日本を除く世界各国の公社債を主要投資対象とし､ベンチマークに連動する投資成果をめざす｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ベンチマークは､FTSE世界国債インデックス(除く日本､円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

主要投資対象は､本邦通貨表示の公社債｡主として公社債への投資を行うことにより､安定した収益の確保をめざして､安定運用を行う｡6月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1324)｡モスクワ取引所に上場する銘柄で構成されるロシアを代表する株価指数に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式(DR含む)等を主要投資対象とし､日本円換算した同指数に連動する投資成果を目指す｡外貨のエクスポージャーは､原則として信託財産の純資産総額と同程度となるように調整を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡7月決算｡基準価額は100口当り。

東京証券取引所に上場(コード:2553)｡中国A株市場の株価指数である「CSIスモールキャップ500指数」の円換算値との連動を目指すETF(上場投資信託)。原則として為替ヘッジは行わない。7月決算。基準価額は1口当り。

東京証券取引所に上場(コード:1551)｡東証スタンダード市場TOP20を対象指標とし､基準価額の変動率を対象指標の変動率に一致させることを目指して､東証スタンダード市場TOP20に採用されている株式に投資を行う｡7月決算｡基準価額は1口当り。

東京証券取引所に上場(コード：2516)。東京証券取引所グロース市場に上場する内国株全銘柄を対象とした、浮動株ベースの時価総額加重型で算出される株価数である「東証グロース市場250指数」との連動を目指す上場投資信託(ETF)。7月決算。基準価額は1口当り。

限定追加型ファンド。日本企業が発行する円建ておよび外貨建ての利回りが魅力的な債券等を主要投資対象とする。投資債券の格付は取得時において投資適格(BBB-以上)とし、原則として、ファンド全体の平均格付を投資適格とすることを目指す。原則として、信託期間終了前に満期償還もしくは繰上償還が見込まれる債券等に投資を行い、当該債券等の満期償還日もしくは繰上償還日まで保有する。原則として為替ヘッジを行う。6月決算。

日本を含む世界の株式、債券、リート、コモディティ等への投資ならびにデリバティブ取引を行う。ESGへの取り組みなどを考慮し選定された様々なアセット・クラス(資産)への分散投資と市場環境に応じた資産配分の機動的な変更により市場の変化に伴う下落リスクを低減する。外貨建資産については、為替ヘッジが必要と判断した場合は為替ヘッジを行うことがある。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主要投資対象は､日本を含む先進国の高配当利回り株式｡独自の定量モデルを活用し､地域､業種､銘柄分散等によって､リスク対比インカム収益が高いポートフォリオを構築する｡株式市場全体の価格変動による影響を極力排除し､インカム(配当金)を中心に安定的な収益の獲得をめざす｡対円での為替ヘッジを行うことを基本とする｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡国内債券57%､国内株式20%､外国債券10%､外国株式10%､および短期金融商品3%の比率で配分した基本ポートフォリオのもと､個別資産毎におけるアクティブ運用を行い､超過収益の積み上げをはかる｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡国内債券27%､国内株式40%､外国債券5%､外国株式25%､および短期金融商品3%の比率で配分した基本ポートフォリオのもと､個別資産毎におけるアクティブ運用を行い､超過収益の積み上げをはかる｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

新興国の株式(DR=預託証券を含む)に投資し､投資成果をFTSE RAFI エマージング インデックス(円換算)の動きに連動させることをめざして運用を行う｡購入時手数料がないノーロードタイプ｡換金時手数料および信託財産留保額もなし｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

日本を含む先進国および新興国の中小型株式に投資する。社会の構造変化に伴い生じる「社会的な課題」の解決等にビジネスの観点から取り組み、持続的かつ安定的に成長することが期待できる銘柄を厳選して投資を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

確定拠出年金専用ファンド。日本の金融商品取引所に上場している不動産投資信託証券(J-REIT)を主要投資対象とする。J-REITの個別銘柄の組入れにあたっては、マクロ動向、不動産市況、個別銘柄の定量・定性面について分析し、投資対象銘柄の選定およびポートフォリオの構築を行う。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主要投資対象は､米ドル建の貸付債権(バンクローン)｡また､ハイイールド債券等にも投資し､投資信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行う｡ポートフォリオの構築は､個別銘柄の信用力､割安度､流動性等に係る評価･分析に基づき行う｡米ドル建資産に対する為替取引は行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1325)｡ボベスパ指数に採用されているまたは採用が決定した銘柄の株式(DR含む)等を主要投資対象とし､日本円換算した同指数に連動する投資成果を目指す｡外貨のエクスポージャーは､原則として信託財産の純資産総額と同程度となるように調整を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡7月決算｡基準価額は100口当り。

