実質的に米国の金融商品取引所に上場しているテキサス州において事業を展開する企業の株式等に投資を行い､中長期的な値上がり益の獲得を目指すとともに､テキサス州株式のオプション取引ならびに通貨オプション取引の投資成果を享受することを目指して運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

国内、先進国および新興国の債券・株式ならびに国内および先進国の不動産投資信託証券(リート)を実質的な投資対象資産とする。2070年をターゲットイヤー(退職などのライフイベントの到来時期)とし、ターゲットイヤーまでの残存年数に応じて各投資対象資産への投資割合(基本的資産配分)を段階的に変更する。実質組入外貨建資産の一部について、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

国内、先進国および新興国の債券・株式ならびに国内および先進国の不動産投資信託証券(リート)を実質的な投資対象資産とする。2075年をターゲットイヤー(退職などのライフイベントの到来時期)とし、ターゲットイヤーまでの残存年数に応じて各投資対象資産への投資割合(基本的資産配分)を段階的に変更する。実質組入外貨建資産の一部について、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

日本を含む世界のインカム(利金・配当金・賃料など)を生む債券、株式、不動産などの多様な投資対象に分散投資する。2-3%の利回りの維持を目指し、環境に応じて投資対象を入れ替える。インフレに負けない資産価値の維持を目指し、成長企業の株式や長期リース契約付の不動産にも投資する。マザーファンドにおいて原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

国内・世界の株式、債券を実質的な投資対象とするETFおよび不動産や商品などに対するエクスポージャーを持つETFを主要投資対象とする。想定するリスク水準が低い順に「レベル1」から「レベル5」の5つのファンドで構成する。ETFへの投資を通じた株式およびREITへの投資配分比率の合計は、純資産総額に対して30%を中心とする。為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。

主として、わが国の金融商品取引所上場株式に投資し、別に定める日本の高配当株式で構成される指数「日経平均高配当株50指数(トータルリターン)」に連動する投資成果を目指して運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。奇数月決算。

主要投資対象は､エマージング市場の株式､債券等｡ポートフォリオの構築は､個別銘柄選択によるボトムアップで行う｡銘柄選択にあたっては､個別銘柄の期待リターンと同時にポートフォリオに与えるリスクの度合いを勘案する｡実質的な通貨配分にかかわらず､原則として純資産総額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

東京証券取引所に上場(コード:412A)｡日本円換算したTIP FactSet 台湾イノベイティブ・テクノロジー50指数(税引前配当込み)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。4、10月決算。基準価額は100口当たり。

主要投資対象は､日本を除くアジア諸国･地域とパシフィック諸国のソブリン債券および準ソブリン債券｡債券の実質組入比率は高位を保ち､安定したインカムゲインの確保と信託財産の成長を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月7日決算｡

アジア(日本を除く)の取引所および取引所に準ずる市場で取引されている不動産投資信託証券(リート=REIT)に分散投資し､高水準の配当収入の獲得を目指すとともに中長期的な値上がり益を追求｡安定した収益の確保と信託財産の成長を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。日本を含む世界の株式及び債券に分散投資する。2075年6月の決算日の翌日(ターゲット・イヤー)までの残存期間に応じて、原則として1年に1回、各資産の基本組入比率を変更する。ターゲット・イヤー以降の各資産の基本組入比率は一定とすることを基本とする。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

実質的に新興国、オセアニアの株式に投資し、中長期的な信託財産の成長をめざす。各マザーファンドによる株式への投資にあたっては、配当利回りに着目し、高水準のインカムゲインと中長期的な値上がり益の獲得によるトータル・リターンの追求をめざす。実質組入外貨建て資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

東京証券取引所に上場(コード:466A)｡世界の株式のうち、防衛テック関連銘柄の株式50銘柄から構成される「Global X Defense Tech Index(円換算ベース)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。6、12月決算。基準価額は100口当たり。

確定拠出年金専用ファンド。米国の金融商品取引所に上場する株式およびETF(上場投資信託証券)を主要投資対象とする。ダウ・ジョーンズUSディビデンド100インデックス(税引後配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指して運用を行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

