各マザーファンドを通じて、世界各国の債券、株式およびリートなどの資産に分散投資を行う。独自の定量モデルを用いて算出した基本的資産配分比率に基づき、ポートフォリオを構築する。基本的資産配分比率は、原則として年１回程度見直す。実質組入外貨建資産については、一部為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

日本を含む世界の取引所に上場されている株式等の中から、エンテック関連企業(エンターテインメント業界における技術的発展を牽引する、あるいはその恩恵を受けると判断する企業)の株式等に投資する。投資テーマを設け、定量分析や成長性、経営状況等に着目したファンダメンタルズ分析に基づき、ボトムアップ・アプローチにより銘柄を厳選する。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。2、8月決算。

東京証券取引所に上場(コード:376A)｡ブルームバーグ米国国債(7-10年)インデックスTTM(75%為替ヘッジあり、円ベース)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、その75%を目処として、原則として為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図る。2、5、8、11月決算。基準価額は100口当たり。

主にデリバティブ取引等を利用して日本を含む世界の株式等を対象に投資する。公表されたM&A(企業の合併および買収)案件等において、買収の公表と成立との間で発生する価格差を収益の源泉とする。原則として主要投資対象ファンドの純資産総額を米ドル換算した額と同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行い、円に対する米ドルの為替変動リスクの低減を図る。ファンドオブファンズ方式で運用。2、8月決算。

東京証券取引所に上場(コード:201A)｡インド国立証券取引所の代表的な指数であるNifty50指数(税引後配当込み、国内投信用、円建て)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。2、8月決算。基準価額は1,000口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2852)｡国内金融商品取引所に上場している不動産投資信託を対象に、サスティナビリティに優れた銘柄の投資エクスポージャーを増やす「FTSE EPRA Nareitグリーン・フォーカスJ-REITセレクト・インデックス(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡2、5、8、11月決算｡基準価額は1000口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:1546)｡米国を代表する株価指数である「ダウ･ジョーンズ工業株30種平均株価(税引前配当込み)」の円換算値との連動を目指すETF(上場投資信託)。原則として､為替ヘッジは行わない｡8月決算｡基準価額は100口当り。

東京証券取引所に上場(コード:2843)｡主としてオーストラリアの国債に投資を行い、「ブルームバーグ豪州国債(7-10年)インデックス(為替ヘッジあり、円ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、為替変動リスクの低減を図るため、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。2、5、8、11月決算。基準価額は10口当り。

主要投資対象は､ユーロ建の高利回り社債(ハイ･イールド債券)等｡1発行体あたりの投資上限は､格付がBB格相当以上について信託財産の5%､BB格相当未満について同3%とする｡原則として､ユーロ建資産を対円で為替ヘッジする｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月24日決算｡

世界各国の債券等(米国の社債・国債・地方債、先進国の投資適格債、ハイ・イールド債券、新興国の社債・国債、国際機関債、企業向け貸付債権(バンクローン)等)を実質的な主要投資対象とし、中長期的な信託財産の成長を図ることを目的として運用を行う。実質組入外貨建資産について、原則として対円で為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月16日決算。

わが国の株式の中から、投資指標が割安な水準にあり、今後の株価の上昇が期待される銘柄に投資する。業績・経営・外部環境の変化など、株価上昇の期待につながる変化に注目し、投資銘柄の選定および組入比率の決定を行う。中長期的にベンチマーク(Russell/Nomura Total Market Value インデックス(配当込み))を上回る投資成果をめざす。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

限定追加型ファンド。日本を含む先進国の転換社債に投資を行い、安定した収益の確保と中長期的な信託財産の成長を目指す。転換社債への投資にあたっては、投資地域の分散をはかりながら、価格水準、発行企業の財務内容等を考慮しつつ、信用リスクと比較して相対的に最終利回りが高いと判断する銘柄を中心に投資する。原則として、対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

主に､国内株式20%､外国株式20%､国内債券20%､外国債券20%､国内REIT10%､外国REIT10%の割合で投資を行う｡6資産にバランスよく分散投資し､中長期的に安定した収益獲得を目指す｡信託報酬1%未満､申込み時の手数料ゼロと魅力的な低コストファンド｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

