主要投資対象は､信用力の高い､世界の公共インフラ関連企業が発行する債券｡購入時において主要格付機関よりBBB-/Baa3以上の長期格付が付与された銘柄に投資する｡国内の短期金融商品および内外の円建ての公社債にも投資を行い､安定的な成長を目指す｡原則として実質的にユーロ建てとなるようにユーロでの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

主要投資対象は､信用力の高い､世界の公共インフラ関連企業が発行する債券｡購入時において主要格付機関よりBBB-/Baa3以上の長期格付が付与された銘柄に投資する｡国内の短期金融商品および内外の円建ての公社債にも投資を行い､安定的な成長を目指す｡原則として実質的にメキシコペソ建てとなるようにメキシコペソでの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月25日決算｡

主要投資対象は､信用力の高い､世界の公共インフラ関連企業が発行する債券｡購入時において主要格付機関よりBBB-/Baa3以上の長期格付が付与された銘柄に投資する｡国内の短期金融商品および内外の円建ての公社債にも投資を行い､安定的な成長を目指す｡原則として､対南アフリカランドで為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

主として米国の株式へ投資する。S&P500(税引後配当込み、円換算ベース)をベンチマークとし、中長期的にベンチマークを上回る投資成果を目標とする。「競争環境」「財務健全性」などの観点から個別企業のファンダメンタルズ分析を行い、株価上昇余地の高い企業を選別する。毎計算期末の前営業日の基準価額に応じた分配を目指す。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月25日決算。

日本を含む世界各国の金融商品取引所等に上場(上場予定も含む)している株式のうち、原則として新規株式公開(IPO)後、4年以内の企業に投資する。組入銘柄の選定は、米国の運用サービス会社であるIPOX Capital Management, LLCが行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

実質的に日本株式プレミアム戦略のパフォーマンスを獲得することで、安定的なキャッシュフローの確保を目指す。担保付スワップ取引を活用して、日本株式プレミアム戦略に連動する投資成果の享受を目指す。日経平均株価を原資産としたプットオプション(期間約1カ月)を売却し、プレミアムをインカムとして受け取る。ファンドオブファンズ方式で運用。1、4、7、10月決算。

確定拠出年金専用ファンド。日本を含む世界の株式及び債券に分散投資する。2075年6月の決算日の翌日(ターゲット・イヤー)までの残存期間に応じて、原則として1年に1回、各資産の基本組入比率を変更する。ターゲット・イヤー以降の各資産の基本組入比率は一定とすることを基本とする。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

米国の株式等を実質的な主要投資対象とし、投資信託財産の積極的な成長をめざして運用を行う。組入銘柄の選択にあたっては、現在の組入銘柄の評価、新規リサーチ・アイディアを基に決定する。実質外貨建資産については、原則として、対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。

東京証券取引所に上場(コード:426A)｡S&P500イコール・ウェイト指数(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:394A)｡基幹放送事業者、認定放送持株会社およびこれらのビジネスと密接な関係を持つ広告代理店、コンテンツ制作・配信・流通会社、芸能事務所および通信インフラ関連会社等のメディア産業のなかから、利益水準や財務状況、取引所における流動性等を委託会社独自の観点から総合的に勘案し、投資銘柄を選定することにより、投資信託財産の成長をめざして運用を行うアクティブETF(上場投資信託)。7月決算。基準価額は100口当たり。

実質的に国内株式、世界株式、米国株式、欧州株式、新興国株式、およびREIT・コモディティ関連株式、国内債券、絶対収益追求型債券、世界債券、海外長期国債、およびハイイールド債券等の各資産に分散投資を行う。ターゲット・イヤー(想定退職年)を2065年と定め、ライフステージに応じた最適な資産配分をめざす。実質組入外貨建資産については、対円で為替ヘッジを行う場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

確定拠出年金専用ファンド。日本を含む世界の株式、公社債等を主要投資対象とする。各マザーファンドへの投資比率の決定にあたっては、ポートフォリオのリスク水準に着目し、ターゲット・デート(2070年の決算日)までの残存期間が短くなるにつれて目標リスクが逓減されるよう調整する。実質組入外貨建資産については、原則として実質的な株式部分については為替ヘッジは行わず、実質的な債券部分については対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

国内、先進国および新興国の債券・株式ならびに国内および先進国のリートなどを実質的な投資対象資産とする。2075年をターゲットイヤー(退職などのライフイベントの到来時期)とし、ターゲットイヤーまでの残存年数に応じて各投資対象資産への投資割合(基本的資産配分)を段階的に変更する。ターゲットイヤーにおける決算日の翌営業日以降は、安定性を重視した運用を継続する。実質組入外貨建資産の一部について、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

