主に､新興国が発行する債券に投資を行う｡投資にあたっては､GBI-EMブロード･ディバーシファイド指数を構成する新興国の中から､利回り水準や流動性等を考慮して選定した新興国の国債等に70%程度､通貨価値の上昇が見込まれる新興国の国債等に30%程度の割合で投資する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

中国本土に流通する中国人民元建ての中国のソブリン債(国および政策銀行が発行する債券)に投資を行う。運用にあたっては、金利予測やイールドカーブ分析を基に、対象銘柄の流動性を勘案してポートフォリオの構築および修正を行う。実質組入外貨建資産額と同額程度の米ドル売り/円買いの為替予約取引を行う。ファミリーファンド方式で運用。2、8月決算。

主要投資対象は､円建て短期公社債およびコマーシャル･ペーパー｡安定した収益の確保をはかる｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

米国の金融商品取引所に上場されている株式の中から、主として米国の製造業に関連した株式に投資する。米国の株式市場および円に対する米ドルの為替レートの上昇、下落それぞれの局面においてリターンを最大化することを目指し、株価指数先物取引および為替先渡取引等を用いて実質的な米国株式の組入比率を調整する。各計算期末の前営業日の基準価額に応じて、所定の金額の分配を目指す。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月17日決算。

主要投資対象は､世界各国の証券取引所に上場するREIT(不動産投資信託)｡銘柄選定にあたっては､各銘柄毎の利回り水準､市況動向､安定性､流動性､ファンダメンタルや割安性の分析を行い投資｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

主要投資対象は､米国の金融商品取引所に上場している企業の株式｡グローバルなブランド力､販売体制､資本調達力､経営力､財務の健全性とキャッシュフロー創出力等の要素を考慮し､グローバルで高い成長力･競争力を有する企業に着目し､投資を行う｡米ドル建て資産について､原則として､資源国通貨で為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､8月決算｡

利回り水準などに着目し、ハイブリッド証券(株式と債券の特徴を併せ持つ証券)の中でもCoCo債(ココ債=Contingent Convertible Bonds=偶発転換社債)を中心に投資する。投資対象とするCoCo債の発行体は世界の大手銀行が中心。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡2、5、8、11月決算。

利回り水準などに着目し、ハイブリッド証券(株式と債券の特徴を併せ持つ証券)の中でもCoCo債(ココ債=Contingent Convertible Bonds=偶発転換社債)を中心に投資する。投資対象とするCoCo債の発行体は世界の大手銀行が中心。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用｡2、5、8、11月決算。

米国の株式等を実質的な主要投資対象とし、投資信託財産の積極的な成長をめざして運用を行う。組入銘柄の選択にあたっては、現在の組入銘柄の評価、新規リサーチ・アイディアを基に決定する。運用を継続しながら、毎月一定水準の分配金を支払うことで、受益者の資金受け取りニーズに対応する。実質外貨建資産については、原則として、対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月15日決算。

日本を含む世界主要国の株式および債券に分散投資｡同時に､先物等を用いた機動的な資産･通貨配分を行い､ファンド全体のリスクを軽減しつつ信託財産の着実な成長と安定した収益の確保を目指す｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､9月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2084)｡わが国の株式を主要投資対象とし、株式への投資にあたっては、配当利回りに着目し、高水準のインカムゲインと中長期的な値上がり益の獲得によるトータル・リターンの追求を目指して運用を行うアクティブETF(上場投資信託)。1、4、7、10月決算。基準価額は100口当たり。

主要投資対象は､海外のソブリン債｡ドル通貨圏､欧州通貨圏の2通貨圏への投資割合をそれぞれ信託財産の純資産総額の50%程度とし､ドル通貨圏内では米ドルに､欧州通貨圏内ではユーロへの投資割合を50%程度とすることを基本とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月9日決算｡

主要投資対象は､米ドル建ての新興国の高利回り社債およびその派生商品等｡投資する公社債の平均格付けは､ポートフォリオ全体で原則としてB-格相当以上に維持し､ポートフォリオの平均デュレーションは､原則として0-8年の範囲で調整する｡原則として､米ドル売り､円買いの為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月13日決算｡

