限定追加型ファンド。主として日本を含む世界の企業等が発行する米ドル建てまたはユーロ建て債券(ハイ・イールド債券を含む)に投資する。原則として信託期間内に満期を迎える債券に投資し、各債券の満期日まで保有する「持ち切り運用」を行う。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。1月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象はTOPIX(東証株価指数)に採用されている銘柄の株式｡TOPIX(東証株価指数､配当込み)と連動する投資成果を目指す｡株式の実質組入比率は､原則として高位を維持｡効率的な運用及び価格変動リスクの回避のため､有価証券先物取引等を活用することがある｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

米国株式市場の値動きを享受する円建債券および米国の株価指数先物取引を主要投資対象とする。日々の基準価額の値動きがNASDAQ-100指数(米ドルベース)の値動きに対して概ね2倍程度となることを目指して運用を行う。流動性等を考慮し、円建債券と米国の株価指数先物取引の配分比率を決定する。為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。10月決算。

主要投資対象は､日本の株式｡日本の産業構造が変化していく中で､利益成長性が高く､株主を重視した運営を行っており､かつこれらの状況を市場が株価に織り込んでいない企業に投資｡銘柄の選定は､徹底した企業取材に基づくボトムアップ･アプローチ方式で行う｡ベンチマークはTOPIX(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

投資信託証券への投資を通じて、世界の株式および債券等に分散投資を行う。資産配分比率が概ね株式50%、債券50%の比率となるように、各投資対象ファンドの基本配分比率を調整する。投資対象ファンドは、各投資対象ファンドに係る定性・定量評価等により見直しを行なうことがある。為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

主要投資対象は､先進国の国債､世界各国の株式･債券･リート･コモディティなど｡世界各国の先物取引も利用する｡アクティブな資産配分と市場のダウンサイド･リスク低減のためのリスク･マネジメントを組み合わせることにより､リスク調整後の良好なリターンの獲得を目指す｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1月決算｡

主として米国の取引所に上場している株式の中から､情報技術の開発､進化､活用により高い成長が期待される企業の株式に投資を行う｡銘柄選択にあたっては､実地調査等を通じて企業の成長見通し､財務健全性､バリュエーション等の分析･評価を行い､厳選する｡情報技術関連企業への投資に強みを持つ､ティー・ロウ･プライス･アソシエイツ･インクが実質的な運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

限定追加型ファンド。主要投資対象は、日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)および債券。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引き上げることで、買付時期の分散を図る。基準価額(支払済分配金(税引前)累計額加算せず)11,500円以上となった場合には、安定的な債券運用に切り替えることを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

主要投資対象は､DR(預託証券)を含む新興国(ラッセル新興国株インデックスの構成国･地域)の株式｡原則として､5年以上にわたり増配を継続している企業の中から､成長性の高い約150銘柄を選定し､ポートフォリオを構築する｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

主として、日本を含む世界の上場株式の中から、破壊的イノベーションを起こし得るビジネスをおこなう企業の株式を実質的な投資対象とする。5つの戦略(ゲノム戦略、スペース戦略、ゼロ・コンタクト戦略、フィンテック戦略、マース戦略)への投資を通じて、複数のイノベーションを幅広く捉えることをめざす。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。

主要投資対象は､世界各国の上場不動産投資信託｡ポートフォリオの構築は､トップダウンで国や地域､セクター配分などを決定し､ボトムアップで個別銘柄を選定する､2つのアプローチの融合によって行い､安定した配当利回りの確保と値上がり益の獲得を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

東京証券取引所に上場(コード:213A)｡「日経半導体株指数」(東京証券取引所に上場している半導体関連銘柄から時価総額の大きい30銘柄を対象とする指数)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。1、7月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2630)｡米国を代表する株価指数である「S&P500指数」を対円で為替ヘッジした「S&P500指数(円ヘッジ・円換算ベース)」との連動を目指すETF(上場投資信託)｡6、12月決算｡基準価額は1口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:1568)｡主要投資対象は､公社債｡TOPIXレバレッジ（2倍）指数を対象指標とし、株価指数先物取引などのデリバティブ取引を利用することにより、基準価額の変動率を対象指標の変動率に一致させることを目指す。2月決算｡基準価額は1口当たり。

