確定拠出年金専用ファンド。主として、国内株式、先進国株式(除く日本)、新興国株式、国内リート、外国リート、国内債券、先進国債券(除く日本)、新興国債券の8つの資産に投資する。基本資産配分は、西暦2065年をターゲットイヤーとし、ターゲットイヤーまでの残存期間が長いほど収益性を重視する。原則、対円での為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

確定拠出年金専用ファンド。主として国内株式、先進国株式、新興国株式、国内債券、先進国債券、為替ヘッジ付先進国債券、新興国債券、為替ヘッジ付ゴールド、国内不動産投資信託証券、海外不動産投資信託証券に投資する。ファンドマネジャーは基本配分比率に基づき、各資産のマザーファンドへ資金を配分し、値動き等によって一定以上乖離した場合は、リバランスを行う。為替の部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

主として、世界(日本を含む)の株式、債券、通貨、商品等に実質的に投資を行う。基準価額の変動リスクを年率8%程度に抑えつつ、中長期的にリスク水準と同程度のリターン(信託報酬控除前)の獲得をめざして、運用を行う。各市場および各通貨への投資比率は、統計的手法を用い、資産価格に影響を与える複数のリスク要因を抽出したうえで、各要因からファンドが受ける影響が均等になるように、月次で決定する。為替の適時ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主要投資対象は､日本の株式｡ボトムアップからの分析により､企業における｢成長の方程式｣を見極め､｢スマートな成長｣を遂げている企業に絞り投資を行う｡成長の基盤(成長のインフラ､事業のストラクチャーの見極め)､スマートな成長(成長の根拠､計算の見極め)､成長のファクター(成長のファクターの明確さの見極め)を主な観点として銘柄を選定｡4月決算｡

値動きの異なる9つの資産クラスに分散投資を行うとともに､基準価額の下落を抑制することを目的としたDガード戦略により､信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざす｡各資産クラスへの投資にあたっては､各市場の中長期的な値動きを概ね捉える投資成果をめざして運用を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。日本を含む世界の株式及び債券に分散投資する。2045年6月の決算日の翌日(ターゲット・イヤー)までの残存期間に応じて、各資産の基本組入比率を変更する。ターゲット・イヤー以降の各資産の基本組入比率は一定とすることを基本とする。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

東京証券取引所に上場(コード:513A)｡日本を代表する防衛テック関連企業の国内上場株式を構成銘柄とする「Mirae Asset Japan Defense Tech Index(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。2、8月決算。基準価額は100口当たり。

限定追加型ファンド。主要投資対象は、日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)および債券。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引上げることで、買付時期の分散を図る。グローバル株式を投資対象とする投資信託証券への配分比率の合計は、設定当初は純資産総額の概ね5%程度から開始し、1年後に純資産総額の概ね60%程度とする。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

主として、ナスダック100メガ指数(ナスダック100指数の構成銘柄のうち、時価総額上位約45%の銘柄で構成される株価指数)を構成する株式を主要投資対象とする。ナスダック100メガ指数(税引後配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。外貨建資産への投資にあたっては、原則として為替ヘッジを行わない。6月決算。

主要投資対象は､格付が投資適格未満(BB格相当以下)の米ドル建社債(米国ハイイールド債券)｡国内の公社債への投資も行い､安定的な収益の確保と信託財産の中長期的な成長を目指す｡米ドル建資産に対し､原則として米ドル売り､豪ドル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

主要投資対象は､格付が投資適格未満(BB格相当以下)の米ドル建社債(米国ハイイールド債券)｡国内の公社債への投資も行い､安定的な収益の確保と信託財産の中長期的な成長を目指す｡米ドル建資産に対し､原則として対円で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

主に米ドル建ての債券､高配当株式､REIT等に分散投資し､市場動向に応じて､「債券」と「高配当株式･REIT等」の資産配分を機動的に変更する｡為替ヘッジの有無､決算頻度の異なる4つのファンドとマネープールファンドがあり､各ファンド間でスイッチングが可能｡原則として為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月22日決算｡

実質的な主要投資対象は､現地通貨建てのエマージング債券｡ファンダメンタルズ分析やクレジットリスク分析等に基づき､アクティブ運用を行う｡投資先ファンドの運用は､ブルーベイ･アセット･マネジメント･エルエルピーが行う｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月23日決算｡