投資信託証券への投資を通じて、主に日本を含む世界の株式、債券および金やREIT等のオルタナティブ資産等への投資ならびにデリバティブ取引を行う。相対的に価格変動リスクを抑えながら長期的に株式と同程度のリターン(短期金利＋4%)を目指す。市場環境に応じて資産配分をダイナミックに変更する。原則として、為替の適時ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。2、8月決算。

主要投資対象は､ニュージーランド･ドル建ての国債､州政府債､地方債､国際機関債､社債等｡取得時において､原則として1社以上の格付機関から投資適格(BBB-/Baa3以上)の格付けが付与された､またはこれに相当する信用力をもつと運用者が判断する公社債に投資する｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､外国の公社債｡FTSE世界国債インデックス(除く日本､ヘッジなし･円ベース)の中長期的な動きを概ね捉える投資成果を目指して運用｡対象インデックスや投資対象の情報を収集･分析し､連動性が高いと考えられるポートフォリオを構築｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

日本を含む世界の株式･公社債に分散投資｡基本資産配分は､国内株式26%､国内債券48%､外国株式14%､外国債券9%および短期資産3%｡短期的な経済シナリオ､投資環境分析等により各資産配分を変更｡資産配分比率の変更限度幅は上下10%まで｡安定性を重視した運用を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

日本を含む世界のCB(転換社債)に投資する。指定投資信託証券の投資割合については、委託会社が市況動向および資金動向等を勘案して決定するものとし、原則として、シュローダー・グローバルCBファンド(少人数私募)為替ヘッジありを高位に保つことを基本とする。実質的な組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

投資信託証券への投資を通じて､実質的に､中南米､東南アジア､アフリカ､東欧(ロシアを含む)および中東を含む急速な経済成長を遂げている新興国の企業が発行する株式に投資を行う｡短期金融商品に直接投資を行う場合がある｡実質組入外貨建資産については､原則として米ドル売り円買いの為替予約取引等を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

国内債券32%､国内株式35%､外国債券10%､外国株式20%､および短期金融商品3%の比率を基本資産配分とし､安定運用開始時期(2030年の決算日の翌日)に向け株式の比率を漸減､債券および短期金融商品の比率を漸増させていき､リスクの減少に努める｡安定運用開始時期以降は短期資産にシフト｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡日本の上場株式のうち中小型株式を中心に投資する｡中小型株式の調査を1989年の創業時から行っているスパークスの徹底したボトムアップ･リサーチで銘柄を選別する｡ベンチマークであるラッセル/ノムラ･ミッド･スモールキャップ指数(配当込み)を上回る投資成果を目指して運用する｡ただし､ベンチマークの業種構成比等にはとらわれない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

実質的な主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式､債券および為替取引等｡定性評価､定量評価等を勘案して選定される指定投資信託証券より投資ファンドを選択し､分散投資を行う｡投資分配のイメージは､株式型ファンド90%(±10%)､絶対収益追求型ファンド10%(±10%)｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5月決算｡

国内の債券、株式、リートを実質的な投資対象とし、信託財産の中長期的な成長と安定した収益の確保を目指す。外貨建て資産への投資は行わないため、為替変動リスクはない。信託財産の安定的な成長のために、市場環境等に応じて機動的に資産配分の変更を行う。資産配分の決定にあたっては計量モデルを活用する。株式・リートの実質組入比率の調整には、主に先物取引を活用する。ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1628)｡TOPIX-17 運輸･物流(配当込み)に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式のみに投資を行う｡信託財産中に占める個別銘柄の株数の比率を同指数における個別銘柄の時価総額構成比率から算出される株数の比率に相当する比率に維持することを目的とした運用を行い､同指数に連動する投資成果を目指す｡7月決算｡基準価額は10口当り。

