東京証券取引所に上場(コード:2246)｡フランスの公社債を主要投資対象とし、「ブルームバーグ・フランス国債(7-10年)インデックスTTM(為替ヘッジあり、円ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡外貨建資産については、原則として為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図ることを基本とする。3、6、9、12月決算｡基準価額は100口当たり。

主として、上場投資信託証券(ETF)への投資を通じて、米国の上場株式に投資を行い、ラッセル 1000 インベスコ・ダイナミック・マルチファクター・インデックス(税引後配当込み、円ヘッジベース)の動きに連動する投資成果を目指す。4つの市場局面(回復局面、拡大局面、減速局面、後退局面)から１つを特定し、各市場局面に応じて、5つのファクターで組入銘柄を調整する。原則として、対円での為替ヘッジを行う。3月決算。

主として、上場投資信託証券(ETF)への投資を通じて、米国の上場株式に投資を行い、ラッセル 1000 インベスコ・ダイナミック・マルチファクター・インデックス(税引後配当込み、円ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。4つの市場局面(回復局面、拡大局面、減速局面、後退局面)から１つを特定し、各市場局面に応じて、5つのファクターで組入銘柄を調整する。原則として、対円での為替ヘッジを行わない。3月決算。

実質的な主要投資対象は､フィリピンにおいて設立または上場している企業ならびにフィリピンにおいて主に事業展開を行う企業の株式および株式関連証券｡個別企業の調査および分析に基づき､銘柄選択を重視した運用を行う｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､9月決算｡

日本で発行された公社債に分散投資を行い､NOMURA-BPI総合と連動する投資成果を目指す｡運用の効率化をはかり､債券先物取引等を活用することがあるため､債券の組入総額と債券先物取引等の買建玉の時価総額の合計が､信託財産の純資産総額を超えることがある｡外貨建資産への投資は行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

日本で発行された公社債に分散投資を行い､NOMURA-BPI総合と連動する投資成果を目指す｡運用の効率化をはかり､債券先物取引等を活用することがあるため､債券の組入総額と債券先物取引等の買建玉の時価総額の合計が､信託財産の純資産総額を超えることがある｡外貨建資産への投資は行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主要投資対象は､世界各国のREIT(不動産投資信託証券)｡REITの実質組入比率は､原則として高位を維持することを基本とする｡REITへの投資にあたっては､各銘柄ごとの利回り水準､市況動向､流動性等を勘案しながら､収益性･成長性などの調査や割安分析などにより投資銘柄を選別する｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2626)｡主にデジタルの分野で生活様式の変化により恩恵を受ける国内上場株式を構成銘柄とする「Solactive Digital Innovation Japan Index(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。1、7月決算。

限定追加型ファンド。主として日本を含む世界各国の米ドル建て投資適格債券、及び投資適格未満の債券(ハイ・イールド債券)に幅広く分散投資を行う。原則としてファンドの信託期間内に満期を迎える債券に投資し、各債券の満期日まで保有する「持ち切り運用」を行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主要投資対象は､世界各国の政府または政府機関が発行する固定および変動利付債券等｡インカム･ゲイン､キャピタル･ゲインおよび通貨の利益を総合したトータル･リターンを最大化することを目的として投資を行う｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。日本を含む世界の株式、公社債等を主要投資対象とする。各マザーファンドへの投資比率の決定にあたっては、ポートフォリオのリスク水準に着目し、ターゲット・デート(2040年の決算日)までの残存期間が短くなるにつれて目標リスクが逓減されるよう調整する。原則として実質的な株式部分については為替ヘッジは行わず、実質的な債券部分については対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

確定拠出年金専用ファンド。日本を含む世界の株式、公社債等を主要投資対象とする。各マザーファンドへの投資比率の決定にあたっては、ポートフォリオのリスク水準に着目し、ターゲット・デート(2055年の決算日)までの残存期間が短くなるにつれて目標リスクが逓減されるよう調整する。原則として実質的な株式部分については為替ヘッジは行わず、実質的な債券部分については対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主に､不動産､債券および株式の3つの異なる資産に分散投資を行う｡各資産への投資比率は不動産等25%±20%､債券50%±40%､株式25%±20%とし､高いインカム収益の確保を図るとともに､安定した信託財産の成長をめざす｡ファンドが実質的に保有する外貨建資産については、為替変動リスクの低減を図るため、為替ヘッジを行う場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用｡奇数月決算｡

