米国のリートに投資し､米ドル建資産のポートフォリオの配当利回りがFTSE NAREITエクイティREIT･インデックスの配当利回り以上となることをめざす｡安定的な配当が見込める銘柄を選定し､セクターおよび地域配分を考慮してポートフォリオを構築する｡米国のリートの運用は､コーヘン&スティアーズ･キャピタル･マネジメント･インクが行う｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､国内外の株式･公社債｡各資産への基本配分比率は､国内株式20%､国内債券60%､外国株式10%､外国債券10%｡長期的な信託財産の成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

米国株式インデックス・マザーファンド受益証券への投資を通じて、米国の株式に投資する。S&P500(配当込み、円換算ベース)をベンチマークとし、中長期的な観点から、同指数の動きに連動した投資成果を目指して運用行うことを基本とする。実質的な組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主として成長力と適正な投資価値を有するインド企業の株式または株式関連証券に投資し､中長期的な値上がり益の獲得を目指す｡投資にあたってはTATAアセットマネジメントリミテッドおよびTATAアセットマネジメント(モーリシャス)プライベートリミテッドからの投資助言および情報提供を受ける｡原則為替ヘッジなし｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

日本を含む世界各国のブロックチェーン関連株式を主要投資対象とする。コインシェアーズ・ブロックチェーン・グローバル・エクイティ・インデックス(税引後配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

主要投資対象は、世界各国(新興国を含む)の先進医療関連企業(製薬、バイオテクノロジー、医療機器、医療・健康サービス関連企業等のうち、先進的な技術の発見・開発や、先進的な医療サービスの提供に寄与するもしくはその恩恵を受けると考えられる企業等)の株式。株式への投資にあたっては、インパクト投資(経済的なリターンに加え、社会に有益な影響を与えることを意図して行われる投資行動)およびESGの観点を考慮することを基本とする。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。

投資一任口座専用ファンド｡定性評価､定量評価等を勘案して選択した投資信託証券に投資を行い､実質的に日本の公社債および日本の公社債に代替しうる債券(対円での為替ヘッジにより為替変動リスクを低減させて投資する世界各国の公社債)に投資｡実質的な外貨建資産については､為替ヘッジを行うことを基本とするもの､もしくはこれに類するものを基本｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1､7月決算｡

世界主要先進国市場の中から､製薬､バイオテクノロジー､医療製品､医療･健康サービス関連企業等の株式に分散投資｡企業の事業見通し､新商品の見込み､企業戦略､競合性等に重点を置いたボトムアップ･アプローチにより選定した銘柄に長期的なバリュー投資を行う｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

世界の債券､株式､リート(REIT)､その他の有価証券を投資対象とし､高いインカム収益および値上がり益が期待できるアセットクラスに分散投資｡マクロ経済の予測や､各アセットクラスの評価･分析の情報をもとに､市場環境等の変化に応じて組入れるアセットクラスおよびその配分を機動的に変更｡原則為替ヘッジあり｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

主として米国の株式の中で、成長性が高いと判断される企業や、企業の本質的価値に比較して過小評価されていると判断される企業の株式等に投資する。大型株式から小型株式まで幅広い時価総額規模の企業を投資対象とする。銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づく「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した運用を行う。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

主要投資対象はわが国の金融商品取引所に上場されている株式のうち､日経平均トータルリターン・インデックスに採用されている銘柄(採用予定を含む)｡原則として日経平均トータルリターン・インデックス採用銘柄のうち200銘柄以上に､同指数における個別銘柄の比率と同程度となるように投資を行う。同指数の動きに連動する投資成果を目標として運用を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

米国のリートに投資し､米ドル建資産のポートフォリオの配当利回りが､FTSE NAREITエクイティREIT･インデックス(配当金込み､米ドルベース指数)の配当利回り以上となることをめざす｡安定的な配当が見込める銘柄を選定し､セクターおよび地域配分を考慮してポートフォリオを構築する｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月17日決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､外国の株式｡MSCI-KOKUSAI指数(円ベース･為替ヘッジなし)の中長期的な動きを概ね捉える投資成果を目指す｡対象インデックスや投資対象の情報を収集･分析し､連動性が高いと考えられるポートフォリオを構築する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡MSCIコクサイ指数に採用されている国の株式に投資を行い､同指数(配当込み､円ベース)と連動する投資成果を目指す｡株価指数先物取引等を活用することがあるため､株式の組入総額と株価指数先物取引等の買建玉の時価総額の合計額が､純資産総額を超えることがある｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

