日本を除くアジア(中国､香港､インド､インドネシア､マレーシア､フィリピン､シンガポール､韓国､台湾､タイ)の増配継続企業の中から､特に配当成長性の高い企業の株式等(DR含む)に投資を行い､信託財産の中長期的な成長を目指す｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

日本の株式を実質的な主要投資対象とする。日本の株式の「買い」と「売り」を組み合わせ、株式市場全体の値動きに左右されない安定的な収益の確保(絶対収益の追求)をめざす。パフォーマンスが実質的に過去最高となった場合にかぎり、委託会社が受け取る信託報酬((成果報酬：成果報酬単価(成果報酬控除前基準価額が実質的な過去最高値を超えた額の15%))に受益権総口数をかけた額)が生じる。ファミリーファンド方式で運用。2、8月決算。

主として、新興アセアン諸国(マレーシア、タイ、インドネシア、フィリピンおよびベトナムの5カ国)の中小型株式に投資し、値上がり益の獲得を追求することにより、信託財産の成長をめざす。現地情報に基づいたボトムアップ・アプローチにより個別企業の分析を行い、成長性が高く、割安な水準にある銘柄を組入候補銘柄として選定する。為替ヘッジは原則として行わない。2、8月決算。

日本株式を主要投資対象とし､PBR､PERなどのバリュエーション指標等の尺度により投資候補銘柄を選定｡候補銘柄の中から市況動向や業種分散､市場性､株価水準などを勘案して適宜投資｡原則として年1-2回程度､組入候補銘柄の見直しを行う｡ベンチマークは､TOPIX(東証株価指数)｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:233A)｡インドのナショナル証券取引所に上場している、浮動株調整後の時価総額、流動性の基準を用いて選定した50社の株式で構成される株式指数であるNifty50指数(配当込み、円ベース)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。3、9月決算。基準価額は100口当たり。

わが国の株式を実質的な投資対象とし､ファンダメンタルズおよびバリュエーション等を勘案し魅力的な銘柄に投資する｡「高金利通貨戦略」では､相対的に金利水準の高い通貨の為替取引を実質的に行う｡「株式カバードコール戦略」および「通貨カバードコール戦略」を行うことで､オプションプレミアムの確保を目指す｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､9月決算｡

ヨーロッパの取引所および取引所に準ずる市場で取引されている不動産投資信託証券(REIT=リート)に投資し､高水準の配当収入の獲得を目指すとともに中長期的な値上がり益を追求｡安定した収益の確保と投資信託財産の成長を目指す｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

主として､世界のハイ･イールド債券および新興国公社債に実質的に投資する｡トップダウンとボトムアップを融合したアクティブ運用を行い､高水準のインカムゲインの確保に加え､キャピタルゲインの獲得を目指す｡実質外貨建資産について､原則として､対円での為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

米国の株式等を実質的な主要投資対象とし、投資信託財産の積極的な成長をめざして運用を行う。組入銘柄の選択にあたっては、現在の組入銘柄の評価、新規リサーチ・アイディアを基に決定する。運用を継続しながら、毎月一定水準の分配金を支払うことで、受益者の資金受け取りニーズに対応する。実質外貨建資産については、原則として、対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月15日決算。

主に米国の不動産投資法人債(米国リート債券)に実質的な投資を行う｡原則として取得時においてBBB格相当以上の格付を得ている米国リート債券に投資する｡ポートフォリオの構築にあたっては､原則として利回り水準や独自の調査により判断した信用力等を考慮して投資対象銘柄を選定する｡原則として､対円での為替ヘッジを行い､為替変動リスクを低減する｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

主として日本の小型株式に投資を行い､信託財産の長期的な成長を目指す｡個別企業の分析を重視したボトムアップ･アプローチによる銘柄選択を行い､成長性が株価に織り込まれていないと判断される企業に投資｡ベンチマークはRussell/Nomura Small Capインデックス(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

主に､アジアの株式40%､アジアの公社債40%､アジアのREIT20%の割合で投資｡日本を除くアジア諸国の株式､公社債､および不動産投資信託証券に分散投資を行い､安定した収益の確保と信託財産の中･長期的な成長を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

主として、世界(日本を含む)の株価指数先物取引、債券先物取引および上場している投資信託証券(ETF)に実質的に投資する。基準価額の変動リスクを年率2%程度に抑えるように努めつつ、安定的な基準価額の上昇をめざす。実質的に保有している外貨建ての証拠金については、原則として対円での部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。毎月15日決算。

