主として日本を含む世界の株式および債券に投資を行う。定量モデルを活用しながら日本を含む世界の株式および債券に株式30%、債券70%の基本資産配分で実質的に投資を行う。各決算時点の基準価額に対して年3%相当の分配を行うことをめざす。為替変動リスクの部分的な低減を図る場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

主要投資対象は、「株主満足度の最大化」に積極的に取組む日本企業の株式。直接取材等を通じて徹底した企業リサーチを行うことにより、機関投資家との対話に前向きに応じていると判断できるとともに、中長期的な利益成長が期待できる銘柄を投資候補銘柄とする。中長期的にベンチマーク(JPX日経インデックス400 配当込み)を上回る投資成果をめざす。3、6、9、12月決算。

米国のリートに投資し､米ドル建資産のポートフォリオの配当利回りがFTSE NAREITエクイティREIT･インデックス(配当金込み/米ドルベース指数)の配当利回り以上となることをめざす｡安定的な配当が見込める銘柄を選定し､セクターおよび地域配分を考慮してポートフォリオを構築する｡為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は､オーストラリアの取引所に上場している高配当株式等｡高配当株式等とは､相対的に配当利回りの高い銘柄を指し､上場不動産投資信託(リート)や上場インフラファンド等を含む｡オーストラリアとの経済的つながりの強いニュージーランドの取引所に上場している株式にも投資することがある｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月5日決算｡

新興国を含む世界各国の株式(DR(預託証書)を含む)を実質的な主要投資対象とする。銘柄選定にあたっては、グローバルな視点で投資魅力のある中長期の成長テーマを複数選定し、関連する銘柄群を中心に利益成長に着目した銘柄選択を行う。成長テーマは随時見直しを行い、それに伴い組入銘柄の変更を行う。原則として為替ヘッジの部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡毎月14日決算。

日本を含む世界各国の株式等を主要投資対象とし、「電力」に関連する優れた技術やビジネスモデルを有する企業の株式を主な投資対象とする。徹底した調査・分析を通じて、株価の上昇が期待される銘柄を厳選する。決算日の前営業日の基準価額に応じた分配をめざす。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。1、4、7、10月決算。

主要投資対象は､オランダの金融商品取引所に上場している企業または同国において主な事業を展開する企業の株式､預託証券､優先株式ならびに株価に連動する効果を有する有価証券､不動産投資信託証券等｡事業内容､成長性､収益性､財務健全性などを勘案して投資銘柄を厳選｡原則として､為替ヘッジを行わない｡4､10月決算｡

実質的な主要投資対象は､世界各国(新興国含む)の株式(DR=預託証書含む)｡野村ファンド･リサーチ･アンド･テクノロジー株式会社(NFR&T)の助言に基づき､株式の運用を行う副投資顧問会社の選定と､各副投資顧問会社が運用する信託財産の配分比率を決定する｡原則として､為替ヘッジ(一部通貨で米ドル売り円買いの為替取引)を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､9月決算｡

実質的な主要投資対象は､世界各国(新興国含む)の株式(DR=預託証書含む)｡野村ファンド･リサーチ･アンド･テクノロジー株式会社(NFR&T)の助言に基づき､株式の運用を行う副投資顧問会社の選定と､各副投資顧問会社が運用する信託財産の配分比率を決定する｡原則として､為替ヘッジ(一部通貨で米ドル売り円買いの為替取引)を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月27日決算｡

主に米国企業に直接融資をするプライベート・クレジット投資(私募により発行されたか、または非公開会社が発行したローン、債券およびその他の信用証券への投資を通じて、ファンドから企業に直接融資を行う投資手法)を行う。購入申込受付日の翌月27日(休業日の場合翌営業日)の基準価額に基づき購入可能。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月27日決算。

米国のリート(不動産投資信託)に投資し、投資成果をFTSE NAREITエクイティREIT・インデックス(配当金込み、円ベース指数)の動きに連動させることをめざして運用を行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月26日決算。