主として、新興国を含む世界の債券等から、割安かつ魅力的なリターンが期待される債券等に投資する。投資対象とする債券には、転換社債やハイブリッド証券(優先出資証券、劣後債、偶発転換社債(CoCo債)等)、資産担保証券等を含む。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを活用し、為替変動リスクの低減を図る。ファンドオブファンズ方式で運用。2、5、8、11月決算。

主としてインドの現地通貨建ての国債に投資し、安定した収益の確保を目指す。国債以外のインドの現地通貨建てのソブリン債にも投資する場合がある。継続的に分配を行うことを目指して、分配金額を決定する。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2864)｡主として日本を除く世界の物流関連施設のREITに投資を行い、「Solactive Logistics REIT Index(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡偶数月決算｡基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:179A)｡主として残存期間が25年以上の米国国債により構成されるICE US Treasury 25+ Year Bond Index(円建て、円ヘッジ)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。2、5、8、11月決算。基準価額は100口当たり。

日本の株式と公社債に分散投資｡原則として投資比率は各50%程度とし､市況見通しに基づいて変更しない｡組入株式は､上場株式の中から徹底的なボトムアップによる銘柄選択により選定｡組入債券の格付けはA格相当以上とし､その銘柄選択においては信用リスクと金利スプレッドに留意｡ ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

投資一任口座専用ファンド。新興国の株式、新興国の株式指数を対象とした先物取引等に投資し、MSCIエマージング・マーケット・インデックス(配当込み、米ドル円ヘッジ換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。計量モデル等に基づいて、インデックスとの連動性を保てるように、インデックス構成銘柄の一部を抽出してポートフォリオを構築する。原則として米ドル売り円買いの為替取引を行う。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

主要投資対象は､エマージング･カントリーを含む世界の各種債券｡各種債券の運用に優れていると判断した指定ファンドの中から､定性評価･定量評価等を勘案して分散投資を行う｡ハイ･イールド債およびエマージング･マーケット債への配分比率は純資産総額の概ね40%-60%程度｡原則として為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1480)｡収益性が高く、適切な設備･人材投資などの還元政策に積極的に取り組んでいる日本株を構成銘柄とする時価総額加重平均型の株価指数「野村企業価値分配指数(配当含む)」との連動を目指すETF(上場投資信託)｡4､10月決算｡基準価額は1口当たり。

主要投資対象は､米国の金融商品取引所に上場されているBDC(ビジネス･ディベロップメント･カンパニー)｡各銘柄毎の利回り水準､流動性に加えて､ファンダメンタルズや割安性等を勘案して行う｡米国に拠点を置く､クレジット運用に特化した運用会社､ミューズニッチ社の運用力を活用する｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡

BB格からB格の米国社債の中から､相対的に魅力的な利回り､高リターン､信用力改善が見込まれる社債を中心に分散投資｡国内の公社債にも実質的に投資を行う｡各投資資産への投資比率は､市況環境および投資対象ファンドの収益性等を勘案して決定｡原則として為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

主に、世界の上場株式の中から、破壊的イノベーション(既存の技術やノウハウの価値を破壊し、全く新しい商品やサービスを生み出すもの)を起こし得るビジネスを行う企業の株式を投資対象とする。投資対象とするイノベーションは固定せず、随時見直しを行う。各計算期末の前営業日の基準価額に応じて、原則として、所定の金額の収益分配を目指す。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月20日決算。

主要投資対象は､東南アジア諸国連合(アセアン)加盟国の取引所に上場されている株式｡銘柄選択にあたっては､中長期的な成長が期待できる企業の株式を厳選｡国別配分は､経済動向等に基づく各国株式市場の相対的な魅力度により決定する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､8月決算｡

主要投資対象は､ニュージーランド･ドル建ての国債､州政府債､地方債､国際機関債､社債等｡取得時において､原則として1社以上の格付機関から投資適格(BBB-/Baa3以上)の格付けが付与された､またはこれに相当する信用力をもつと運用者が判断する公社債に投資する｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

日本を除く先進国および新興国の金融商品取引所に上場または店頭登録されている日本を除く世界の株式に投資し、MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス(除く日本、配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