主要投資対象は､高格付けの豪ドル建ての公社債および短期金融商品｡投資する有価証券は､原則として取得時において､長期格付けでA格以上､短期格付けでA1/P1以上の格付けを取得しているものとする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月7日決算｡

世界各国(新興国を含む)の株式、債券、商品等に関連する流動性の高いデリバティブ取引、為替予約取引等を実質的な主要取引対象とし、債券等を実質的な主要投資対象とする。日本円クラスは、原則として当該クラスの純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う。ファンドオブファンズ方式で運用。5月決算。

米国株式の中から、企業の無形資産(情報化資産、革新的資産、経済的競争力)価値の高さに着目してポートフォリオを構築する。ドラッカー研究所スコア付与銘柄のうち、ナスダック上場株式を対象に、ドラッカー研究所スコアと委託会社独自の分析モデルを組み合わせて、投資銘柄の選定および組入比率の決定を行う。為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1366)｡指数の変動率が､日経平均株価の前日比変動率(%)の-2倍となるように計算された､日経平均ダブルインバース･インデックスに連動するETF(上場投資信託)｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡基準価額は10口当たり｡

世界各国の債券等および株式等を投資対象とする投資信託証券を主要投資対象とし、リスク水準を考慮しつつ、年率3%程度の利回り(コスト控除後)を確保することを目指す。また、想定されるポートフォリオの利回り等をもとに各期の目標分配額を定め、その目標分配額の実現を目指して運用を行う。原則として、為替の適時ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

主として、世界(日本を含む)のバイオテクノロジー関連企業(生命工学技術を応用して医薬品の開発を行うバイオテクノロジー企業の他、遺伝子検査や科学・実験機器関連の企業)および医療機器関連企業(医療関連の機器、設備、技術等を提供する企業)の株式に投資する。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

主としてオーストラリア･ドル建ておよびニュージーランド･ドル建ての国家機関､国際機関等の発行･保証する公社債ならびに短期金融商品に投資｡投資対象の格付は､取得時においてAA格相当以上｡ポートフォリオの修正デュレーションは､3-5年程度の範囲を基本とする｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

主として日本を含む世界各国の金融商品取引所等に上場(上場予定を含む)しているアジア次世代通信関連企業の株式(預託証書(DR)を含む)に投資する。「アジア次世代通信関連企業」とは、日本を含むアジア諸国・地域の通信技術の発展によって業績面で恩恵を受けることが期待される企業をいう。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

主要投資対象は､米国経済の隆盛から恩恵が期待される南北アメリカ大陸の国々の上場株式｡｢2国間の貿易量は､経済規模が大きく､距離が近いほど大きくなる｣という｢グラビティ理論｣を活用して算出した国別配分比率を参考に､ロックフェラー社が最終的な国別配分を決定し､個別銘柄を選定する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主として米国の株式に投資を行う。また、米国の株価指数先物取引を活用する。株式部分はファンドの純資産総額の70%程度を維持する。加えて、投資環境局面に応じて株式部分と先物部分を合計した実質株式組入比率を変更する「シグナルチェンジ戦略」を採る。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算。

東京証券取引所に上場(コード:223A)｡世界のAI(人工知能)およびビッグデータ分析関連の事業を行う企業の株式で構成される「Indxx Artificial Intelligence & Big Data Index(円換算)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。1、7月決算。基準価額は100口当たり。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は日本の公社債｡ノムラ･ボンド･パフォーマンス･インデックス(総合)をベンチマークとし､その動きに連動する投資成果を目標として運用｡運用の効率化をはかるため､債券先物取引を活用する場合がある｡外貨建資産への投資は行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主として世界の取引所に上場している株式(REIT含む)から､AI(人工知能)の進化､応用により高い成長が期待される企業の株式に投資を行い､信託財産の中長期的な成長を目指す｡企業の成長見通し､財務健全性､バリュエーション等の分析･評価を行い､銘柄選択を行う。各計算期末の前営業日の基準価額に応じて、分配方針に基づき分配を行う。原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月25日決算｡

主として、「ジパング企業」(日本企業や日本企業の海外子会社)などが発行する様々な債券に投資し、インカム収益の確保と信託財産の成長をめざす。ジパング企業のなかでも、取得時にBBB-相当以上の格付けを有する発行体が発行する、普通社債や劣後債などに投資する。利回り向上などの観点から、円建ての債券に加え、外貨建ての債券にも投資する。原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算。