主として、米国の債券、日本の債券に投資するとともに、米国の株価指数先物取引を買い建てる。株式の組入総額と株価指数先物取引の買建玉の時価総額の合計額が、原則として、信託財産の純資産総額の3倍程度になるように調整し、通常日々の基準価額の値動きがダウ・ジョーンズ工業株価平均(配当込み、米ドルベース)の値動きの3倍程度となることをめざす。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主として世界(日本を含む)の金融商品取引所に上場されている企業の株式に投資を行う。個別銘柄選択にあたっては、世界の主要拠点のアナリストによる徹底的な企業分析や直接面談による調査を活かした「ボトム・アップ・アプローチ」により、魅力的な投資機会の発掘に注力する。毎計算期末の前営業日の基準価額に応じて、所定の金額の分配を目指す。原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。毎月20日決算。

主要投資対象は､米国に上場されているREIT（リート、不動産投資信託）。米国リートからの配当収益や売買益（評価益を含む）等の中から、原則として毎月分配を行うことをめざす。MSCI米国REITインデックス(円ヘッジ・ベース)を参考指標とする｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月23日決算｡

主としてBBB-格またはBaa3格相当以上の米国のハイブリッド優先証券に分散投資し､高水準のインカム収入の確保を目指す｡ポートフォリオの構築にあたっては､個別銘柄の配当利回り､バリュエーション､流動性､発行条件､償還条項などの各種分析に基づき､割安と判断される銘柄を選定｡外貨建資産については､原則として為替フルヘッジを行う｡毎月20日決算｡

日本を含む世界各国のリートに投資し､信託財産の着実な成長と安定した収益の確保を目指す｡安定的かつ相対的に高い配当収益の確保を目指すため､賃貸事業収入比率の高い銘柄を中心に分散投資を行う｡ポートフォリオ全構成銘柄の平均賃貸事業収入比率の目標は75%以上とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

主要投資対象は､米ドル建ての米国国債(投資適格債)｡米国国債市場の動きを概ね捉えることを目指し､ベンチマークであるFTSE米国債インデックス(円ベース)の動きを概ね捉えつつ､毎月分配を行うことをめざす。運用の効率化を図るため､先物取引等を利用することができる｡原則として､為替ヘッジを行わない｡毎月17日決算｡

主要投資対象は､新興経済国の政府､政府機関等が発行もしくは信用保証する米ドル建ての債券およびその派生商品等｡投資する債券の平均格付けは､ポートフォリオ全体で原則として「B-格」相当以上を維持する｡米ドル売り､豪ドル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

主要投資対象は､日本国債｡運用にあたっては､残存期間20年程度までの国債を各年限ごとに分散して組み入れ､安定した利子収益の確保をめざす｡運用の効率化を図るため､先物取引等を利用し債券の実質投資比率が100%を超える場合がある｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡

主要投資対象は､日本を除くアジア諸国･地域のソブリン債券(国債､政府保証債等)および準ソブリン債券(政府の出資比率が50%を超えている企業の発行する債券)｡分散投資を行い､安定したインカムゲインの確保と信託財産の成長を目指して運用する｡原則として､対円での為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月22日決算｡

主要投資対象は､東京証券取引所に上場されている不動産投資信託証券(Jリート)｡運用にあたっては､東証REIT指数(配当込み)に採用されている銘柄(採用予定の銘柄を含む)に分散投資を行い､東証REIT指数(配当込み)の動きに連動する投資成果を目指す｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月23日決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本を含む世界各国の株式および公社債に分散投資し､中長期的な投資信託財産の成長を目標としたバランス運用を行う｡「基準資産配分」を設定し、市場環境の変化等に応じて配分比を機動的に変動させる「短期最適資産配分」戦略を行う。ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

外国債券と内外の株式に投資し､インカムゲイン(債券の利息収入等)を確保しつつ､分散投資を行うことでリスク低減に努め､投資信託財産の中長期的な成長を目指す｡外国債券80%､内外株式20%を基準配分比率とし､市場環境の変化等に応じて適宜見直す｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月14日決算｡

主要投資対象は､日本を除くアジア･オセアニア地域の株式｡定量分析によるスクリーニングと企業訪問による定性分析に加え､配当利回りに着目して投資銘柄を選定｡国別および業種別にスペシャリストが異なる観点から分析をすることで市場心理の極端な動きに対応し､付加価値を高める｡原則為替ヘッジなし｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月14日決算｡

