米国リートに実質的に投資するとともに､「リートのカバード･コール戦略」､「ブラジル･レアル戦略」(円売り/ブラジル･レアル買いの為替取引)､そして「米ドル/円のカバード･コール戦略」という､4つ(3プラス1)の収益の源泉(エンジン)を組み合わせ､安定した収益の確保と投資信託財産の中長期的な成長を目指す｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月17日決算｡

主要投資対象は､円建ての債券｡残存期間が1年未満､取得時においてA-2格相当以上の債券およびコマーシャル･ペーパーに投資することを基本とし､安定した収益の確保をめざして安定運用を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

主として､配当支払いと自社株買いによる継続的な株主還元を行う米国企業の株式へ投資するとともに､個別株式および通貨のカバードコール戦略を組み合わせる｡株式への投資にあたっては､投資対象銘柄の中から､セクター分散等を勘案し､約100銘柄を選定｡選定した約100銘柄に等金額で投資を行う｡為替ヘッジは､原則として行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

主として､日本を含む世界の様々な債券､株式等に実質的に投資する｡債券､株式の銘柄選択にあたっては､高いインカムに着目｡債券､株式等の資産配分は､自由度の高い運用手法を用いて積極的に変更を行う｡実質外貨建資産については､原則として､対円での為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月18日決算｡

主として､新興国の企業が発行する米ドル建て社債等に投資する｡政府や政府機関が発行する米ドル建ての債券にも投資することがある｡トップダウンとボトムアップを融合したアクティブ運用を行い､高水準のインカムゲインの確保に加え､キャピタルゲインの獲得を目指す｡実質外貨建資産について､原則として､対円での為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月18日決算｡

主として､日本を除くアジア太平洋諸国･地域の株式､債券に投資する｡株式､債券の銘柄選択にあたっては､高いインカムに着目｡株式､債券への投資比率を柔軟に調整することで､安定したリターンの獲得を目指す｡実質外貨建資産については､原則として､対円での為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月18日決算｡

米国のさまざまな種類の投資適格債券等に投資を行う。「上質なインカム」の発掘と投資環境に応じたポートフォリオの見直しにより、中長期的に安定したリターンの獲得をめざす。原則として、債券の格付けは、取得時において投資適格とする。外国投資信託の運用は、マニュライフ･アセット･マネジメント(US)LLCが行う。原則として対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

ユーロ通貨建てのEMU参加国の国債等(投資適格債)を主要投資対象とし､当該国債等からなる債券市場全体の動きを概ね捉えつつ､毎月分配を行うことを目指して運用｡外貨建資産については､原則としてヘッジを行わない｡ベンチマークは､FTSE EMU国債インデックス(円ベース)｡毎月17日決算｡

米国のリートに投資し､米ドル建資産のポートフォリオの配当利回りが､FTSE NAREITエクイティREIT･インデックス(配当金込み､米ドルベース指数)の配当利回り以上となることをめざす｡安定的な配当が見込める銘柄を選定し､セクターおよび地域配分を考慮してポートフォリオを構築する｡計算期末の前営業日の基準価額に応じ、所定の金額の分配をめざす。為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月17日決算｡

世界の金融機関が発行するハイブリッド証券等に投資を行い､安定したインカムゲインの確保と中長期的な信託財産の成長を図ることを目指す｡投資対象は取得時において投資適格(BBB格)相当以上を有するものとする｡原則として､原資産通貨売り/米ドル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月17日決算｡

世界の金融機関が発行するハイブリッド証券等に投資を行い､安定したインカムゲインの確保と中長期的な信託財産の成長を図ることを目指す｡投資対象は取得時において投資適格(BBB格)相当以上を有するものとする｡原則として､原資産通貨売り/ユーロ買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月17日決算｡

主要投資対象は､日本を含む世界各国のインフラ関連企業の株式｡時価総額､流動性､配当利回りの水準によって選定された銘柄群から､ファンダメンタルズ分析及び定量分析モデルに基づきポートフォリオを構築｡米ドル建資産に対し､原則として米ドル売り､アジア通貨(元､ルピー､ルピアの均等割合)買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月17日決算｡

主に､日本を含む世界各国のリートおよび不動産株に投資し､信託財産の成長を目指して積極的な運用を行う｡個別銘柄の選別にあたっては､相対的に高い利益成長と財務の健全性が見込まれる銘柄を中心にポートフォリオに組入れる｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

