲得をめざす「積極運用部分」で構成。為替の部分ヘッジを行う。3月決算。

限定追加型ファンド。劣後債を含む国内外の企業が発行する円建ての債券に投資を行う。投資する債券の格付けは、取得時において投資適格以上(BBB格相当以上)の格付けを取得している債券、もしくはそれらと同等の信用力を有すると判断される債券を投資対象とする。主として、当ファンドの信託期間終了前に満期償還や繰上償還が見込まれる債券に投資する。4月決算。

主として中華人民共和国の金融商品取引所等に上場している株式に投資する。株価の勢いや方向性を示す「モメンタム」に着目し、原則として、短期・中期・長期の各期間の株価上昇率に基づき投資銘柄を決定する。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

別に定める上場投資信託証券への投資を通じて、主に世界のAI(人工知能)やビッグデータに関連する企業の株式を実質的な投資対象とし、信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行う。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。9月決算。

BNP Paribas Issuance B.V.発行する担保付債券への投資を通じ、日々の基準価額の値動きが、MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス(配当込み・米ドルベース)を円建て評価した場合の値動きの2倍程度となることを目指して運用する。原則として為替ヘッジは行わない。12月決算。

複数の外貨建て投資適格社債を裏付けとして円建てで発行される債券(円建て債券)へ投資し、約5年後の満期まで保有する。信託期間終了時の元本確保をめざすと同時に、実質的に複数の資産に分散投資をすることで高いリターンの獲得をめざす。円建て債券の運用成果は、元本確保をめざす「安定運用部分」と高いリターンの獲得をめざす「積極運用部分」で構成。為替の部分ヘッジを行う。6月決算。

日系企業が発行する日本円、米ドルおよびユーロ建ての社債(劣後債を含む)に投資する。原則として、投資する債券の格付けは、取得時においてBBB格相当以上とする。当ファンドの信託期間終了日までに満期償還される銘柄および繰上償還が見込まれる銘柄を選定する。外貨建資産については、為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。12月決算。

投資一任口座専用ファンド。先進国を中心とした世界各国の非上場インフラ企業の株式(非上場インフラ株)等を実質的な主要投資対象とする。投資対象インフラ企業の選定にあたっては、当該企業が提供するサービスの地域社会における必要不可欠性、独占性、キャッシュフローのインフレや景気変動に対する耐性や予見性などに着目する。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

東京証券取引所に上場(コード:487A)｡DAX(ドイツ株価指数)(TTM、円建て、税引後配当込み)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。基準価額は100口当たり。

主として為替リスクの異なる指数連動債へ投資を行うことで、絶対収益追求型のマルチストラテジーファンドのパフォーマンスに対して概ね1.5倍程度の運用成果を日々享受することをめざす。参照ファンドにおいては、世界の株式、債券、不動産投信、商品(コモディティ)、通貨およびこれらに関連する上場投資信託証券やデリバティブ取引に係る権利などに幅広く分散投資を行う。為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

主にユーロ圏の株式またはユーロ圏で主たる経済活動を行う企業が発行する株式等を主要投資対象とする。欧州株式等を投資対象とするETF(上場投資信託)にも投資する。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

シティグループが発行する米ドル建て債券(以下、「シティグループ外債」)を主要投資対象とし、原則として約5年後の満期償還時まで保有する。シティグループ外債の満期償還時に、欧米マルチアセットVT7指数の収益率等を参照して決定される実績連動部分の獲得を目指す。シティグループ外債については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。1月決算。

東京証券取引所に上場(コード:486A)｡ユーロ・ストックス50指数(TTM、円建て、税引後配当込み)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。基準価額は100口当たり。

主として為替リスクの異なる指数連動債へ投資を行うことで、絶対収益追求型のマルチストラテジーファンドのパフォーマンスに対して概ね1.5倍程度の運用成果を日々享受することをめざす。参照ファンドにおいては、世界の株式、債券、不動産投信、商品(コモディティ)、通貨およびこれらに関連する上場投資信託証券やデリバティブ取引に係る権利などに幅広く分散投資を行う。部分的な為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

各投資対象ファンドへの投資を通じて、主として国内外の株式、債券に実質的な投資を行う。各投資対象ファンドの組入比率は、国内株式15%、外国株式15%、国内債券35%、外国債券35%を基本とし、資産毎に一定の許容変動幅を設け、一定以上乖離した場合にはリバランスを行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。9月決算。

投資対象ファンドを通じて、実質的に北米および欧州を主としたグローバルの非上場企業の株式等への投資を行うことにより、信託財産の長期的な成長を目指す。投資先企業の選定は、長期のプライベート・エクイティ運用実績を有するニューバーガー・バーマンが行う。月次での購入・換金受付が可能。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。9月決算。