主として米国の株価指数先物取引を機動的に利用して実質的な株式への投資割合を調整し、米国株式市場における4つのトレンド(日々発生するモメンタム(日中トレンド)と、毎月の特定の時期に現れる3種類のトレンド(月初トレンド、月中トレンド、月末トレンド))を捉えることを目指す。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。10月決算。

わが国の金融商品取引所上場株式のうち、中小型株式が主要投資対象。新規株式公開を契機に新たな飛躍を目指す､企業家精神に溢れた｢次代を拓く革新高成長企業｣を徹底的なボトムアップ調査と詳細な分析に基づき選定｡数年後の収益予想に基づくバリエーションで割安感のある銘柄に流動性と分散に配慮の上､厳選投資｡8月決算｡

主として世界(日本を含む)の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている医療関連の機器､設備､技術等を提供する企業の株式に投資を行う｡マザーファンドの運用にあたっては､フィデリティ･マネジメント･アンド･リサーチ･カンパニーに､運用の指図に関する権限を委託する｡実質組入外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

世界各国(新興国を含む)の株式、債券等を実質的な主要投資対象とし、株式、債券、商品等に関連するデリバティブ取引、為替予約取引等を実質的な主要取引対象とすることにより、中長期的な信託財産の成長を図ることを目的として積極的な運用を行う。為替の適時ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

主要投資対象は､日本企業の株式｡株式運用部分にあたっては､中長期的観点からJPX日経インデックス400(配当込み)を上回る投資成果の獲得をめざす｡円建て資産については､原則として「円売り/米ドル買い」の為替取引を行う｡また､株式および通貨のカバードコール戦略を行うことで､オプションプレミアムの獲得をめざす｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

限定追加型ファンド。主として日本を含む世界の企業等が発行する米ドル建てまたはユーロ建て債券(ハイ・イールド債券を含む)に投資する。原則として信託期間内に満期を迎える債券に投資し、各債券の満期日まで保有する「持ち切り運用」を行う。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。1月決算。

主要投資対象は､外貨建ての公社債｡米ドルおよびカナダ･ドルを北米通貨圏､北欧･東欧通貨およびユーロ等を欧州通貨圏､ニュージーランド･ドルおよび豪ドルをオセアニア通貨圏とし､3通貨圏に均等に投資する｡各通貨圏内では､投資対象通貨を6対4の比率で配分する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月5日決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1592)｡資本の効率的活用や投資者を意識した経営観点など、グローバルな投資基準に求められる諸用件を満たした、「投資者にとって投資魅力の高い会社」400社を対象とする「JPX日経インデックス400」との連動を目指すETF(上場投資信託)。1、7月決算。基準価額は10口当たり。

主として日本の国債に投資を行い､残存期間の異なる債券の利息収入を幅広く確保することをめざす｡投資にあたっては､原則として､最長15年程度までの国債を､各残存期間ごとの投資金額がほぼ同程度となるように組入れる｡国債の実質組入比率は原則として高位｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

主として米国の取引所に上場している中型株式の中から、主に提供する商品・サービス等の価格決定力とフリーキャッシュフローの成長力を備えながら、市場で企業価値が過小評価されていると判断した企業の株式に投資を行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

投資一任口座専用ファンド。マザーファンドへの投資を通じて、世界各国の株式等を主な投資対象とする投資信託証券、ならびにわが国の公社債・金融商品を主な投資対象とする投資信託証券に投資を行う。キャピタル・グループのグローバルな調査力・運用力を活用する。主要通貨売り円買いの為替取引により、対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

国内の株価指数先物取引および国内の短期公社債を主要投資対象とする。株価指数先物取引の売建額が、原則として投資信託財産の純資産総額の概ね3.8倍程度となるように調整し、日々の基準価額の値動きが国内の株式市場の値動きに対して概ね3.8倍程度反対となることを目指す｡株式市場が下落する局面では、基準価額が大きく上昇。逆に、株式市場が上昇する局面では、基準価額が大きく下落する。6月決算。

投資一任口座専用ファンド｡世界の株式を主要投資対象とし､日本を除く世界の株式市場のパフォーマンスを中長期的に上回る投資成果を目指して運用｡定性･定量評価を勘案し､世界の中から株式の運用において優れていると判断される投資信託に分散投資｡外貨建資産について､原則として為替ヘッジを行うことを基本｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1､7月決算｡