米国リートと米ドル建てのバンクローン等の投資成果に連動する債券に投資する。原則として、米国リートの値動きに100%程度連動すると同時に、バンクローン等の値動きに80%程度連動する。連動割合については、原則月次でリバランスされる。米国リートへの投資にあたっては、ダウ･ジョーンズ米国不動産指数を対象としたスワップ取引を活用する。原則、為替ヘッジを行わない。2、8月決算。

主に､ベトナム株式20%､パキスタン株式20%､インド株式30%､中国株式30%の割合で分散投資｡国別配分は､マクロ経済や企業業績の動向および株式市場のバリュエーションなどを分析し､原則として基本構成比の±10%の範囲内で変動させる｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

世界(新興国を含む)の幅広い種類の公社債等を実質的な主要投資対象とし､利子収益の確保および長期的な値上がり益の獲得をめざす｡先進国と新興国の複数の通貨に分散投資を行い､各対象通貨の配分は概ね均等とすることを基本とする｡原則として､純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り､各対象通貨買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

世界(新興国を含む)の幅広い種類の公社債等を実質的な主要投資対象とし､利子収益の確保および長期的な値上がり益の獲得をめざす｡先進国と新興国の複数の通貨に分散投資を行い､各対象通貨の配分は概ね均等とすることを基本とする｡原則として､純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り､各対象通貨買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

世界(新興国を含む)の幅広い種類の公社債等を実質的な主要投資対象とし､利子収益の確保および長期的な値上がり益の獲得をめざす｡経済環境等に応じ､ピムコ社の判断において各債券への投資比率を機動的に変更する｡原則として､米ドル売り円買いの為替取引を行い､為替変動リスクの低減をはかる｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

主として、先進国の金融機関および事業会社により発行されるハイブリッド証券(劣後債、優先証券、偶発転換社債等の社債その他の債券)に投資する。主に先進国のハイブリッド証券を含む社債市場の中から、企業の財務状況や利回り水準等を勘案して通貨配分、セクター(種別)配分、個別銘柄選択を行う。原則として、対円で為替ヘッジを行い、円高リスクの抑制をはかる。ファミリーファンド方式で運用。毎月20日決算。

主要投資対象は､米国の株式｡主として米国において取引されている次世代の米国経済の主役となり得ると委託会社が判断した企業の株式に投資を行う｡ダウ･ジョーンズ工業株価平均(ダウ工業株30種)における構成銘柄を参考にポートフォリオの構築を行い､30銘柄程度に投資する｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

投資一任口座専用ファンド。米国の株式に投資し、投資成果をS&P500(配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

日本の取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている不動産投資信託証券(リート)を主要投資対象とし､投資信託財産の成長を図ることを目的として運用を行う｡日本以外の取引所に上場されているリートに投資することもある｡リートへの組入比率は､原則として高位を維持する｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

日本を含む世界の株式、債券、リート、コモディティ等への投資ならびにデリバティブ取引を行う。ESGへの取り組みなどを考慮し選定された様々なアセット・クラス(資産)への分散投資と市場環境に応じた資産配分の機動的な変更により市場の変化に伴う下落リスクを低減する。外貨建資産については、為替ヘッジが必要と判断した場合は為替ヘッジを行うことがある。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主要投資対象は､日本の金融商品取引所および金融商品取引所に準ずる市場に上場(上場予定を含む)している不動産投資信託証券｡投資にあたっては､不動産市況および個別銘柄の調査･分析に基づいた銘柄選択を行うことにより付加価値を追求する｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月18日決算｡

未来都市を支える3つのインフラ(基礎インフラ、移動を支えるインフラ、くらしを支えるインフラ)に着目し、世界の未来都市関連企業(通信技術の発展により世界各国の都市生活を支える企業)の株式等に投資する。原則として、為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。4、10月決算。

PER､PBRなどの従来からの割安判断指標に加え企業の成長ステージに応じた判断指標を使用する､新しいバリュー投資の観点から投資｡基本投資比率85%程度は､東京証券取引所プライム市場上場の大･中型銘柄｡残り15%程度は東京証券取引所のプライム市場の上場小型銘柄、スタンダード市場およびグロース市場の上場銘柄ならびに地方証券取引所単独上場銘柄｡ベンチマークは日経平均トータルリターン・インデックス｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