主要投資対象は､円建ての短期公社債および短期金融商品｡安定した収益と流動性の確保を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

世界の株式及び債券等(社債、政府保証債、政府機関債、国際機関債等)に投資を行う。なお、ファンドが投資する投資信託証券では、その運用プロセスにおいてESGやインパクト投資のスクリーニングが含まれる。実質基本投資割合は、株式50%、債券50%を基準として±10%の範囲を原則とする。実質組入外貨建資産について、原則として為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。5月決算。

実質的な主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式､債券および為替取引等｡定性評価､定量評価等を勘案して選定される指定投資信託証券より投資ファンドを選択し､分散投資を行う｡投資分配のイメージは､株式型ファンド90%(±10%)､絶対収益追求型ファンド10%(±10%)｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5月決算｡

わが国の株式に実質的に投資を行うと同時に株価指数先物の売建てを行うことで､特定の市場に左右されることなく収益の獲得をめざす(絶対収益の追求)｡株価変動を抑えて､配当等による安定的な収益の積上げをめざす｡株式の投資にあたっては､配当利回りに着目し､銘柄を選定する｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

国内株式･国内債券･短期金融資産への分散投資により､信託財産の長期的な成長をめざす｡国内株式20%､国内債券40%､短期金融資産40%を標準組入比率として､国内株式10%-30%､国内債券30%-50%､短期金融資産20%-60%の範囲で市場見通しに基づき各組入比率を変更し､リスク分散にも留意した資産構成を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

国内株式44%､国内債券23%､外国株式17%､外国債券14%および現預金2%の比率を基本ポートフォリオとし､中長期的な成長を目指した運用を行う｡基本ポートフォリオならびに変動幅は原則として毎年決算時に見直す｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

投資信託証券への投資を通じて、実質的に日本を含む世界の企業の株式等へ投資を行う。株価上昇の3大要因(企業の変化、評価の変化、企業の成長)に注目した3つの切り口で銘柄選択を行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを活用し、為替変動リスクの低減を図る。ファンドオブファンズ方式で運用。2月決算。

主要投資対象は､新興国を含む世界の米ドル建てを中心とする公社債等(ハイイールド債券を含む)｡経済､金利および政策動向に関する見通しに基づいて､債券種別の配分比率を変更｡平均格付けは､ポートフォリオ全体で原則としてBBB-格相当以上を維持する｡原則､米ドル売り円買いの為替取引を行い､為替変動リスクの低減を図る｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算｡

投資一任口座専用ファンド。投資対象資産は、日本株式、海外株式、日本債券、海外債券およびその他資産(日本リート、海外リート、コモディティ等)とし、投資対象資産の配分にあたっては、ポートフォリオ全体の目標とするリスク水準(5%)を設定し、各資産の期待収益率、リスクおよび相関等の推計値により配分比率を決定する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

投資一任口座専用ファンド。投資対象資産は、日本株式、海外株式、日本債券、海外債券およびその他資産（日本リート、海外リート、コモディティ等）とし、投資対象資産の配分にあたっては、ポートフォリオ全体の目標とするリスク水準(7.5%)を設定し、各資産の期待収益率、リスクおよび相関等の推計値により配分比率を決定します。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

投資一任口座専用ファンド。投資対象資産は、日本株式、海外株式、日本債券、海外債券およびその他資産（日本リート、海外リート、コモディティ等）とし、投資対象資産の配分にあたっては、ポートフォリオ全体の目標とするリスク水準(10%)を設定し、各資産の期待収益率、リスクおよび相関等の推計値により配分比率を決定します。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

各マザーファンドへの投資を通じ、複数の資産に分散投資する。各資産への投資割合は、国内株式、先進国株式、新興国株式、国内リート、先進国リートをそれぞれ5分の1ずつとする基本投資割合を維持することを目標とする。組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主として、世界各国の金融商品取引所に上場(これに準ずる市場で取引されているものを含む)している日本を除く先進国の不動産投資信託証券に投資することにより、S&P先進国REITインデックス(除く日本、配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざす。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

投資一任口座専用ファンド。主として世界各国の投資適格格付けの中期債に投資を行い、信託財産の中長期的な成長を目指す。複数のポートフォリオ・マネジャーやアナリストが運用に携わることによって、投資対象やアイデアの分散を図り、安定的かつ継続的に運用成果の獲得を目指す。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