主要投資対象は､米国国債｡残存期間が最長15年程度までの国債を､残存期間毎の国債の投資金額がほぼ同程度となるように組入れることをめざす｡国債の償還金または償還が見込まれる国債の売却代金を再投資するにあたっては､残存期間が15年程度までの国債のうち､期間が最長のものに投資する｡為替変動リスクを低減するため､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月26日決算｡

米国のリート(不動産投資信託)に投資し、投資成果をFTSE NAREITエクイティREIT・インデックス(配当金込み、円ベース指数)の動きに連動させることをめざして運用を行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算。

主に世界の環境関連企業の株式に投資する。「環境問題」という大きなテーマのなかで、環境関連ビジネスに影響をおよぼす様々な要因や市場動向等に鑑み、投資妙味がある分野･銘柄を厳選し、機動的に運用する。特定の銘柄、国や通貨に集中せず分散投資を基本とする。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡毎月26日決算。

主要投資対象は､日本の取引所に上場している不動産投資信託証券(J-REIT)｡投資するJ-REITは｢東証REIT指数｣採用銘柄とし､同指数(配当込み)の指数値と連動する投資成果を目指す｡原則として､各銘柄の時価総額に応じた投資配分を行う｡J-REITの組入比率は原則として高位を維持｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

世界の上場株式の中から、デジタル・トランスフォーメーション(DX)により飛躍的な成長を遂げることが期待される企業に投資する。銘柄選択においては、DXの恩恵を受ける企業を異なる成長ステージに分散しながら投資を行う。収益分配金額は、所定の方針に基づき分配を行う。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月15日決算。

主として中東･北アフリカ諸国(MENA：サウジアラビア､アラブ首長国連邦(UAE)､クウェート､オマーン､カタール､バーレーン､エジプト､モロッコ､チュニジア､レバノン､ヨルダン等)の企業等に投資し､信託財産の中長期的な成長をはかる｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

EU加盟国のユーロ建て国債等(S&Pで｢A-格｣､ムーディーズで｢Ａ3｣以上の長期格付を受けているもの)を主要投資対象とし､インカムゲインを確保しつつ､中長期的な収益の獲得を目指す｡ポートフォリオのデュレーションは､2年から7年の範囲内｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

投資一任口座専用ファンド。主として、日本の取引所に上場している株式のうち、中小型株に投資を行う。組入銘柄の選定は、徹底したボトムアップリサーチにより推計した「企業価値」を基本に行う。株価指数先物の売建てにより、株式市場と連動する価格変動リスクを抑制し、市場の上昇・下落に左右されにくいリターンを追求する。ファミリーファンド方式で運用。4、10月決算。

インドで事業展開を行う企業および中国の取引所(上海､深センおよび香港等)に上場している企業の株式に投資し､信託財産の成長を目指す｡時価総額･流動性などを考慮し､厳選した銘柄でポートフォリオを構築｡インド株と中国株の実質投資割合は､概ね同程度｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

投資一任口座専用ファンド。わが国の金融商品取引所に上場している株式の中から、「魅力的」と判断した銘柄に投資。「魅力的」な銘柄とは、高い技術力やブランド力があり、今後グローバルでの活躍が期待出来、成長していく日本企業(新・国際優良企業)をいう。株式市場の変動リスクの低減を図ることを目的として、株価指数先物取引等の売建てを行う。4、10月決算。

主として、マザーファンド受益証券への投資を通じ、東証REIT指数(配当込み)に採用されている不動産投資信託証券に投資し、東証REIT指数(配当込み)の動きに連動する投資成果を目指す。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。

東京証券取引所に上場(コード:467A)｡米ドル建ての投資適格社債に投資し、信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざして運用を行うアクティブETF(上場投資信託)。実質組入外貨建資産について、為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。奇数月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:468A)｡米ドル建ての投資適格社債に投資し、信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざして運用を行うアクティブETF(上場投資信託)。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。奇数月決算。基準価額は100口当たり。

主として日本を含む世界各国の取引所に上場されている(これに準ずるものを含む)テクノロジー・インフラに関連する不動産投資信託証券(REIT)および株式を主要投資対象とする。テクノロジー・インフラとは、データセンター、通信タワー、eコマース関連施設、テクノロジー関連施設等を指す。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3、6、9、12月決算。

