上場株式およびLPS(投資事業有限責任組合等)の持分に投資する。上場株式への投資へは、新鋭成長企業(独自のビジネスモデルや新市場の創造等により、社会に新しい付加価値を提供し、中長期に亘って業績の拡大が期待できる企業)の株式から、売上の成長性等に着目する。LPSの持分への投資にあたっては、ベンチャーキャピタルが運用するファンドの中から、会社体制・運用能力・セカンダリー売却時の流動性等に着目する。3月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡日本を含む世界各国の株式･債券を主要投資対象とし､リスク軽減に努めつつ中長期的に着実な成長を図る｡国内債券42%､外国債券5%､国内株式33%､外国株式17%､短期金融資産3%の比率配分として基準ポートフォリオを構築｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2243)｡半導体産業に関連する米国上場株式を構成銘柄とする「フィラデルフィア半導体株指数(配当込み、円換算ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。3、9月決算｡基準価額は100口当たり。

投資一任口座専用ファンド｡実質的に日本を含む先進国株式への投資を行い､信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行う｡あわせて新興国株式へも投資を行い付加価値獲得を目指す｡指定投資信託証券の選定については､運用体制や運用哲学などの評価(定性評価)に加えて運用実績にかかる評価(定量評価)等を勘案して決定する｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は日本の金融商品取引所上場株式｡｢高い成長余力を有しているものの､本来の実力を発揮できなかった企業｣の中から､経営者の理念･ビジネス展望､ビジネスモデル等を勘案し､経営上の課題･困難克服のための取り組み状況と実現性を調査､分析して投資銘柄を厳選｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

主要投資対象は日本を含む世界の株式。主としてテクノロジーの活用または発展により恩恵を受け、将来のリーダーになると期待される企業の株式に投資する。個別銘柄の分析を重視したボトムアップ手法により銘柄選択を行う。原則として米ドル売り円買いの為替予約取引を行う。ファンドオブファンズ方式で運用。5、11月決算。

新興国を含む世界各国の金融商品取引所に上場している企業の株式を実質的な主要投資対象とする。サーキュラーエコノミー(循環経済：廃棄物の最少化およびリサイクルや再利用を活性化させるために製品やシステムの再設計を促進すること)の恩恵を受ける、またはサーキュラーエコノミーの発展に貢献すると考えられる株式に投資を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。2、8月決算。

わが国を含む世界の上場株式の中から、新興国の株式、または事業活動の主要な部分を新興国で行うと判断される企業が発行する株式に主として投資を行う。ポートフォリオの構築にあたっては、投資アイデアの分析・評価や、個別企業の競争優位性、成長力の評価に基づき選定した質の高いと考えられる企業（ハイクオリティ成長企業）の中から、市場価格が理論価格より割安と判断される銘柄を厳選する。原則，為替ヘッジは行わない。12月決算。

主要投資対象は､日本企業の株式｡割安と判断される魅力的な銘柄を発掘し､信託財産の成長を目標に積極的な運用を行う｡通常時においては､30銘柄から50銘柄程度に投資することを基本とする｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2566)｡東京証券取引所に上場している不動産投資信託証券を対象に、国際的なESGの評価基準である「GRESB」によるESG評価に応じて設定する係数(ESG係数)を適用した時価総額×ESG係数ウェート方式の指数である「日経ESG-REIT指数」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。1、4、7、10月決算。基準価額は100口当り。

主要投資対象はわが国の株式｡わが国の株式の中から、各種投資指標により割安と判断される銘柄を重視し、中長期的な観点から個別企業のファンダメンタルズ分析により、投資銘柄を選定する。ベンチマークはTOPIX(東証株価指数、配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

主要投資対象は､インドルピー建ての公社債等への投資効果を追求する投資信託証券｡投資対象とする投資信託証券の投資比率には特に制限は設けず､投資対象ファンドの収益性および流動性ならびにファンドの資金動向等を勘案のうえ決定し､インカムゲインの確保と信託財産の成長を目標に運用する｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月13日決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主として日本を含む世界の債券に実質的な投資を行う。投資対象とする投資信託証券については、定性・定量評価等により適宜見直しを行う。また、各投資信託証券の組入比率は適宜見直しを行う。三菱ＵＦＪ信託銀行からの投資助言に基づき運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。ファンドオブファンズ方式で運用｡2月決算。

