限定追加型ファンド。原則として約5年を1投資サイクルとする別に定める投資サイクルにおいて、主として各投資サイクル終了前に満期償還や早期償還が見込まれる、世界各国(日本を含む)の企業等が発行する債券に投資を行う。主に米ドル建ての債券に投資し、原則として各債券の満期日まで保有する。外貨建資産については、為替リスクを低減するために、原則として円に対する為替ヘッジを行う。11月決算。

主として米国の金融商品取引所等に上場している株式および米国の国債に投資する。米国株式はS&P500(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざし、米国債券は残存期間7年以上10年未満の米国の国債に投資する。米国株式50%、米国債券50%を基本組入比率として運用する。原則として、対円での為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。9月決算。

主要投資対象は日本を除く世界各国の不動産投資信託証券(REIT)｡S&P先進国REITインデックス(除く日本､円ベース､配当込み､為替ヘッジあり)に連動する投資成果をめざす。同指数への連動性を高めるため、有価証券先物取引等を活用する場合がある｡購入時手数料がかからないノーロードタイプ｡換金時手数料および信託財産留保額もなし。原則､対円での為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

中国､香港及び台湾の株式(DR(預託証書)を含む)を主要投資対象とし､信託財産の着実な成長と安定した収益の確保を目指す｡相対的に割安度の高い銘柄を中心にポートフォリオを構築する｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

国内外の株式や債券へ分散投資を行い､リスクを軽減しつつ信託財産の着実な成長と安定した収益の確保を目指す｡当初設定時の基準資産配分比率を国内債21%､国内株28%､先進国債3%､先進国株28%､新興国債6%､新興国株14%とし､安定運用開始時期(2045年の決算日の翌日)に向け株式の投資割合を漸減する｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主として、ベンチマークであるNOMURA-BPI総合に採用されている国内の債券に投資し、NOMURA-BPI総合を中長期的に上回る投資成果を目指す。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

わが国の株式を主要投資対象とする。株式の投資にあたっては、大阪府、京都府、滋賀県、奈良県、兵庫県、和歌山県に本社を持つ企業の株式の中から、企業の業績(売上高、純利益等)、株式の時価総額や平均売買代金等による評価から銘柄を選定し、財務リスク分析等による選別を経て組入銘柄を決定。個別銘柄の売買代金等を勘案して投資比率を算出し、ポートフォリオを構築する。9月決算。

主として､各企業のESG(環境・社会・企業統治)に着目しながら､先進国の企業または先進国に主要な業務基盤がある企業の株式ならびに株式関連商品(デリバティブ含む)等に投資する｡原則として米ドル･日本円について為替ヘッジを行い､米ドル･日本円間での為替リスクの低減を図る｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は､中部経済圏(愛知､岐阜､三重､静岡の一部を中心とするエリア)に本社を置く企業の取引所上場株式｡時価総額順位26位以下の銘柄の中から選別するセレクトポートフォリオと時価総額上位25銘柄に等金額投資を行うベースポートフォリオを組合わせ､中部経済圏の株式に幅広く投資を行う｡セレクトポートフォリオの組入は原則､組入株式全体の50%以上｡10月決算｡

日経平均株価（225種）採用の株式に投資し、日経平均トータルリターン・インデックスに連動する投資成果を目標として運用を行う。流動性に著しく欠ける銘柄や信用リスクが高いと判断される銘柄は組入れないことがある｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

日本を含む世界各国の株式および公社債へ投資｡国内株式を主要投資対象とする投資信託55%､外国株式を主要投資対象とする投資信託25%､国内公社債を主要投資対象とする投資信託10%､外国公社債を主要投資対象とする投資信託10%､の比率配分として構築｡ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算｡

実質的に日本を含む世界の債券、株式に分散して投資を行い、信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざす。資産クラス毎に概ね市場全体の動きを捉え、配分比率は概ね国内株式20%、国内債券50%、先進国株式10%、先進国債券10%、新興国株式5%、新興国債券5%。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。9月決算。

投資一任口座専用ファンド。指定投資信託証券への投資を通じて、日本を除く先進国の公社債を主要投資対象とし、アクティブ運用を行う。指定投資信託証券は、継続的にモニタリングを行い必要な場合は入替えも行う。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

