主として､国内外の株式･債券･リート､貸付債権､コモディティ､ヘッジファンドといった様々な資産への長期分散投資により､世界経済の成長に沿った収益の獲得を目指す｡株式､リート､コモディティへの投資割合の合計は､原則75%未満とする｡投資対象ファンドにおいて為替予約を活用し､為替変動リスクの低減を図る場合がある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

国内外の株式･債券といった様々な資産に分散投資｡短期的な下振れリスクの抑制を目指すとともに､市場環境の変化に対応して､適切なポートフォリオの見直しを行う｡「株式」「リート」「コモディティ」への投資割合の合計は､原則50%未満とし､安定性を重視する｡外貨建資産について為替ヘッジを行う投資信託証券を組み入れる場合がある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

主要投資対象は､中国･香港の株式｡香港H株､香港レッドチップ､上海及び深センB株､及び米国､シンガポール市場等の中国資本の企業または本社が中国本土にある企業の株式を中心に投資｡中国の経済成長を捉え成長が見込める企業の中から､ファンダメンタルズを重視し､投資魅力のある銘柄を選定｡原則として為替ヘッジを行わない｡1､7月決算｡

主として､内外の債券､株式および不動産投資信託証券(リート)を実質的な投資対象とし､信託財産の中長期的な成長を重視した運用を行う｡各資産クラスの配分比率、投資信託証券の選定にあたっては、リスク分散を重視する。外貨建て債券への投資は､為替ヘッジを行うことを基本とする｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本の公社債を主要投資対象とし､内外いずれかの評価機関からBBB格あるいはBBB格相当以上の格付を得ている信用度の高い銘柄に投資することで中長期的にベンチマークを上回る運用成果を目指す｡公社債の組入比率は､原則として高位｡ベンチマークは､NOMURA-BPI総合｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

構造的な変化により成長が見込まれる分野で、高い競争優位性を有する世界の企業の株式に厳選して投資する。企業の成長見通しや株価の割安度等の分析・評価を行い、銘柄を選定する。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

主要投資対象は､わが国の株式｡資産･利益等に比較して株価が割安と判断され､今後の株価上昇が期待できる銘柄を厳選し､投資を行う｡銘柄選別においては､｢割安性評価｣(PBR､PER､M＆Aレシオ等に着目)と｢実力評価｣(財務状況の変化､株主還元､事業の競争力･成長性､経営改革等の視点に着目)を組み合わせて銘柄を選別する｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

限定追加型ファンド。日本を含む先進国の転換社債に投資を行い、安定した収益の確保と中長期的な信託財産の成長を目指す。転換社債への投資にあたっては、投資地域の分散をはかりながら、価格水準、発行企業の財務内容等を考慮しつつ、信用リスクと比較して相対的に最終利回りが高いと判断する銘柄を中心に投資する。原則として、対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主要投資対象は､BICs(ブラジル､インド､中国)諸国の株式等｡ボトムアップ方式による個別銘柄積み上げとトップダウンによる国別配分､リスク管理に基づきポートフォリオを構築｡HSBCグローバル･アセット･マネジメントに加え､HSBCグループ内の情報ソースを活用｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

中国のヘルスケア関連企業(中国を含む世界の金融商品取引所に上場されており、中国で事業活動の大半を行っているか、または収益の大部分を中国から得ている企業のうち、医薬品、バイオテクノロジー、ヘルスケアサービス、医療技術、医療用品等に関連する企業)の株式に投資する。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。5、11月決算。

主としてシンガポール証券取引所に上場されているリート(不動産投資信託証券)等を主要投資対象とし、信託財産の中長期的な成長を目指す。中長期的な観点から、複利効果による資産の成長を目指すために分配を抑える。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算。

わが国の公社債(BBBマイナス格相当以上)に投資｡ファンダメンタルズ分析に基づき､ベンチマーク対比でのポートフォリオのデュレーション調整､イールドカーブ調整､セクター配分を行い､ミクロ経済分析等による社債の割高割安評価､株式市場からの銘柄情報に基づき､銘柄選択を行う｡ベンチマークは､NOMURA-BPI総合｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は日本株式｡ボトム･アップ･アプローチを重視した個別企業分析に基づき､高成長企業を選定し､利益成長性等と比較して妥当と判断される株価水準で投資｡分散投資を基本とし､リスク分散を図る｡基本的に､株式への投資は信託財産総額の65%超｡ベンチマークはTOPIX(配当金込)｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

わが国の金融商品取引所上場株式が主要投資対象｡各企業に対する調査･分析などをもとに､各種投資指標から判断して､割高と判断される銘柄を除外して投資する｡市況動向への対応のため､株式先物取引等も利用する｡ベンチマークは東証株価指数(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