「Society 5.0」(未来社会のモデルを意味する言葉)をテーマに日本を含む世界の株式に投資する。「Society 5.0」を「支える技術(デジタル基盤技術等)」「健康的な暮らし(医療等)」「便利な暮らし(省力化等)」「豊かな暮らし(消費・サービス等)」の4つのコンセプトに分け、それぞれの成長性を考慮して、各コンセプトへの投資配分を決定。原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。

主として、日本を含む世界の上場株式の中から、破壊的イノベーションを起こし得るビジネスをおこなう企業の株式を実質的な投資対象とする。5つの戦略(ゲノム戦略、スペース戦略、ゼロ・コンタクト戦略、フィンテック戦略、マース戦略)への投資を通じて、複数のイノベーションを幅広く捉えることをめざす。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。

主としてわが国の金融商品取引所に上場されている株式の中から、成長率の向上、資本収益性の改善、株主資本コストの低下が期待される割安な銘柄に投資する。徹底した銘柄調査により、変化が期待される大型株から中小型株まで幅広い割安な銘柄に投資する。グローバルな調査ネットワークを活用しながら、投資先企業との建設的な対話を通じて、企業価値の向上を目指す。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主として、日本を含む世界各国の株式を主要投資対象とする。自社が提供する製品やサービスを通じて、SDGs(エスディージーズ：2030年を期限とする持続可能な世界を実現するための国際目標)達成に貢献している企業に投資する。ポートフォリオ構築にあたっては、SDGs達成への貢献に加え、企業の持続的な資本効率の改善や株価バリュエーション等を勘案する。組入外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

米国の株式等に投資することにより、SOX指数(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざす。購入時および換金時の手数料は無料、信託財産留保額なし。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

主要投資対象は、世界各国(新興国を含む)の先進医療関連企業(製薬、バイオテクノロジー、医療機器、医療・健康サービス関連企業等のうち、先進的な技術の発見・開発や、先進的な医療サービスの提供に寄与するもしくはその恩恵を受けると考えられる企業等)の株式。株式への投資にあたっては、インパクト投資(経済的なリターンに加え、社会に有益な影響を与えることを意図して行われる投資行動)およびESGの観点を考慮することを基本とする。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。

新興国を含む世界各国の環境関連企業の株式を実質的な主要投資対象とする。投資対象とする環境関連企業には、再生可能エネルギー/代替エネルギー、エネルギー効率、水インフラ/水テクノロジー、汚染防止、廃棄物管理/テクノロジー、環境サポートサービス、持続可能な食品関連企業など環境関連企業に幅広く投資を行う。原則として為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。4、10月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1488)｡信託財産の1口当たりの純資産額の変動率を、わが国の不動産投信(J-REIT)市場全体の値動きを表す代表的な株価指数である「東証REIT指数(配当込み)｣の変動率に一致させることを目的として、「東証REIT指数(配当込み)｣に採用されている銘柄(採用予定を含む)の不動産投資信託証券に投資する。3、6、9、12月決算。基準価額は100口当たり。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､外国の公社債｡FTSE世界国債インデックス(除く日本､ヘッジなし･円ベース)の中長期的な動きを概ね捉える投資成果を目指して運用｡対象インデックスや投資対象の情報を収集･分析し､連動性が高いと考えられるポートフォリオを構築｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡

主要投資対象は、世界各国(新興国を含む)の先進医療関連企業(製薬、バイオテクノロジー、医療機器、医療・健康サービス関連企業等のうち、先進的な技術の発見・開発や、先進的な医療サービスの提供に寄与するもしくはその恩恵を受けると考えられる企業等)の株式。株式への投資にあたっては、インパクト投資(経済的なリターンに加え、社会に有益な影響を与えることを意図して行われる投資行動)およびESGの観点を考慮することを基本とする。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月19日決算。

東京証券取引所に上場(コード：2528)。東証REIT指数の算出対象を母集団とし、浮動株時価総額及び売買代金の水準により銘柄を選定した「東証REIT Core指数(配当込み)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。「東証REIT Core指数(配当込み)」の変動率に一致させることを目的として、「東証REIT Core指数(配当込み)」に採用されている銘柄(採用予定を含む)の不動産投資信託証券に投資する。ファンドオブファンズ方式で運用。3、6、9、12月決算。基準価額は100口当たり。

主として日本の小型株に投資を行う｡小型株市場の中から､利益成長による将来のROE水準やその改善に着目し､経営の健全性､株価投資指標(バリュエーション)の割安度､期待される投資収益率なども勘案して約30-60銘柄の最終ポートフォリオを構築する｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