日本を含む世界各国の株式の中から､主にAI(人工知能)関連企業の株式に投資を行う｡AIとは､Artificial intelligenceの略で､学習･推論･判断といった人間の知能を持つ機能を備えたコンピュータ･システムのことをさす｡株式の運用はTCWアセット･マネジメント･カンパニーが行う｡外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡10月決算｡

主要投資対象は､国内の債券･株式･不動産投資信託(REIT)｡3つの円資産に分散投資をすることにより､信託財産の着実な成長と安定した収益の確保を目指す｡各資産への配分比率は､日本債券70%､日本株式15%､日本REIT15%を基本とする｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

日本を含む先進国の株式を主な投資対象とする。ビッグデータやAI(人工知能)を活用したゴールドマン･サックス･アセット･マネジメント独自開発の計量モデルを用い、多様な銘柄評価基準に基づいて幅広い銘柄に分散投資する。ただし、ビッグデータやAI(人工知能)などのテクノロジー関連企業に特化した投資は行わない。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡3月決算。

世界各国の株式の中から主にロボティクス関連企業の株式に投資を行う｡産業用やサービス用などのロボットを製作する企業のみならず､ロボット関連技術であるAI(人工知能)やセンサーなどの開発に携わる企業も投資対象とする｡銘柄選定は､株式のアクティブ運用に注力するラザード社が､徹底した調査に基づき行う｡外貨建資産への投資にあたっては､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

NASDAQ市場に上場されている株式を投資対象とし､キャピタルゲインの積極的な獲得をめざす｡NASDAQ銘柄の中でも､新技術･新製品開発力､すぐれたビジネスモデル､マーケティング力に着目し､長期的な成長が期待できる企業に投資｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

世界各国(新興国を含む)の株式、先進国の企業(金融機関を含む)が発行する米ドル建ての社債等、米ドル建ての新興国国債等、世界各国(新興国を含む)の不動産関連有価証券を実質的な主要投資対象とする。ESG(環境・社会・企業統治)の観点から投資する銘柄を決定する。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。5、11月決算。

限定追加型ファンド。先進国のCB(転換社債)を主要投資対象とする。CBへの投資にあたっては、投資地域の分散をはかりながら、価格水準、転換対象の有価証券の価格との連動性等の投資効率、発行企業自体の成長性および安定性等を勘案しつつ、特に信用リスクと比較して相対的に最終利回りが高いと運用委託先が判断する銘柄を中心に投資する。外貨建資産について、為替ヘッジを行う。8月決算。

新興国を含む世界各国の環境関連企業の株式を実質的な主要投資対象とする。投資対象とする環境関連企業には、再生可能エネルギー/代替エネルギー、エネルギー効率、水インフラ/水テクノロジー、汚染防止、廃棄物管理/テクノロジー、環境サポートサービス、持続可能な食品関連企業など環境関連企業に幅広く投資を行う。原則として為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4、10月決算。

主要投資対象は国内の取引所上場株式。国内の株式市場の動きを捉えること及び信託財産の長期的な成長を目標に、日経平均トータルリターン・インデックスに連動する投資成果を目指して運用を行う。原則として、日経平均株価(日経225)採用銘柄のうち200銘柄以上に投資を行う。ファミリーファンド方式で運用。3､9月決算｡

主要投資対象は､医薬品､バイオテクノロジー､ヘルスケア･サービス､医療技術およびライフサイエンスにかかる業務を行う世界の医療関連企業の株式｡投資対象候補銘柄について､業種･業態や国･地域､時価総額規模等における分散にも配慮しながら､組み入れる銘柄と組入比率を決定し､ポートフォリオを構築｡為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

「Society 5.0」(未来社会のモデルを意味する言葉)をテーマに日本を含む世界の株式に投資する。「Society 5.0」を「支える技術(デジタル基盤技術等)」「健康的な暮らし(医療等)」「便利な暮らし(省力化等)」「豊かな暮らし(消費・サービス等)」の4つのコンセプトに分け、それぞれの成長性を考慮して、各コンセプトへの投資配分を決定。原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2515)｡海外REITインデックス マザーファンド受益証券およびS&P先進国REIT指数(除く日本、配当込み)の採用銘柄の不動産投資信託証券を主要投資対象とし、日本円換算した対象指数に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。3、6、9、12月決算。基準価額は100口当たり。

確定拠出年金専用ファンド｡内外の株式､債券に分散投資｡国内株式50%､国内債券17%､外国株式25%､外国債券5%および短期金融資産3%を基準アセットミックスとし､±5%の範囲内にコントロール｡基本アセットミックスは､投資環境等の変化に応じて､年1回程度見直しを行うことがある｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

