米国国債･政府機関債､米国高利回り社債､先進国債券(除く米国)やエマージング債券を中心に分散投資を行う｡各投資対象について長期的な分析を行う｡米国国債･政府機関債30%､米国高利回り社債40%､米国以外の先進国債券15%､エマージング債券15%の資産配分比率を維持｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主として､世界の株式に61.3%､世界の債券に28.7%､世界のリート10%に投資する｡株式への投資割合を高位とする配分から､徐々に債券や短期金融商品への配分を高め､2020年のターゲット･イヤーから15年経過後を目処に債券と短期金融商品中心の資産配分へと変更する｡資産クラス別に部分的に為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1月決算｡

主として、米国の株式(DR(預託証券)を含む)に投資し、投資成果をNASDAQバイオテクノロジー指数(配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡各資産の標準組入比率は､国内株式:20%､国内債券:65%､海外株式:5%､海外債券:10%｡各資産ごとのウェイトが標準組入比率から乖離しないよう管理目標を設定し､各資産の比率をその範囲内に維持する｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は日本を除くアジア諸国の株式｡ボトムアップ･アプローチを重視した個別企業分析により､成長企業を選定し､利益成長性等と比較して妥当と思われる株価水準で投資｡為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはMSCI ACアジア(除く日本)･インデックス(税引前配当金込/円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

わが国の金融商品取引所等に上場されている株式に投資し、JPX日経中小型株指数(配当込み)に連動する投資成果を目指す。ファミリーファンド方式で運用｡4、10月決算。

実質的な主要投資対象は､世界各国(新興国含む)の株式(DR=預託証書含む)｡野村ファンド･リサーチ･アンド･テクノロジー株式会社(NFR&T)の助言に基づき､株式の運用を行う副投資顧問会社の選定と､各副投資顧問会社が運用する信託財産の配分比率を決定する｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､9月決算｡

主要投資対象は､米国に上場されているREIT（リート、不動産投資信託）。米国リートからの配当収益や売買益（評価益を含む）等の中から、原則として毎月分配を行うことをめざす。MSCI米国REITインデックス(円ヘッジ・ベース)を参考指標とする｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月23日決算｡

米ドル建てのバンクローン(貸付債権)､公社債等を主要投資対象とし､利子収益の確保および値上がり益の獲得をめざす｡米ドル建てのバンクローン､公社債等は､原則として取得時においてCCC-格相当以上の格付けを取得しているものに限る｡原則として為替ヘッジを行い､為替変動リスクの低減をはかる｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月11日決算｡

主として日本を除く世界各国の株式(預託証券およびカントリーファンド等を含む)に投資｡世界の主要国の株式市場の動きをとらえることを目標に､MSCI-KOKUSAIインデックス(税引後配当込み、円ヘッジあり･円ベース)に連動する投資成果を目指して運用を行う｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

NOMURA-BPI総合指数に採用されている日本の公社債を主要投資対象とし､ベンチマークである同指数に概ね連動する投資成果をめざす｡対象インデックスとの連動を維持するため､先物取引等を利用し公社債の実質投資比率が100%を超える場合がある｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

主要投資対象は､選定した通貨建てのソブリン債(国債､政府機関債､国際機関債等)｡新興国を含む世界の中で相対的に金利水準の高い通貨を複数選定し､原則として選定した通貨建ての債券へ実質的に投資することにより､安定したインカム収入の確保を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月14日決算｡

主要投資対象は､世界のハイ･イールド債券｡ハイ･イールド債券を､発行体の登録国や所在地､発行通貨等から､「米国｣､｢欧州｣､｢新興国その他｣の各地域に属する債券に分類し､投資比率はそれぞれ25-50%とする｡外貨建て資産を原則として対円で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

世界の金融機関が発行するハイブリッド証券等に投資を行い､安定したインカムゲインの確保と中長期的な信託財産の成長を図ることを目指す｡投資対象は取得時において投資適格(BBB格)相当以上を有するものとする｡原則として､対日本円での為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月17日決算｡

アジア(日本を除く)の取引所および取引所に準ずる市場で取引されている不動産投資信託証券(リート=REIT)に分散投資し､高水準の配当収入の獲得を目指すとともに中長期的な値上がり益を追求｡安定した収益の確保と信託財産の成長を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