国内、先進国および新興国の債券・株式ならびに国内および先進国のリートなどを実質的な投資対象資産とする。2075年をターゲットイヤー(退職などのライフイベントの到来時期)とし、ターゲットイヤーまでの残存年数に応じて各投資対象資産への投資割合(基本的資産配分)を段階的に変更する。ターゲットイヤーにおける決算日の翌営業日以降は、安定性を重視した運用を継続する。実質組入外貨建資産の一部について、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

国内、先進国および新興国の債券・株式ならびに国内および先進国のリートなどを実質的な投資対象資産とする。2070年をターゲットイヤー(退職などのライフイベントの到来時期)とし、ターゲットイヤーまでの残存年数に応じて各投資対象資産への投資割合(基本的資産配分)を段階的に変更する。ターゲットイヤーにおける決算日の翌営業日以降は、安定性を重視した運用を継続する。実質組入外貨建資産の一部について、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

投資信託証券への投資を通じて、世界（日本を含む）の株式および債券に投資を行う。安定した収益と投資信託財産の成長を図ることを目的として運用を行う。長期的な資産別見通しと投資効率性を重視した資産配分に基づき、リターンの獲得を目指す。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジのため外国為替の売買予約を行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。8月決算。

東京証券取引所に上場(コード:448A)｡基準価額の変動率をLBMA金価格(円ヘッジベース)の変動率に一致させることを目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。10月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:538A)｡「Bloomberg 米国国債7-10 年指数(委託会社円換算ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算。基準価額は100口当たり。

投資一任口座専用ファンド。主として国内株式、国内債券、海外株式、海外債券、国内上場不動産投資信託に実質的に分散投資を行う。マクロ経済見通しおよび定量分析などにより推計した各資産の中長期的な期待リターンに基づいて、各ファンドに応じた想定リスクを設定し、各資産への最適な投資配分比率を決定する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

国内外の円建公社債、国内および先進国の株式ならびに金地金価格への連動を目指すETF(上場投資信託証券)等への分散投資を行う。独自の定量モデルを用いて算出した基本的資産配分に基づき、ポートフォリオを構築する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

限定追加型ファンド。国内外の企業が発行する円建ての債券(劣後債等を含む)、円建てのソブリン債(国債、国際機関債、政府関係機関ならびに地方自治体が発行する債券)を主要投資対象とする。投資する債券は、取得時においてBBB格相当以上(BBB-も含む)の格付けを取得している債券、もしくはそれらと同等の信用力を有すると判断される債券を投資対象とする。7月決算。

主として新興国およびフロンティア諸国の公社債ならびにデリバティブ取引に係る権利等に投資を行う。各国のマクロ経済や政治などに関する分析に加え、ファンダメンタルズの変化の方向性に焦点を当てた運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。2、5、8、11月決算。

投資一任口座専用ファンド。主として国内株式、国内債券、海外株式、海外債券、国内上場不動産投資信託に実質的に分散投資を行う。マクロ経済見通しおよび定量分析などにより推計した各資産の中長期的な期待リターンに基づいて、各ファンドに応じた想定リスクを設定し、各資産への最適な投資配分比率を決定する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

東京証券取引所に上場(コード:512A)｡日本を除く世界のトークン化ビジネス関連企業を構成銘柄とする「Mirae Asset Stablecoins and Tokenization ex-Japan Index(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。2、8月決算。基準価額は100口当たり。

確定拠出年金専用ファンド。国内外の未上場株式と上場株式を主要な投資対象とする。未上場株式に投資を行い上場後も投資し続けるクロスオーバー投資(未上場株式と上場株式の両方に投資すること)を行う。未上場株式、上場株式への投資にあたっては、定性・定量の両方面から徹底的な調査・分析を行い、業種や企業規模にとらわれることなく、成長企業を発掘する。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

確定拠出年金専用ファンド。日本を含む世界の株式及び債券に分散投資する。2070年6月の決算日の翌日(ターゲット・イヤー)までの残存期間に応じて、原則として1年に1回、各資産の基本組入比率を変更する。ターゲット・イヤー以降の各資産の基本組入比率は一定とすることを基本とする。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

