主要投資対象は､国内と先進国の株式･債券･リート(不動産投資信託)､および新興国の株式･債券の8資産｡目標リスク水準(年率標準偏差=5%)に応じて各資産の基本資産配分比率を決定し､この比率に基づき､指定投資信託証券の中から選定した投資信託証券に投資を行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

世界主要国のうち､信用力が高く､相対的に利回りが高い国の債券に投資｡ポートフォリオの構築は国別に、残存期間毎に最終利回りの高い銘柄を中心に選択する｡投資対象とする債券の種類は､各国の国債､政府保証債のほか､オーストラリアの州政府債及び各国通貨建ての国際機関債｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡

主として世界(日本を含む)の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている医療関連の機器､設備､技術等を提供する企業の株式に投資を行う｡マザーファンドの運用にあたっては､フィデリティ･マネジメント･アンド･リサーチ･カンパニーに､運用の指図に関する権限を委託する｡実質組入外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は日本の公社債｡ノムラ･ボンド･パフォーマンス･インデックス(総合)をベンチマークとし､その動きに連動する投資成果を目標として運用｡運用の効率化をはかるため､債券先物取引を活用する場合がある｡外貨建資産への投資は行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主として日本を含む世界の株式､債券､金(デリバティブ取引含む)に分散投資｡投資に当たっては､各資産の収益とそのリスク見通しを分析し､市場環境に応じて資産配分を機動的に変更｡外貨建て資産については､為替ヘッジが必要と判断した場合は為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主に､国内株式20%､国内債券55%､外国株式10%､外国債券15%の割合で分散投資｡投資比率は､原則として3カ月毎にリバランスを行う｡分散投資するバランス運用を行うことで､キャピタルゲインとインカムゲインを総合したトータルリターンの獲得を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主要投資対象は日本の金融商品取引所上場株式｡｢高い成長余力を有しているものの､本来の実力を発揮できなかった企業｣の中から､経営者の理念･ビジネス展望､ビジネスモデル等を勘案し､経営上の課題･困難克服のための取り組み状況と実現性を調査､分析して投資銘柄を厳選｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

限定追加型ファンド。主要投資対象は、日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)および債券。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引き上げることで、買付時期の分散を図る。基準価額(支払済分配金(税引前)累計額加算せず)11,500円以上となった場合には、安定的な債券運用に切り替えることを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

日本を含む先進国の株式を主な投資対象とする。ビッグデータやAI(人工知能)を活用したゴールドマン･サックス･アセット･マネジメント独自開発の計量モデルを用い、多様な銘柄評価基準に基づいて幅広い銘柄に分散投資する。ただし、ビッグデータやAI(人工知能)などのテクノロジー関連企業に特化した投資は行わない。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡3月決算。

世界各国の株式(エマージング・マーケットも含む)の中で、成長性が高いと判断される企業の株式を中心に投資を行う。 銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づく「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した運用を行う。個別企業分析にあたっては、委託会社およびその関連会社のアナリストによる独自の企業調査情報を活用する。実質外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算。

限定追加型ファンド。主として世界(日本を含む)の米ドル建ておよびユーロ建ての投資適格未満を含めた債券に投資する。債券への投資にあたっては、投資適格の債券を中心に、原則として信託期間終了日前に満期を迎える債券に投資し、満期まで保有する「持ち切り」による運用を行う。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。3月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､外国の公社債｡FTSE世界国債インデックス(除く日本､円ヘッジ･円ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用｡対象インデックスや投資対象の情報を収集･分析し､連動性が高いと考えられるポートフォリオを構築｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月17日決算｡

投資一任口座専用ファンド｡海外のリート市場の動きを反映した投資成果をめざして運用を行う｡S&P先進国REIT指数(除く日本)(円ベース)の構成銘柄すべての組入を行いポートフォリオを構築する｡同指数への連動性を随時チェックし､必要があればポートフォリオのリバランスを行う｡為替変動リスクを低減するため､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡国内株式45%､外国株式25%､国内債券20%､外国債券10%の投資比率を基本とした分散投資によるバランス運用を行い､トータルリターンの獲得を目指す｡3ヵ月毎にリバランスを行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