日本の株式、米国の株式、海外の債券および日本の不動産投資信託証券(J-REIT)に投資を行う。原則として月次で各資産の投資比率の見直しを行い、ポートフォリオのリスク(ボラティリティ)に関して、年率7%を目途とする管理を行う。見直し時における日本の株式、米国の株式、J-REITの3資産の投資比率は等比率とすることを基本とする。実質組入外貨建資産について、日系外債には原則として為替ヘッジを行い、米国の株式には原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。4、10月決算。

定性評価･定量評価等を勘案し､世界の中から新興国の株式の運用において優れていると判断した投資信託に分散投資を行うことにより､新興国の株式市場のパフォーマンスを中長期的に上回る投資成果を目指す｡原則ヘッジなし｡ベンチマークはMSCIエマージング･マーケット･インデックス(円換算ベース)｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

主として､世界各国の債券､株式および不動産投資信託(リート)等に投資することにより､信託財産の収益性を重視した運用を行う｡市場のリスク選考状況に応じて資産配分を調整することで､中長期的な収益の獲得を目指す｡ポートフォリオの目標リスク水準は7-13%｡対円での為替ヘッジを行うことがある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。主として､国内株式､先進国株式(除く日本)､新興国株式､国内リート､外国リート､国内債券､先進国債券(除く日本)､新興国債券の8つの資産に投資する｡基本資産配分は､西暦2050年をターゲットイヤーとし､ターゲットイヤーまでの残存期間が長いほど収益性を重視し､ターゲットイヤーに近づくに従い安定性を重視する｡原則､対円での為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算｡

主要投資対象は国内の株式を実質的な投資対象とする投資信託証券。国内の大型株、小型株運用で実績がある運用会社の運用するファンドへ投資を行う。実質基本投資割合は大型株50％、小型株50%を基本に±10%の範囲とし、原則として３ヵ月に１回、基本投資割合へ戻す調整を行う。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

主要投資対象は、国内の株式。グローバルトレンドの分析にもとづく仮説（テーマ）を立て、企業訪問等による徹底調査やファンダメンタルズ分析により「進化」の早期段階にある｢真の成長企業｣を厳選して投資を行う｡投資テーマによっては､純資産総額の30%を上限として海外企業に投資を行う場合もある｡4月決算｡

主として、ナスダック100メガ指数(ナスダック100指数の構成銘柄のうち、時価総額上位約45%の銘柄で構成される株価指数)を構成する株式を主要投資対象とする。ナスダック100メガ指数(税引後配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。外貨建資産への投資にあたっては、原則として為替ヘッジを行わない。6月決算。

主として日本を除くアジア地域に関係する株式へ実質的に投資を行い、長期的な値上り益の獲得を目指して運用を行う。アジア経済の成長の恩恵を受けつつ、景気循環に大きく影響されることなく持続的な収益を生み出すと期待される銘柄を中心に、企業のファンダメンタルズや成長性等を総合的に勘案して投資銘柄を選別しポートフォリオを構築する。原則として、為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。5月決算。

世界各国の株式を主要投資対象とする。株式への投資にあたっては、世界各国の中から、ESG(環境・社会・企業統治)の観点を考慮し、社会的課題に対するインパクト創出に寄与すると考えられる企業が発行する株式に投資する。原則として為替ヘッジ(先進国通貨等による代替ヘッジを含む)により為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。

主要投資対象は､内外の債券および株式等(不動産投資信託証券等を含む)｡資産配分比率は､国内株式20%､外国株式20%､国内債券45%､外国債券15%を基本とし､資産配分比率､組入れの決定にあたっては株式会社大和ファンド･コンサルティングの投資助言を受ける｡原則､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

主要投資対象は､内外の債券および株式等(不動産投資信託証券等を含む)｡資産配分比率は､国内株式30%､外国株式30%､国内債券30%､外国債券10%を基本とし､資産配分比率､組入れの決定にあたっては､株式会社大和ファンド･コンサルティングの投資助言を受ける｡原則､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

主要投資対象は､オーストラリアのリート(不動産投資信託)｡主に収益の成長性とバリュエーションに着目して投資銘柄を選定し､また流動性と配当利回りに配慮しつつポートフォリオを構築｡外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

世界各国の株式、債券、金利、商品等に関連するデリバティブ取引、為替予約取引等を実質的な主要取引対象とし、世界各国の債券等を実質的な主要投資対象とする。各市場における取引対象を買い持ち(ロング)または売り持ち(ショート)するポジションを構築し、絶対収益の獲得を目指す。原則として当該クラスの純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う。ファンドオブファンズ方式で運用。5、11月決算。

