米国におけるインフラ設備の建設､改修またはメンテナンス､建設資材の生産または輸送などに直接関わる企業の株式に投資する｡米国の株式の中から､事業内容､時価総額､流動性等を勘案して投資候補銘柄を選定｡この中から､インフラ投資による恩恵度､同業種における競争力､株価バリュエーション等にもとづくスコアリングや定性評価を勘案し､ポートフォリオを構築する｡原則､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

ムンバイ証券取引所またはナショナル証券取引所上場のインド株式を実質的な主要投資対象とし､直接投資に加えて預託証書を用いた投資も行うことで中長期的な信託財産の成長を目指す｡一部､日本の短期公社債および短期金融商品に実質的に投資も行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算｡

わが国を含む世界の上場株式の中から、新興国の株式、または事業活動の主要な部分を新興国で行うと判断される企業が発行する株式に主として投資を行う。ポートフォリオの構築にあたっては、投資アイデアの分析・評価や、個別企業の競争優位性、成長力の評価に基づき選定した質の高いと考えられる企業（ハイクオリティ成長企業）の中から、市場価格が理論価格より割安と判断される銘柄を厳選する。原則，為替ヘッジは行わない。12月決算。

主要投資対象は､インドルピー建ての公社債等への投資効果を追求する投資信託証券｡投資対象とする投資信託証券の投資比率には特に制限は設けず､投資対象ファンドの収益性および流動性ならびにファンドの資金動向等を勘案のうえ決定し､インカムゲインの確保と信託財産の成長を目標に運用する｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月13日決算｡

主要投資対象は､世界各国の上場不動産投資信託｡ポートフォリオの構築は､トップダウンで国や地域､セクター配分などを決定し､ボトムアップで個別銘柄を選定する､2つのアプローチの融合によって行い､安定した配当利回りの確保と値上がり益の獲得を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

主として、わが国の金融商品取引所に上場されている「オーナー企業」(株主により実質的な経営が行われている企業)の株式に投資を行う。銘柄選定にあたっては、オーナー企業としての強みや特徴に関する定性分析を重視しつつ、利益成長性、バリュエーション、流動性等を勘案して行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

世界各国(新興国を含む)の株式を実質的な投資対象とする投資信託証券を主要投資対象とする｡投資信託証券については実質的な外貨建資産について､為替ヘッジを行うもの､為替ヘッジを行わないもの､もしくはこれらに類するもの､いずれにも投資できる｡投資信託証券への投資にあたっては､株式会社ウエルス･スクエアからの助言を受ける｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3月決算｡

米ドル建て高利回り事業債(ハイ･イールド･ボンド)を中心に分散投資｡主に､Ba格以下またはBB格以下の格付けの事業債に投資｡ボトム･アップ･アプローチを重視した個別企業分析により組入銘柄を選別｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはICE BofA USハイ・イールド・コンストレインド・インデックス(円換算)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月22日決算｡

確定拠出年金専用ファンド。日本の公社債を主要投資対象とし､日本の公社債の指標であるNOMURA-BPI総合インデックスに連動する投資成果を目指して運用を行う｡銘柄選択は金利リスクモデル､ポートフォリオ構築シュミレーターを活用して行う｡公社債の投資比率(債券先物取引等を含む)は､原則として高位を維持｡3月決算｡

主要投資対象は､国内の金融商品取引所上場株式(これに準ずるものを含む)｡原則として､予想配当利回りが市場平均以上の企業の中から､配当成長が期待できる企業を厳選することにより､インカム収入に値上がり益を加えたトータル･リターンの獲得をめざす｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

主要投資対象は､新興国の大企業が発行する高配当利回りの株式｡特定の銘柄､国や通貨に集中せず分散投資することで､より優れた分配金原資の獲得と信託財産の成長を図ることを目的に運用を行う｡株式の実質組入比率は高位を保つ｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

主としてインドの取引所に上場している株式に投資する。運用にあたっては、インド国内におけるイノベーションの恩恵を受ける企業に着目し、トップダウン・アプローチとボトムアップ・アプローチを組み合わせ、成長性、経営の質、バリュエーションを考慮した銘柄選定を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6、12月決算。