わが国の金融商品取引所上場株式の中から、相対的にPBRが低く、企業価値の向上が期待できる企業に投資する。運用にあたっては、●PBR水準および時価総額を勘案し投資候補銘柄を選定　●投資候補銘柄の中から、収益面および資本面の改善等により企業価値の向上が期待できる企業の株式に投資　を基本とする。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算。

主としてわが国の金融商品取引所等に上場している株式に投資する。半導体関連企業(半導体及び半導体製造装置等の設計・製造を手掛ける企業や、これらの企業に製品・サービスを提供する企業等半導体産業から業績面で恩恵を受けることが期待される企業)を選定し、個別銘柄の財務の健全性や業績動向、株価の割安度、流動性等に係る評価・分析に基づきポートフォリオを構築する。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

主要投資対象は､インドの企業の株式(DR(預託証書)を含む)｡収益性､成長性､安定性､流動性を総合的に勘案して､投資銘柄を選別し､また､トップダウン･アプローチによる業種別配分を加味し､ポートフォリオを構築する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークは､S&P BSE インド 200種指数(税引き前配当込み、円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡国内株式30%､外国株式20%､国内債券40%､外国債券10%の投資比率を基本とした分散投資によるバランス運用を行い､トータルリターンの獲得を目指す｡3ヵ月毎にリバランスを行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主に世界(新興国・地域を含む)の取引所に上場している中小型株式の中から、長期的なトレンドの恩恵を受け成長が期待できる企業の株式に投資する。トップダウンの市場分析とボトムアップの企業のファンダメンタルズ分析に基づき、投資魅力のある銘柄に投資する。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2565)｡東証REIT指数の算出対象を母集団とし、物流施設への投資に特化したREITおよび物流施設を投資対象とするREITを構成銘柄とする指数である「配当込み東証REIT物流フォーカス指数」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。偶数月決算。基準価額は100口当り。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は日本の公社債｡ノムラ･ボンド･パフォーマンス･インデックス(総合)をベンチマークとし､その動きに連動する投資成果を目標として運用｡運用の効率化をはかるため､債券先物取引を活用する場合がある｡外貨建資産への投資は行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は､成長が期待される日本企業の株式｡中長期的観点から､ベンチマークである｢JPX日経インデックス400(配当込み)｣を上回る投資成果の獲得をめざし運用を行う｡徹底した調査･分析を通じて､優れた経営効率と利益成長力を有し､株価の上昇が期待される銘柄に厳選して投資する｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

日本を含む世界各国の株式市場から優良銘柄を厳選し､分散投資を行う｡ボトム･アップ･アプローチを重視した個別企業分析により､成長企業を選定し､利益成長性等と比較して妥当と思われる株価水準で投資｡為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはMSCIワールド･インデックス(税引前配当金込/円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

投資一任口座専用ファンド。世界各国の株式等を主な投資対象とする投資信託証券、ならびにわが国の公社債・金融商品を主な投資対象とする投資信託証券に投資を行い、信託財産の中長期的な成長を目指す。実質的な投資割合は、「キャピタル・グループ・ニューパースぺクティブ・ファンド(LUX) (クラスC)」を高位に維持することを基本とする。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

わが国の金融商品取引所に上場している(上場予定含む)不動産投資信託証券(J-REIT)への分散投資を行い、信託財産の中長期的な成長をめざす。銘柄選定およびポートフォリオの構築は、定性的評価･定量的評価を経て行う。定性的評価については、事業内容および財務内容等の分析を行う。定量的評価においては、キャッシュフロー、配当利回り、PBR(株価純資産倍率)等の分析を行う。ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

わが国の金融商品取引所に上場している株式のうち、ボトムアップ・リサーチによる独自の分析に基づき、実態価値と市場価格(株価)との乖離(＝バリュー・ギャップ)が大きいと判断され、積極的に対話(エンゲージメント)を行うことで、その差が解消されると期待される企業に選別投資することを基本とする。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

日本を除くアジア･オセアニア地域の好配当株を主要投資対象とし､日本の公社債にも投資することで高水準の配当収入の確保と中長期的な値上り益の獲得を目指す｡株式投資にあたっては､定量分析､定性分析に加え､配当利回りに着目した銘柄選択を行う｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

日本を含む世界各国のテクノロジー関連企業の株式等に投資を行う。ボトムアップの調査・分析に加えて、ESGに関する各企業の取り組みと、それらが株価に与える影響度を詳細に分析(ESG項目の評価)した上で、ポートフォリオを構築する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。