わが国を含む世界各国のさまざまな資産への分散投資を通じて得られる収益の獲得による信託財産の成長をめざして運用を行う。中長期的な目標リターンとして、年率4%程度をめざし、初回分配から5年程度を目安に、目標分配水準の額を分配することをめざす。基準価額(1万口当たり、支払済み分配金を含まず)が2,000円を下回った場合には、組入外国投資信託の売却を行い、一定期間後に繰上償還を行う。原則として、為替ヘッジを機動的に行う。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

主に､アジアの株式40%､アジアの公社債40%､アジアのREIT20%の割合で投資｡日本を除くアジア諸国の株式､公社債､および不動産投資信託証券に分散投資を行い､安定した収益の確保と信託財産の中･長期的な成長を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

主要投資対象は､日本の取引所に上場している不動産投資信託証券(J-REIT)｡投資するJ-REITは｢東証REIT指数｣採用銘柄とし､同指数(配当込み)の指数値と連動する投資成果を目指す｡原則として､各銘柄の時価総額に応じた投資配分を行う｡J-REITの組入比率は原則として高位を維持｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

米国のさまざまな種類の投資適格債券等に投資を行う。「上質なインカム」の発掘と投資環境に応じたポートフォリオの見直しにより、中長期的に安定したリターンの獲得をめざす。原則として、債券の格付けは、取得時において投資適格とする。外国投資信託の運用は、マニュライフ･アセット･マネジメント(US)LLCが行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

世界の金融商品取引所に上場されている企業の株式に投資を行い、投資信託財産の成長を図ることを目的として運用を行う。原則として毎計算期末の前営業日の基準価額に応じて、所定の金額の分配を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを活用し、為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。毎月15日決算。

世界各国の株式、債券、金利、商品等に関連するデリバティブ取引、為替予約取引等を実質的な主要取引対象とし、世界各国の債券等を実質的な主要投資対象とする。各市場における取引対象を買い持ち(ロング)または売り持ち(ショート)するポジションを構築し、絶対収益の獲得を目指す。原則として当該クラスの純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う。ファンドオブファンズ方式で運用。5、11月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は日本の公社債｡日本の債券市場の動きを捉えることを目標に､NOMURA-BPI総合に連動する投資成果を目指して運用｡運用の効率化をはかるため､債券先物取引を活用することがある｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

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投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､日本の株式｡リサーチ(企業調査)をベースに､厳選した業績成長企業群(グロース株)に投資｡チーム･マネジメントによるアクティブ運用を行う｡組入銘柄の選定にあたっては､中期的な成長力を重視｡ベンチマークは東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

主要投資対象は､世界の高配当利回り株式｡加えて､保有する銘柄にかかるコール･オプションを売却し､オプションのプレミアム収入の獲得を目指す｢株式プレミアム戦略｣を活用し､さらなる収益の獲得を目指す｡組入資産について､原則として､対選定通貨(米ドルを除く)を買う為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は日本株式｡TOPIX採用銘柄を対象とした､独自の株式魅力度ランキング等､エンハンストインデックス運用に適したクオンツ手法(株式ランキングモデル)を用いてポートフォリオを構築する｡ベンチマークは東証株価指数(TOPIX)｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

日本を含む世界各国の株式を主要投資対象とし、優れた技術・サービスにより、従来のヘルスケア産業のあり方を根本から変革し、健康・医療を取り巻く社会課題の解決をリードすると期待されるデジタルヘルスケア企業に投資を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを活用し、為替変動リスクの低減を図ることをめざす。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

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主に､国内株式50%､国内債券20%､J-REIT30%の割合で分散投資｡安定した収益の確保と信託財産の中･長期的な成長を図ることを目標にする｡国内株式においては､予想配当利回りが市場平均と比較して高いと判断される銘柄を中心に投資を行い､充分な銘柄分散に留意しつつポートフォリオを構築する｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

主要投資対象は､米国の金融商品取引所に上場されている不動産投資信託または不動産投資法人(リート)が発行する優先証券(優先リート)｡優先リートの実質的な運用は､米国の投資顧問会社である｢ハイトマン･リアル･エステイト･セキュリティーズ･エルエルシー｣(ハイトマン) が行う｡円に対する為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