投資一任口座専用ファンド。世界の株式に投資を行うとともに、株式、債券、金利、クレジット、商品および通貨にかかるデリバティブ取引を行い、絶対収益の獲得をめざす。為替変動リスクを低減するため、保有実質外貨建資産について為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。

東京証券取引所に上場(コード:537A)｡「MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス(配当込み、委託会社円換算ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。4、10月決算。基準価額は100口当たり。

主として、日本を除く世界各国の株式の中から、各業種において相対的に魅力が高いと考える銘柄を中心に選定して投資する。JPモルガン・アセット・マネジメントに属するアナリストが企業取材等による業界動向や、企業業績や株価の分析を行い、その結果をもとに投資対象銘柄の候補を選出する。為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。3、6、9、12月決算。

確定拠出年金専用ファンド。主としてグローバル株式へ投資を行い、MSCIワールド・インデックス(円換算ベース、配当込み、為替ヘッジなし)を中長期的に上回る運用成果をめざす。ポートフォリオの構築にあたっては、マクロ経済環境や金利動向等の分析を踏まえ、指定投資信託証券の中から投資する投資信託証券を複数選択する。原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

限定追加型ファンド。世界(日本、新興国を含む)の米ドル建て、ユーロ建てまたは英ポンド建ての各種債券(投資適格未満の債券や無格付けの債券を含む)に実質的に投資する。ポートフォリオの平均格付けは、構築時においてBBB格相当以上をめざす。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

主として、米国を除く先進国(日本を含む)の金融商品取引所に上場されている株式に投資する。ボトムアップによる綿密なリサーチに基づき、長期的な収益力を期待できる一方で、固有の要因により株価が割安と判断される優良企業の株式を発掘し、分散投資を行う。毎計算期末の前営業日の基準価額に応じた分配を目指す。実質的な組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月20日決算。

限定追加型ファンド。「プロテクト水準毎年設定型・米国テクノロジー株式戦略」(毎年基準日から1年間の損失の最大値を一定の水準以内になるように抑えつつ、米国テクノロジー株式市場の上昇を安定的に享受することを目指す)のパフォーマンスを享受する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。

東京証券取引所に上場(コード:502A)｡主として、内外の短期公社債およびコマーシャル・ペーパーに投資を行い、中長期的な信託財産の成長をめざして運用を行うアクティブETF(上場投資信託)。1、7月決算。基準価額は100口当たり。

わが国の金融商品取引所に上場している企業の中から、ボトムアップ・アプローチにより、企業の本源的価値と市場価格との乖離が大きいと判断される銘柄を選定し、その乖離が是正される過程を通じて投資リターンの獲得を目指す。TOB等のコーポレートアクションが期待できる銘柄への投資、本源的企業価値と市場価格との乖離について短期的な収束を狙う投資に着目する。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

限定追加型ファンド。日本を含む世界各国の企業が発行する社債に投資する。原則として、取得時において投資適格格付(BBB格相当以上)を得ている債券を投資対象とする。米ドル建てを中心とした社債に投資する。原則として信託期間内に償還日を迎える社債に投資し、償還日まで保有する。外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行い為替変動リスクの低減を図る。12月決算。

東京証券取引所に上場(コード:539A)｡「FTSE世界国債インデックス(除く日本、委託会社円換算ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。基準価額は100口当たり。

主として為替リスクの異なる指数連動債へ投資を行うことで、絶対収益追求型のマルチストラテジーファンドのパフォーマンスに対して概ね1.5倍程度の運用成果を日々享受することをめざす。参照ファンドにおいては、世界の株式、債券、不動産投信、商品(コモディティ)、通貨およびこれらに関連する上場投資信託証券やデリバティブ取引に係る権利などに幅広く分散投資を行う。為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

東京証券取引所に上場(コード:486A)｡ユーロ・ストックス50指数(TTM、円建て、税引後配当込み)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。基準価額は100口当たり。