世界主要先進国の株式を主要投資対象とし、割安で好配当が期待される株式に投資を行う。信用力が高いと考えられる企業へ投資することで、ファンドの安全性を高め、安定的な収益の確保をめざす。独自の割安評価手法を持つUBSアセット･マネジメント株式会社からのアドバイスを受け、運用を行う。原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用｡2、5、8、11月決算。

日本の取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている不動産投資信託証券(リート)を主要投資対象とし､投資信託財産の成長を図ることを目的として運用を行う｡日本以外の取引所に上場されているリートに投資することもある｡リートへの組入比率は､原則として高位を維持する｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

主要投資対象は､日本の金融商品取引所に上場している不動産投資信託証券(Jリート)｡不動産市況およびJリート個別銘柄の調査･分析に基づく銘柄選択により､付加価値の獲得を追求｡Jリートへの投資比率は､原則として高位を維持｡ベンチマークは東証REIT指数(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

米国株式市場に投資を行い、S&P500指数(配当込み、円換算ベース)に連動する運用成果を目指す。投資にあたっては、ブラックロック・グループが運用する米国の株式に投資するETF、および米国の株式を主要投資対象とする。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

長期の資産形成を目指して、長期視点で世界の成長企業(クオリティ・グロース企業)の株式に投資を行う。多面的な調査を行った上で、長期的に成長が期待される企業に投資をするアクティブファンドに、割安と考えられるタイミングで投資を行うことを目指す。外貨建て資産については原則として為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡内外の債券､株式およびリート(不動産投資信託証券)に投資｡投資対象を相対的に価格変動リスクが小さいと考えられる資産(安定重視資産)と相対的に価格変動リスクが大きいと考えられる資産(成長重視資産)に区分し､市場の局面判断に基づいて定期的に組入比率を見直す｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

値動きの異なる7つの資産(先進国国債(含む日本)､新興国国債､超長期米国国債､米ドル建ハイイールド債券､先進国株式(含む日本)､新興国株式､商品)クラスに分散投資を行うとともに､Dガード戦略により基準価額の下落を抑制する｡各資産クラスから受ける基準価額への影響が均等になることを目標に各資産クラスへの配分を決定｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主に、宇宙関連ビジネスを行う企業およびその恩恵を受ける企業の株式に投資する。宇宙関連ビジネスには、ドローンを含む無人航空機など「大気圏」に関するビジネスを行う企業、それらの「基幹技術」を提供する企業などを含む。原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主要投資対象は､担保付スワップ取引｡担保付スワップ取引を通じて､割安と判断される米国の株式とオプション取引を組み合わせたカバードコール戦略の投資成果を享受する｡原則として､米ドル建ての資産に対して､米ドル売り/日本円買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月7日決算｡

主要投資対象は､新興国を中心とする世界の高金利通貨建て債券｡信用力の高い債券に投資し､安定した収益の確保と投資信託財産の中長期的な成長を目指す｡通貨配分は､北米･中南米､欧州､アジア･オセアニア､中東･アフリカの4地域について､それぞれ25%程度とすることを基本とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月8日決算｡

主としてS&P500先物取引の買建てを行う。また、日本の公社債等にも投資することがある。S&P500の過去最高値からの下落率等に応じて、S&P500先物取引の買建玉の時価総額が投資信託財産の純資産総額の1倍から2倍程度になるように調整する。組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を目指す。5月決算。

マザーファンドへの投資を通じて､日本を除くアジアの企業の株式等で運用する複数の投資信託証券に投資することにより､信託財産の中長期的な成長を目指す｡投資対象ファンドの組入については､委託会社の判断により適宜見直しを行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

日本を含む世界各国のリートに投資し､信託財産の着実な成長と安定した収益の確保を目指す｡安定的かつ相対的に高い配当収益の確保を目指すため､賃貸事業収入比率の高い銘柄を中心に分散投資を行う｡ポートフォリオ全構成銘柄の平均賃貸事業収入比率の目標は75%以上とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

主要投資対象は､フィリピンの取引所に上場している株式､ならびに世界各国･地域の取引所に上場しているフィリピン関連企業の株式｡トップダウン分析とボトムアップ分析を組み合わせたアプローチを用いて比較的割安で投資魅力度の高い銘柄への投資に注力し､分散されたポートフォリオを構築することを目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡5月決算｡