主要投資対象は､新興国のインフラ関連企業の債券｡Baa格未満の格付を有するハイ･イールド債券へ投資し､ポートフォリオのデュレーションは原則として10年以下とする｡トータルリターンの最大化を目指す｡外貨建資産を原則として対資源国通貨(ブラジル､オーストラリア､南アフリカ)で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月18日決算｡

主として継続的に株主還元を行う米国企業の株式に投資するとともに､為替取引ならびに個別株式および通貨のカバードコール戦略を組み合わせることで､高水準のインカム性収益の確保と信託財産の成長をめざす｡為替取引は､米ドル建ての資産に対して米ドル売り/ブラジル･レアル買いを行い､ブラジル･レアルへの投資成果の獲得をめざす｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

主として､配当支払いと自社株買いによる継続的な株主還元を行う米国企業の株式へ投資するとともに､個別株式および通貨のカバードコール戦略を組み合わせる｡株式への投資にあたっては､投資対象銘柄の中から､セクター分散等を勘案し､約100銘柄を選定｡選定した約100銘柄に等金額で投資を行う｡為替ヘッジは､原則として行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月18日決算｡

主として､日本を含む世界の債券等(投資適格社債､バンクローン､新興国債券､ハイ･イールド債券、証券化商品等)に実質的に投資する｡トップダウンとボトムアップを融合したアクティブ運用を行い､高水準のインカムゲインの確保に加え､キャピタルゲインの獲得を目指す｡実質外貨建資産について､原則として､対円での為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月18日決算｡

主として､日本を含む世界の債券等(投資適格社債､バンクローン､新興国債券､ハイ･イールド債券、証券化商品等)に実質的に投資する｡トップダウンとボトムアップを融合したアクティブ運用を行い､高水準のインカムゲインの確保に加え､キャピタルゲインの獲得を目指す｡実質外貨建資産について､原則として､対円での為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月18日決算｡

主要投資対象は､日本の金融商品取引所上場(これに準ずるものを含む)株式のうち､経営者が実質的に主要な株主である企業の株式｡経営者のリーダーシップに関する定性分析を重視しつつ､企業の成長性･収益性に比較して割安であると判断される銘柄を選別して投資銘柄を選定｡計算期末の前営業日の基準価額に応じた分配をめざす。ファミリーファンド方式で運用｡1、4、7、10月決算｡

日本を除く世界先進各国の株式を実質的な主要投資対象とする｡MSCI KOKUSAI(配当込み)をベンチマークとし､長期的に安定してベンチマークを上回ることを目指す｡ラッセル･インベストメントが複数の優れた運用会社を厳選し､それらをバランスよく組み合わせるとともに､必要に応じて入替等を行う｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

主要投資対象は､日本を除く世界の高格付債および米国のハイ･イールド･ボンド｡高格付債への投資は､ソブリン債を中心､ハイ･イールド･ボンドへの投資は､業種分類を考慮した分散投資と企業調査を重視した銘柄選定を基本｡資産配分は50%程度づつ｡原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

主要投資対象は､世界の高配当利回り株式｡加えて､保有する銘柄にかかるコール･オプションを売却し､オプションのプレミアム収入の獲得を目指す｢株式プレミアム戦略｣を活用し､さらなる収益の獲得を目指す｡組入資産を､原則として対円で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

ライフサイクルやリスク許容度に応じて､3つのファンド(安定型･成長型･積極型)から選択可能｡日本株式20%､日本債券60%､海外株式10%､海外債券5%､および短期資産5%を基本配分比率として分散投資を行い､信託財産の中長期的な成長を目指して運用｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

ライフサイクルやリスク許容度に応じて､3つのファンド(安定型･成長型･積極型)から選択可能｡日本株式45%､日本債券15%､海外株式25%､海外債券10%､および短期資産5%を基本配分比率として分散投資を行い､信託財産の中長期的な成長を目指して運用｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

日本を含む世界各国の株式を主要投資対象とし、優れた技術・サービスにより、従来のヘルスケア産業のあり方を根本から変革し、健康・医療を取り巻く社会課題の解決をリードすると期待されるデジタルヘルスケア企業に投資を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを活用し、為替変動リスクの低減を図ることをめざす。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主要投資対象は､ロシア･東欧諸国(トルコ･ポーランド･ハンガリー･チェコ)の株式｡トップダウン･アプローチによる国別配分の決定およびボトムアップ･アプローチによる個別銘柄の選択を行い､ポートフォリオを構築｡銘柄選択は､企業の質と競争力に着目し､長期的な成長性を重視｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