主として、世界(日本を含む)の株価指数先物取引、債券先物取引および上場している投資信託証券(ETF)に実質的に投資する。基準価額の変動リスクを年率8%程度に抑えるように努めつつ、安定的な基準価額の上昇をめざす。実質的に保有している外貨建ての証拠金については、原則として対円での部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。毎月15日決算。

米ドル建てのiシェアーズ フレキシブル・インカム・アクティブ ETFへの投資を通じ、世界の様々な債券(デリバティブを含む)に投資を行い、長期的なインカム収益の最大化および値上がり益の獲得をめざす。米ドル・日本円の為替ヘッジを行い、米ドル・日本円間での為替リスクの低減を図る。毎月15日決算。

主にインドの政府､政府機関もしくは企業等が発行する現地通貨建債券等に投資する｡現地通貨建以外の債券等にも投資を行う場合がある｡この場合でも､現地通貨建債券に投資したと同じ様な収益を得ることを目指す｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

主としてわが国を含む世界の不動産関連債券(モーゲージ証券全般)に投資する。また、その他の債券等(公社債、モーゲージ証券以外の証券化商品及び貸付債権並びにデリバティブ取引等を含む)にも投資する。ファンドの運用にあたっては、ピムコジャパンリミテッドに外国投資信託証券への運用の指図に関する権限を委託する。原則として、為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月15日決算。

投資一任口座専用ファンド。主として、日本の取引所に上場している株式のうち、中小型株に投資を行う。組入銘柄の選定は、徹底したボトムアップリサーチにより推計した「企業価値」を基本に行う。株価指数先物の売建てにより、株式市場と連動する価格変動リスクを抑制し、市場の上昇・下落に左右されにくいリターンを追求する。ファミリーファンド方式で運用。4、10月決算。

カレラ 米国小型株式アクティブマザーファンド受益証券を主要投資対象とする。米国の上場株式のうち、小型株式等に直接投資する場合がある。株式の銘柄選定にあたっては、事業内容、成長性、収益性、財務健全性などを勘案して、成長が期待される銘柄を厳選。また、業種配分、バリュエーション、流動性などを考慮して、ポートフォリオを構築する。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1、4、7、10月決算｡

世界各国(新興国を含む)の債券等(国債、政府機関債、社債、モーゲージ証券、資産担保証券、ハイ・イールド債券、企業向け貸付債権(バンクローン)等)および派生商品等に投資する外国投資信託と、野村マネーポートフォリオ マザーファンドを主要投資対象とする。運用にあたっては、「ピムコジャパンリミテッド」に、運用の指図に関する権限の一部を委託。ファンドオブファンズ方式で運用。4、10月決算。

世界各国の債券等(米国の社債・国債・地方債、先進国の投資適格債、ハイ・イールド債券、新興国の社債・国債、国際機関債、企業向け貸付債権(バンクローン)等)を実質的な主要投資対象とし、中長期的な信託財産の成長を図ることを目的として運用を行う。実質組入外貨建資産について、原則として対円で為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月16日決算。

主要投資対象は､日本を含む世界各国の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている不動産投資信託証券等｡世界REITに投資を行うことで､配当収益の獲得と中長期的な値上がり益の追求を目指す｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

主に環境または社会志向等の持続可能な投資テーマに積極的に取り組んでいると考えられる、日本を含む世界各国の様々な発行体の債券等に投資する。ポートフォリオの平均格付は投資適格(BBB-格以上)とする。原則として主要投資対象ファンドの純資産総額を米ドル換算した額と同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月15日決算。

主に環境または社会志向等の持続可能な投資テーマに積極的に取り組んでいると考えられる、日本を含む世界各国の様々な発行体の債券等に投資する。ポートフォリオの平均格付は投資適格(BBB-格以上)とする。実質的な組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月15日決算。

投資信託証券への投資を通じて、米国短期国債、海外物価連動国債、国内物価連動国債、海外株式、日本および米国の住宅REIT、金に分散投資を行う。各投資信託証券への投資比率は原則として月次でリバランスを行う。実質組入外貨建資産については、原則として、為替の部分ヘッジを行うことにより為替変動リスクの低減を図る。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月15日決算。

