確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､新興国の株式等(DR(預託証書)含む)｡ベンチマークであるMSCIエマージング･マーケット･インデックス(円換算ベース)と連動する投資成果をめざす｡株式等の実質投資比率は原則として高位を維持する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主として、米国の株式(DR(預託証券)を含む)に投資し、NASDAQ100指数(配当込み、円ベース)の動きに連動した投資成果をめざして運用を行う。効率性の観点から米国株式の指数との連動をめざすETF(上場投資信託証券)に投資する場合がある。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

世界各国の株式、債券を主な投資対象とする投資信託証券、ならびにわが国の公社債・金融商品を主な投資対象とする投資信託証券に投資を行い、実質的にインカム資産の世界各国の株式、債券等へ分散投資を行う。成長を重視するファンド。対円での為替ヘッジを目的とした為替取引を行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

日本を除く先進国の株式を実質的な主要投資対象とし、MSCI-KOKUSAI指数(配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。RM先進国株式マザーファンドを通じて、日本を除く先進国の株式、先進国株式の指数を対象指数としたETF(上場投資信託証券)に投資する。原則、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡取引所に上場されている新興国の株式(DR(預託証券)を含む)を主要投資対象とし､MSCIエマージング･マーケット･インデックス(円換算ベース)に連動する投資成果を目標として運用｡主要投資対象の組入比率は､原則として高位を維持｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡内外の株式､債券に分散投資｡国内株式50%､国内債券17%､外国株式25%､外国債券5%および短期金融資産3%を基準アセットミックスとし､±5%の範囲内にコントロール｡基本アセットミックスは､投資環境等の変化に応じて､年1回程度見直しを行うことがある｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主としてLBMA金価格指数に連動するETFまたはETC(上場投資信託証券)に投資し、円ヘッジベースの金現物価格の値動きと概ね同等の投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

投資一任口座専用ファンド｡特定の市場等の変動に左右されない投資元本「絶対収益」の獲得を目指す｡主要投資対象は日本株式｡「ファンダメンタル価値対比割安なバリュー銘柄」と「将来収益への成長期待が高いグロース銘柄」を中心に投資｡株価指数先物取引等を活用し､株式市場の変動リスク低減を図る｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

主として米国の金融商品取引所に上場している企業の株式に投資を行い、信託財産の中長期的な成長を目指す。投資対象には、米国以外の国(日本を含む)において上場している企業の株式を含む。銘柄選定は、企業の収益成長性や配当に着目。キャピタル・グループのグローバルな調査力・運用力を活用する。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。4、10月決算。

主要投資対象は､インドの取引所に上場している中型株式(ニフティ500の時価総額上位51位-350位の銘柄に準じた時価総額規模を有する銘柄)｡大型､小型株式に投資することがある｡インドの代表的な総合金融グループの一つ､｢コタック･マヒンドラ・グループ」が実質的な運用を行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

主として日本を除く世界主要国の公社債に投資を行う。FTSE世界国債インデックス(除く日本、円換算ベース)をベンチマークとし、同指数と連動する投資成果をめざして運用を行う。対象インデックスとの連動を維持するため、先物取引等を利用し公社債の実質投資比率が100%を超える場合がある。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡4月決算。

マザーファンド受益証券への投資を通じて、実質的に日本を含む世界の株式へ投資を行い、FTSEグローバル・オールキャップ・インデックス（配当込み、円換算ベース）の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。原則、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2865)｡NASDAQ100指数を対象に、「カバード・コール戦略」に基づく運用を行った場合の収益を表す「Cboe NASDAQ-100 BuyWrite V2 Index(円換算)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡毎月10日決算｡基準価額は100口当たり。

確定拠出年金専用ファンド｡退職時期等の目標年次｢ターゲット･イヤー｣に向けリスクを漸減させ､ターゲット･イヤー到達後は安定性資産(国内債券､国内短期金融資産)を中心に各資産への投資比率を一定にする｡当初設定時の基本配分は国内株式24%､外国株式12%､外国債券5%､国内債券59%｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

米国の株式等に投資することにより、Solactive GBS United States 500インデックス(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざす。購入時および換金時の手数料は無料､信託財産留保額なし｡外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

世界の債券を実質的な投資対象とする投資信託証券を主要投資対象とし､インカムゲインの確保と中長期的な信託財産の成長を目標に運用を行う｡投資信託証券については実質的な外貨建資産について､為替ヘッジを行わないもの､もしくはこれらに類するものに限定することを基本とする｡投資信託証券への投資にあたっては､株式会社ウエルス･スクエアからの助言を受ける｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3月決算｡

米国の金融商品取引所に上場されている株式、米国の株価指数先物取引および金先物取引に係る権利を主要投資対象とする。先物取引を積極的に活用し、信託財産の純資産総額の200%相当額の投資を行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

主としてETF(上場投資信託証券)に投資し、米国株式市場の動きを捉えることをめざすCRSP USトータル・マーケット・インデックス(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目標として運用を行う。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

投資一任口座専用ファンド。日本を除く世界各国の株式に投資し、MSCIコクサイインデックス(配当込み、円ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。計量モデル等に基づいて、インデックスとの連動性を保てるように、インデックス構成銘柄の一部を抽出してポートフォリオを構築する。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

4つの資産(国内株式､国内債券､先進国株式､先進国債券)への投資割合は均等を基本とした分散投資を行い､各投資対象資産の指数を均等に25%ずつ組合せた合成ベンチマークの動きに連動する投資成果をめざす｡購入時および換金時の手数料は無料､信託財産留保額なし｡組入外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