主としてBB格相当以下の格付が付与された米国ドル建てのハイ･イールド･ボンドに投資を行い､高水準のインカムゲインと中長期的な値上り益の獲得によるトータル･リターンの追求を目指す｡ハイ･イールド･ボンドへの投資にあたっては徹底したクレジット分析により信用リスクのコントロールを行う｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月8日決算｡

米国国債･政府機関債､米国高利回り社債､先進国債券(除く米国)やエマージング債券を中心に分散投資を行う｡各投資対象について長期的な分析を行う｡米国国債･政府機関債30%､米国高利回り社債40%､米国以外の先進国債券15%､エマージング債券15%の資産配分比率を維持｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡

主要投資対象は､ブラジルの国債及びレアル建の国際機関債等｡ユーロ市場で発行される米ドル/ユーロ建のブラジル国債等に投資する場合には､レアル建債券に投資する場合と同等の経済効果を目指すための為替予約取引を行い､インカム･ゲインの獲得と信託財産の中長期的な成長を目指す｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

主要投資対象は､格付が投資適格未満(BB格相当以下)の米ドル建社債(米国ハイイールド債券)｡国内の公社債への投資も行い､安定的な収益の確保と信託財産の中長期的な成長を目指す｡米ドル建資産に対し､原則として為替取引は行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

BB格からB格の米国社債の中から､相対的に魅力的な利回り､高リターン､信用力改善が見込まれる社債を中心に分散投資｡国内の公社債にも実質的に投資を行う｡各投資資産への投資比率は､市況環境および投資対象ファンドの収益性等を勘案して決定｡原則として為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

信州関連株式(長野県に本社(これに準ずるものを含む)がある企業、長野県に工場や店舗等があるなど長野県の経済に貢献している企業)および明治安田高配当サステナビリティ日本株マザーファンドを主要投資対象とする。信州関連株式の運用においては、信州関連株式の中から財務状況や流動性、バリュエーション等を考慮して銘柄を選定する。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

新興国を含む、世界の株式、債券および非伝統的資産など、さまざまな資産に投資を行ない、安定した高いインカム収入および長期的な資産成長を追求する。米ドル短期金利+年5%程度(米ドルベース、諸費用控除前)を長期的な目標リターンとして運用を行う。目標分配率を年3%(各決算時0.5%)程度とする。原則として、為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

主要投資対象は､国内および外国(新興国を含む)の株式､公社債､国内および外国の不動産投資信託証券(REIT)｡主要取引対象は為替予約取引等｡運用にあたっては､リスク水準を一定範囲内程度に抑えつつ効率的に収益を獲得することを目指して､投資比率および為替予約取引等のポジションを決定する｡適時ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

主として、米国の金融商品取引所に上場している、日本を含む世界各国の遺伝子工学関連企業の株式等(DR(預託証書)を含む)に投資を行う。S&P Kensho Genetic Engineering Index(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

日本を含む世界の株式のなかから、既存の市場を破壊しうる革新的な技術・ビジネスモデルを有し、株価上昇が期待できる成長企業の株式に厳選して投資する。中長期的にMSCIワールド・グロース・インデックス(配当込み、円ベース)を上回る投資成果を獲得することをめざす。信託財産の十分な成長に資することに配慮し、分配を抑制する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

日本を含む世界各国の社債､モーゲージ証券､アセットバック証券など､国内短期金利との比較から高い利回りが見込まれる債券を投資対象とし､PIMCOの投資戦略に基づいて効果的に分散投資を行う｡原則として買付時において､AAA格からB-格相当以上の信用力を有する債券に投資｡原則､為替フルヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

主要投資対象は､国内外の株式及び外国の公社債｡各資産への配分は､3つの資産への均等配分を基本とし､信託財産の中長期的な成長を目指す｡基本配分比率には各資産毎に一定の変動許容幅を設け､一定以上乖離した場合にはリバランスを行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

わが国を含む世界各国のさまざまな資産への分散投資を通じて得られる収益の獲得による信託財産の成長をめざして運用を行う。中長期的な目標リターンとして、年率4%程度をめざし、初回分配から5年程度を目安に、目標分配水準の額を分配することをめざす。基準価額(1万口当たり、支払済み分配金を含まず)が2,000円を下回った場合には、組入外国投資信託の売却を行い、一定期間後に繰上償還を行う。原則として、為替ヘッジを機動的に行う。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