主として世界の金融商品取引所上場株式に実質的に投資を行う｡ポートフォリオの構築にあたっては､投資アイデアの分析･評価などに基づき選定した質の高いと考えられる企業(ハイクオリティ成長企業)の中から､市場価格が理論価格より割安と判断される銘柄を厳選する｡原則として対円での為替ヘッジを行い､一部の新興国通貨については米ドル売り/円買いの為替取引を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主として世界の金融機関が発行するキャピタル証券(CoCo債･劣後債･優先証券など)に投資を行う｡キャピタル証券は､債券と株式の両方の性格を持った証券で､普通社債と比べて法的弁済順位が低く､繰上償還条項や利息･配当の支払い削減などの条項を持つものがある一方､利回りが高い｡原則として対円で為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

主として日本の上場株式(これに準ずるものを含む)に投資し、個別企業の分析を重視したボトム・アップ手法による銘柄選択により比較的少数の銘柄に投資する。企業分析では、経営戦略、事業モデル、経営陣の質、財務状況など、財務面と非財務面(ESGを含む)からの視点を統合的に取り入れる。対象企業に対しては、目的を持ったエンゲージメント(対話)や提案を行い、企業価値と株主価値の中長期的な向上を目指す。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

東京証券取引所に上場(コード:383A)｡S&P500均等ウェイト指数(円換算ベース)に連動する投資成果をめざすETF(上場投資信託)。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。基準価額は10口当たり。

確定拠出年金専用ファンド｡主として日本を除く世界各国の株式(預託証券およびカントリーファンド等を含む)に投資｡世界の主要国の株式市場の動きをとらえることを目標に､MSCI-KOKUSAIインデックス(税引後配当込み、円ヘッジなし･円ベース)に連動する投資成果を目指して運用｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡外国の株式に投資し、MSCIコクサイ指数(税引後配当込み、円ベース)の動きに連動する投資成果をあげることをめざして運用を行う。同指数への連動性を随時チェックし、必要があればリスクモデルを使用してポートフォリオのリバランスを行う。保有外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡6月決算。

米国を中心に日本を含む世界各国の株式等に投資を行う。株式等への投資にあたっては、独自の調査に基づき、企業の時価総額の大きさに関わらず、持続的な競争優位性や長期的な成長が見込まれる企業に着目し、バリュエーション評価および全体的なリスク/リターン等を勘案して、ポートフォリオを構築する。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

日本を含む世界の金融商品取引所等に上場している自動車関連企業の株式に投資することで、信託財産の中長期的な成長を目指す。個別銘柄調査においては、ファンダメンタルズ分析、ビジネスモメンタム、リスク・リワードを重視し、投資候補銘柄の選定を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

主として相対的に高い利回りが期待できる、日本企業が発行する円建てのハイブリッド債券に投資する。ハイブリッド債券の組入れ比率は原則として高位を維持する。ハイブリッド債券の格付けは取得時においてBBB格相当以上とする。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。1、4、7、10月決算。

わが国の金融商品取引所に上場している株式のうち、ボトムアップ・リサーチによる独自の分析に基づき、実態価値と市場価格(株価)との乖離(＝バリュー・ギャップ)が大きいと判断され、積極的に対話(エンゲージメント)を行うことで、その差が解消されると期待される企業に選別投資することを基本とする。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

主要投資対象は､世界主要先進国の信用力の高い(A格以上)ソブリン債券(国債や政府機関債等)｡安定的な利子収入の確保と､金利･為替見通しに基づく運用戦略により､収益獲得を目指す｡ベンチマークは､FTSE世界国債インデックス(円ベース､日本を含む)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月17日決算｡略してグロソブと呼ばれることがある｡

主として世界の金融機関が発行するキャピタル証券(CoCo債･劣後債･優先証券など)に投資を行う｡キャピタル証券は､債券と株式の両方の性格を持った証券で､普通社債と比べて法的弁済順位が低く､繰上償還条項や利息･配当の支払い削減などの条項を持つものがある一方､利回りが高い｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

主要投資対象は､米国の金融商品取引所に上場している企業の株式｡グローバルなブランド力､販売体制､資本調達力､経営力､財務の健全性とキャッシュフロー創出力等の要素を考慮し､グローバルで高い成長力･競争力を有する企業に着目し､投資を行う｡原則､対円で為替ヘッジを行わないため､米ドルの対円での為替変動の影響を受ける｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月17日決算｡