日本の株式と株価指数先物取引を組み合わせた運用により絶対収益の獲得を目指す｡バリュエーション(株価指標)が割安な銘柄の中から､相対的に株式時価総額が中小規模の企業の株式を中心とするポートフォリオを構築｡株価指数先物取引を活用し､株式の実質組入比率を機動的にコントロールする｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

日本の株式を主要投資対象とし､利益成長性が高く､かつ割安であると判断される銘柄に投資｡東京証券取引所のプライム市場上場銘柄から新興市場上場銘柄まで幅広く投資対象を求め､中長期的に高い成長が期待できる銘柄からキャピタルゲインを追求｡銘柄の選択は､企業訪問等のボトムアップ･アプローチ方式で行う｡8月決算｡

主に新興国の株式に分散投資｡徹底した現地調査､長期的視点に立っての業績予想等から厳選した､約60-90銘柄によりポートフォリオを構築｡為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図る｡ベンチマークはMSCIエマージング･マーケット･インデックス(円ヘッジベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

主としてインドの金融商品取引所等に上場(上場予定を含む)している中小型株式等に投資する。株式の銘柄選択にあたっては、健全な財務基盤と持続的なビジネスモデルを備え、高い利益成長が期待されるインド株式の中小型銘柄をボトムアップで選別する。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

日本を含む世界各国の株式および公社債へ投資｡国内株式を主要投資対象とする投資信託15%､外国株式を主要投資対象とする投資信託5%､国内公社債を主要投資対象とする投資信託40%､外国公社債を主要投資対象とする投資信託40%､の比率配分として構築｡ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算｡

世界の金融商品取引所に上場されており､新シルクロード経済圏(ユーラシア諸国…日本除くアジア､中東､東欧､ロシアなど)の国･地域に本拠を置いている企業もしくは主要な経済活動を行っている企業の株式(預託証券を含む)を主な投資対象とする｡域内の成長加速や連携強化などに伴い､高成長が期待される企業を厳選する｡外貨建資産への投資にあたっては､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

日本株式を主な投資対象とする｡国の重要な政策が追い風となり､中長期的に有効で拡大余地が大きいと判断される複数の投資テーマを選定する｡投資テーマは定期的に見直す｡銘柄選択にあたっては､トップダウンによる投資テーマ選定とボトムアップアプローチによる銘柄選定を組み合わせ､確信度の高い銘柄でポートフォリオを構築する｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

日々の基準価額の値動きがS&P500指数(配当込み、米ドルベース)の値動きの3倍程度逆となることをめざして運用を行う。為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主要投資対象は、わが国の金融商品取引市場に上場する中小型株式。株価が下落した銘柄から財務安定性に優れ、業績も安定しており、わが国の経済社会に貢献すると考えられる株式に厳選投資する。UBPインベストメンツ株式会社より投資に関する助言を受けて運用する。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

わが国の中小型株式を中心に成長性の高い銘柄などに幅広く投資する。中小型株の投資魅力である企業の成長性に主として着眼し、また、割安な企業、変化する企業を選別する。中長期的観点からの投資を基本とするが、企業の経営姿勢や業績の変化、株価水準等から総合的に判断し、個別銘柄に対する投資比率の調整を行う。株価が数倍化する可能性のある銘柄の発掘に努める。7月決算。

内外の株式･公社債へ分散投資｡基本ポートフォリオは､国内株式40%､国内債券25%､海外株式20%､海外債券10%およびコール･ローン等の短期金融商品5%｡安定運用開始時期(2030年)に近づくにつれ､定期的に株式から公社債･短期金融商品へ組入れをシフト｡安定運用では短期金融資産に100%投資｡為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

わが国の株式の中から環境問題への対応が優れている企業及び環境に関連する事業を行う企業を中心に投資を行い､TOPIXを上回る投資成果を目指す｡委託会社による企業の収益性･成長性に関するファンダメンタルズ分析と｢グッドバンカー社｣の環境リサーチ･評価情報を融合し､投資銘柄を選定する｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､世界各国の不動産投資信託証券(REIT)｡REITへの投資にあたっては､各銘柄ごとの利回り水準､市況動向､流動性等を勘案しながら､収益性･成長性などの調査や割安分析などにより投資銘柄を選別｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