内外の主要金融資産に分散投資を行い､基本ポートフォリオに沿った資産配分を行うことにより､長期的に安定した収益の獲得を目指す｡基本ポートフォリオは､国内債券32%､国内株式35%､外国債券10%､外国株式20%､およびコール･ローン等の短期金融商品3%の比率とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

限定追加型ファンド。国内外の企業が発行する円建ての債券(劣後債等を含む)、円建てのソブリン債(国債、国際機関債、政府関係機関ならびに地方自治体が発行する債券)を主要投資対象とする。投資する債券は、取得時においてBBB格相当以上(BBB-も含む)の格付けを取得している債券、もしくはそれらと同等の信用力を有すると判断される債券を投資対象とする。11月決算。

主要投資対象は､日本の株式｡日本経済再生の牽引役を担う企業に投資｡財務内容のみならず､技術力､市場優位性､経営方針等を重視して銘柄を選択｡組入企業を訪問調査先に限定することでボトム･アップ･アプローチを徹底｡原則として為替ヘッジを行う｡株式組入比率は､株式市況などを勘案し弾力的に変更｡4､10月決算｡

主要投資対象は､世界の債券･株式等｡インカム(利子･配当)を重視して幅広い資産(国債･政府機関債､投資適格社債､ハイイールド社債､転換社債､資産担保証券､バンクローン､株式､REIT)に投資｡投資環境に応じて機動的に資産配分を変更する｡外貨建資産について､原則として､米ドル売り/円買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算｡

日本を含む世界各国の株式､債券および短期金融資産を実質的な主要投資対象とする｡各資産の組入比率は､国内･先進国株式が0%から42.5%､国内債券が0%から51%､先進国債券が0%から25%(原則､13%から25%)｡実質組入外貨建資産のうち､株式部分については､原則として為替ヘッジを行わず､債券部分については75%から100%の範囲でヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2560)｡東証株価指数(TOPIX)に組み入れられている銘柄をユニバースとし、環境情報の開示状況、炭素効率性(売上高当たり炭素排出量)の水準に着目して、構成銘柄のウエイトを決定する株価指数である「S&P/JPX カーボン・エフィシェント 指数 」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。5、11月決算。基準価額は1口当り。

確定拠出年金専用ファンド｡日本の公社債を主要投資対象とし､NOMURA‐BPI国債(NOMURA-ボンド･パフォーマンス･インデックス国債)の動きに連動する投資成果を目指す｡対象インデックスや投資対象の情報を収集･分析し､連動性が高いと考えられるポートフォリオを構築｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主として、先進国の通貨建て(日本円を除く)のグリーンボンド(地球温暖化対策や再生可能エネルギーに関する事業など、環境問題の解決につながるグリーンプロジェクト(環境改善事業)に調達資金の使途目的を限定した債券)に投資する。ポートフォリオ全体の平均格付は原則として投資適格以上とする。原則として、対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主として米国の中小型株式等に投資する。長期的な視点に立った徹底したリサーチを基に、高い利益成長率を維持できると判断した企業の株式に厳選投資を行う。米国の取引所に上場している、時価総額が3億から200億米ドル程度の株式を米国の中小型株式とする。実質的な運用は、富裕層の資産運用に実績のある、ロックフェラー・アンド・カンパニー・インクが行う。原則、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。10月決算｡

主要投資対象は､日本の金融商品取引所上場株式｡｢魅力的なビジネスを安く買う｣を基本に､企業の実態価値と株価の乖離(バリュー･ギャップ)が大きく､またバリュー･ギャップ解消が強く期待でき､今後着実に利益成長の見込める企業50-70銘柄程度に重点的に投資を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

世界(新興国を含む)の幅広い種類の公社債等を実質的な主要投資対象とし､利子収益の確保および長期的な値上がり益の獲得をめざす｡先進国と新興国の複数の通貨に分散投資を行い､各対象通貨の配分は概ね均等とすることを基本とする｡原則として､純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り､各対象通貨買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

わが国の株式を主要投資対象とし、主として中長期的な値上がり益の獲得をめざす。ボトムアップ・アプローチを基本としたアクティブ運用を行い、主に企業の成長性に着目して運用を行う。徹底した個別企業調査・分析を基に高い成長が見込まれる銘柄を選別して投資する。株式の組入比率は高位を維持することを基本とする。4月決算。

主要投資対象は､DR(預託証券)を含む新興国(ラッセル新興国株インデックスの構成国･地域)の株式｡原則として､5年以上にわたり増配を継続している企業の中から､成長性の高い約150銘柄を選定し､ポートフォリオを構築する｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