日本を含む世界の株式の中からフィンテック関連企業の株式などに投資を行う。個別銘柄の選定において、イノベーションにフォーカスした調査に強みを持つ、米国のアーク社の調査力を活用する。フィンテックとは、金融と技術を組み合わせた造語で、最新の情報技術を活用した「新たな金融サービス」のことを言う。外貨建資産の投資にあたっては、原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡6、12月決算。

日本を含む世界の株式の中から主にモビリティ・サービス関連企業(「MaaS関連企業」：移動手段として、自動車などの「モノ」を提供する企業、ライドシェアリングのような「サービス」を提供する企業)の株式などに投資。株式の銘柄選定にあたっては、各企業の成長性、収益性、財務健全性、流動性等を勘案して行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

主として世界の取引所に上場している株式(REIT含む)から､AI(人工知能)の進化､応用により高い成長が期待される企業の株式に投資を行い､信託財産の中長期的な成長を目指す｡企業の成長見通し､財務健全性､バリュエーション等の分析･評価を行い､銘柄選択を行う。各計算期末の前営業日の基準価額に応じて、分配方針に基づき分配を行う。原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月25日決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､世界各国の株式｡分散投資を行い､リスクの低減とグローバルな投資機会の獲得により､信託財産の長期的な成長を図ることを目標として運用を行う｡原則として為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはMSCIコクサイ･インデックス(配当込み、円換算)｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は、米国の株価指数先物取引、米国の債券、およびわが国の債券。株式の組入総額と株価指数先物取引の買建玉の時価総額の合計額が、原則として、信託財産の純資産総額の2倍程度になるように調整することにより、日々の基準価額の値動きがNASDAQ100指数(配当込み、米ドルベース)の値動きの2倍程度となることをめざす。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

主要投資対象は､インドの企業の株式(DR(預託証書)を含む)｡収益性､成長性､安定性､流動性を総合的に勘案して､投資銘柄を選別し､また､トップダウン･アプローチによる業種別配分を加味し､ポートフォリオを構築する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークは､S&P BSE インド 200種指数(税引き前配当込み、円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

わが国の金融商品取引所上場株式の中から、相対的にPBRが低く、企業価値の向上が期待できる企業に投資する。運用にあたっては、●PBR水準および時価総額を勘案し投資候補銘柄を選定　●投資候補銘柄の中から、収益面および資本面の改善等により企業価値の向上が期待できる企業の株式に投資　を基本とする。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2017)｡「JPXプライム150指数(配当込み)」(東証プライム市場に上場する時価総額上位銘柄を対象に、財務実績に基づく「資本収益性」と将来情報や非財務情報も織り込まれた「市場評価」という、価値創造を測る2つの観点から選定される計150銘柄で構成された株価指数)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。4、10月決算。基準価額は100口当たり。

日本を除くアジア･オセアニア地域の好配当株を主要投資対象とし､日本の公社債にも投資することで高水準の配当収入の確保と中長期的な値上り益の獲得を目指す｡株式投資にあたっては､定量分析､定性分析に加え､配当利回りに着目した銘柄選択を行う｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

主にテクノロジーの発展により恩恵を受ける米国企業の株式に投資する。「よりよい投資収益は、長期にわたって成長性の高い事業へ投資することにより獲得される」との投資哲学のもと、個別銘柄の分析を重視したボトムアップ手法により銘柄選択を行う。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算。

主として、世界(日本を含む)の資産(株式、REIT、債券)に分散投資を行う。世界の株式やREITなどの現物の組入総額と株価指数先物取引や国債先物取引の買建総額の組入合計額が、信託財産の純資産総額の3倍相当額となるように投資を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

日本を含む先進国の株式を主な投資対象とする。ビッグデータやAI(人工知能)を活用したゴールドマン･サックス･アセット･マネジメント独自開発の計量モデルを用い、多様な銘柄評価基準に基づいて幅広い銘柄に分散投資する。ただし、ビッグデータやAI(人工知能)などのテクノロジー関連企業に特化した投資は行わない。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡3月決算。

東京証券取引所に上場している｢東証REIT指数採用(採用予定含む)の不動産投資信託証券(REIT)｣を主要投資対象とし､ベンチマークである同指数(配当込み)の動きに連動する投資成果を目指す｡同指数の採用銘柄に追加･変更があった場合は､適宜見直しを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

主要投資対象は､インドの取引所に上場している中型株式(ニフティ500の時価総額上位51位-350位の銘柄に準じた時価総額規模を有する銘柄)｡大型､小型株式に投資することがある｡インドの代表的な総合金融グループの一つ､｢コタック･マヒンドラ・グループ」が実質的な運用を行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､5､8､11月決算｡