投資信託証券への投資を通じて、世界各国の債券、株式および不動産投資信託(リート)等に分散投資する。資産配分にあたっては、ビッグデータ・テキスト分析など、先端テクノロジーを活用する。目標分配率の年3%相当(各決算時0.5%相当)に応じた分配を行うことを目指す。1万口当たりの基準価額(支払済分配金加算せず)が2,000円を下回った場合には、安定運用に移行し、繰上償還する。原則として、為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

日本を含む世界のクリーンテック関連企業の株式に投資する。クリーンテック関連企業とは、環境にやさしい輸送手段の利用、代替エネルギーへの移行、より健康的な食生活と持続可能な食糧供給の実現、水資源の保全や再利用、廃棄物削減などを促す活動を事業の中心に据える企業。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。5、11月決算。

主要投資対象は､国内の株式｡グローバルな調査に基づき､企業の収益性､成長性､安定性等を総合的に勘案して銘柄の選定を行い､運用にあたっては､ファンダメンタルズ調査に基づく銘柄選択により超過収益の獲得を目指すボトムアップ･アプローチをベースとしたアクティブ運用を行う｡ベンチマークはTOPIX(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

米ドル建てのiシェアーズ フレキシブル・インカム・アクティブ ETFへの投資を通じ、世界の様々な債券(デリバティブを含む)に投資を行い、長期的なインカム収益の最大化および値上がり益の獲得をめざす。原則として、為替ヘッジを行わない。4、10月決算。

投資信託証券への投資を通じて、国内株式と海外株式に分散投資を行う。資産配分比率が概ね国内株式60%、海外株式40%の比率となるように、各投資対象ファンドの基本配分比率を調整する。投資対象ファンドは、各投資対象ファンドに係る定性・定量評価等により見直しを行なうことがある。原則として、為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

世界の取引所に上場している株式の中から、主としてデジタル技術を活用し革新的なビジネスをもたらすDX(デジタル・トランスフォーメーション)関連企業の株式に投資を行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。9月決算。

実質的に世界各国の8つの資産(国内､先進国および新興国の債券･株式､ならびに国内および先進国のリート)に分散投資する｡目標リターンは短期金利+2%｡先を見据えたシミュレーションにより､中長期的な運用に理想的なポートフォリオを構築する｡実質組入外貨建て資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主として日本の国債に投資を行い､残存期間の異なる債券の利息収入を幅広く確保することをめざす｡投資にあたっては､原則として､最長15年程度までの国債を､各残存期間ごとの投資金額がほぼ同程度となるように組入れる｡国債の実質組入比率は原則として高位｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

東京証券取引所に上場(コード:316A)｡NYSE FANG+指数(配当込み、円ベース)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。基準価額は100口当たり。

限定追加型ファンド。主要投資対象は、日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)および債券。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引き上げることで、買付時期の分散を図る。基準価額(支払済分配金(税引前)累計額加算せず)11,500円以上となった場合には、安定的な債券運用に切り替えることを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

日本を含む世界のIoT(アイオーティー=Internet of Things)関連企業の株式に投資する。当ファンドにおいて、IoT関連企業とは、IoTを活用した製品・サービスの提供およびビジネスの創出・拡大を行う企業、IoTを支える通信インフラを管理、提供する企業、IoTに関連した技術を駆使し、AI(人工知能)に携わる企業などをいう。原則、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡4、10月決算。

米国の小型株式を主要投資対象とし、信託財産の長期的な成長をめざして運用を行う。ビッグデータやAI(人工知能)を活用したゴールドマン･サックス･アセット･マネジメント独自開発の計量モデルを用い、多様な銘柄評価基準に基づいて幅広い銘柄に分散投資する。ラッセル2000インデックス(配当込み、円ベース)を運用上の参考指標とする。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。2、8月決算。

