東京証券取引所に上場(コード:1622)｡TOPIX-17 自動車･輸送機(配当込み)に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式のみに投資を行う｡信託財産中に占める個別銘柄の株数の比率を同指数における個別銘柄の時価総額構成比率から算出される株数の比率に相当する比率に維持することを目的とした運用を行い､同指数に連動する投資成果を目指す｡7月決算｡基準価額は10口当り。

東京証券取引所に上場(コード:1625)｡TOPIX-17 電機･精密(配当込み)に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式のみに投資を行う｡信託財産中に占める個別銘柄の株数の比率を同指数における個別銘柄の時価総額構成比率から算出される株数の比率に相当する比率に維持することを目的とした運用を行い､同指数に連動する投資成果を目指す｡7月決算｡基準価額は10口当り。

確定拠出年金専用ファンド｡株式25%､公社債及び短期金融商品75%を目安に公社債を主体とした運用を行う｡基準ポートフォリオの変更は原則として行わないが､中長期的観点から見直しを行う場合もある｡組入比率の変動幅は､純資産総額に対してプラスマイナス5%程度に収める｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､国内外の株式･公社債｡各資産への基本配分比率は､国内株式40%､国内債券25%､外国株式30%､外国債券5%｡長期的な信託財産の成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

マザーファンド受益証券への投資を通じ、金融商品取引所に上場または店頭登録されている日本を含む先進国の株式のうち、MSCIワールド気候変動インデックス(配当込み、円換算ベース)に採用されている株式に投資し、MSCIワールド気候変動インデックス(配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

世界主要先進国市場の中から､製薬､バイオテクノロジー､医療製品､医療･健康サービス関連企業等の株式に分散投資｡企業の業績見通し､新商品の見込み､企業戦略､競合性等に重点を置いたボトムアップ･アプローチにより選定した銘柄に長期的なバリュー投資を行う｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､新興国の国債､政府保証債､政府機関債､もしくは企業の発行する債券｡野村ファンド･リサーチ･アンド･テクノロジー株式会社の助言に基づき定性･定量評価等を勘案し､運用に優れると判断される投資信託証券1つもしくは少数を選定し､投資を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

新興国の株式(DR=預託証券を含む)に投資し､投資成果をFTSE RAFI エマージング インデックス(円換算)の動きに連動させることをめざして運用を行う｡購入時手数料がないノーロードタイプ｡換金時手数料および信託財産留保額もなし｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

主としてマザーファンドの受益証券への投資を通じて、海外の金融商品取引所に上場している投資信託証券(ETF)に投資し、ISE クリーン・エッジ・ウォーター指数(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1618)｡TOPIX-17 エネルギー資源(配当込み)に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式のみに投資を行う｡信託財産中に占める個別銘柄の株数の比率を同指数における個別銘柄の時価総額構成比率から算出される株数の比率に相当する比率に維持することを目的とした運用を行い､同指数に連動する投資成果を目指す｡7月決算｡基準価額は10口当り。

主要投資対象は､世界(日本を含む)の株式､債券､不動産投資信託(REIT)､商品(コモディティ)｡基本資産配分は､先進国株式15-35%､新興国株式0-10%､先進国債券55-75%､新興国債券0-10%､REIT0%､コモディティ0%｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

主要投資対象は､世界(日本を含む)の株式､債券､不動産投資信託(REIT)､商品(コモディティ)｡基本資産配分は､先進国株式30-45%､新興国株式2.5-12.5%､先進国債券30-45%､新興国債券2.5-12.5%､REIT0-10%､コモディティ0-10%｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

主として新興国の小型株式等に投資を行う。投資にあたっては、新興国の株式等のうち、主として新興国で登記されている小型企業の株式等へ投資を行う。銘柄選定にあたっては、徹底的な調査活動による長期業績予想に基づき、独自に算出した適正価値に対して割安と判断される銘柄に投資する。外国投資法人の運用は、テンプルトン・アセット・マネジメント・リミテッドが行う。原則、為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。日本の公社債を実質的な主要投資対象とする。NOMURA-BPI総合指数をベンチマークとし、中長期的に安定してベンチマークを上回ることを目指す。運用スタイルの異なる複数の運用会社を組み合わせた「マルチ･マネージャー運用」を行う。運用会社や目標配分割合の変更は、原則として随時行う。ファミリーファンド方式で運用｡8月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主に米国ドル建てハイ･イールド･ボンドに投資｡業種分類を考慮した分散投資と企業調査を重視した銘柄選定が基本｡原則として為替ヘッジを行う｡ベンチマークは､ICE BofA US High Yield, Cash Pay, BB-B Rated, Constrained Index(円ヘッジベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