国内債券75%､外国債券20%､短期金融資産5%を基本配分比率として分散投資を行い､信託財産の着実な成長を目指す｡それぞれの資産の時価変動に伴う各資産比率の変化については､±3%の範囲内で調整｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

エマージング諸国の株式を主要投資対象とし、信託財産の長期的な成長をめざして運用を行う。ビッグデータやAI(人工知能)を活用したゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント独自開発の計量モデルを用い、多様な銘柄評価基準に基づいて幅広い銘柄に分散投資する。MSCIエマージング・マーケッツ・インデックス(配当込み、円ベース)を運用上の参考指標とする。原則として為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。3、9月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主として日本の中小型株の中から､成長性があり､かつ割安と判断される銘柄に投資｡日本の全上場銘柄から時価総額上位100銘柄を除いた企業を中心に､企業取材に基づくボトムアップ･アプローチ方式で組入銘柄を選定｡ベンチマークは､ラッセル野村中小型インデックス(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

主要投資対象は､日本を含む世界の債券(ハイ･イールド債券､投資適格債券､エマージング･マーケット債券含む)､日本を含む世界の高配当株式｡マクロ分析､テクニカル分析等による経済環境の判断に基づき機動的に資産クラスの選択･配分を行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1571)｡日経平均インバース・インデックス(日々の騰落率を日経平均株価の騰落率の-1(マイナス1)倍として計算された指数。2001年12月28日の指数値を10,000ポイントとして計算)に連動する投資成果を目指す。5月決算｡基準価額は100口当たり。

日本を含む世界各国の株式、債券、不動産投資信託証券、コモディティおよびオルタナティブ資産に投資を行う。安定性を重視してあらかじめ設定した目標リスク水準(年率標準偏差 4.0%程度)に応じて各資産の資産配分比率を決定し、この比率に基づき、指定投資信託証券の中から選定した投資信託証券に投資を行う。原則として為替変動リスクの低減をめざして為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。5月決算。

原則として世界の取引所に上場する不動産投資信託証券(リート)を主要投資対象とする｡原則として、日本を除く先進国のリートの中から､増収･増配銘柄を中心に銘柄を選定し､価格変動リスクを相対的に抑えることを目指したポートフォリオを構築する｡購入･換金時の手数料がかからず､信託財産留保額もなし｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

日本を除く世界の金融商品取引所上場株式等に投資する。徹底したリサーチを通じて、持続的な優位性を持つ企業の株式等に投資することで、中長期での収益獲得をめざす。ポートフォリオの構築にあたっては、中長期での収益獲得に資すると考えられる銘柄への集中投資を行う。原則として、為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。4、10月決算。

日本を除く世界の金融商品取引所上場株式等に投資する。徹底したリサーチを通じて、持続的な優位性を持つ企業の株式等に投資することで、中長期での収益獲得をめざす。ポートフォリオの構築にあたっては、中長期での収益獲得に資すると考えられる銘柄への集中投資を行う。原則として、為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

アジア(日本を除く)の新･国際優良企業に投資する。強固なビジネスモデルから長期的、安定的にキャッシュフローを生み出し、今後、世界的に評価される可能性の高いアジア企業を中心に投資する。ベンチマークは設けず、厳選投資を行う。原則として短期的な売買は行わず、長期保有することを基本とする。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

日本の金融商品取引所等に上場(上場予定銘柄を含む)している不動産投資信託証券(J-REIT)を主要投資対象とする。今後高い収益成長が期待できる15-20銘柄程度に厳選投資する。銘柄選定にあたっては、オルタナティブデータ(人流データ等)を活用し、徹底した銘柄調査と市場分析に基づいて行う。ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算。

主要投資対象は､世界のハイ･イールド債券｡ハイ･イールド債券を､発行体の登録国や所在地､発行通貨等から､「米国｣､｢欧州｣､｢新興国その他｣の各地域に属する債券に分類し､投資比率はそれぞれ25-50%とする｡外貨建て資産を原則として対アジア通貨で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､9月決算｡

明治安田社債マザーファンド受益証券を主要投資対象とし､国内の金融債､事業債､円建外債､MBS､ABSに投資する｡NOMURA-BPI総合指数を構成する金融債､事業債､円建外債､MBS､ABSそれぞれのインデックスを時価加重平均した指数をベンチマークとする｡金利動向およびクレジット市場の方向性を予測し､リスクをコントロールしつつ､運用戦略を決定･実行する｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