東京証券取引所に上場(コード：2516)。東京証券取引所グロース市場に上場する内国株全銘柄を対象とした、浮動株ベースの時価総額加重型で算出される株価数である「東証グロース市場250指数」との連動を目指す上場投資信託(ETF)。7月決算。基準価額は1口当り。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､世界の債券(日本を含む場合もある)及び債券代替資産｡各投資対象への投資割合は定期的な見直しを行うほか､市場環境等に応じても変更を行う｡原則として為替ヘッジは行わないが､為替ヘッジを行う投資信託証券を組み入れる場合がある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算｡

世界各国のプレミアム企業(高いブランド力、有力な特許、強固な販売網など、競争優位の無形資産を裏付けに、持続的にフリー･キャッシュフローを増大させることが期待される企業)の株式に投資を行い、中長期的な値上がり益の獲得を目指す。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。2月決算｡

主に､不動産､債券および株式の3つの異なる資産に分散投資を行う｡各資産への投資比率は不動産等25%±20%､債券50%±40%､株式25%±20%とし､高いインカム収益の確保を図るとともに､安定した信託財産の成長をめざす｡ファンドが実質的に保有する外貨建資産については、為替変動リスクの低減を図るため、為替ヘッジを行う場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

主として、「ジパング企業」(日本企業や日本企業の海外子会社)などが発行する様々な債券に投資し、インカム収益の確保と信託財産の成長をめざす。ジパング企業のなかでも、取得時にBBB-相当以上の格付けを有する発行体が発行する、普通社債や劣後債などに投資する。利回り向上などの観点から、円建ての債券に加え、外貨建ての債券にも投資する。原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主として成長の可能性が高いと判断される米国株式に投資を行い､信託財産の成長を図る｡運用にあたっては､企業のファンダメンタルズ分析と株価バリュエーションに基づく銘柄選択を基本｡実質外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはS&P500株価指数(配当金込み､円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主として、世界(日本を含む)のバイオテクノロジー関連企業(生命工学技術を応用して医薬品の開発を行うバイオテクノロジー企業の他、遺伝子検査や科学・実験機器関連の企業)および医療機器関連企業(医療関連の機器、設備、技術等を提供する企業)の株式に投資する。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

主要投資対象は､インドルピー建ての公社債等への投資効果を追求する投資信託証券｡投資対象とする投資信託証券の投資比率には特に制限は設けず､投資対象ファンドの収益性および流動性ならびにファンドの資金動向等を勘案のうえ決定し､インカムゲインの確保と信託財産の成長を目標に運用する｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月13日決算｡

世界の株式の中から、EV(電気自動車)の進化や発展に伴い、恩恵を受けると思われる企業に投資する。銘柄の選定にあたっては、個々の企業の成長性や株価のバリュエーションを考慮する。マザーファンドにおける運用指図にかかる権限を、ロべコ・スイス・エージーへ委託する。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。

国内の株式を実質的な主要投資対象とし、日経平均株価(日経225)(配当込み)の動きに連動する投資成果を目指す。RM日経225マザーファンドを通じて、主として日経平均株価(日経225)(配当込み)に採用されている株式に投資する。運用の効率化をはかるため、国内株式の指数を対象指数としたETF(上場投資信託証券)、国内株式を対象とした株価指数先物取引を活用することがある。ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1659)｡米国の金融商品取引所に上場されている不動産投資信託に投資し、米国の不動産投資信託で構成される「FTSE NAREIT Equity REITs40 Act キャップ・インデックス(配当込み、TTM、円建て)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。2、5、8、11月決算｡基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2236)｡米国を代表する株価指数であるS&P500の構成銘柄のうち、25年以上連続して増配を継続している銘柄で構成される「S&P500配当貴族指数(配当込み、円換算ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。奇数月決算｡基準価額は100口当たり。