主として、米国の株価指数先物、国債先物およびリートETFならびに金先物に分散投資を行う。米国株式を対象とした株価指数先物取引、米国国債を対象とした先物取引、米国リートを対象としたリート指数先物取引および金を対象とした先物取引の買建玉の時価総額と、米国リートETFの組入総額の合計額が、信託財産の純資産総額の3倍相当となるよう投資を行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月11日決算。

主に､先進国中心のソブリン債券70%､現地通貨建て新興国ソブリン債券30%の割合で分散投資｡様々な債券を組み合わせて長期的保有することで､収益の安定化を目指す｡毎月分配に加えて､3カ月毎に売買益等からの分配を行うことを目指す｡原則として､対円での為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月12日決算｡

実質的な主要投資対象は､世界各国(新興国含む)の株式(DR=預託証書含む)｡野村ファンド･リサーチ･アンド･テクノロジー株式会社(NFR&T)の助言に基づき､株式の運用を行う副投資顧問会社の選定と､各副投資顧問会社が運用する信託財産の配分比率を決定する｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月27日決算｡

先進国から新興国までの幅広い地域の債券､株式､REIT(不動産投資信託)およびコモディティ等へ実質的に分散投資し､安定した利子､配当収益の確保とともに､信託財産の中長期的な成長を目指す｡基本資産配分は債券50%程度､株式30%程度､REIT･コモディティ20%程度とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡奇数月決算｡

主としてTOPIX(東証株価指数)構成銘柄を対象として､各業界をリードする"勝ち組企業"の株式へ投資｡｢売上No1｣｢安定した業績｣｢高い知名度｣｢成長性｣を満たし､業界をリードする有力企業を｢勝ち組｣企業として投資候補銘柄とし､業種分散を考慮しつつ原則として30銘柄程度に等金額投資｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

主要投資対象は､日本の上場株式｡環境問題への取組状況を基に信用リスクや流動性リスク等を勘案して絞られた投資候補銘柄について､独自の調査分析に基づいて算出した理論的株価と市場価格を比較して割安となっている銘柄に投資｡ポートフォリオ全体の配当利回りの水準を勘案し､組入銘柄を選定｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

主要投資対象は､世界の短期債券｡日本を除く経済協力開発機構(OECD)加盟国およびこれらに準ずる国の中から高金利の10通貨を選定し､その通貨建ての短期債券などに投資を行い､安定した収益の確保と信託財産の成長を目指す｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月12日決算｡

主として海外のハイイールド債券と米国国債先物に、信託財産の純資産総額の3倍相当額の投資を行う。また、ハイイールド債券市場のモメンタム(方向性)に着目したターゲットリスク調整によって機動的に投資額におけるハイイールド債券の割合を調整する。原則として、各計算期末の前営業日の基準価額に応じて、所定の金額の分配を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月15日決算。

主要投資対象は、日本の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)している企業の株式、ならびに株価に連動する効果を有する有価証券、不動産投資信託証券等。銘柄選定にあたっては、事業内容、成長性、収益性、財務健全性などを勘案して厳選。また、業種配分、バリュエーション、流動性などを考慮して、ポートフォリオを構築する。4、10月決算。

主要投資対象は､ユーロ建の高利回り社債(ハイ･イールド債券)等｡1発行体あたりの投資上限は､格付がBB格相当以上について信託財産の5%､BB格相当未満について同3%とする｡原則として､ユーロ建資産を対円で為替ヘッジする｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月24日決算｡

主要投資対象は､オーストラリアドル建ての公社債｡投資時点において､BBB-相当以上の格付を付与されている公社債､または同等の信用度を有すると判断される公社債に投資する｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークは､ブルームバーグオーストラリア債券(総合)インデックス(円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月5日決算｡

米国リートと米ドル建てのバンクローン等の投資成果に連動する債券に投資する。原則として、米国リートの値動きに100%程度連動すると同時に、バンクローン等の値動きに80%程度連動する。連動割合については、原則月次でリバランスされる。米国リートへの投資にあたっては、ダウ･ジョーンズ米国不動産指数を対象としたスワップ取引を活用する。原則、為替ヘッジを行う。毎月26日決算。

主に資源国の現地通貨建てのソブリン債券または準ソブリン債券に投資を行い､より優れた分配金原資の獲得と中長期的な信託財産の成長を図ることを目的に運用を行う｡ポートフォリオの平均格付は､原則として｢A-格｣以上に保つ｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

主要投資対象は､独立行政法人住宅金融支援機構が発行している機構債(機構MBS)｡原則として､日本国債と同等またはそれ以上の格付けを付与されている銘柄に投資を行い､信用リスクの低減を図る｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