｢日本株スタイルセレクトオープン｣のひとつ｡国内上場株式の中から株価が割安と判断される銘柄に投資｡配当利回り､PER､PCFR､PSR等の指標を用いた定量評価を重視｡ベンチマークはRUSSELL/NOMURA Total Market Valueインデックス(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

外国債券35%､日本債券35%､海外REIT5%､J-REIT5%､北米株式3.3%､欧州株式3.3%､アジア･オセアニア株式3.3%､日本株式10%を標準組入比率として分散投資を行い､安定的な配当等収益の確保と､信託財産の着実な成長をめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2238)｡「S&P500先物指数」を原指標とし、指標の変動率が原指標の日々の騰落率の-1倍を基本として計算された米ドル建て指数である「S&P500先物インバース日次指数」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算。基準価額は10口当り。

東京証券取引所に上場(コード:2249)｡「S&P500先物指数」を原指標とし、指標の変動率が原指標の日々の騰落率の-2倍を基本として計算された米ドル建て指数である「S&P500先物2倍インバース日次指数」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算｡基準価額は10口当たり。

東証株価指数(TOPIX)(配当込み)の動きに連動する投資成果を目標として運用を行う｡日次､月次で同指数との連動性をチェックし､連動性が低まったと判断される場合には売買コストを考慮しつつ組入銘柄を見直し､ポートフォリオを再構築する｡また､運用の効率化を図るため､株価指数先物取引を行う場合がある｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

日本の取引所に上場(これに準ずるものを含む)している中型･小型株を主要投資対象とし､創業期から離陸した企業､次なる飛躍を目指した企業の｢創業期｣､｢成長期｣および｢再成長期｣をとらえる｡トップダウン･アプローチ及びボトムアップ･アプローチの組合せによるアクティブ運用を行い､有望な銘柄を選別することでポートフォリオを構築。3月決算｡

主要投資対象は､米ドル建ての高利回り事業債｡投資する事業債は､主としてBB+格以下(B-格未満は除く)またはBa1格以下(B3格未満は除く)の格付が付与されている債券とし､インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡原則として米ドルを売り､メキシコペソを買う為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1､7月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1466)｡｢JPX日経400ダブルインバース･インデックス｣(日々の騰落率をJPX日経インデックス400(配当なし)の騰落率の-2倍(マイナス2倍)として計算された指数)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡基準価額は10口当たり｡

東京証券取引所に上場(コード:1652)｡MSCI社の基準に基づき、各業種から女性活躍度の高い企業を選定する「MSCI日本株女性活躍指数(配当込み)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。1､7月決算｡基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:1585)｡信託財産の1口当りの純資産額の変動率を､｢TOPIX Ex-Financials(配当込み)｣の変動率に一致させる事を目的として､同指数に採用されている銘柄(採用予定を含む)の株式に投資する｡同指数を構成する銘柄のうち､時価総額構成比率95%以上を占める各銘柄の株式を組入れることを原則とする｡1､7月決算｡基準価額は100口当り｡

東京証券取引所に上場(コード:380A)｡香港上場企業のうち、代表的なテック関連銘柄の株式30銘柄から構成される「Hang Seng TECH Index(配当込み、円換算ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替ヘッジは原則として行わない。1、7月決算。基準価額は100口当たり。

主として米国の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)している株式のうち､小型株に投資を行う｡投資にあたっては､企業の事業収益力や経営陣の質､キャッシュフロー等を分析のうえ､株価が割安と判断される銘柄に投資を行う｡株式の組入比率は､高位を保つことを基本とする｡原則として対円での為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1484)｡設備・人材投資に積極的かつ効率的に取り組んでいる企業を構成銘柄とする株価指数「JPX/S&P 設備･人材投資指数」との連動を目指すETF(上場投資信託)。1、7月決算。基準価額は100口当たり。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､わが国の公社債及び短期金融資産｡公社債への投資にあたっては､ トップダウンアプローチを行い､組織的な意思決定プロセスのもと､ポートフォリオ全体のデュレーション･コントロール､残存構成の決定､銘柄選定などを行う｡ベンチマークは､NOMURA-BPI総合｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主に､アジア太平洋諸国(除く日本)と中東諸国の株式に投資を行う｡株式への投資にあたっては､コーポレートガバナンスに着目しつつ地域特性を勘案し､配当収益の確保を目指す｡また投資機会を広げることで､キャピタル･ゲインの獲得も目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡奇数月決算｡