わが国の株式を主要投資対象とし､東証株価指数(TOPIX)(配当込み)と連動する投資成果を目指す｡TOPIXからカイ離するリスクと運用コストの極小化を目的として､定量的なリスク管理に基づいたポートフォリオ構築と適切な売買執行を行う｡実質投資比率は原則として高位を維持｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主として世界の取引所に上場している株式(REIT含む)から､AI(人工知能)の進化､応用により高い成長が期待される企業の株式に投資を行い､信託財産の中長期的な成長を目指す｡企業の成長見通し､財務健全性､バリュエーション等の分析･評価を行い､投資銘柄を選択する｡原則として､対円での為替ヘッジを活用し、為替変動リスクの低減を図る｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主として､マザーファンドの受益証券を通じて､日本の金融商品取引所上場株式(上場予定を含む)に投資し､高水準の配当収入の確保と､値上がり益の獲得をめざす｡株式投資にあたっては､予想配当利回りが高いと判断される銘柄を中心に､成長性､企業のファンダメンタルズ､株価の割安性等に着目し､投資銘柄を選定｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

投資一任口座資産運用ファンド｡実質的に金に投資を行い、信託財産の成長をめざす。投資先の「ゴールド・マザーファンド」は、主として、日本を含む世界の金融商品取引所に上場されている、金地金価格への連動をめざす投資信託証券に投資を行う。当ファンドは、金地金へ直接投資はしない。実質外貨建資産については、為替変動リスクの低減を図るため、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡7月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡東証株価指数採用銘柄を主要投資対象とし､｢東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｣(以下､インデックス)に連動する投資成果をめざす｡流動性を基準に投資対象銘柄を選定し､アクティブウェイトを一定以内に抑えた上で､インデックスとの乖離を抑える｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2839)｡主として米国の国債に投資を行い、「S&P米国債7-10年指数(円ヘッジ・円換算ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。基準価額は1口当たり。

わが国の上場株式のうち、高成長が期待できる「新興企業」（取得時において創業25年以下または上場後10年以下の企業を目安）の株式を中心に投資｡新規公開時上場予定企業の株式の買付けを積極的に行う。銘柄選定基準は、個別企業調査や産業調査に基づき個別企業の投資価値判断を行う｡ベンチマークは東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｡2月決算｡

主としてTOPIX(東証株価指数)構成銘柄が主要投資対象｡アナリストによる企業調査や､流動性､時価総額による定量的な絞り込みにより､極端に財務リスクの高い銘柄を排除した投資候補銘柄を選別｡割安株への傾斜配分とリスク管理を実現すべく､独自の運用モデルにより具体的な投資銘柄を決定｡ベンチマークはTOPIX(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1311)｡TOPIX Core30(配当込み)に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式のみに投資｡信託財産中に占める個別銘柄の株数の比率をTOPIX Core30(配当込み)における個別銘柄の時価総額構成比率から算出される株数の比率に相当する比率に維持することを目的とした運用を行い､TOPIX Core30(配当込み)に連動する投資成果を目指す｡7月決算｡基準価額は100口当り。

投資一任口座専用ファンド。連動債券への投資を通じて、内外の株式、債券およびリートに投資を行う。連動債券は、各資産クラスの期待リターンおよび推定リスク等に基づき、リスク当たりリターンの最大化をめざして決定された資産配分による投資成果に連動する。連動債券を通じて、実質的に純資産総額の概ね3倍相当額の投資を行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。11月決算。

日本を含む世界各国のリート(不動産投資信託)に実質的に投資し､S&P先進国REITインデックス(円換算ベース､配当込み､為替ヘッジなし)の動きに連動する投資成果を目指す｡REITの組入比率は､原則として高位を維持｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月13日決算｡

主要投資対象は､世界各国の株式｡分散投資を行い､リスクの低減とグローバルな投資機会の獲得により､信託財産の長期的な成長を図ることを目標として運用を行う｡原則として為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはMSCIコクサイ･インデックス(配当込み、円換算)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主要投資対象は日本の金融商品取引所上場株式｡中長期的なグローバルトレンドの分析を行うとともに､ボトムアップ・リサーチ､ファンダメンタルズ分析を通じて｢将来、爆発的な変貌を遂げる企業（＝ミュータント・カンパニー）」に厳選投資。外国株式へ投資することもある｡株式組入比率は原則として高位を保つ｡9月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､日本の公社債｡NOMURA-BPI総合(NOMURA-ボンド･パフォーマンス･インデックス総合)の動きに連動する投資成果を目指す｡対象インデックスや投資対象の情報を収集･分析し､連動性が高いと考えられるポートフォリオを構築する｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月17日決算｡

限定追加型ファンド。主要投資対象は、日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)および債券。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引き上げることで、買付時期の分散を図る。基準価額(支払済分配金(税引前)累計額加算せず)11,500円以上となった場合には、安定的な債券運用に切り替えることを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