東京証券取引所に上場(コード:1632)｡TOPIX-17 金融(除く銀行)(配当込み)に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式のみに投資を行う｡信託財産中に占める個別銘柄の株数の比率を同指数における個別銘柄の時価総額構成比率から算出される株数の比率に相当する比率に維持することを目的とした運用を行い､同指数に連動する投資成果を目指す｡7月決算｡基準価額は10口当り。

東京証券取引所に上場(コード:1633)｡TOPIX-17 不動産(配当込み)に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式のみに投資を行う｡信託財産中に占める個別銘柄の株数の比率を同指数における個別銘柄の時価総額構成比率から算出される株数の比率に相当する比率に維持することを目的とした運用を行い､同指数に連動する投資成果を目指す｡7月決算｡基準価額は10口当り。

国内の株式に投資し、中長期的な観点からTOPIXバリュー(配当込み)を上回る投資成果の獲得をめざし運用を行う。投資にあたっては、PBRを用いた定量分析により株価が割安な水準にある銘柄を抽出、株価の回復シナリオを分析・評価し、組入銘柄を決定する。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

主要投資対象は､世界の債券や好配当株式など､魅力的な利回りが期待できる資産｢インカムアセット｣｡市場環境の変化や価格下落リスクに留意し､資産配分を柔軟に変更することで､安定的な運用成果を目指す｡実質外貨建資産については､原則として､為替ヘッジにより米ドルと円との間の為替変動リスクの低減を図ることを基本とする｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

投資一任口座専用ファンド。日本の国債に投資を行う。対象インデックスとの連動を維持するため、先物取引等を利用し債券の実質投資比率が100%を超える場合がある。NOMURA-BPI国債 超長期(11-)に連動する投資成果をめざして運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

投資一任口座専用ファンド｡新興国の現地通貨建て債券を主要投資対象とし､ベンチマークであるJPモルガン･ガバメント･ボンド･インデックス-エマージング･マーケッツ･グローバル･ディバーシファイド(円換算ベース)に連動する投資成果を目標として運用｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主要投資対象は､わが国の上場株式｡本来の投資価値に対して、市場価格が割安となっていると考えられる銘柄に投資する。ベンチマークは､東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

米国の取引所に上場されている小型株式(時価総額50億米ドル以下の銘柄)に投資する。株価が企業の本源的価値に対して過小評価されており、今後、本源的価値と株価の乖離が縮小すること(リカバリー)が見込まれる銘柄に投資する。外貨建資産については、原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

主として世界の上場株式を実質的な投資対象とし、ボトムアップで分析する長期業績予想対比で見て、株価が割安と判断する銘柄を買い建て、割高と判断する銘柄を売り建てる株式ロング・ショート戦略を採用し、分散の効いたポートフォリオを構築することで、信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行う。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

主として、世界(日本を含む)の株式、債券、通貨、商品等に実質的に投資を行う。基準価額の変動リスクを年率4%程度に抑えつつ、中長期的にリスク水準と同程度のリターン(信託報酬控除前)の獲得をめざして、運用を行う。各市場および各通貨への投資比率は、統計的手法を用い、資産価格に影響を与える複数のリスク要因を抽出したうえで、各要因からファンドが受ける影響が均等になるように、月次で決定する。為替の適時ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

日本の金融商品取引所に上場されている株式を主要投資対象とする。投資成果を新経連株価指数（Japan New Economy Index）の動きに連動させることを目指して運用を行う。新経連株価指数とは、一般社団法人新経済連盟(新経連)に加盟する上場企業で構成される指数。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

確定拠出年金専用ファンド。日本と米国の債券を中心に、日本と米国の株式に分散投資する。日本と米国の債券に90%、日本株式に5%、米国株式に5%投資することを基本とする。債券部分の日本と米国の投資割合は、それぞれの10年国債の利回り水準により決定する。日本と米国の債券は、国債に加え、利回り向上を目指し、社債にも投資する。原則として対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用｡2月決算。

世界中の様々な資産(株式･債券等)､国･地域､セクター等から､投資魅力度が高いと判断する資産を発掘し､多くの銘柄に分散投資することで､株式投資より低いリスクで､競争力のあるリターンの獲得を目指す｡補助的な位置付けとして､短期米ドル債ETFにも実質的に投資｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