主要投資対象は､東証REIT指数に採用されている(または採用予定の)不動産投資信託証券｡運用にあたっては､東証REIT指数(配当込み)をベンチマークとし､中長期的にこれを上回る投資成果をめざす｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月16日決算｡

主要投資対象は､日本の高配当利回り株式｡加えて､「株式プレミアム戦略」(保有する銘柄にかかるコール･オプションを売却し､オプションのプレミアム収入の獲得を目指す戦略)を活用する｡円建て資産について、為替取引を行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月22日決算｡

主要投資対象は､国内および外国(新興国含む)の各債券､各株式ならびに国内および外国の各不動産投資信託証券(REIT)｡ターゲットイヤー(安定運用開始時期)である2060年6月の決算日の翌日(第83計算期間開始日)に近づくにしたがって資産配分比率を変更し､リスクを徐々に減らすことを基本とする｡原則為替ヘッジなし｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

BB+以下､あるいはBa1以下の格付けを有する米ドル建ての｢アジアの高利回り債｣を主要投資対象とし､高水準のインカムゲインの確保と中長期的な信託財産の成長を目指す｡組入資産について､実質的に当該組入資産にかかる通貨を売り､選定通貨を買う為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月22日決算｡

新興国企業の中でも､先進国資本を取り入れることで新興国の成長の恩恵をより多く享受することが期待される｢先進国エマージング株式｣への投資を行うことにより､高い値上がり益の獲得をめざす｡グローバルに展開する日興アセットマネジメント･グループの総合力を結集する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主要投資対象は､新興経済国の政府､政府機関等が発行もしくは信用保証する米ドル建ての債券およびその派生商品等｡投資する債券の平均格付けは､ポートフォリオ全体で原則として「B-格」相当以上を維持する｡米ドル売り､円買いの為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

主要投資対象は､米ドル建てを中心とした世界のエマージング債券等｡ポートフォリオの実質的な平均デュレーションは､3年以上8年以内で調整し､実質的に投資する債券の平均格付けは､B-格相当以上を維持する｡原則として､米ドル売り､豪ドル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

主要投資対象は､オーストラリアのリート(不動産投資信託)｡主に収益の成長性とバリュエーションに着目して投資銘柄を選定し､また流動性と配当利回りに配慮しつつポートフォリオを構築｡外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

主要投資対象は､米ドル建ての新興国の高利回り社債およびその派生商品等｡投資する公社債の平均格付けは､ポートフォリオ全体で原則としてB-格相当以上に維持し､ポートフォリオの平均デュレーションは､原則として0-8年の範囲で調整する｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月13日決算｡

主要投資対象は､新興経済国の政府､政府機関等が発行もしくは信用保証する米ドル建ての債券およびその派生商品等｡投資する債券の平均格付けは､ポートフォリオ全体で原則として「B-格」相当以上を維持する｡米ドル売り､豪ドル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

日本を含む世界の上場株式等のなかから、防災・減災インフラ、環境インフラ、医療インフラ、デジタルインフラの4テーマに関連する企業(当該テーマに関連する事業に取り組み、事業の実現性や収益成長が見込まれる企業)の株式等に投資を行う。ポートフォリオ構築にあたっては、定量分析、定性分析、流動性、マクロ要因等を勘案し、各テーマへの投資金額を株式等への投資金額に対して15%程度を下限とする。原則として為替ヘッジを行わない。6、12月決算。

日本を含む世界のCB(転換社債)に投資する。指定投資信託証券の投資割合については、委託会社が市況動向および資金動向等を勘案して決定するものとし、原則として、シュローダー・グローバルCBファンド(少人数私募)為替ヘッジありを高位に保つことを基本とする。実質的な組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを活用する。ファンドオブファンズ方式で運用。6、12月決算。

主要投資対象は､日系発行体(日本企業もしくはその子会社､日本の政府機関など)が世界で発行するBBB格相当以上の外貨建ての債券や優先出資証券等｡ 投資顧問会社アリアンツGI UK社に､マザーファンドの運用の指図に関する権限を委託する｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