原則として､ETF(上場投資信託証券)への投資を通じて､世界の株式及び債券に加え､REIT､コモディティ､およびヘッジファンド等を実質的な投資対象とし､分散投資を行う｡投資対象資産の組入比率を機動的に変更することで､信託財産の中長期的な成長を目指す｡原則として対円での為替ヘッジを機動的に行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡10月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主として、上場投資信託証券(ETF)への投資を通じて、日本を含む世界各国の上場株式のうち、医療関連分野における革新的な新技術や新商品の開発を推進している企業の株式に投資する。上場投資信託証券(ETF)の組入比率は、原則として高位を維持する。外貨建資産への投資にあたっては、原則として、対円での為替ヘッジを行わない。8月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1469)｡指標の変動率が、JPX日経インデックス400の前日比変動率(%)の-2倍となるように計算された、JPX日経400ダブルインバース・インデックスに連動するETF（上場投資信託）。8月決算。基準価額は1口当たり。

インドの中小型株式に実質的な投資を行う。MSCIインディア・スモール・アンド・ミッドキャップ・インデックス(配当込み、円ベース)をベンチマークとし、中長期的にベンチマークを上回る投資成果をめざす。実質的な組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。8月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は日本株式｡運用担当者の方針に基づき､主に業績動向､株価のバリュエーション等に着目して銘柄を選定し､個別銘柄の流動性､株価水準等を考慮してポートフォリオを構築する｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

主要投資対象は､国内と先進国の株式･債券･リート(不動産投資信託)､および新興国の株式･債券の8資産｡目標リスク水準(年率標準偏差=12%)に応じて各資産の基本資産配分比率を決定し､この比率に基づき､指定投資信託証券の中から選定した投資信託証券に投資を行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1678)｡インドルピーベースのNifty50指数(税引後配当込み)を対象株価指数とし､日本円換算した対象株価指数に連動する投資成果を目指す。株価指数先物取引、外国為替先物取引、外国為替予約取引等を主要取引対象とする。原則として､為替ヘッジは行わない｡8月決算｡基準価額は100口当り。

東京証券取引所に上場(コード:1546)｡米国を代表する株価指数である「ダウ･ジョーンズ工業株30種平均株価(税引前配当込み)」の円換算値との連動を目指すETF(上場投資信託)。原則として､為替ヘッジは行わない｡8月決算｡基準価額は1口当り。

主に､ベトナム株式20%､パキスタン株式20%､インド株式30%､中国株式30%の割合で分散投資｡国別配分は､マクロ経済や企業業績の動向および株式市場のバリュエーションなどを分析し､原則として基本構成比の±10%の範囲内で変動させる｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象はBBB格相当以上の日本の公社債｡マクロ経済分析､ファンダメンタルズ分析およびマーケット分析を行うと共に､セクター分析や信用リスク分析等に基づき､デュレーション､セクター配分､個別銘柄選定等をアクティブに決定･変更｡ベンチマークは､NOMURA-BPI総合｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

国内及び外国の主要金融資産に分散投資する。資産ごとの運用では、各インデックスに連動する投資成果を目指す。安定運用開始時期(ターゲット・イヤー：2055年8月決算日の翌日)に近づくにしたがい、原則として1年に2回、各マザーファンドの基本組入比率を変更する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

ライフプラン積み立て専用ファンド｡主に､国内株式60%程度､外国株式40%程度の割合で投資する｡投資対象ファンドの選定やポートフォリオ構築に際しては､定性評価を重視し､ファンド間の投資手法の違いにも着目して､幅広い収益機会を追求できるように配慮する｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