主要投資対象は､米国の株式(DR(預託証書)を含む)｡米国の株式とは､米国の金融商品取引所に上場している企業の株式および米国において主要な事業活動に従事している先進国(米国および日本を除く)の企業の株式を指す｡原則として米ドル売り円買いの為替取引を行い､為替変動リスクの低減を図る｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､8月決算｡

主として、新興アセアン諸国(マレーシア、タイ、インドネシア、フィリピンおよびベトナムの5カ国)の中小型株式に投資し、値上がり益の獲得を追求することにより、信託財産の成長をめざす。現地情報に基づいたボトムアップ・アプローチにより個別企業の分析を行い、成長性が高く、割安な水準にある銘柄を組入候補銘柄として選定する。為替ヘッジは原則として行わない。2、8月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡原則として株式会社コロワイドの発行する普通株式のみに投資を行い､当該株式の値動きを反映させるとともに信託財産の成長を目指す｡株式の組入比率は原則として高位を維持し､非株式(株式以外の資産)への投資割合は原則として信託財産総額の50%以下とする｡9月決算｡

日本を除く先進各国の政府､政府機関等の発行する外国債券を中心に分散投資を行う｡投資対象国は､原則としてA格相当以上の長期債格付が付与された国｡運用にあたっては､FTSE世界国債インデックス(除く日本､円ヘッジ･円ベース)を中長期的に上回る投資成果を目指す｡円ベースで100%為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

主として上場投資信託証券への投資を通じて、米ドル建て高利回り社債市場の動きをとらえることを目指して、ICE BofA USハイ・イールド・コンストレインド・インデックス(円ヘッジベース)に連動する投資成果を目標として運用を行う。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジ行う。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

米国の小型株式を主要投資対象とし、信託財産の長期的な成長をめざして運用を行う。ビッグデータやAI(人工知能)を活用したゴールドマン･サックス･アセット･マネジメント独自開発の計量モデルを用い、多様な銘柄評価基準に基づいて幅広い銘柄に分散投資する。ラッセル2000インデックス（配当込み、円ヘッジ・ベース)を運用上の参考指標とする。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行う。2、8月決算。

日本の様々な資産(債券､株式､不動産､商品など)を中心に投資し､日本経済の成長に沿った収益の獲得をめざす｡市場環境の変化や各資産の基準価額変動への影響度合い､および市場見通しなどを勘案し､資産配分を調整する｡一部､外貨建て資産に投資を行う場合があるが､原則として､為替をフルヘッジした資産に投資する｡ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

日本を含む世界の債券、株式、不動産投資信託証券(リート)に投資する。2060年をターゲット・イヤーと定め、その期日に向けて徐々にリスクを低減する運用を行う。市場環境の大きな変化等により、当ファンドの価格変動リスクが上昇した場合には、価格変動リスクの抑制を重視した運用を行うことがある。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

日本を含む世界のCB(転換社債)に投資する。指定投資信託証券の投資割合については、委託会社が市況動向および資金動向等を勘案して決定するものとし、原則として、シュローダー・グローバルCBファンド(少人数私募)為替ヘッジありを高位に保つことを基本とする。実質的な組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを活用する。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

主要投資対象は､日本を除くアジア地域の株式｡アジア地域において相対的に高い経済成長が見込まれる国の株式に投資を行い､中長期的な値上がり益の獲得を目指す｡実質的な主要投資対象国の選定および国別の投資割合は、株式市場の規模および市場見通しに基いて決定。原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

国内外の株式･債券といった様々な資産への長期分散投資を行う｡短期的な下振れリスクの抑制を目指すとともに､市場環境変化に対応して､適切なポートフォリオへの見直しを行う｡株式､リート､コモディティへの投資割合の合計は､原則75%未満とし､安定性と収益性のバランスを重視する｡原則､為替ヘッジを行わない｡ただし､為替ヘッジを行う投資信託証券を組み入れる場合がある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

限定追加型ファンド。国内外の企業が発行する円建ての債券(劣後債等を含む)、円建てのソブリン債(国債、国際機関債、政府関係機関ならびに地方自治体が発行する債券)を主要投資対象とする。投資する債券は、取得時においてBBB格相当以上(BBB-も含む)の格付けを取得している債券、もしくはそれらと同等の信用力を有すると判断される債券を投資対象とする。7月決算。

主として日本を除く世界各国の債券に幅広く分散投資を行う。ベンチマークは､ブルームバーグ･グローバル･アグリゲート･インデックス(除く日本、円ヘッジベース)｡外貨建資産については、原則として対円での為替部分ヘッジにより為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