各マザーファンドを通じて、世界各国の債券、株式およびリートなどの資産に分散投資を行う。独自の定量モデルを用いて算出した基本的資産配分比率に基づき、ポートフォリオを構築する。基本的資産配分比率は、原則として年１回程度見直す。実質組入外貨建資産については、一部為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

主要投資対象は､米国に本社を有するか事業展開を行っている企業で､米国で上場あるいは取引されている小型株｡高い参入障壁を有し､持続的な成長が期待できるハイクオリティ企業を徹底的なボトム･アップ･リサーチによって選択し､信託財産の中長期的な成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

主として、「国内株式」、「国内債券」、「国内リート」、「先進国株式」、「先進国債券」、「先進国リート」、「新興国株式」、「新興国債券」に分散投資を行う。最適と判断する基本資産配分比率に基づき、基準価額の大幅な下落を抑えることをめざす。安定した分配金の支払いをめざし、目標分配額を定め、資産の成長性を重視した運用を行う。為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

株式公開(IPO)から概ね5年以内の中型以上の米国株式(上場予定を含む）への投資を基本とする。株式への投資にあたっては、新技術やビジネスモデル等に着目し、企業収益の成長性が見込まれる銘柄を選定する。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算。

主要投資対象は､新興国を含むアジア地域(日本を除く)の外貨建ソブリン債券および準ソブリン債券｡FTSEアジア国債インデックス(ヘッジなし･円ベース)を参考として､投資環境､金利水準ならびに流動性等を勘案して､ポートフォリオの構築を図る｡原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡

主要投資対象は､世界(新興国を含む)の政府および政府機関が発行する債券､事業債(ハイイールド債券も含む)等｡債券への投資にあたっては､景気サイクルや投資機会の変化を捉え､投資する債券の配分比率を機動的に変更する｡原則として､ポートフォリオの平均格付けはBBB-格相当以上とする｡原則として､対円で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

主として､内外の債券､株式および不動産投資信託証券(リート)を実質的な投資対象とし､信託財産の中長期的な成長を重視した運用を行う｡各資産クラスの配分比率、投資信託証券の選定にあたっては、リスク分散を重視する。外貨建て債券への投資は､為替ヘッジを行うことを基本とする｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

主要投資対象は､ユーロ建のハイ･イールド債券等｡ユーロ建以外の資産にも投資を行うことがある｡ユーロ建以外の資産については､原則としてユーロ買いの為替取引を行う｡高水準のインカム･ゲインの獲得と中長期的な信託財産の成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月24日決算｡

日本を含む世界の株式等の中から、「いのちを守る」(医療、食料、環境など、生きていくうえで必要不可欠な分野における様々な課題を解決する企業)および「いのちを輝かせる」(技術革新を通じて、より便利で豊かな生活を実現させる企業)の2つのテーマに関連する企業の株式等に投資する。為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。

主要投資対象は､アジア･オセアニア地域および国内の債券｡各投資信託証券の組入比率は､収益性､投資対象国の債券市場の利回り水準と流動性､金利および為替動向等を勘案して決定する｡三重県の次世代育成､社会福祉向上､環境保護等に関連した取組みおよび施設等に信託報酬から寄付を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

日本株式を主要投資対象とし､ベンチマークであるTOPIX(東証株価指数)(配当込み)を上回る投資成果を目指す｡企業の社会的責任(CSR)を重視した投資手法によりSRI(社会的責任投資)を行う｡充実した調査･分析(｢法的責任｣｢社会的責任｣｢環境的責任｣､｢経済的責任｣)により､投資銘柄を厳選する｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主要投資対象は､日本も含めた先進主要国政府及び国際機関が発行･保証した債券｡AA格相当以上の債券を中心に､信用力の高い債券に投資｡国別配分､デュレーション及び為替ヘッジ比率などをアクティブに変更｡デュレーションは1-3年程度の範囲内に維持｡ベンチマークは､FTSE世界国債インデックス(1-3年)為替100%ヘッジ｡3､6､9､12月決算｡

主要投資対象は､中長期的に高い成長が見込まれる､アジア(除く日本)のヘルスケア関連株式など｡域内各国で異なる､ヘルスケア関連セクターを取り巻く環境を踏まえ､大企業から中堅企業､ベンチャー企業まで､幅広いユニバースから銘柄を選択｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