確定拠出年金専用ファンド。日本と米国の債券を中心に、日本と米国の株式に分散投資する。日本と米国の債券に90%、日本株式に5%、米国株式に5%投資することを基本とする。債券部分の日本と米国の投資割合は、それぞれの10年国債の利回り水準により決定する。日本と米国の債券は、国債に加え、利回り向上を目指し、社債にも投資する。原則として対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用｡2月決算。

主要投資対象は､新興国のインフラ関連企業の債券｡Baa格未満の格付を有するハイ･イールド債券へ投資し､ポートフォリオのデュレーションは原則として10年以下とする｡トータルリターンの最大化を目指す｡外貨建資産を原則として対円で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､8月決算｡

主要投資対象は､新興国のインフラ関連企業の債券｡Baa格未満の格付を有するハイ･イールド債券へ投資し､ポートフォリオのデュレーションは原則として10年以下とする｡トータルリターンの最大化を目指す｡外貨建資産を原則として対アジア通貨(中国､インド､インドネシア)で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､8月決算｡

中国のヘルスケア関連企業(中国を含む世界の金融商品取引所に上場されており、中国で事業活動の大半を行っているか、または収益の大部分を中国から得ている企業のうち、医薬品、バイオテクノロジー、ヘルスケアサービス、医療技術、医療用品等に関連する企業)の株式に投資する。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。5、11月決算。

米国の株式等の中から、委託会社の調査に基づき、配当王と分類する企業(原則として選定時に50年以上連続で毎年1株当たりの配当総額が増加している企業)の株式等を選定し投資候補銘柄とする。流動性や財務健全性を考慮し、ポートフォリオを構築し、ポートフォリオに対する各銘柄(ETFを除く)の組入比率は均等とすることを目標とする。為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算。

主要投資対象は､米ドル建てを中心とした世界のエマージング債券等｡ ポートフォリオの実質的な平均デュレーションは3年以上8年以内で調整し､平均格付けは｢B-格｣相当以上を維持する｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ベンチマークは､JPモルガンEMBIグローバル･ダイバーシファイド(円ベース)｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

実質的に国内、先進国(日本除く)および新興国の株式等(DR(預託証券)を含む)に分散投資を行う。国内株式、先進国株式(除く日本)、新興国株式への基本投資割合は、名目GDP(国内総生産)総額の比率に基づき決定する。購入時および換金時の手数料は無料、信託財産留保額なし。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1578)｡わが国の株式市場全体の値動きを表す代表的な株価指数「日経平均株価(日経225)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。日本株に投資する上場ETFでは初の金銭設定・金銭償還型ETF。従来の日経225連動の上場ETFに比べ、最低金額や1売買単位あたりの投資金額がより少額に設定されている。1、7月決算｡基準価額は10口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:238A)｡米国の国債を主要投資対象とし、連動対象指数である「FTSE米国債STRIPS元本25年超インデックス(国内投信用、円ヘッジ・円ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。1、4、7、10月決算。基準価額は1000口当たり。

主要投資対象は､世界のハイ･イールド債券｡ハイ･イールド債券を､発行体の登録国や所在地､発行通貨等から､「米国｣､｢欧州｣､｢新興国その他｣の各地域に属する債券に分類し､投資比率はそれぞれ25-50%とする｡外貨建て資産を原則として対円で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

B-格相当以上の格付を有する､日本を除く世界各国の社債等に50%程度､BBB-格相当以上の格付けを有する､日本を除く国債､政府機関債､社債､MBS､ABS等に50%程度投資｡ポートフォリオの平均格付はBBB-格相当以上を維持し､平均デュレーションは原則としてベンチマークの上下2年以内で調整｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

主要投資対象は､エマージング諸国の現地通貨建債券｡取得時においてBB格相当以上の政府､政府関係機関および国際機関等が発行する債券に分散投資｡通貨の地域配分にあたっては､欧州･中東･アフリカ地域､アジア地域､中南米地域の3地域へ均等とすることをめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

