主に国内外の公社債、株式および不動産投資信託証券(リート)に、マザーファンドを通じて実質的に投資し、それぞれの配分比率を適宜変更する。信託期間を資産育成期(設定日以降2050年の決算日まで)、資産形成期、資産安定期に分け、それぞれの期間に応じて、基準価額の目標変動リスクを変更する。外貨建資産は投資環境に応じて弾力的に対円での為替ヘッジを行い、一部または全部の為替リスクの軽減をめざす。ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主要投資対象は､新興国のインフラ関連企業の債券｡Baa格未満の格付を有するハイ･イールド債券へ投資し､ポートフォリオのデュレーションは原則として10年以下とする｡トータルリターンの最大化を目指す｡外貨建資産を原則として対資源国通貨(ブラジル､オーストラリア､南アフリカ)で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､8月決算｡

世界の新興国の株式等を主要投資対象とする。個別銘柄の分析においては、企業の成長性、経営陣の質、バランスシート、バリュエーション、サステナビリティを重視する。原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､8月決算｡

内外の株式・公社債に投資する4つのマザーファンドの組入れを通じて、日本を含む世界各国の株式、公社債に分散投資する。各資産への基本資産配分は国内株式20%、外国株式10%、国内債券55%、外国債券10%、短期金融資産5%。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

コムジェスト・エマージングマーケッツ・ファンド(適格機関投資家限定)への投資を通じて、主として新興諸国の株式に投資する。相対的に高い利益成長が持続すると見込まれる銘柄を、成長企業への長期投資で定評のあるコムジェスト社が厳選する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算｡

限定追加型ファンド。国内外の企業が発行する円建ての債券(劣後債等を含む)、円建てのソブリン債(国債、国際機関債、政府関係機関ならびに地方自治体が発行する債券)を主要投資対象とする。投資する債券は、取得時においてBBB格相当以上(BBB-も含む)の格付けを取得している債券、もしくはそれらと同等の信用力を有すると判断される債券を投資対象とする。11月決算。

内外の主要金融資産に分散投資を行い､基本ポートフォリオに沿った資産配分を行うことにより､長期的に安定した収益の獲得を目指す｡基本ポートフォリオは､国内債券42%､国内株式30%､外国債券10%､外国株式15%､およびコール･ローン等の短期金融商品3%の比率とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本を除く世界各国の不動産投資信託証券(リート)に投資することにより､S&P先進国REITインデックス(除く日本､円換算ベース､配当込み､為替ヘッジなし)の動きに連動する投資成果をめざして運用を行う｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

世界の国債に実質的に投資する｡加えて､ポートフォリオのリスクを概ね一定に維持することを目的として､市場環境に応じて為替ヘッジ比率の調整および内外の株式への投資を行う｡株式への投資は､金融商品取引所上場の投資信託証券(ETF)を通じて行う場合や株価指数先物取引等を活用する場合がある｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

主要投資対象は、わが国の株式。株式への投資にあたっては、最高益を更新してきた銘柄および最高益を更新していくことが期待される銘柄を対象として、業績動向等の分析に加え、競争力の持続性および経営方針等の定性評価を行い、投資候補銘柄を選定する。ポートフォリオの構築にあたっては、投資候補銘柄について、ESGへの取り組み、市場環境、業績動向、株価の割安性、時価総額や流動性等を勘案して組入銘柄と投資比率を決定する。1、7月決算。

日本の公社債等を主要投資対象とし、米国の株価指数先物取引を主要取引対象とする。運用にあたっては、株価指数先物取引の買建玉の時価合計額が投資信託財産の純資産総額の2倍程度となるように買建てを行う。組入外貨建資産については、為替変動リスクの低減を図るため、原則としてすべて対円での為替ヘッジを行う。1月決算。

主として香港､上海､深セン等の証券取引所に上場されている株式､取引所に準ずる市場で取引されている株式､中国経済の発展と成長に係わる企業や収益の多くを中国国内の活動で得ている中国以外の国の企業の株式に投資することにより､中長期的に信託財産の成長を目指した運用を行う｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

FactSet ATMX+指数の2倍の値動きを享受する債券(円建)、香港の株式、中国(香港を含む)の株価指数先物取引などを主要投資対象とする。日々の基準価額の値動きがFactSet ATMX+指数(税引後配当込み、香港ドルベース)の値動きの2倍程度となることをめざして運用を行う。為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