主として、日本を含む先進国の国債、株式、投資適格債、ハイ・イールド債、不動産投資信託証券(リート)、バンクローン、不動産担保証券等および新興国の国債へ幅広く投資する。価格下落リスクに配慮しつつ、安定的な利回りの獲得をめざして資産配分を行う。定量的手法を活用し、組入資産の加重平均利回りが年率4%程度となることをめざして資産配分を決定。ファミリーファンド方式で運用。奇数月決算。

世界各国の株式、債券を主な投資対象とする投資信託証券、ならびにわが国の公社債・金融商品を主な投資対象とする投資信託証券に投資を行い、実質的にインカム資産の世界各国の株式、債券等へ分散投資を行う。分配を重視するファンド。実質的な通貨配分にかかわらず、原則として純資産総額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う。ファンドオブファンズ方式で運用。6、12月決算。

主としてインドの金融商品取引所に上場している、あるいはその他の金融商品取引所またはそれに準ずる市場で取引されているインドの企業または同国において関連する事業を展開する企業の株式、預託証券、優先株式ならびに株価に連動する効果を有する有価証券、投資信託証券等に投資する。銘柄選定にあたっては、事業内容、成長性、収益性、財務健全性などを勘案して厳選する。原則として為替ヘッジを行わない。3、6、9、12月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2836)｡フィンテック産業に関連する国内上場株式を構成銘柄とする「Indxx Japan Fintech Index(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。6、12月決算。基準価額は100口当たり。

わが国の金融商品取引所に上場する株式に実質的に投資を行う。読売株価指数(読売333)(配当込み)に連動する投資成果を図ることを目的として運用を行う。購入時手数料がかからないノーロードタイプ。換金時手数料および信託財産留保額もなし。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

限定追加型ファンド。日本を含む世界のCB(転換社債)を実質的な主要投資対象とする。原則としてファンドの信託期間(約5年)内に償還日を迎えるCBに投資し、償還日まで保有することを基本とする。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。

限定追加型ファンド。日本企業が発行する円建ての社債(劣後債を含む)に投資することにより、安定した収益の確保と信託財産の着実な成長をめざして運用を行う。債券の格付けは、取得時においてBBB格相当以上とする。組入れた債券については、各債券の満期日または繰上償還日まで保有することを基本とする。6月決算。

主として、欧州の株式および上場投資信託証券(ETF)へ投資を行い、ユーロネクスト欧州戦略的オートノミー指数(税引後配当込み、円換算ベース)の値動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。2月決算。

主として、今後値上がりが期待できる国内の新興企業に投資することにより､信託財産の中長期的な成長を目的として、積極的な運用を行う｡徹底した企業分析､銘柄調査によって新興企業を厳選｡トップダウンアプローチにより現在の相場局面を判断し､これに応じた最適と考えられる業種や銘柄とその投資比率を決定｡9月決算｡

先進国国債､投資適格社債など低リスク資産を中心に投資を行う｡先進国の債券を中心に世界の株式･債券･リートおよびコモディティ(商品)等に分散投資を行い､機動的に配分を調整する｡ポートフォリオの標準偏差は年率4%程度をめざす｡過去1年の高値からの下落率が10%の範囲内に収まることをめざす｡原則として米ドル円の為替ヘッジを行い､為替リスクの低減を図る｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

主要投資対象は､香港の取引所に上場している株式｡ハンセン指数に採用されている銘柄を中心に投資し､ハンセン指数(配当込み、円換算ベース)をベンチマークとして､当該指数に連動した投資成果を目指して運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

国内外の株式･債券といった様々な資産への長期分散投資を行う｡短期的な下振れリスクの抑制を目指すとともに､市場環境変化に対応して､適切なポートフォリオへの見直しを行う｡株式､リート､コモディティへの投資割合の合計は､原則75%未満とし､安定性と収益性のバランスを重視する｡原則､為替ヘッジを行わない｡ただし､為替ヘッジを行う投資信託証券を組み入れる場合がある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

日本を除く世界の株式に分散投資する｡国別配分はファンダメンタルズ分析などの情報で決定｡ボトム･アップ･アプローチにより銘柄を選択し､ポートフォリオを構築｡原則として為替ヘッジを行う｡ベンチマークは､MSCIコクサイインデックス(配当込み、100%為替ヘッジ)｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