新興国を含む世界各国の金融商品取引所に上場している企業の株式を実質的な主要投資対象とする。サーキュラーエコノミー(循環経済：廃棄物の最少化およびリサイクルや再利用を活性化させるために製品やシステムの再設計を促進すること)の恩恵を受ける、またはサーキュラーエコノミーの発展に貢献すると考えられる株式に投資を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。2、8月決算。

主として相対的に高い利回りが期待できる、日本企業が発行する円建てのハイブリッド債券に投資する。ハイブリッド債券の組入れ比率は原則として高位を維持する。ハイブリッド債券の格付けは取得時においてBBB格相当以上とする。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､世界各国の株式｡分散投資を行い､リスクの低減とグローバルな投資機会の獲得により､信託財産の長期的な成長を図ることを目標として運用を行う｡原則として為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはMSCIコクサイ･インデックス(配当込み、円換算)｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

新興国を含む世界各国の企業の株式を実質的な主要投資対象とする。ボトムアップ型のファンダメンタル分析に基づき、持続的に資本コストを上回る魅力的な資本利益率を生み出し、スチュワードシップへの優れた取り組みを見せる企業の株式に投資を行う。原則として対円で為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6、12月決算。

日本を含む世界のロボット関連企業の株式に投資する｡｢高度な技術力｣、｢強力な経営陣｣、｢価格決定力および業績上方修正の可能性｣等を考慮して選定した組入候補銘柄の中から､アクサ･インベストメント･マネージャーズの企業調査機能等を活用し､ポートフォリオを構築する｡原則として、為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､9月決算｡

主要取引対象は、国内の株価指数を対象とした先物取引。国内の株価指数先物取引を積極的に活用し、日々の基準価額の値動きが国内の株式市場全体の日々の値動きの概ね2.5倍程度となる投資成果を目指す。運用にあたっては、円建ての短期公社債等の短期有価証券を中心に、コール・ローン等にも投資するとともに、株価指数先物取引の買建てを行う。2月決算。

世界の取引所に上場している株式の中から、主としてデジタル技術を活用し革新的なビジネスをもたらすDX(デジタル・トランスフォーメーション)関連企業の株式に投資を行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。9月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2648)｡米国の公社債を主要投資対象とし、「ブルームバーグ米国国債(7-10年)インデックスTTM(為替ヘッジあり、円ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡外貨建資産については、原則として為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図ることを基本とする。.3、6、9、12月決算｡基準価額は10口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:1367)｡指標の変動率が､TOPIX(東証株価指数)の前日比変動率(%)の2倍となるように計算された､TOPIXレバレッジ(2倍)指数に連動するETF(上場投資信託)｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡基準価額は10口当たり｡

主としてわが国の金融商品取引所に上場されている株式の中から、成長率の向上、資本収益性の改善、株主資本コストの低下が期待される割安な銘柄に投資する。徹底した銘柄調査により、変化が期待される大型株から中小型株まで幅広い割安な銘柄に投資する。グローバルな調査ネットワークを活用しながら、投資先企業との建設的な対話を通じて、企業価値の向上を目指す。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

日本の全上場銘柄からファンダメンタルリサーチを通じて企業の強みとリスクを調査し､M&A(企業の合併･買収)の可能性を考慮し､実質的な資産価値から見た割安銘柄のうち､株主価値の増大を図る余力がある銘柄に投資を行う｡議決権行使や企業との対話を通じ､投資先企業の企業価値向上に努める｡2､8月決算｡