国内、先進国および新興国の債券・株式ならびに国内および先進国のリートなどを実質的な投資対象資産とする。2070年をターゲットイヤー(退職などのライフイベントの到来時期)とし、ターゲットイヤーまでの残存年数に応じて各投資対象資産への投資割合(基本的資産配分)を段階的に変更する。ターゲットイヤーにおける決算日の翌営業日以降は、安定性を重視した運用を継続する。実質組入外貨建資産の一部について、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

投資信託証券への投資を通じて、世界（日本を含む）の株式および債券に投資を行う。安定した収益と投資信託財産の成長を図ることを目的として運用を行う。長期的な資産別見通しと投資効率性を重視した資産配分に基づき、リターンの獲得を目指す。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジのため外国為替の売買予約を行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。8月決算。

世界各国の債券、株式、不動産投資信託（リート）に分散投資することにより、信託財産の成長と安定的な収益の確保をバランスよく目指して運用を行う。ファンドごとに設定した目標リスク水準(年率11-13%程度)に対してリターンが最大化するよう資産配分比率を決定する。原則として為替の部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

実質的に国内株式、世界株式、米国株式、欧州株式、新興国株式、およびREIT・コモディティ関連株式、国内債券、絶対収益追求型債券、世界債券、海外長期国債、およびハイイールド債券等の各資産に分散投資を行う。ターゲット・イヤー(想定退職年)を2055年と定め、ライフステージに応じた最適な資産配分をめざす。実質組入外貨建資産については、対円で為替ヘッジを行う場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

実質的に国内株式、世界株式、米国株式、欧州株式、新興国株式、およびREIT・コモディティ関連株式、国内債券、絶対収益追求型債券、世界債券、海外長期国債、およびハイイールド債券等の各資産に分散投資を行う。ターゲット・イヤー(想定退職年)を2070年と定め、ライフステージに応じた最適な資産配分をめざす。実質組入外貨建資産については、対円で為替ヘッジを行う場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

実質的に国内株式、世界株式、米国株式、欧州株式、新興国株式、およびREIT・コモディティ関連株式、国内債券、絶対収益追求型債券、世界債券、海外長期国債、およびハイイールド債券等の各資産に分散投資を行う。ターゲット・イヤー(想定退職年)を2035年と定め、ライフステージに応じた最適な資産配分をめざす。実質組入外貨建資産については、対円で為替ヘッジを行う場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

「自分たちが本当に良いと思うものをお客様にも提供したい」との想いから、委託会社のグループ企業やその社員などが『あいのり投資』の精神に基づき、委託会社ファンドへ投資している。「長期投資」、「分散投資」とし、「厳選したファンド」を組み入れる。実質組入外貨建資産については、原則として為替の適時ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

東京証券取引所に上場(コード:404A)｡中国本土・香港および米国に上場している中国企業のうち、代表的なテック関連銘柄の株式10銘柄から構成される「Mirae Asset China Tech Top 10 Index(配当込み、円換算ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。原則として為替ヘッジを行わない。2、8月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:408A)。トータルリターンの最大化を目的として、米国を中心とした世界各国のAI関連企業や技術関連企業に投資を行うアクティブ ETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。2、8月決算。基準価額は1000口当たり。

わが国の株式を主要投資対象とする。大型株を中心に、逆張り等の視点に基づいた投資アプローチを通じて、企業の本源的価値よりも割安だと判断され、投資魅力度の高い株式(バリュー株)に投資を行う。配当込みTOPIXをベンチマークとする。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

確定拠出年金専用ファンド。日本を含む世界の株式及び債券に分散投資する。2070年6月の決算日の翌日(ターゲット・イヤー)までの残存期間に応じて、原則として1年に1回、各資産の基本組入比率を変更する。ターゲット・イヤー以降の各資産の基本組入比率は一定とすることを基本とする。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

ベトナムの取引所に上場しているベトナム株式、ならびに世界各国・地域(日本を含む)の取引所に上場しているベトナム関連企業の株式等、および、インドやASEAN(東南アジア諸国連合)諸国等で相対的に高い成長が期待される国(アジア成長国)の株式等に投資する。外貨建て資産については、原則、為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。2、5、8、11月決算。

東京証券取引所に上場(コード:382A)｡残存期間が3年程度から5年程度までの米国国債に投資し、残存期間ごとの国債の投資金額がほぼ同程度となるように組入れることをめざして運用を行うアクティブETF(上場投資信託)。為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。2、5、8、11月決算。基準価額は100口当たり。