わが国の上場株式に投資｡経済､社会､企業､技術等の潮流の変化をグローバルな視点で見極めることにより､マクロ､ミクロの両面で日本株式市場を評価･分析し､投資スタイルや銘柄属性に制約を設ける運用ではなく､中長期的に市場の変化をとらえながら､あらゆる投資環境に柔軟に対応し運用｡ベンチマークはTOPIX(東証株価指数、配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

限定追加型ファンド。劣後債を含む国内外の企業が発行する円建ての債券に投資を行う。投資する債券の格付けは、取得時において投資適格以上(BBB格相当以上)の格付けを取得している債券、もしくはそれらと同等の信用力を有すると判断される債券を投資対象とする。主として、当ファンドの信託期間終了前に満期償還や繰上償還が見込まれる債券に投資する。4月決算。

日本を含む世界のさまざまな資産に投資し､値下がりするリスクを抑えつつ､安定的なリターンを目指す｡各資産の組入比率は柔軟に調整｡安定資産とリスク資産に区別し､安定資産は「日本国債と現預金の合計」､「為替ヘッジ付き先進国債券(除く日本)」の組入比率がほぼ半分ずつになるようにし､リスク資産への投資は40%程度までとする｡先進国の債券は､部分的に対円での為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。主として、国内株式、先進国株式(除く日本)、新興国株式、国内リート、外国リート、国内債券、先進国債券(除く日本)、新興国債券の8つの資産に投資する。基本資産配分は、西暦2040年をターゲットイヤーとし、ターゲットイヤーまでの残存期間が長いほど収益性を重視する。原則、対円での為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡内外の株式､債券､リートおよび短期金融資産に投資する｡基本配分比率(国内株式48%､海外株式32%､国内リート5%､海外リート5%､国内債券5%､海外債券5%)を参考にポートフォリオを構築し､2050年に近づくにしたがって長期的にリスクを減少させていく運用を行う｡為替ヘッジは原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

日本株式の中から､成長性があり､株価水準が割安と判断される銘柄に投資する｡個別銘柄の選択はアリアンツ･グローバル･インベスターズ･ジャパンに委託｡ファンダメンタル分析を重視し､企業の本源的価値に比べ株価が過小評価されている銘柄群に着目､その中でも確信度の高い銘柄(15銘柄程度)に集中投資する｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

欧州諸国の現地通貨建て公社債を主要投資対象とし､インカムゲインの確保と中長期的な収益の獲得を目指す｡ポートフォリオの平均格付けは､原則としてA格相当以上に維持｡為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはブルームバーグ汎欧州総合インデックス(円ベース ヘッジなし)｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

主としてブラジルの金融商品取引所に上場している、あるいはその他の金融商品取引所またはそれに準ずる市場で取引されているブラジルの企業または同国において関連する事業を展開する企業の株式、預託証券、優先株式ならびに株価に連動する効果を有する有価証券、投資信託証券等に投資する。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。2、5、8、11月決算。

日本の金融商品取引所上場(上場予定を含む)株式のうち、相対的に時価総額が中小型規模の株式に投資する。株式への投資にあたっては、高い技術力、優れた商品開発力、特徴あるビジネスモデル、事業構造の改革などにより、飛躍的に成長することが期待される企業の株式を選別する。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。

実質的な主要投資対象は､フィリピンにおいて設立または上場している企業ならびにフィリピンにおいて主に事業展開を行う企業の株式および株式関連証券｡個別企業の調査および分析に基づき､銘柄選択を重視した運用を行う｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､9月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。日本を含む世界の株式、公社債等を主要投資対象とする。各マザーファンドへの投資比率の決定にあたっては、ポートフォリオのリスク水準に着目し、ターゲット・デート(2040年の決算日)までの残存期間が短くなるにつれて目標リスクが逓減されるよう調整する。原則として実質的な株式部分については為替ヘッジは行わず、実質的な債券部分については対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

確定拠出年金専用ファンド。日本を含む世界の株式、公社債等を主要投資対象とする。各マザーファンドへの投資比率の決定にあたっては、ポートフォリオのリスク水準に着目し、ターゲット・デート(2065年の決算日)までの残存期間が短くなるにつれて目標リスクが逓減されるよう調整する。原則として実質的な株式部分については為替ヘッジは行わず、実質的な債券部分については対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