限定追加型ファンド。主として日本を含む世界の企業等が発行する米ドル建てまたはユーロ建て債券(ハイ・イールド債券を含む)に投資する。原則として信託期間内に満期を迎える債券に投資し、各債券の満期日まで保有する「持ち切り運用」を行う。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。1月決算。

米国の高配当株戦略の投資成果を反映したクロッキー米国高配当株指数(円ベース)のリターンを享受することを目指す。外国投資信託の受益証券においては、クロッキー米国高配当株指数(円ベース)のリターンを享受するために担保付スワップ取引を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。10月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2088)｡米国の株式を主要投資対象とし、ダウ・ジョーンズ工業株価平均(配当込み、TTM、円建て、円ヘッジ)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。実質組入外貨建資産については、為替変動リスクの低減を図るため、原則としてすべて対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。4、10月決算。基準価額は100口当たり。

世界各国(新興国を含む)の株式、債券等を実質的な主要投資対象とし、株式、債券、商品等に関連するデリバティブ取引、為替予約取引等を実質的な主要取引対象とすることにより、中長期的な信託財産の成長を図ることを目的として積極的な運用を行う。為替の適時ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

主要投資対象は､日本を除くアジア各国･地域(オセアニア含む)の取引所に上場している不動産投資信託｡収益の成長性に加え､配当利回り等のバリュエーションに着目した運用を行い､信託財産の中長期的な成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月12日決算｡

主として米国の金融商品取引所上場企業の株式を投資対象とし、綿密なファンダメンタルズ分析に基づき、株価が魅力的で強固なビジネスモデルにより業績の向上が期待される企業(プレミアバリュー企業)に選別投資を行う。実質的な組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算。

主として、日本を含む世界各国の金融商品取引所に上場されている、ゲノム技術に関連するビジネスを行う企業およびゲノム技術の恩恵を受ける企業の株式に投資を行う。株式の銘柄選定にあたっては、各企業の成長性、収益性、財務健全性、流動性等を勘案して行う。外貨建資産への投資にあたっては、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主要投資対象は､オーストラリアの証券取引所に上場している株式及び不動産投資信託を含む投資信託証券｡主に配当利回りに着目し､相対的に配当利回りの高い銘柄を中心に投資｡流動性とリスクを考慮しながら高い配当利回りの実現をめざしてポートフォリオを構築｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

配当込みの日経平均株価(日経225)の値動きを示す｢日経平均トータルリターン･インデックス｣の動きに連動する投資成果をめざし､原則として､同指数に採用されている銘柄のなかから200銘柄以上に等株数投資を行う｡購入時および換金時の手数料は無料､信託財産留保額なし｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

世界各国の株式(エマージング・マーケットも含む)の中で、情報技術の開発、進化、活用により成長性が高いとティー・ロウ・プライスが判断する情報技術関連分野のリーディング・カンパニーの株式を中心に投資を行う。銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づく「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した運用を行う。実質外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

日本の全上場銘柄の中から信用リスクの高い銘柄を排除し､｢株価が割安｣､｢財務が健全でキャッシュリッチ｣､｢株主還元余力が高い｣といった視点に応じたスクリーニングにより銘柄を絞り込み､定性的な分析でさらに絞り込んだ20-80銘柄程度でポートフォリオを構築｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

日本を含む世界各国の株式市場から優良銘柄を厳選し､分散投資を行う｡ボトム･アップ･アプローチを重視した個別企業分析により､成長企業を選定し､利益成長性等と比較して妥当と思われる株価水準で投資｡為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはMSCIワールド･インデックス(税引前配当金込/円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は､カナダ･ドル建ての公社債等｡投資対象の格付けは､取得時においてAA格相当以上とすることを基本とする｡取得後にAA格相当以上でなくなった銘柄については､委託会社の判断により合計で信託財産の純資産総額の10%程度を上限とする範囲で保有することも可能｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

主要投資対象は､世界のバイオ医薬品関連企業の株式｡高い成長が期待される世界のバイオ医薬品関連企業の株式に投資することにより､信託財産の積極的な成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月13日決算｡