主として国内外の発行体が発行した米ドル建て投資適格社債に投資を行う投資信託証券およびわが国の公社債に投資を行う投資信託証券に投資を行い、安定的なインカムゲインの確保と信託財産の成長を目指す。実質組入れの外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

日本を含む世界各国の取引所上場株式に投資を行う投資信託証券およびわが国の公社債に投資を行う投資信託証券に投資を行い、中長期的に信託財産の成長を目指す。実質組入れの外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。3、9月決算。

日本を含む世界各国の取引所上場株式に投資を行う投資信託証券およびわが国の公社債に投資を行う投資信託証券に投資を行い、中長期的に信託財産の成長を目指す。実質組入れの外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。3、6、9、12月決算。

主要投資対象は､インドネシアの株式｡｢企業訪問｣｢独自のリサーチ｣｢投資テーマ｣｢バリュエーションの評価･分析｣｢市場データ｣に基づく銘柄選択および｢マクロ経済･市場シナリオ分析｣｢投資戦略｣｢投資テーマ｣に基づく業種別配分の両面からポートフォリオを構築｡原則として､為替ヘッジは行わない｡3､9月決算｡

主に､わが国を除く世界主要国の債券に70%､わが国を除く世界主要国の株式に30%の割合で分散投資｡債券においては､信用力が高く､かつ､相対的に利回りが高い国の債券に投資｡株式においては､配当利回りが高い銘柄および配当成長性が高いと判断される銘柄に投資する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月25日決算｡

日本を含む主要先進各国の国債及び政府保証債等(ソブリン債)に分散投資し､リスク分散を図ったうえで､長期的に安定した収益の確保を目指して運用｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークは､FTSE世界国債インデックス(ヘッジなし､円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は､米ドル建てブラジル株式上場投資信託証券(ETF)｡ブラジル株式(ETF)の上昇益の50%程度を狙いつつ､ブラジル株式(ETF)からの配当金+ブラジル株式(ETF)の株式オプションプレミアムのインカム性収益の獲得を目指す｡また､円に対する米ドルの上昇を享受する｡原則､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月25日決算｡

投資先ファンドを通じて、主に米国の企業の株式に投資し、資産の長期的な成長をはかることを目的として運用を行う。なお、カナダの企業の株式にも投資する場合がある。分配対象額の範囲内で、計算期間終了日の5営業日前の基準価額(受益権1万口当たり)に応じて、原則として所定の金額の分配を行う。為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月25日決算。

主としてわが国のTOPIX(東証株価指数)を構成する上場株式に投資を行い､TOPIX(東証株価指数)配当込みの動きを上回る投資成果を目指して運用を行う｡マザーファンド受益証券の組入率は高位を保つことを原則とし､委託会社が独自に開発したクオンツモデルで運用を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

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投資一任口座専用ファンド｡米国の株式の中から､割安と判断される約20銘柄を厳選し､集中投資する｡対象企業の企業価値がいくらかになるかを､フリーキャッシュフローなどに着目して本源的価値を算出｡｢質の高い｣魅力的なビジネスを行っているかを検討し､詳細な対象企業の分析を必ず実施する｡為替ヘッジは原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

投資先資産クラスと目標リスク水準が異なる9本のファンド「スタイル9」の1本。国内外の様々な資産クラスに投資を行い、目標とするリスク水準(ファンドの月次収益率の標準偏差(年率)の目途を指し、資産配分を決定する際の目標値として使用)は年率5%程度から7%程度とする。為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主要投資対象は､外国の公社債｡投資成果をFTSE世界国債インデックス(除く日本､ヘッジなし･円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は､海外の金融商品取引所上場(上場予定を含む)および店頭登録(登録予定を含む)の不動産投資信託の受益証券または不動産投資法人の投資証券｡投資成果をS&P先進国REIT指数(除く日本)(円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う｡為替ヘッジは原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は日本の取引所上場(これに準ずるものを含む)株式｡個別企業分析により､市場平均等と比較して成長力があり､その持続が長期的に可能と判断される企業を選定､利益成長性等と比較して妥当と思われる株価水準で投資を行う｡ベンチマークはTOPIX(配当込)｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