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東京証券取引所に上場(コード:1486)｡信託財産1口あたりの純資産額の変動率をS&P米国債7-10年指数(TTM､円建て)の変動率に一致させることをめざして運用｡同指数に採用されていない債券についても､国際機関債など信用力が相対的に高い債券に投資を行う場合がある｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1､7月決算｡基準価額は1口当たり｡

東京証券取引所に上場(コード:1585)｡信託財産の1口当りの純資産額の変動率を､｢TOPIX Ex-Financials(配当込み)｣の変動率に一致させる事を目的として､同指数に採用されている銘柄(採用予定を含む)の株式に投資する｡同指数を構成する銘柄のうち､時価総額構成比率95%以上を占める各銘柄の株式を組入れることを原則とする｡1､7月決算｡基準価額は100口当り｡

わが国の株式を主要投資対象とする。個別銘柄の流動性および収益性等を勘案して選定した銘柄の中から、継続増配を行っている企業の株式に投資することを基本とする。ポートフォリオの構築にあたっては、配当利回り等を勘案して、組入銘柄および組入比率を決定。当初ポートフォリオ構築後は、保有銘柄の将来の配当予想等を配慮し、定期的にリバランスおよび組入銘柄の見直しを行う。1、7月決算。

主として日本を含む世界の株式および債券に投資を行う。定量モデルを活用しながら日本を含む世界の株式および債券に株式30%、債券70%の基本資産配分で実質的に投資を行う。各決算時点の基準価額に対して年3%相当の分配を行うことをめざす。為替変動リスクの部分的な低減を図る場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2636)｡ガバナンス評価及び財務評価の高い国内上場株式を構成銘柄とする「MSCI Japan Governance-Quality Index(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。3、9月決算｡基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2867)。日本を含む世界に上場する自動運転および電気自動車(EV)関連企業の株式を構成銘柄とする「Solactive Autonomous & Electric Vehicles Index(円換算)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡3、9月決算｡基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2637)｡再生可能エネルギーをはじめとするクリーンテック関連の国内上場株式を構成銘柄とする「Factset Japan CleanTech & Energy Index(配当込み)」 に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。3、9月決算｡基準価額は100口当たり。

主として日本を含む世界各国の株式、債券および通貨等の幅広い資産(不動産投資信託証券を含む)に投資を行う。ファンドの運用にあたっては、中長期的な目標リターン(年率2%(信託報酬等控除後))の達成をめざして運用を行う。当目標を達成するために、年率3％(信託報酬等控除前)程度のリターンをめざす投資信託証券へ均等投資する。為替ヘッジを行う場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､日本を除く世界の主要国の株式｡MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円換算ベース)と連動する投資成果を目指して運用を行う｡インデックスの動きにできるだけ連動させるため､株式の投資比率は原則として高位を維持する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､日本を除く世界主要国の公社債｡FTSE世界国債インデックス(除く日本､円換算ベース)と連動する投資成果を目指して運用を行う｡インデックスの動きにできるだけ連動させるため､公社債の投資比率は原則として高位を維持する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

わが国を含む世界各国のさまざまな資産への分散投資を通じて得られる収益の獲得による信託財産の成長をめざして運用を行う。中長期的な目標リターンとして、年率4%程度をめざし、初回分配から5年程度を目安に、目標分配水準の額を分配することをめざす。基準価額(1万口当たり、支払済み分配金を含まず)が2,000円を下回った場合には、組入外国投資信託の売却を行い、一定期間後に繰上償還を行う。原則として、為替ヘッジを機動的に行う。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

日本を含む世界各国のリートに投資し､信託財産の着実な成長と安定した収益の確保を目指す｡安定的かつ相対的に高い配当収益の確保を目指すため､賃貸事業収入比率の高い銘柄を中心に分散投資を行う｡ポートフォリオ全構成銘柄の平均賃貸事業収入比率の目標は75%以上とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

主として日本を含む世界の株式および債券に投資を行う。定量モデルを活用しながら日本を含む世界の株式および債券に株式60%、債券40%の基本資産配分で実質的に投資を行う。市場動向および為替予約取引のコスト等についての定量分析に基づき、その全てあるいは一部について米ドル売り円買いの為替予約取引を行い、為替変動リスクの部分的な低減を図る場合がある。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算。