限定追加型ファンド。主として日本を含む世界の企業等が発行する米ドル建てまたはユーロ建て債券(ハイ・イールド債券を含む)に投資する。原則として信託期間内に満期を迎える債券に投資し、各債券の満期日まで保有する「持ち切り運用」を行う。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡日本で発行された公社債に分散投資を行い､NOMURA-BPI総合と連動する投資成果を目指す｡運用の効率化をはかり､債券先物取引等を活用することがあるため､債券の組入総額と債券先物取引等の買建玉の時価総額の合計が､信託財産の純資産総額を超えることがある｡外貨建資産への投資は行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主要投資対象は､国内株式｡主に､株価が割安かつ､優れたマネジメント力で継続的な利益成長や企業再生･復活が期待出来る銘柄に85%程度､成長性が高いと判断される小型株の銘柄に15%程度の割合で投資することにより､わが国の株式市場全体を投資対象として運用を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

主要投資対象は､米国経済の隆盛から恩恵が期待される南北アメリカ大陸の国々の上場株式｡｢2国間の貿易量は､経済規模が大きく､距離が近いほど大きくなる｣という｢グラビティ理論｣を活用して算出した国別配分比率を参考に､ロックフェラー社が最終的な国別配分を決定し､個別銘柄を選定する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は、わが国の株式。日本経済再生の恩恵を受けると考えられる銘柄に投資し、中長期的な信託財産の成長を目的として積極的な運用を行う。銘柄の選定にあたっては、マクロ経済環境や各種政策の分析等(トップダウンアプローチ)に加え、個別企業の財務分析、株価割安度、株価成長性等の分析(ボトムアップアプローチ)を活用する。12月決算。

限定追加型ファンド。世界各国(日本を含む)の企業等が発行する債券に投資を行う。主に米ドル建ての債券に投資し、原則として各債券の満期日まで保有する。外貨建資産については、為替リスクを低減するために、原則として円に対する為替ヘッジを行う。11月決算。

投資一任口座専用ファンド。投資を行うマザーファンドは、原則として小型株を中心としたわが国の株式を主要投資対象とするものもしくはこれに類するものとする。特定の運用スタイル等に偏らない戦略によって収益の獲得を目指すファンド(コア戦略ファンド)およびバリュー、グロースなど特定の運用スタイル等を意識した戦略によって収益の獲得を目指すファンド(サテライト戦略ファンド)に分類。各々合計50%程度投資することを基本とする。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主要投資対象は､世界(日本を含む)の株式､債券､不動産投資信託(REIT)､商品(コモディティ)｡基本資産配分は､先進国株式40-50%､新興国株式5-15%､先進国債券10-20%､新興国債券5-15%､REIT5-15%､コモディティ5-15%｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は世界各国の株式｡世界を｢北米｣｢欧州｣｢アジア･オセアニア(日本を含む)｣の3地域に分割し､各地域への投資は概ね各地域の先進国市場の投資可能な時価総額構成比に準じた比率で行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､内外の短期有価証券｡日本円の短期金利水準を上回る収益の獲得を目指して積極的な運用を行うことを基本とする｡資産配分については､世界主要国の株式･債券市場の中からロング･ポジション､ショート･ポジションを構築する｡ベンチマークは､日本円1カ月TIBOR｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡新興国を含む世界各国の投資適格格付債券に投資するとともに､デリバティブ取引および為替予約取引等を行う円建ての外国投資法人(「クラスS-JPY」)」および国内投資信託を投資対象とする｡実質的にユーロ売り円買いの為替取引を行うが､対円での為替ヘッジを行うことを目的としていない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算｡

限定追加型ファンド。日本を含む世界各国の企業が発行する社債に投資する。原則として、取得時において投資適格格付(BBB格相当以上)を得ている債券を投資対象とする。米ドル建てを中心とした社債に投資する。原則として信託期間内に償還日を迎える社債に投資し、償還日まで保有する。外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行い為替変動リスクの低減を図る。12月決算。

主として新興国の小型株式等に投資を行う。投資にあたっては、新興国の株式等のうち、主として新興国で登記されている小型企業の株式等へ投資を行う。銘柄選定にあたっては、徹底的な調査活動による長期業績予想に基づき、独自に算出した適正価値に対して割安と判断される銘柄に投資する。外国投資法人の運用は、テンプルトン・アセット・マネジメント・リミテッドが行う。原則、為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

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確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は日本の公社債｡ノムラ･ボンド･パフォーマンス･インデックス(総合)をベンチマークとし､その動きに連動する投資成果を目標として運用｡運用の効率化をはかるため､債券先物取引を活用する場合がある｡外貨建資産への投資は行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