東京証券取引所に上場(コード：2516)。東京証券取引所グロース市場に上場する内国株全銘柄を対象とした、浮動株ベースの時価総額加重型で算出される株価数である「東証グロース市場250指数」との連動を目指す上場投資信託(ETF)。7月決算。基準価額は1口当り。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､世界各国の株式｡分散投資を行い､リスクの低減とグローバルな投資機会の獲得により､信託財産の長期的な成長を図ることを目標として運用を行う｡原則として為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはMSCIコクサイ･インデックス(配当込み、円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

日本の取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている不動産投資信託証券(リート)を主要投資対象とし､投資信託財産の成長を図ることを目標として運用を行う｡リートへの組入比率は､原則として高位を維持する｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月24日決算｡

主要投資対象は､投資適格格付を付与された豪ドル建の国債･州政府債･国際機関債･社債･モーゲージ証券･資産担保証券等の公社債等｡ブルームバーグオーストラリア債券(総合)インデックス(為替ヘッジなし､円換算ベース)を参考指数として運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

主要投資対象は､国内金融商品取引所に上場している不動産投資信託証券(J-REIT)｡独自のバリュエーションモデルを活用し銘柄毎の割安度を勘案した上で､運用担当者がボトムアップリサーチに基づく定性判断により銘柄を選定する｡J-REITの組入比率は､高位を維持することを基本とする｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､日本の株式｡東証株価指数(TOPIX)(配当込み)に連動する投資成果を目指す｡対象インデックスや投資対象の情報を収集･分析し､連動性が高いと考えられるポートフォリオを構築する｡構築されたポートフォリオに対しては随時連動性を確認し､必要に応じてリバランスを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

米ドル建て高利回り事業債(ハイ･イールド･ボンド)を中心に分散投資｡主に､Ba格以下またはBB格以下の格付けの事業債に投資｡ボトム･アップ･アプローチを重視した個別企業分析により組入銘柄を選別｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはICE BofA USハイ・イールド・コンストレインド・インデックス(円換算)｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

限定追加型ファンド。日本を含む世界のCB(転換社債)を実質的な主要投資対象とする。原則としてファンドの信託期間(約5年)内に償還日を迎えるCBに投資し、償還日まで保有することを基本とする。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。9月決算。

主要投資対象は､米国の取引所に上場されている不動産投資信託(リート)｡長期的に潜在成長性の高いリートを選定し､組入れリートのセクターや地域配分の分散を考慮してポートフォリオを構築｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはFTSE NAREIT Equity REITs インデックス(税引前配当金込/円ベース指数)｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主要投資対象は､米国のNasdaq上場株式｡成長性､収益性､安定性等を総合的に勘案して選択した銘柄に投資｡スクリーニングおよび定性分析で買付候補銘柄を絞り込み､リスク分析や業種分散を考慮してポートフォリオを構築｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークは､Nasdaq総合指数(税引前配当込み、円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

日本を除くアジア･オセアニア地域の株式に投資する。ポートフォリオの構築にあたっては、各銘柄を概ね等比率にて投資を行う。組入銘柄の見直しと組入比率の調整(リバランス)は、原則として1カ月毎に行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

国内の株価指数先物取引および国内の短期公社債を主要投資対象とする。株価指数先物取引の売建額が、原則として投資信託財産の純資産総額の3.8倍程度となるように調整し、日々の基準価額の値動きが国内の株式市場の値動きに対して概ね3.8倍程度反対となることを目指す｡6月決算。

株式公開(IPO)から概ね5年以内の中型以上の米国株式(上場予定を含む）への投資を基本とする。株式への投資にあたっては、新技術やビジネスモデル等に着目し、企業収益の成長性が見込まれる銘柄を選定する。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

新興国を含む世界各国のAI(人工知能)技術関連の株式を実質的な主要投資対象とする。銘柄選定にあたっては、グローバルな視点でAI先端技術の研究成果に着目し、AI技術の実用化に伴って投資魅力が高まると考えられるAI関連分野の銘柄群を中心に利益成長に着目した銘柄選択を行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡5、11月決算。