主として海外のハイイールド債券と米国国債先物に、信託財産の純資産総額の3倍相当額の投資を行う。また、ハイイールド債券市場のモメンタム(方向性)に着目したターゲットリスク調整によって機動的に投資額におけるハイイールド債券の割合を調整する。原則として、各計算期末の前営業日の基準価額に応じて、所定の金額の分配を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月15日決算。

主要投資対象は､世界の資源関連企業が発行する米ドル建て株式(預託証書を含む)｡銘柄の選択にあたっては､企業の財務データなどに基づく定量分析と業界内での競争力や経営者のマネジメント能力の評価といった定性分析を実施する｡原則として､米ドル売り､南アフリカランド買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月17日決算｡

国内の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている株式を主要投資対象とする。中長期的な観点から「TOPIX(東証株価指数) (配当込み)」を上回る投資成果の獲得をめざす。徹底した企業調査・分析に基づき、ESG(環境、社会、ガバナンス)に対する取組みに優れ、持続的な企業価値の向上が期待される銘柄を厳選する。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主として、米国の金融商品取引所に上場されているBDC(ビジネス・ディベロップメント・カンパニー、中堅企業への投融資を行う形態の一つ)に投資を行い、インカム収益の確保と信託財産の成長をめざす。米国に拠点を置く、クレジット運用に特化した運用会社、ミューズニッチ社の運用力を活用し、収益の獲得をめざす。原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡5、11月決算。

投資一任口座専用ファンド。先進国の株式に投資し、投資成果をMSCIコクサイ指数(税引後配当込み、円ヘッジ・ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。ポートフォリオの作成にあたっては、リスクモデルを用いる。保有外貨建資産について為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

投資一任口座専用ファンド。先進国の株式に投資し、投資成果をMSCIコクサイ指数(税引後配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。ポートフォリオの作成にあたっては、リスクモデルを用いる。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

投資一任口座専用ファンド。新興国の株式に投資し、投資成果をFTSE RAFI エマージング インデックス(円換算)の動きに連動させることをめざして運用を行う。ベンチマーク構成銘柄をいくつかのグループに分け、それぞれのグループから銘柄を抽出し、保有ウエイトを決定する層化抽出法によりポートフォリオを構築する。為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

投資一任口座専用ファンド。わが国の金融商品取引所上場の不動産投資信託の受益証券および不動産投資法人の投資証券に投資し、投資成果を東証REIT指数(配当込み)の動きに連動させることをめざして運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

投資一任口座専用ファンド。主としてわが国の金融商品取引所に上場している株式に投資し、日経平均株価(日経225)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。株式(株価指数先物取引等を含む)の組入比率は、原則として高位を保つ。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

投資一任口座専用ファンド。わが国の公社債に投資し、DBI(ダイワ・ボンド・インデックス)総合指数の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。公社債の組入比率は、原則として高位を保つ。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

投資一任口座専用ファンド。G7を構成する先進国(アメリカ、イギリス、ドイツ、フランス、イタリア、カナダ、ただし日本を除く)の国債等に投資し、FTSE Group of 7 Index(除く日本、円ヘッジ・円ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円で為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

投資一任口座専用ファンド。主として世界各国の証券取引所等で取引されている株式に投資を行い、信託財産の中長期的な成長を目指す。銘柄選定にあたっては、配当の持続性に加え配当の成長性に着目する。複数のポートフォリオ・マネジャーやアナリストが運用に携わることによって、投資対象やアイデアの分散を図り、安定的かつ継続的に運用成果の獲得を目指す。為替の限定ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

主に､アジアの株式40%､アジアの公社債40%､アジアのREIT20%の割合で投資｡日本を除くアジア諸国の株式､公社債､および不動産投資信託証券に分散投資を行い､安定した収益の確保と信託財産の中･長期的な成長を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

主要投資対象は､ニュージーランドの金融商品取引所に上場している企業または同国において主な事業を展開する企業の株式､預託証券､優先株式ならびに株価に連動する効果を有する有価証券､不動産投資信託証券等｡事業内容､成長性､収益性､財務健全性などを勘案して投資銘柄を厳選｡原則として､為替ヘッジを行わない｡1､7月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1481)｡設備・人材投資に積極的かつ効率的に取り組んでいる企業を構成銘柄とする株価指数「JPX/S&P 設備・人材投資指数」との連動を目指すETF(上場投資信託)。1､7月決算｡基準価額は10口当たり。