米ドル建てのバンクローン(貸付債権)､公社債等を主要投資対象とし､利子収益の確保および値上がり益の獲得をめざす｡米ドル建てのバンクローン､公社債等は､原則として取得時においてCCC-格相当以上の格付けを取得しているものに限る｡原則として対円での為替ヘッジを行い､為替変動リスクの低減をはかる｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月11日決算｡

米ドル建てのバンクローン(貸付債権)､公社債等を主要投資対象とし､利子収益の確保および値上がり益の獲得をめざす｡米ドル建てのバンクローン､公社債等は､原則として取得時においてCCC-格相当以上の格付けを取得しているものに限る｡対円での為替ヘッジを行わず､米ドル売り/豪ドル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月11日決算｡

主要投資対象は､ユーロ建てのハイイールド債券｡BB格相当以下の低い格付のハイイールド債券に投資することにより､利子収益の確保および値上がり益の獲得を目指す｡投資信託証券への運用の指図に関する権限をUBSアセット･マネジメント株式会社に委託する｡原則として､投資する外国投資信託において為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月13日決算｡

主要投資対象は､米ドル建ての新興国の高利回り社債およびその派生商品等｡投資する公社債の平均格付けは､ポートフォリオ全体で原則としてB-格相当以上に維持し､ポートフォリオの平均デュレーションは､原則として0-8年の範囲で調整する｡原則として､米ドル売り､3通貨(豪ドル､レアル､ランド)買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月13日決算｡

中国のエネルギーシフト関連企業(中国に主たる拠点を有している、中国国内の株式市場に上場している、収益の大部分を中国であげているまたは主たるビジネスを中国で行っている企業のうち、エネルギーシフト関連ビジネスに直接的もしくは間接的に取り組む企業または強固なエネルギーシフトの方針を掲げて実践している企業）の株式に投資を行う。為替ヘッジは原則として行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4、10月決算。

確定拠出年金専用ファンド。リスク資産(日本・米国・欧州・豪州の株式や債券、通貨)および無リスク資産に投資を行い、リスクをコントロールしながら収益の獲得をめざした運用を行う。目標ボラティリティを2%とし、毎営業日、ポートフォリオのボラティリティを算出した上で、リスク資産と無リスク資産の比率を適宜調整し、低リスク運用をめざす。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

投資一任口座専用ファンド。日本を除く世界各国の不動産投資信託(REIT)等に投資し、S&P先進国REIT指数(除く日本、配当込み、円ヘッジ換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。指数を構成するすべての銘柄について、その時価構成比率に合わせて保有し、ポートフォリオを構築する。原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

投資一任口座専用ファンド。指定投資信託証券への投資を通じて、日本を除く先進国の株式を主要投資対象とし、市場環境に応じたアクティブ運用を行う。指定投資信託証券は、継続的にモニタリングを行い必要な場合は入替えも行う。原則として対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

投資一任口座専用ファンド。指定投資信託証券への投資を通じて、世界の不動産投資信託証券を主要投資対象とし、アクティブ運用を行う。指定投資信託証券は、継続的にモニタリングを行い必要な場合は入替えも行う。原則として対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

オーストラリアのリアルアセット関連有価証券に投資する｡リアルアセットとは､使用料や賃料等のキャッシュフローを生み出すインフラ関連施設や不動産等の実物資産のこと｡運用にあたっては､配当の成長性および継続性､利益成長性､収益基盤の安定性等に着目し､ポートフォリオを構築する｡為替ヘッジは､原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

日本を含む世界の債券、株式、不動産投資信託証券(リート)に投資する。2070年をターゲット・イヤーと定め、その期日に向けて徐々にリスクを低減する運用を行う。市場環境の大きな変化等により、当ファンドの価格変動リスクが上昇した場合には、価格変動リスクの抑制を重視した運用を行うことがある。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

投資一任口座専用ファンド。主として、上場投資信託証券(ETF)への投資を通じて、日本を含む世界各国の上場株式のうち、自社株買いに積極的な企業(すでに発行されている自社の株式を買い戻し、発行済み株式数を減らすことで株主価値を高めることが期待される企業)の株式に投資する。上場投資信託証券(ETF)の組入比率は、原則として高位を維持する。外貨建資産への投資にあたっては、原則として、対円での為替ヘッジを行わない。8月決算。

