主として世界各国の金融商品取引所に上場または店頭売買金融商品市場に登録されている株式に分散投資｡主に資本効率とフリー･キャッシュフローに着目して配当を含む株主価値の創出に優れた銘柄を世界中から選択し､中長期的に(リスク調整後ベースで)より高いリターン獲得を目指す｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2522)｡日本を含む世界のオートメーション及びロボティクス関連企業を構成銘柄とする株価指数である「STOXX グローバルオートメーション アンド ロボティクス インデックス(TTM、円換算、ネットリターン)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。2、8月決算。基準価額は100口当り。

主要投資対象は、オーストラリアドル建ての国債､州政府債および国際機関債等｡組入対象となる公社債は､原則として取得時における格付けがA-格相当以上の格付けのものに限定し、組入債券の平均格付けはAA-格相当以上を維持する。原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークは､ブルームバーグオーストラリア債券（Govt）インデックス（円換算ベース）｡1月決算｡

わが国の金融商品取引所に上場されている中小型株式に投資｡｢常に主導権をもってビジネスを拡大できる企業｣｢経済環境に左右されず､社会的ニーズの変化に対応した商品･サービスを提供できる企業｣｢株主資本が効率的に事業に投下されている企業｣より決定される銘柄群から､割安度､成長銘柄の分析指標を考慮してポートフォリオを構築｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

主要投資対象は日本および世界主要国の株式や公社債等｡株式会社トータルアセットデザインが算出した資産配分に基づき､中長期的に｢AMCリスクバジェット型資産配分モデル指数｣に連動した投資成果を目指す｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主として世界のセキュリティ関連企業(「暮らしの安心」「移動の安心」「情報の安心」といった、日常生活に欠かせない「安心」へのニーズに応える製品やサービスを提供する企業)の株式に投資する。特定の銘柄、国や通貨に集中せず分散投資を基本としリスク分散を図る。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

主にインドの政府､政府機関もしくは企業等が発行する現地通貨建債券等に投資する｡現地通貨建以外の債券等にも投資を行う場合がある｡この場合でも､現地通貨建債券に投資したと同じ様な収益を得ることを目指す｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

米国の金融商品取引所に上場し連続増配している企業の株式および不動産投資信託等に投資する。銘柄および業種の分散等を考慮してポートフォリオを構築する。連続増配とは、原則として10年以上にわたって増配を継続していることをいう。原則として、外貨建資産についての為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。3、6、9、12月決算。

投資信託証券への投資を通じて､日本を含む世界の主要取引所に上場されている､相対的に配当利回りと増配(配当成長)の可能性が高いと判断される株式等に投資を行う｡株式と通貨のカバードコール戦略を活用し､オプション･プレミアム(オプション売却の対価として受け取る権利料)の獲得を目指す｡対円での為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月25日決算｡

主として、連動債券への投資を通じて、米国の株式、リートおよび債券(米国国債、米国投資適格社債、米国ハイイールド債券、米ドル建新興国債券等)ならびに金に投資する。実質的に純資産総額の概ね5倍相当額の投資を行う。実質組入外貨建資産については、為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。4、10月決算。

米国の株式に投資し、投資成果をNASDAQ Q-50指数(配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。米国の株価指数に一定の倍率で連動することをめざす資産(連動債券、ETF(上場投資信託証券)、ETN(上場投資証券))を組み入れることがある。為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

主要投資対象は､世界各国の株式､債券､貸付債権､ヘッジファンド､コモディティ､リート等｡また､スマートベータ指数に連動するETFや国内外の中小型株式へ投資も行う｡基本投資比率は､債券型資産70%､株式型資産30%とし､±10%の範囲で変動させることがある｡外貨建資産については､為替ヘッジを行うことがある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算｡

国内株式･国内債券･短期金融資産への分散投資により､信託財産の長期的な成長をめざす｡国内株式40%､国内債券30%､短期金融資産30%を標準組入比率として､国内株式30%-50%､国内債券20%-40%､短期金融資産10%-50%の範囲で市場見通しに基づき各組入比率を変更し､リスク分散にも留意した資産構成を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