主要投資対象は､米ドル建ての高利回り事業債｡投資する事業債は､主としてBB+格以下(B-格未満は除く)またはBa1格以下(B3格未満は除く)の格付が付与されている債券とし､インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡原則として､対豪ドルで為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1､7月決算｡

主要投資対象は､S&P米国REITインデックス(配当込み､円換算ベース)に採用されている不動産投資信託証券(リート)｡ベンチマークである同指数に連動する投資成果をめざして運用を行う｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

日本を含む世界各国の株式、公社債および不動産投資信託証券に投資を行う。資産クラス別比率は、目標リスク水準に対し期待収益率が最大となるよう決定する。また、目標リスク水準は時間の経過とともに徐々に減少することを基本とする。イボットソン社が算出するマイライフサイクル指数 1980sに連動する投資成果をめざして運用を行う。原則、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

気候変動問題への対応に優れ、低炭素社会への長期的な移行から恩恵を受けると判断される世界各国の企業の株式を中心に投資を行う。炭素削減の技術を有するソリューション・プロバイダー(適応型)企業、事業活動を通じて脱炭素社会を実現するリーディング(低減型・転換型)企業に着目し投資する。計算期末の前営業日の基準価額に応じて所定の分配を行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。

中華人民共和国の株式等を主要投資対象とし､信託財産の中長期的な成長を目指す｡中国株式等の運用は､HSBCグローバル･アセット･マネジメント内の運用会社が行う｡株式の実質組入比率は､原則として高位に維持｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1356)｡主要投資対象は､公社債｡TOPIXダブルインバース（-2倍）指数を対象指標とし、株価指数先物取引などのデリバティブ取引を利用することにより、基準価額の変動率を対象指標の変動率に一致させることを目指す。2月決算｡基準価額は1口当たり。

主として日本の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)している企業の株式ならびに株価に連動する効果を有する有価証券、投資信託証券等に投資する。銘柄選定にあたっては、事業内容、成長性、収益性、財務健全性などを勘案して厳選する。また、業種配分、バリュエーション、流動性などを考慮して、ポートフォリオを構築する。2、5、8、11月決算。

金融商品取引所に上場または店頭登録されている新興国の株式のうち、MSCIエマージング・マーケット指数(配当込み、円換算ベース)に採用されている株式に投資し、MSCIエマージング・マーケット指数(配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

主要投資対象は､新興国の債券､株式(預託証書を含む)および不動産投資信託証券｡インカム収益を確保しながらトータルリターンの最大化をめざす｡米ドルなどのG10の国の通貨建ての資産については､原則として米ドルなどのG10の国の通貨売り､日本円買いの為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1499)｡野村日本株高配当70・配当総額加重型に採用されている銘柄の株式に投資を行うとともに、株価指数先物取引の売建てと同様の変動率となるよう、株価指数先物取引および株価指数オプション取引を行い野村日本株高配当70マーケットニュートラル指数との連動を目指すETF（上場投資信託）。1、4、7、10月決算。基準価額は1口当たり。

主に､兵庫県企業の株式30%､海外のソブリン債等70%程度の割合で分散投資｡兵庫県企業の株式への投資は､兵庫県との関連度､投資対象銘柄の規模､銘柄分散､市場流動性､投資リスク等を考慮して組入比率を決定｡海外のソブリン債への基本投資割合は､ドル通貨圏､欧州通貨圏にそれぞれ50%程度ずつとする｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

主要投資対象は､日本を含む世界各国のトリプルB格(トリプルBマイナス格含む)相当以上の国債､政府関係機関債､社債､MBS｡原則として､ポートフォリオの平均格付はダブルA格(ダブルAマイナス格含む)相当以上を維持｡対円で為替ヘッジを行う｡ベンチマークは､ブルームバーグ･グローバル･アグリゲート･インデックス(円ヘッジベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