主要投資対象は､国内株式､国内債券､外国株式､外国債券､世界各国(日本を含む)の不動産投資信託証券(REIT)｡国内株式､外国株式､世界REITの投資比率の合計は原則50%以内とする｡投資配分比率の見直しを定期的に行い､安定した収益の確保と信託財産の着実な成長を図る｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主として日本を含む世界各国の金融商品取引所等に上場(上場予定を含む)しているアジア次世代通信関連企業の株式(預託証書(DR)を含む)に投資する。「アジア次世代通信関連企業」とは、日本を含むアジア諸国・地域の通信技術の発展によって業績面で恩恵を受けることが期待される企業をいう。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡国内株式30%､外国株式20%､国内債券40%､外国債券10%の投資比率を基本とした分散投資によるバランス運用を行い､トータルリターンの獲得を目指す｡3ヵ月毎にリバランスを行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主要投資対象はわが国の株式｡わが国の株式の中から、各種投資指標により割安と判断される銘柄を重視し、中長期的な観点から個別企業のファンダメンタルズ分析により、投資銘柄を選定する。ベンチマークはTOPIX(東証株価指数、配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

日本を含む先進国の株式を主な投資対象とする。ビッグデータやAI(人工知能)を活用したゴールドマン･サックス･アセット･マネジメント独自開発の計量モデルを用い、多様な銘柄評価基準に基づいて幅広い銘柄に分散投資する。ただし、ビッグデータやAI(人工知能)などのテクノロジー関連企業に特化した投資は行わない。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡3月決算。

日本を含む世界各国の株式市場から優良銘柄を厳選し､分散投資を行う｡ボトム･アップ･アプローチを重視した個別企業分析により､成長企業を選定し､利益成長性等と比較して妥当と思われる株価水準で投資｡為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはMSCIワールド･インデックス(税引前配当金込/円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主として世界の金融機関が発行するキャピタル証券(CoCo債･劣後債･優先証券など)に投資を行う｡キャピタル証券は､債券と株式の両方の性格を持った証券で､普通社債と比べて法的弁済順位が低く､繰上償還条項や利息･配当の支払い削減などの条項を持つものがある一方､利回りが高い｡原則として対円で為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

東京証券取引所に上場(コード：2527)。「配当込み東証REIT Core指数」との連動を目指すETF(上場投資信託)。東証REIT Core指数に採用されている銘柄(採用予定を含む)の不動産投資信託証券を主要投資対象とする。ファンドオブファンズ方式で運用。1、7月決算。基準価額は100口当たり。

主要投資対象は､わが国の金融商品取引所上場株式｡日経500種平均株価採用銘柄を予想配当利回りの高い順にランキングした上位70銘柄程度に投資｡各銘柄への資産配分が、概ね等金額投資となることを目標に運用｡原則として1ヵ月毎に組入銘柄の見直しと各銘柄の組入比率の調整を行う｡3､6､9､12月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､日本や先進国の株式･債券に加え､新興国の株式･債券やリート(不動産投資信託)､コモディティ､ヘッジファンド｡「株式」「リート」「コモディティ」への投資割合の合計は､原則75%未満とし､安定性と収益性のバランスを重視した運用を行う｡外貨建資産について為替ヘッジを行う投資信託証券を組み入れる場合がある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

主要投資対象は､医薬品､バイオテクノロジー､ヘルスケア･サービス､医療技術およびライフサイエンスにかかる業務を行う世界の医療関連企業の株式｡投資対象候補銘柄について､業種･業態や国･地域､時価総額規模等における分散にも配慮しながら､組み入れる銘柄と組入比率を決定し､ポートフォリオを構築｡為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主として､マザーファンド受益証券への投資を通じ､東証株価指数(TOPIX､配当込み)に採用されている国内の株式に投資し､東証株価指数(TOPIX､配当込み)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う｡運用の効率化をはかるため､国内株式の指数を対象指数としたETF(上場投資信託証券)または国内株式を対象とした株価指数先物取引を活用することがある｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主要投資対象は､国内の株式｡日経平均トータルリターン・インデックスに連動する投資成果を目指す｡運用の効率化をはかるためおよび日経平均トータルリターン・インデックスへの連動をめざすため､株価指数先物取引等を活用することがある｡株式の実質組入比率は､原則として高位を維持する｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