米国の取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている株式を主要な投資対象とする。個別企業分析により、国際的な優良企業や将来の優良企業に投資を行う。マザーファンドの運用にあたっては、FIAM LLCに、運用の指図に関する権限を委託する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ベンチマークはS&P500(税引前配当金込/円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡日本を含む世界各国の株式･債券を主要投資対象とし､リスク軽減に努めつつ中長期的に着実な成長を図る｡国内債券17%､外国債券5%､国内株式50%､外国株式25%､短期金融資産3%の比率配分として基準ポートフォリオを構築｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主要投資対象は､わが国の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されているREIT(不動産投資信託｡以下｢J-REIT｣)｡J-REITへの投資にあたっては､個別銘柄の流動性､収益性･成長性等を勘案して選定したJ-REITに分散投資を行い､高水準の配当収益の獲得と中長期的な値上がり益の追求を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2870)。米国を代表する株価指数である「NASDAQ-100指数」を原指標とし、指数の変動率が原指標の日々の騰落率の-2倍を基本として計算された米ドル建て指数である「NASDAQ100ダブルインバース指数」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡3、9月決算｡基準価額は10口当たり。

日本の株価指数先物取引及び日本の短期公社債を主要投資対象とする。株価指数先物取引を積極的に活用し、日々の基準価額の値動きが日本の株式市場全体の値動きの概ね3.8倍程度逆となる投資成果を目指して運用を行う。5月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､国内､先進国および新興国の公社債および株式(DR(預託証券)を含む)｡基本資産配分比率は､株式25%､債券75%とする｡基本組入比率は､地域別のGDP(国内総生産)総額の比率を参考に決定し､原則として年1回見直しを行う場合がある｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡外国の公社債に投資し、FTSE世界国債インデックス（除く日本、円ヘッジ・円ベース）に連動する投資成果をあげることを目指して運用を行う。ファンドの通貨別構成比率を同インデックスに近づけ、リスクモデルを用い債券価格変動への連動をめざしてポートフォリを構築する。保有外貨建資産については、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡6月決算。

投資一任口座専用ファンド｡外国の公社債に投資し、FTSE世界国債インデックス（除く日本、ヘッジなし・円ベース）に連動する投資成果をあげることを目指して運用を行う。ファンドの通貨別構成比率を同インデックスに近づけ、リスクモデルを用い債券価格変動への連動をめざしてポートフォリを構築する。保有外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡6月決算。

主として米国の金融商品取引所等に上場している株式に投資し、S&P500(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

日本の株価指数先物取引および残存期間の短い日本の債券に投資する。株価指数先物取引の売建玉の時価総額が、原則として信託財産の純資産総額の2倍程度になるように調整し、日々の基準価額の値動きが日本の株式市場の値動きの2倍程度逆となることをめざす。ファミリーファンド方式で運用｡4月決算。

世界各国のプレミアム企業(高いブランド力、有力な特許、強固な販売網など、競争優位の無形資産を裏付けに、持続的にフリー･キャッシュフローを増大させることが期待される企業)の株式に投資を行い、中長期的な値上がり益の獲得を目指す。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算｡

日経平均トータルリターン・インデックスと連動する投資成果をめざして運用を行う。主として対象インデックスに採用されているわが国の株式に投資を行う。対象インデックスとの連動を維持するため、先物取引等を利用し株式の実質投資比率が100%を超える場合がある。実際の運用は日経225マザーファンドを通じて行う。ファミリーファンド方式で運用｡6月決算。

日本を含む世界の株式(DR(預託証券)を含む)、債券、及び不動産投資信託証券(REIT)並びに金に実質的に分散投資する。各マザーファンドの基本組入比率は、地域別(日本、先進国、新興国)のGDP(国内総生産)総額の比率を参考にする。「ゴールドマザーファンド（為替ヘッジあり）」を除き、実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

主として日本の上場株式(これに準ずるものを含む)に投資し、個別企業の分析を重視したボトム・アップ手法による銘柄選択により比較的少数の銘柄に投資する。企業分析では、経営戦略、事業モデル、経営陣の質、財務状況など、財務面と非財務面(ESGを含む)からの視点を統合的に取り入れる。対象企業に対しては、目的を持ったエンゲージメント(対話)や提案を行い、企業価値と株主価値の中長期的な向上を目指す。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

世界各国の債券等を主な投資対象とする投資信託証券、ならびにわが国の公社債・金融商品を主な投資対象とする投資信託証券に投資を行う。対円での為替ヘッジを目的とした為替取引を行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

確定拠出年金専用ファンド。米国の株式市場を代表するS&P500指数(配当込み、円換算ベース)に連動する運用成果を目指す。マザーファンドの受益証券への投資にあたっては、効率的な運用を目的として、株式を主要投資対象とする上場投資信託証券(ETF)への投資を行う場合がある。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

主要投資対象は､インドの金融商品取引所に上場する株式｡インドにおけるグループ運用会社を中心に､グループ内のインド株式投資に関する専門知識と豊富な経験を最大限活用し､中長期的なトータル･リターンの最大限の獲得を目的とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､投資適格格付(BBBマイナス､Baa3または同等以上)が付与､または同等の信用度を有すると判断される米国通貨建ての公社債｡指定投資信託証券の選定､追加または入れ替えについては､投資助言会社からの助言を受ける｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

主として米国を中心に世界(日本を含む)の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている企業の株式に投資を行う。「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した個別企業分析により、将来有望な成長企業や、ファンダメンタルズに対し株価が割安な企業へ投資を行う。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。

東京証券取引所に上場(コード：2517)。東証REIT指数の算出対象を母集団とし、浮動株時価総額及び売買代金の水準により銘柄を選定した「東証REIT Core指数」に連動する投資成果をめざす。2、5、8、11月決算。基準価額は100口当り。