投資一任口座専用ファンド。主として、上場投資信託証券(ETF)への投資を通じて、日本を含む世界各国の上場株式のうち、長期にわたり連続増配を実施する企業の株式に投資する。上場投資信託証券(ETF)の組入比率は、原則として高位を維持する。外貨建資産への投資にあたっては、原則として、対円での為替ヘッジを行わない。8月決算。

投資一任口座専用ファンド。主として、上場投資信託証券(ETF)への投資を通じて、日本を含む先進国の上場株式のうち、健全な財務内容や安定的な利益成長の可能性を有する企業の株式に投資する。上場投資信託証券(ETF)の組入比率は、原則として高位を維持する。外貨建資産への投資にあたっては、原則として、対円での為替ヘッジを行わない。8月決算。

内外の主要金融資産に分散投資を行い､基本ポートフォリオに沿った資産配分を行うことにより､長期的に安定した収益の獲得を目指す｡基本ポートフォリオは､国内債券27%､国内株式40%､外国債券5%､外国株式25%､およびコール･ローン等の短期金融商品3%の比率とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

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残存期間が7年程度から10年程度までの米国国債に投資し､残存期間ごとの国債の投資金額がほぼ同程度となるように組入れることをめざす｡運用効率化のため､債券先物取引等を利用することがある｡為替ヘッジは､原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

円建ての債券を中心に投資する｡投資にあたっては､残存期間が1年未満､取得時においてA-2格相当以上の債券およびコマーシャル･ペーパーに投資することを基本とする｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

主要投資対象は､チェコ･トルコ･ハンガリー･ポーランド･ロシアのいずれかで上場または取引されている株式｡投資にあたっては､収益性･成長性などを総合的に勘案して選択した銘柄に投資｡株式の組入比率は､原則として高位を保つ｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

主要投資対象は､日本の国債および格付の高い公社債｡安定した収益の確保をめざして安定運用を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

実質的に日本を含む先進国の株式および債券に分散投資する｡2055年に向けて､先進国の株式および債券の組入比率を調整し､債券の組入を漸増させる｡主として､学術的研究をベースにした､ディメンショナル･ファンド･アドバイザーズが運用する投資信託証券へ投資する｡株式マザーファンドは原則として為替ヘッジを行わず､債券マザーファンドは為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

日本を含む先進国の株式および債券を主要投資対象として分散投資する。マザーファンドを通じた基本組入比率は、先進国株式30%、先進国債券70%とする。学術的実証データに基づいたポートフォリオ構築と柔軟かつ先進的なトレード手法により、取引コストなどの経費を抑制する。為替の部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

実質的に日本を含む先進国の株式および債券に分散投資する｡2060年に向けて､先進国の株式および債券の組入比率を調整し､債券の組入を漸増させる｡主として､学術的研究をベースにした､ディメンショナル･ファンド･アドバイザーズが運用する投資信託証券へ投資する｡株式マザーファンドは原則として為替ヘッジを行わず､債券マザーファンドは為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主として、東証REIT指数(配当込み)に採用されている不動産投資信託証券(リート)に投資する。徹底したリサーチ・分析に基づく定性判断により、中長期的かつ安定的な成長が期待できる銘柄に投資を行う。配当利回り水準に配慮したポートフォリオを構築するため、成長性に比して割安な銘柄への投資も行う。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

投資信託証券への投資を通じて､オーストラリアのリアルアセット(使用料や賃料等のキャッシュフローを生み出すインフラ関連施設や不動産等の実物資産)関連有価証券に投資する｡時価総額､流動性､業種等を考慮し､投資候補銘柄を選定｡配当の成長性および継続性､利益成長性､収益基盤の安定性等に着目し､ポートフォリオを構築する｡為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

主に、国内株式、先進国海外株式、新興国株式、世界債券、国内短期債券･短期金融商品等の資産クラスへ実質的に分散投資を行う。西暦2035年(ターゲット･イヤー)までの残存期間が短くなるにしたがい、株式への配分を漸減し、リスクを減少させる。世界債券の配分では、為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算。

主に､国内株式､先進国海外株式､新興国株式､世界債券､国内短期債券･短期金融商品等へ分散投資を行う｡市場指数と連動する投資成果を目指す投資信託証券より投資銘柄を選定｡当初設定時の資産配分は概ね日本株式15%､先進国海外株式70%､新興国株式15%とし、西暦2065年に向けて株式への配分を漸減し､リスクの減少を目指す｡世界債券部分は為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