日本の企業およびその子会社等（海外子会社等を含む)または政府系機関・地方自治体等の発行する、主に米ドルを中心とした先進国通貨建ての債券に投資を行う。投資対象とする債券は取得時において投資適格の信用格付を取得しているか、同等の評価を得ていると判断する。銘柄の選定にあたっては、流動性、信用リスクに留意しつつ、利回り、業績、財務面等の魅力が高いと判断する債券に着目する。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。4、10月決算。

主要投資対象は､米国の金融商品取引所に上場している企業の株式｡グローバルなブランド力､販売体制､資本調達力､経営力､財務の健全性とキャッシュフロー創出力等の要素を考慮し､グローバルで高い成長力･競争力を有する企業に着目し､投資を行う｡米ドル建て資産について､原則として､資源国通貨で為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､8月決算｡

主要投資対象は､ニュージーランド･ドル建ての国債､州政府債､地方債､国際機関債､社債等｡取得時において､原則として1社以上の格付機関から投資適格(BBB-/Baa3以上)の格付けが付与された､またはこれに相当する信用力をもつと運用者が判断する公社債に投資する｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

世界の新興国の株式等を主要投資対象とする。個別銘柄の分析においては、企業の成長性、経営陣の質、バランスシート、バリュエーション、サステナビリティを重視する。原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､8月決算｡

主要投資対象は､米国およびEMU(欧州経済通貨同盟)参加国の国債､政府機関債および国際機関債｡マクロ経済分析等のファンダメンタルズ分析､債券市場分析等をふまえてポートフォリオを構築｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

主に､アジアの株式40%､アジアの公社債40%､アジアのREIT20%の割合で投資｡日本を除くアジア諸国の株式､公社債､および不動産投資信託証券に分散投資を行い､安定した収益の確保と信託財産の中･長期的な成長を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

欧州のハイイールド債を実質的な主要投資対象とし､高水準のインカムゲインの確保と中長期的な投資信託財産の成長を目指す｡実質的なユーロ建資産を､原則として対資源国通貨バスケットで為替取引を行う｡ユーロおよび資源国通貨が対円で上昇(円安)した場合､為替差益を得ることができ､反対に､対円で下落(円高)した場合､為替差損が発生する｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

欧州のハイイールド債を実質的な主要投資対象とし､高水準のインカムゲインの確保と中長期的な投資信託財産の成長を目指す｡実質的なユーロ建資産を､原則として対トルコリラで為替取引を行う｡ユーロおよびトルコリラが対円で上昇(円安)した場合､為替差益を得ることができ､反対に､対円で下落(円高)した場合､為替差損が発生する｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

主要投資対象は､海外のソブリン債｡ドル通貨圏､欧州通貨圏の2通貨圏への投資割合をそれぞれ信託財産の純資産総額の50%程度とし､ドル通貨圏内では米ドルに､欧州通貨圏内ではユーロへの投資割合を50%程度とすることを基本とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月9日決算｡

主に日本を含む世界の株式、債券、金などのコモディティ、リート等を投資対象とする。世界の市場環境に応じて魅力的なリスクプレミアム(リスク資産の期待リターンにおいて価格変動リスクの対価とみなされる部分)が期待できる資産を選定し、配分比率の決定を行う。投資信託証券を通じて間接的に保有する外貨建資産について、為替ヘッジを行うことがある。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

ベトナムの株式およびETFに投資し、投資成果をVN100指数(配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

わが国の株式の中から、投資指標が割安な水準にあり、今後の株価の上昇が期待される銘柄に投資する。業績・経営・外部環境の変化など、株価上昇の期待につながる変化に注目し、投資銘柄の選定および組入比率の決定を行う。中長期的にベンチマーク(Russell/Nomura Total Market Value インデックス(配当込み))を上回る投資成果をめざす。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

日本を含む世界各国の株式、債券、不動産投資信託証券、コモディティおよびオルタナティブ資産に投資を行う。安定性を重視してあらかじめ設定した目標リスク水準(年率標準偏差 4.0%程度)に応じて各資産の資産配分比率を決定し、この比率に基づき、指定投資信託証券の中から選定した投資信託証券に投資を行う。原則として為替変動リスクの低減をめざして為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。5月決算。