限定追加型ファンド。国内外の企業が発行する円建ての債券(劣後債等を含む)、円建てのソブリン債(国債、国際機関債、政府関係機関ならびに地方自治体が発行する債券)を主要投資対象とする。投資する債券は、取得時においてBBB格相当以上(BBB-も含む)の格付けを取得している債券、もしくはそれらと同等の信用力を有すると判断される債券を投資対象とする。11月決算。

東京証券取引所に上場(コード:380A)｡香港上場企業のうち、代表的なテック関連銘柄の株式30銘柄から構成される「Hang Seng TECH Index(配当込み、円換算ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替ヘッジは原則として行わない。1、7月決算。基準価額は100口当たり。

限定追加型ファンド。主として米国の商業用不動産担保証券(CMBS)に投資する。取得時において、主要格付機関による格付けがBBB格相当以上のCMBS等に投資する。原則として、ファンドの信託期間終了日前に償還を迎えると想定するCMBS等に投資する。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを活用し、為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

インドの株式等を実質的な主要投資対象とし、投資信託財産の積極的な成長をめざして運用を行う。組入銘柄の選択にあたっては、現在の組入銘柄の評価、新規リサーチ・アイディアを基に決定する。実質外貨建資産については、原則として、対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。

主として日本を含む世界各国の債券および株式を投資対象とし、高いインカム収益および値上がり益が期待できる資産に分散して投資する。マクロ経済の予測や、各アセットクラスの評価・分析の情報をもとに、市場環境等の変化に応じて、インカム収益および値上がり益が最も期待されるアセットクラスを選択し、その配分を機動的に変更する。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主として金融商品取引所に上場されている欧州企業の株式に投資を行う。個別銘柄選択にあたっては、欧州および世界の主要拠点のアナリストによる徹底的な企業分析や直接面談による調査を活かした「ボトム・アップ・アプローチ」により、魅力的な投資機会の発掘に注力する。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを活用し、為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

世界の新興国の株式等を実質的な主要投資対象とし、投資信託財産の積極的な成長をめざして運用を行う。組入銘柄の選択にあたっては、現在の組入銘柄の評価、新規リサーチ・アイディアを基に決定する。実質外貨建資産については、原則として、対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。

確定拠出年金専用ファンド。世界の金融商品取引所に上場されている株式、投資信託の受益証券および上場ファンドを実質的な主要投資対象とする。株式および上場ファンドへの投資にあたっては、プライベート・エクイティ関連企業の株式およびプライベート・エクイティ等の流動性の低い資産に投資する上場ファンドに投資を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

国内、先進国および新興国の債券・株式ならびに国内および先進国の不動産投資信託証券(リート)を実質的な投資対象資産とする。2075年をターゲットイヤー(退職などのライフイベントの到来時期)とし、ターゲットイヤーまでの残存年数に応じて各投資対象資産への投資割合(基本的資産配分)を段階的に変更する。実質組入外貨建資産の一部について、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

日本の株式を主要投資対象として運用を行い、TOPIXのコールオプションの売却の経済効果を持つ円建ての株価指数連動債にも投資することで、相対的に高水準の配当等収益を確保する「日本株式ハイ・インカム戦略」とする。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主としてマザーファンドを通じて国内の債券に投資するとともに、株価指数先物取引の買い建玉の時価総額が、原則として信託財産の純資産総額の2倍程度になるように調整することで、純資産総額の2倍程度のハンセン指数のリターン獲得を目指す。主として為替予約取引等により香港ドルを保有することで、純資産総額相当の香港ドル保有に伴うリターンの獲得を目指す。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

東京証券取引所に上場(コード:412A)｡日本円換算したTIP FactSet 台湾イノベイティブ・テクノロジー50指数(税引前配当込み)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。4、10月決算。基準価額は100口当たり。

投資一任口座専用ファンド。主として、実質的に概ね金地金価格への連動をめざすETFまたはETC(上場投資信託証券)への投資を通じて、信託財産の中長期的な成長をめざす。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

実質的に国内株式、世界株式、米国株式、欧州株式、新興国株式、およびREIT・コモディティ関連株式、国内債券、絶対収益追求型債券、世界債券、海外長期国債、およびハイイールド債券等の各資産に分散投資を行う。ターゲット・イヤー(想定退職年)を2050年と定め、ライフステージに応じた最適な資産配分をめざす。実質組入外貨建資産については、対円で為替ヘッジを行う場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。