様々な資産クラス(国内外の債券、株式、REIT、コモディティ、金利等)に対してリスクに合わせてバランスの取れた分散投資を行う。運用手法としては、平均分散アプローチを用いて、リスクを抑えることを重視した最適ポートフォリオを構築する。マザーファンドにおいて、原則として、米ドル建ての実質的外貨建資産に対して50%から100%の範囲で、適時、対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

中長期的に収益が期待できる4つの資産(国内債券、国内株式、国内リート、金)を主要投資対象とする。値動きが異なる傾向にある4つの資産を組み合わせることにより、基準価額の変動を抑えながらも、収益の獲得を目指す。各資産への投資割合は、4分の1ずつの均等配分を基本とする。原則として、為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。

日本の上場株式から､商品･サービスについてブランド力があると判断される有力企業の株式を組入れ､積極運用｡銘柄の選定は､様々な業界においてトップクラスのブランドを築き上げ維持している点を重視､加えて企業の収益性､成長性､資産内容を勘案｡20%までは外貨建資産に投資する場合がある｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

主要投資対象は､各国政府･企業等が発行する外貨建て(米ドル建て､ユーロ建て､英ポンド建て､スイスフラン建て)の変動金利債券等｡投資対象とする債券は､取得時において､発行体格付けが投資適格(BBB-以上)のものとする｡また､親投資信託の信託財産の純資産総額の25%以下で､固定金利債券等にも投資を行う｡原則､対円で為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

主要投資対象は､各国政府･企業等が発行する外貨建て(米ドル建て､ユーロ建て､英ポンド建て､スイスフラン建て)の変動金利債券等｡投資対象とする債券は､取得時において､発行体格付けが投資適格(BBB-以上)のものとする｡また､親投資信託の信託財産の純資産総額の25%以下で､固定金利債券等にも投資を行う｡原則､対円で為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

主要投資対象は､S&PヨーロッパREITインデックス(配当込み､円換算ベース)に採用されている不動産投資信託証券(リート)｡ベンチマークである同指数に連動する投資成果をめざして運用を行う｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主要投資対象は､S&P/ASX200A-REITインデックス(配当込み､円換算ベース)に採用されている不動産投資信託証券(リート)｡ベンチマークである同指数に連動する投資成果をめざして運用を行う｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主要投資対象は､米国国債｡米国国債への投資にあたっては､残存期間が最長15年程度までの国債を､残存期間毎の国債の投資金額がほぼ同程度となるように組入れることをめざす(ストリップス債に投資することもある)｡独自開発の｢フレックスヘッジ指数｣を基に金融市場の緊迫度が高まると判断される場合､原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

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主として､世界の株式に61.3%､世界の債券に28.7%､世界のリート10%に投資する｡株式への投資割合を高位とする配分から､徐々に債券や短期金融商品への配分を高め､2020年のターゲット･イヤーから15年経過後を目処に債券と短期金融商品中心の資産配分へと変更する｡資産クラス別に部分的に為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。主要投資対象は、わが国の金融商品取引市場に上場する中小型株式。株価が下落した銘柄から財務安定性に優れ、業績も安定しており、わが国の経済社会に貢献すると考えられる株式に厳選投資する。独立系投資顧問会社のエンジェルジャパン・アセットマネジメント株式会社より投資に関する助言を受けて運用する。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

主要投資対象は､中国(香港を含む)の取引所に上場している企業の株式等｡銘柄選定にあたっては､業績面の評価だけでなく､将来にわたり持続的な成長が期待される企業をCSR(企業の社会的責任)の観点から選別する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主として､世界の株式に89.3%､世界の債券に0.7%､世界のリート10%に投資する｡株式への投資割合を高位とする配分から､徐々に債券や短期金融商品への配分を高め､2040年のターゲット･イヤーから15年経過後を目処に債券と短期金融商品中心の資産配分へと変更する｡資産クラス別に部分的に為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1月決算｡