主としてETF(上場投資信託証券)に投資し、米国の小型株式市場のパフォーマンスを示す株価指数であるCRSP・US・スモールキャップ・インデックス(円換算ベース)に連動する投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

日本を含む世界のフィンテック関連企業(多岐にわたる新たなテクノロジーを通じて、保険、資産運用、融資、決済などの既存の金融サービスに変革をもたらす企業)の株式(DR(預託証券)を含む)に投資する。投資にあたっては、1：キャッシュレス・ビジネス、2：テクノロジーを積極的に取りこむ金融ビジネス、3：フィンテックの技術基盤　の3つの成長テーマに着目する。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。6、12月決算。

世界中の様々な資産(株式･債券等)､国･地域､セクター等から､投資魅力度が高いと判断する資産を発掘し､多くの銘柄に分散投資することで､株式投資より低いリスクで､競争力のあるリターンの獲得を目指す｡補助的な位置付けとして､短期米ドル債ETFにも実質的に投資｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

香港､上海および深センの金融商品取引所上場株式を主要投資対象とし､中華経済圏の発展の恩恵を受けると思われる企業の株式を中心に投資することにより､キャピタルゲインの積極的な獲得をめざす｡情報開示に優れ､明確な戦略を持ち､長期的な成長が期待できる企業に投資｡為替変動リスクを軽減するため為替ヘッジを行うことがある｡9月決算｡

主要投資対象は､国際経済･国際政治の動向に大きな影響を与えるとみられる国や地域の通貨建てのソブリン債券｡投資対象通貨の中から､長期債務格付でBBB(Baa)格相当以上の国や地域の3通貨程度を選定し､最低1通貨はAAマイナス(Aa3)格相当以上とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月17日決算｡

主要投資対象は､世界の資源関連企業が発行する米ドル建て株式(預託証書を含む)｡銘柄の選択にあたっては､企業の財務データなどに基づく定量分析と業界内での競争力や経営者のマネジメント能力の評価といった定性分析を実施する｡原則として､米ドル売り､南アフリカランド買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月17日決算｡

主として米国のテクノロジー関連企業の株式に投資を行う。ポートフォリオの構築にあたっては、ファンダメンタルズ分析を用いたボトムアップリサーチに基づき銘柄を選定する。また、環境や社会要因についてプラスの特性を持ち、良好なガバナンスを行うと評価する企業に投資を行うために、独自のESGスコアリング手法や外部データを活用する。原則として為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。4、10月決算。

米国におけるインフラ設備の建設､改修またはメンテナンス､建設資材の生産または輸送などに直接関わる企業の株式に投資する｡米国の株式の中から､事業内容､時価総額､流動性等を勘案して投資候補銘柄を選定｡この中から､インフラ投資による恩恵度､同業種における競争力､株価バリュエーション等にもとづくスコアリングや定性評価を勘案し､ポートフォリオを構築する｡原則､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

主要投資対象は､国内の優良成長株。成長性､収益力､市場性などを勘案し銘柄の選定を行う。また、ファンドの純資産総額の30%以内を上限とし、海外の株式にも投資を行う場合がある。外貨建資産に投資をする場合には、為替変動リスクの低減を図るため、為替ヘッジを行う｡9月決算｡

主要投資対象は､アセアン諸国の株式および短期金融資産｡アセアン諸国の株式の組入比率は､原則として90%以上とすることを基本とする｡アセアン諸国の株式においては､独自のリサーチを重視したボトムアップ･アプローチ(個別銘柄選択)に基づき､超過収益の獲得を目指して集中的な運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､9月決算｡

株式(国内外の株式)､債券(世界の債券)､代替手法(絶対収益の獲得を目指す)､代替資産(不動産や商品など)の4つの投資対象資産から定性､定量評価を勘案して投資ファンドを選定｡各資産25%程度ずつ分散投資を行い､インカムゲインの獲得と中長期的な信託財産の成長を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1､7月決算｡

主として､ムンバイの金融商品取引所に上場しているインド企業のインド･ルピー建株式を投資対象とし､分散投資することにより長期的な信託財産の成長を目標に運用を行い､インドの高度成長を享受することをめざす｡当該株式を裏付け資産とした預託証券(DR)にも投資する｡原則として､対円での為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡奇数月決算｡