インドの取引所に上場(上場予定を含む)している株式(これに準ずるものを含む)に投資する。運用にあたっては、トップダウンとボトムアップの融合によるアプローチで、経営の質、ビジネスモデルの強さ、成長の長期継続性やバリュエーションを考慮して投資を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6、12月決算。

主要投資対象は､世界のクラウド関連企業の株式｡独自のボトムアップリサーチにより各銘柄に付与したレーティングに加え､株価の割安度､流動性等を勘案し､それぞれの関連企業株式への投資配分にも配慮した上で､ポートフォリオを構築する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

主要投資対象は､北米の金融商品取引所に上場する株式等(MLP､REIT等含む)｡銘柄の選定にあたっては､配当利回りの水準に着目しつつ､ボトムアップによる個々の企業のファンダメンタルズ分析により､利益の成長性､配当の持続性､財務の健全性およびバリュエーションなどを考慮して行う｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

新興国を含む世界各国の環境関連企業の株式を実質的な主要投資対象とする。投資対象とする環境関連企業には、再生可能エネルギー/代替エネルギー、エネルギー効率、水インフラ/水テクノロジー、汚染防止、廃棄物管理/テクノロジー、環境サポートサービス、持続可能な食品関連企業など環境関連企業に幅広く投資を行う。原則として為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。4、10月決算。

インドの金融商品取引所に上場しているインフラ関連株式を主要投資対象とし､長期的な成長を目指す｡企業分析を重視したボトム･アップ･アプローチを基本として､高収益･高成長が続くと見込まれる銘柄を選択し､ポートフォリオを構築｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

わが国の金融商品取引所上場株式のうち、中小型株式が主要投資対象。新規株式公開を契機に新たな飛躍を目指す､企業家精神に溢れた｢次代を拓く革新高成長企業｣を徹底的なボトムアップ調査と詳細な分析に基づき選定｡数年後の収益予想に基づくバリエーションで割安感のある銘柄に流動性と分散に配慮の上､厳選投資｡8月決算｡

限定追加型ファンド。主要投資対象は、日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)および債券。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引き上げることで、買付時期の分散を図る。基準価額(支払済分配金(税引前)累計額加算せず)11,500円以上となった場合には、安定的な債券運用に切り替えることを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

中国のシリコンバレーとして知られる深センに着目し、イノベーション企業の成長を積極的に捉える。深セン証券取引所に上場されている、人民元建ての中国本土株式(中国A株)を主要投資対象とし、米国の金融商品取引所などに上場されている中国企業の株式(預託証書を含む)にも投資を行う。原則として為替ヘッジは行わない。日興アセットマネジメント アジア リミテッドが運用を行う。ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

日本を含む先進国の株式を主な投資対象とする。ビッグデータやAI(人工知能)を活用したゴールドマン･サックス･アセット･マネジメント独自開発の計量モデルを用い、多様な銘柄評価基準に基づいて幅広い銘柄に分散投資する。ただし、ビッグデータやAI(人工知能)などのテクノロジー関連企業に特化した投資は行わない。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡3月決算。

主に国内外の公社債、株式および不動産投資信託証券(リート)の8資産にマザーファンドを通じて投資する。基本資産配分によるポートフォリオの変動リスクを年率2%程度に抑えた安定的な運用をめざす。基準価額の下落を一定水準(下値目安値)までに抑えることをめざす。原則として、為替の一部ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡MSCIコクサイ指数に採用されている国の株式に投資を行い､同指数(配当込み､円ベース)と連動する投資成果を目指す｡株価指数先物取引等を活用することがあるため､株式の組入総額と株価指数先物取引等の買建玉の時価総額の合計額が､純資産総額を超えることがある｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡世界各国(新興国を含む)の債券等(国債、政府機関債、社債、モーゲージ証券、資産担保証券、ハイ・イールド債券、企業向け貸付債権(バンクローン)等)および派生商品等を実質的な主要投資対象とする。運用にあたっては、「ピムコジャパンリミテッド」に、運用の指図に関する権限の一部を委託する。原則として為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算。