投資一任口座専用ファンド。米国の株式を実質的な主要投資対象とし、S&P 500配当貴族指数(配当込み・円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。効率的な運用を行うため、上場投資信託証券(ETF)を実質的に活用する場合がある。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､外国の公社債｡FTSE世界国債インデックス(除く日本､ヘッジなし･円ベース)の中長期的な動きを概ね捉える投資成果を目指して運用｡対象インデックスや投資対象の情報を収集･分析し､連動性が高いと考えられるポートフォリオを構築｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主要投資対象は､外国の公社債｡FTSE世界国債インデックス(除く日本､ヘッジなし･円ベース)の中長期的な動きを概ね捉える投資成果を目指して運用｡対象インデックスや投資対象の情報を収集･分析し､連動性が高いと考えられるポートフォリオを構築｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

｢ヘッジ付新興国債券インデックスマザーファンド｣を通じて､新興国の米ドル建ての公社債に実質的な投資を行う｡JPモルガン･エマージング･マーケット･ボンド･インデックス･プラス(円ヘッジ･円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行い､為替変動リスクの低減を図る｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主としてMSCI ジャパンESGセレクト・リーダーズ指数(配当込み)に採用されているわが国の金融商品取引所上場株式（上場予定株式を含む。）に投資を行い、対象インデックスに連動する投資成果をめざして運用を行う。対象インデックスとの連動を維持するため、先物取引等を利用し株式の実質投資比率が100%を超える場合がある。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

主に国内の金融商品取引所に上場されている株式に投資し、信託財産の積極的な成長を目指して運用を行う。国内の経済成長が成熟化する環境においても、高い競争力を背景にグローバル展開を進めることにより、持続的な成長が期待できる国内企業へ厳選して投資を行う。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主として日本を除く主要国の公社債へ投資を行うことにより､信託財産の長期的な成長を図ることを目的として運用｡投資対象は､評価機関からBBB格あるいはBBB格相当以上の格付けを得ている信用度の高い銘柄とする｡原則としてヘッジを行わない｡ベンチマークはFTSE世界国債インデックス(除く日本､ヘッジなし･円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

わが国の金融商品取引所上場株式が投資対象｡21世紀の日本を代表する経営者を発掘し､その成長性に富んだ企業の株式に投資｡銘柄選定にあたり､財務分析による緻密な定量分析､経営者インタビューなどによる定性分析を通じ､事業分野､経営戦略､経営資源､競争力､成長性､バリュエーションなど複数の銘柄選別基準により企業の投資価値を多面的に判断｡2月決算｡

マザーファンド受益証券への投資を通じて、世界の株式に実質的に投資を行う。グローバル・サステナブル・グロース・ファンドは、銘柄選定にあたり、世界の株式から独自の評価基準にもとづいてサステナビリティ評価の高い銘柄を選定する。実質的な組入外貨建資産については、原則として米ドル売り/円買いの為替取引を行い、為替変動リスクの一部低減をめざす。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡内外の株式および公社債を主要投資対象とし､各資産をバランスよく組入れ､ミドルリスク･ミドルリターンを目指す｡国内株式35%､国内債券30%､外国株式15%､外国債券17%､その他資産3%を基本アロケーションとし､分散投資｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

米ドル建てのハイ･イールド社債を実質的な主要投資対象とし､ブルームバーグ米国ハイイールド社債高流動性インデックス(ヘッジなし･円換算ベース)の中長期的な動きを概ね捉える投資成果を目指して運用を行う｡対象インデックスの動きを効率的に捉える投資成果を目指すため､債券先物取引等のデリバティブ取引をヘッジ目的外の利用を含め活用する場合がある｡原則､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

主として世界各国の金融商品取引所上場不動産投資信託証券に投資を行い､インカム収益の確保と安定した信託財産の成長をめざす｡不動産投資信託証券の銘柄選定にあたっては､各資産毎の利回り水準､市況動向､安定性､流動性に加え､ファンダメンタルや割安性の分析も行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。新興国を含む世界各国の株式を主要投資対象とする。銘柄選定にあたっては、グローバルな視点で投資魅力のある中長期の成長テーマを複数選定し、関連する銘柄群を中心に利益成長に着目した銘柄選択を行う。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。