米国の株式の中で、企業の本質的価値に比較して過小評価されていると判断される株式を中心に投資を行う。銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づく「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した運用を行う。個別企業分析にあたっては、ティー・ロウ・プライスのアナリストによる独自の企業調査情報を活用する。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡東京証券取引所に上場されている株式を主要投資対象とし､東証株価指数(TOPIX)(配当込み)と連動する投資成果を目指す｡同指数からカイ離するリスクと運用コストの極小化を目的として､定量的なリスク管理に基づいたポートフォリオ構築と適切な売買執行を行う｡株式の実質組入れ比率は原則として高位を維持｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

世界各国の金融商品取引所に上場する不動産投資信託証券(REIT)を主要投資対象とし､安定収益の確保と信託財産の中長期的な成長をめざす｡各銘柄毎の利回り水準､市況動向､安定性､流動性に加え､ファンダメンタルズや割安性の分析も行い､組入銘柄を選定｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月5日決算｡

わが国の株式の中から､わが国を訪れる外国人により生み出される需要及びインバウンド需要から派生的に生じる需要により収益の増加が期待される企業(インバウンド関連企業)に幅広く投資する｡銘柄選定にあたっては､中長期的な視点でインバウンド需要の増加､及びその波及効果により､成長が期待できるテーマに着目する｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

主としてわが国の金融商品取引所に上場されている企業の株式に投資を行う。企業の長期的な成長力と株価の割安度に着目し、企業の本源的価値を見極める運用を目指す。個別銘柄選択にあたっては、日本および世界の主要拠点のアナリストによる徹底的な企業分析や直接面談による調査を活かした「ボトム・アップ・アプローチ」により、魅力的な投資機会の発掘に注力する。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主としてTOPIX(東証株価指数)に採用されている日本の株式に投資を行い､TOPIX(東証株価指数)配当込みの動きに連動する投資成果を目指して運用｡株式の実質組入率は高位を保つ｡運用の効率化をはかるため､株価指数先物取引等を活用する場合もある｡5月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､日本を除く世界の主要国の株式｡ベンチマークであるMSCI Kokusai Index(円換算ベース)と連動する投資成果をめざす｡株式の実質投資比率は原則として高位を維持する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主としてTOPIX(東証株価指数)構成銘柄が主要投資対象｡アナリストによる企業調査や､流動性､時価総額による定量的な絞り込みにより､極端に財務リスクの高い銘柄を排除した投資候補銘柄を選別｡割安株への傾斜配分とリスク管理を実現すべく､独自の運用モデルにより具体的な投資銘柄を決定｡ベンチマークはTOPIX(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2511)｡外国債券マザーファンド受益証券および外国の公社債を主要投資対象とし、FTSE世界国債インデックス(除く日本、ヘッジなし・円ベース)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。3、9月決算。基準価額は100口当たり。

米国の小型株式の中で、成長性が高いと判断される企業の株式等に投資を行う。銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づく「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した運用を行う。個別企業分析にあたっては、ティー・ロウ・プライスのアナリストによる独自の企業調査情報を活用する。実質外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

主として世界の金融機関が発行するキャピタル証券(CoCo債･劣後債･優先証券など)に投資を行う｡キャピタル証券は､債券と株式の両方の性格を持った証券で､普通社債と比べて法的弁済順位が低く､繰上償還条項や利息･配当の支払い削減などの条項を持つものがある一方､利回りが高い｡原則として対円で為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

世界各国の株式(エマージング・マーケットも含む)の中で、情報技術の開発、進化、活用により成長性が高いとティー・ロウ・プライスが判断する情報技術関連分野のリーディング・カンパニーの株式を中心に投資を行う。銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づく「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した運用を行う。実質外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2559)｡日本を含む世界の先進国と新興国の株式市場のパフォーマンスを総合的にはかる指数である「MSCI All Country World Index」の円換算値との連動を目指すETF(上場投資信託)。原則として、為替ヘッジを行わない。6、12月決算。基準価額は1口当り。

主要投資対象は､わが国の金融商品取引所上場株式｡日経500種平均株価採用銘柄を予想配当利回りの高い順にランキングした上位70銘柄程度に投資｡各銘柄への資産配分が、概ね等金額投資となることを目標に運用｡原則として1ヵ月毎に組入銘柄の見直しと各銘柄の組入比率の調整を行う｡1､4､7､10月決算｡