日本を除く世界各国のREITを主要投資対象とし､S&P先進国REIT指数(除く日本､配当込み､円ヘッジ)の動きに連動する投資成果を目指して運用｡効率的な運用を行うため､REIT指数先物取引､株価指数先物取引等のデリバティブ取引および為替予約取引をヘッジ目的外の利用を含め活用する場合がある｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

世界の上場株式の中から、デジタル・トランスフォーメーション(DX)により飛躍的な成長を遂げることが期待される企業に投資する。銘柄選択においては、DXの恩恵を受ける企業を異なる成長ステージに分散しながら投資を行う。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

主要投資対象は､円建ての短期有価証券｡安定した収益の確保を図ることを目的として運用を行う｡なお､公社債等に直接投資する場合がある｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

米国の取引所および取引所に準ずる市場で取引されている不動産投資信託証券(REIT)を原則として高位に組み入れることにより､高水準の配当収入の獲得を目指すとともに中長期的な値上がり益を追求｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

日本の金融商品取引所に上場されているソフトバンクグループ株式会社､SBIホールディングス株式会社及びそれらのグループ関連企業の株式を主な投資対象とし､信託財産の中長期的な成長をめざす｡原則として、銘柄の組入比率は組入銘柄の時価総額に比例して決定｡また､銘柄の組入比率は原則として四半期ごとに見直しを行う｡株式の組入は原則として高位｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本を含む世界各国の債券を主要投資対象とし､世界分散投資を行い､信託財産の長期的な成長を図る｡独自の計量モデルを組み合わせてポートフォリオの最適化を図る｡基本資産配分は､債券80%､円短期金融商品20%｡外貨建資産については100%円ヘッジを基本｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

主要投資対象は日本の金融商品取引所上場(上場予定含む)の不動産投資信託の受益証券および不動産投資法人の投資証券｡投資成果を｢東証REIT指数｣(配当込み)の動きにできるだけ連動させるため､組入銘柄は同指数の構成銘柄(採用予定含む)とし､組入比率を高位に保つ｡購入時手数料がないノーロードタイプ｡換金時手数料および信託財産留保額もなし｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

日本の株式、米国の株式、海外の債券および日本の不動産投資信託証券(J-REIT)に投資を行う。原則として月次で各資産の投資比率の見直しを行い、ポートフォリオのリスク(ボラティリティ)に関して、年率7%を目途とする管理を行う。見直し時における日本の株式、米国の株式、J-REITの3資産の投資比率は等比率とすることを基本とする。実質組入外貨建資産について、日系外債には原則として為替ヘッジを行い、米国の株式には原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。4、10月決算。

主要投資対象は中国企業群の株式および､中国関連株式｡企業調査をもとに銘柄を発掘し､長期投資を行う｡ボトムアップ･アプローチを基本としつつ､トップダウン･アプローチを組み合わせ効率的な運用を行う｡実質株式組入比率は､原則として高位を維持｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

各マザーファンドを通じて、世界各国の債券、株式およびリートなどの資産に分散投資を行う。国内および先進国の債券・株式については、特にESG/SDGsを重視した運用を行う。5年から10年程度の中長期的な目標リターン(円短期金利＋2%)の追求および想定リスク水準(4.63%)とする。実質組入外貨建資産については、一部為替ヘッジを行う。7月決算。

主に日本を除く世界先進各国の株式を主要投資対象とし､ベンチマークであるMSCI コクサイ･インデックス(配当込み、委託会社円換算ベース)を中長期的に上回る成果を目指す｡ファンダメンタルズ分析と計量分析を併用した手法により投資銘柄を選択｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。主要投資対象は、日本の上場株式。ファンド名のMASAMITSUは、運用責任者の名前。全セクターを投資対象とし、かつ、1,000以上の広い銘柄郡から投資対象銘柄を厳選する。全セクターを広く投資対象とする一方で、金融・不動産セクターを最重要セクターと位置づけ、明確な収益源とする。銘柄選択や銘柄入れ替えを機動的に行う。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

主要投資対象は､日本の株式｡リサーチ(企業調査)をベースに､厳選した業績成長企業群(グロース株)に投資｡チーム･マネジメントによるアクティブ運用を行う｡組入銘柄の選定にあたっては､中期的な成長力を重視｡ベンチマークは東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